著者

山下 貴史 加藤 貴昭 福田 忠彦

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第43回大会

巻号頁・発行日

pp.344-345, 2002 (Released:2003-11-18)

著者

加藤 陽子

出版者

財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.109, pp.110-125,L12, 1995-05-20 (Released:2010-09-01)

参考文献数

48

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At the end of the Pacific War, there were more than 6 million Japanese (this figure includes not only military and naval personnel but olso civilians) scattered in overseas theaters; Korea, Manchuria, China, the Philippine islands, and the islands of the Western Pacific. At that moment, there was no one who dared imagine that Japanese nationals overseas could get back home safely and smoothly.But in fact, 90 percent of them were repatriated by the end of 1949. In particular, 80 percent of the Japanese in former Japanese occupied territory in China, could return by May 1946.This paper focuses on how the disarmament and repatriation policies for the Japanese overseas were made, and why they could be repatriated so quickly.Who had the supreme responsibility to accomplish the disarmament of Japanese nationals and to provide for their repatriation? The Chinese National government troops under Chiang Kai-shek's rule could not carry out this mission. During the anti-Japanese War, the Nationalist government moved into the western regions, far from the coastal araes, so it took time for them to reach Japanese occupied territory.Only the United States had the power and will to govern all the processes of repatriation. But at the same time, she had to solve other problems. First, she was supposed to maintain the pace of her own demobilization. There was strong pressure to bring Americans out of China. Second, she had to consider Manchurian problems. Generalissimo Chiang asked United States to transfer his army to the northern part of China, as quickly as possible, or the Soviet and Chinese Communist Party would have enterd into the vacuum.In short, the repatriation of Japanese, demobilization of Americans, and transportation of Chinese were absolutely necessary for Washington. In order to carry out all these programs, the Joint Chiefs of Staff mapped out detailed plans for navigating large numbers of LST and Liberty vessels in December 1945.

著者

加藤 哲文

出版者

日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.17-28, 1988-08-27

被引用文献数

2

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3名の無発語自閉症児に音声による要求行動を形成した。訓練プログラムは、非音声的反応型(指さし)を形成した後に音声的反応型(分化発声)に移行する、場面般化、訓練効果の維持のチェックという内容からなっている。また、反応型の移行には「修正版時間遅延法」を用いた。訓練設定は、被験児の手の届かない位置に4種類の菓子を並べ、側にいる実験者が被験児の要求行動の自発に対して要求物を充足するというものであった。訓練の結果、非音声的反応型による要求行動自発の機会を十分に保証する手続き(即時対応)によって、後の時間遅延法による要求充足の留保手続きが嫌悪事態にならず、分化発声による要求行動を形成することができた。さらに、般化及び維持も2名は良好であったが、他の1名は不十分であった。このような3名の被験児の反応パタンは、各々の被験児の現在及び過去の要求行動に対する強化史の観点から考察された。

著者

畠山 真一 坂本 浩 加藤恒昭 伊藤 たかね

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.1, pp.1-8, 2005-01-11

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語彙概念構造 (Lexical Conceptual Strucuture LCS) とは,言語学のフィールドにおいて,少数の意義素により動詞の持つ基本的な意味を捉えるために考案された意味表現のフォーマットである.LCS は言語学のみならず,自然言語処理の分野でもその応用が提案されている.しかし,どのようにして個々の動詞の持つLCS を推定するかという問題については,確固たる手法が確立されているわけではない.実際,現在までに提案されている LCS 推定に用いられるテストには,いくつかの問題が存在する.本稿では,対象変化動詞と接触・打撃動詞という他動詞の2つのカテゴリを区別する手法を提案する.In linguistics, Lexical Conceptual Structure (LCS), whichis constucted from some semantic primitives, is used to represent the meaning of a verb. In addition, LCS is used in Natural Language Processing as a representation format for the verb meaning. However, the problem of how to determine the LCS of a verb is still disputed. In fact, existing tests for determining the LCS of a verb have some shortcomings. In this paper, we pin down the problems with the existing tests for distinguishing a causative verb and a non-affecting verb, and propose a better test for it.

著者

山本 俊樹 菅谷 勉 加藤 ひろし

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.1239-1248, 2000-12-01

被引用文献数

15

著者

加藤浩

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 263-1), 2015-04

著者

庄 熇亮 加藤 千恵子 土田 賢省

出版者

社団法人 可視化情報学会

雑誌

可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)

巻号頁・発行日

vol.34, no.133, pp.2-7, 2014 (Released:2015-04-01)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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本研究では、大量で複雑な心理データを見やすくすることを目的とする。これまで、Webカウンセリングシステムの構築を行ってきている.その中でカウンセラーの支援として,カウンセリング履歴データを分かりやすく提示することが有用な支援機能となりうると判断した.また,個人のパーソナリティに関する情報もカウンセリングに役立つ情報であり,各種性格検査の結果を提示することも有用な支援機能と考えられる.しかし,これらのデータを単に数字の羅列のような形式で提示しただけでは,クライアントの特徴・状況を即座にカウンセラーが抽出することは非常に困難である.そこで,このような心理データを3Dグラフで可視化する手法を提案した.3Dグラフ表示はProcessingプロジェクトを用いて螺旋形状の表示を実現している.本3D螺旋表示をWebカウンセリング時の相談内容に関するデータ,各種性格検査(GHQ28,S−H式レジリエンス,内田クレペリン検査)のデータを応用した.

著者

眞壁 豊 加藤 隼人

出版者

東北文教大学・東北文教大学短期大学部

雑誌

東北文教大学・東北文教大学短期大学部紀要 (ISSN:21858918)

巻号頁・発行日

no.1, pp.25-38, 2011-03

著者

眞壁 豊 加藤 隼人

出版者

東北文教大学・東北文教大学短期大学部

雑誌

東北文教大学・東北文教大学短期大学部紀要 (ISSN:21858918)

巻号頁・発行日

no.1, pp.25-38, 2011-03

著者

加藤 爽子 小野 三嗣 波多野 義郎

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.23, 1972-09-01

著者

加藤 爽子

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

no.60, 2009-08-26

著者

鈴木 好明 野田 真 横田 淳一 竹内 速誠 藤木 利男 藤木 功 吉田 寿 早川 和夫 三島 哲明 山城 秀彦 山地 宏夫 木村 恒雄 玉木 和之 松原 誠 佐久間 敏郎 鈴木 一美 鈴木 泉 遠藤 富美男 加藤 良平 林 了 二村 鉄男 渋谷 孝一郎 池内 保 成田 勇造 井村 誠司

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育会誌. 臨時増刊, 總会特集号

巻号頁・発行日

vol.43, pp.218-226, 1961-11-25

著者

古賀 菱子 加藤 祥子

出版者

中村学園大学

雑誌

研究紀要

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.10-15, 1966-11-10

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老人食,成人病予防及び治療食献立立案に資するため,食品の粗脂肪及びコレステロールを測定し,更に,その乾燥物を試料として,Nを定量することによって,食品粗タンパク質100gと共存するコレステロール量(mg%)を算出し,これを「コレステロール粗タンパク係数」(C.C.P.I.)と称して,老人食,成人病予防及び治療食における適性食品選択の一参考資料を提供した。全試料73種中,係数がもっとも低いものは,マガツオの白身で,ホンサバの白身,シバエビ,鯨赤肉,マグロ,冷凍キダイ,冷凍ホウボウ,鶏肉ささ身,鯨尾肉が,これに次いだ。一方,牛肝臓,マシジミ,マアナゴ,全鶏卵,アサリ貝と,係数は順次高くなり,もっとも高いものはフグの「しらこ」であったが,概して,貝類,獣鳥肉類の中の豚腰肉,牛及び豚の肝臓,卵類は,老人には,好ましい食品ではないように思われる。なお,C.C.P.I.に基づく,適性食品を供食する場合は,その使用量に注意すると共に,取扱い,切り方など,いわゆる典型的な調理法にこだわることなく,乳幼児食に関して,特別な考慮が払われていると同様に,老人に適した献立を立案し,C.C.P.I.の効率をあげろよ引こ努力すべきである。終りにのぞみ,終始,懇切なご指導を賜わりました広畑教授,並びに助力くださいました第一薬科大学生化学教室木村峯子さんに深謝いたします。

著者

郷内 吉瑞 大貝 彰 鵤 心治 加藤 孝明 日高 圭一郎 村上 正浩 渡辺 公次郎

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.34-40, 2008-10-15

被引用文献数

1

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本研究は、防災まちづくりを支援するための技術開発として、地域防災力の評価手法の開発を試みるものである。はじめに、既往研究と防災に関する専門家へのヒアリング調査を基に、地域の災害時対応能力を構成すると考えられる評価の視点と項目、指標を設定した。その後、評価構造の階層をISM(Interpretive Structural Modeling)を用いて定量的に構築した。更にAHP(Analysis Hierarchy Process)を用いて、各評価項目の重み付けを行い、地域の災害時対応能力評価のための階層構造を構築した。加えて、DEMATEL法(Decision Making Trial and Evaluation Laboratory)を用いて、地域の災害時対応能力の基礎となる評価項目間の影響関係とその度合を明らかにした。そして、愛知県豊橋市の自治会を対象として、試験的に開発した手法を適用し、この手法により、地域の災害時対応能力の定量的評価が可能であることを確認した。

著者

加藤 孝明 小林 三昭 佐藤 尚秀 四柳 照義

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.377-380, 2010-07-01 (Released:2010-11-25)

参考文献数

3

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災害対応及び復旧の任を負う指定公共機関が円滑な防災業務を実現するためには,被災の実情報,防災計画に関わる情報,他組織の活動状況の把握が不可欠である.法律上,自治体の災害対策本部で情報共有を図ることとになっているものの,本部の情報収集・分析能力の限界により,各組織が独自に収集・分析しているのが実態である.各組織が必要とする情報を共有するしくみがあれば,迅速かつ効果的な防災業務を実現することができる.本速報では,この問題に対応するしくみとして開発中の「防災情報マッシュアップシステム」について報告する.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

日野林 俊彦 南 徹弘 安田 純 志澤 康弘 赤井 誠生 新居 佳子 南 徹弘 安田 純 志澤 康弘 赤井 誠生 新居 佳子 山田 一憲 加藤 真由子

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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2008年2月に日本全国より41,798人の女子児童・生徒の初潮に関わる資料を収集した。プロビット法による日本女性の平均初潮年齢は12歳2.3ヵ月(12.189歳)で、現在12歳2.0ヵ月前後で、第二次世界大戦後二度目の停滞傾向が持続していると考えられる。初潮年齢は、睡眠や朝食習慣のような健康習慣と連動していると見られる。平均初潮年齢の地域差は、初潮年齢が各個人の発達指標であるとともに、国内における社会・経済的格差や健康格差を反映している可能性がある。

著者

加藤充美

雑誌

情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.127(2003-MUS-053), pp.31-36, 2003-12-21

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コンピュータが進歩し、比較的容易にMAX/MSPなどを使って様々に自然楽器の音をリアルタイムで加工した音楽作品が制作されるようになった。FFTなども容易に用いられているが、信号処理の理論からみると問題のありそうな応用もみられる。この報告では、クロスシンセシスのなかで特にFFTの使い方が歪みなどにどの程度影響しているか考察する。

著者

加藤 菜美絵 小川 祐樹 諏訪 博彦 太田 敏澄

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.19-32, 2009-09-30

被引用文献数

2

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本研究は,企業内SNS導入の有効性を明らかにすることを目的とする。具体的には,有効性を問題解決に着目し,組織の意思決定モデルであるサイモン-松田モデルとゴミ箱モデルに基づき,問題解決の過程と構造の面から明らかにすることにより,企業内SNSが企業の問題解決において果たす役割を考察する。まず,企業内SNSの利用に関する文献の調査に基づき,調査仮説を設定する。そして,調査仮説の検証および企業内SNSの有効性をより明確にするために,企業への構造化インタビュー調査と質問紙調査を行う。その結果,企業内SNSが,導入以前は関与することのなかった多様な参加者の気軽な情報発信や議論を可能にすること,個々が抱える既存の問題と多様な参加者により提示される有効な情報を結びつけること,選択肢の候補を得る洞察段階や解決策を得る選択段階において効果があり素早い問題解決を可能にすることを確認している。さらに,日記機能やQ&A機能,コミュニティ機能といった気軽な情報発信をサポートする機能が,「この場で相談してみよう」と思わせる親和の整った場を構築することに役立っていることを確認している。

著者

岩松 秀樹 横山 美佐子 軽部 敦子 加藤 景 野渡 正彦 岩崎 俊之 武井 研二 本澤 由美子 村田 英二 樋口 滋 小玉 美津子 石井 和彦 辺土名 隆

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2008-04-20

著者

マッシー D. 加藤 政洋

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

思想 (ISSN:03862755)

巻号頁・発行日

vol.933, pp.32-44, 2002