著者

牧迫 飛雄馬 古名 丈人 島田 裕之 赤沼 智美 吉田 裕人 井平 光 横山 香理 鈴木 隆雄

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 = The Journal of Japanese Physical Therapy Association (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.27-33, 2011-02-20

被引用文献数

4

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【目的】75歳以上の高齢者における新規要介護認定の発生に対する歩行能力の影響を明らかにすることを目的とした。【方法】要介護認定を受けていない75歳以上の地域在住高齢者190名を対象とした。ベースライン調査として5m歩行時間(通常速度)を測定し,以降39ヵ月間の要介護認定発生状況との関連を調べた。【結果】39ヵ月間で34名(17.9%)が新規に要介護認定を受けた。5m歩行時間を男女別に4分位で速い群から遅い群のI〜IV群に分類し,要介護発生率曲線の差をLog-rank検定にて検討した結果,5m歩行時間が遅いIV群(男性5.2秒以上,女性5.8秒以上)では,それ以上に速い歩行速度を有する群(I〜III群)と比べて有意に高い要介護認定発生率を認めた(p<0.01)。Cox回帰分析の結果,新規要介護の発生と有意な関連を認めた変数は,BMIと5m歩行時間(秒)であり,5m歩行時間のハザード比は1.65(p<0.01)であった。【考察と結論】地域在住後期高齢者の歩行速度は,将来の要介護認定発生に影響を与える要因のひとつであることが確認された。

著者

古川 和寛

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2009-02

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制度:新 ; 報告番号:甲2829号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2009/3/15 ; 早大学位記番号:新5049

著者

古和田 正悦

雑誌

小児の脳神経 (ISSN:03878023)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.41-43, 1996-02-29

著者

松浦 倫子 古川 嵩浩 田中 秀樹 有富 良二

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.90-91, 2005-06-10

被引用文献数

4

著者

日野 英忠 古橋 紀久 神田 直 田崎 義昭

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.106-110, 1989-04-25 (Released:2009-07-23)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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頭部X線CTにより診断した前脈絡叢動脈領域梗塞7症例について臨床的検討を行った.神経症状として片麻痺, 半身感覚鈍麻, 半盲の三主要徴候のほか, 全例に著明な自発性低下, 記銘力障害を急性期に認めた.これらの発現機序として, 視床障害の関与を推察した.また見当識障害, 失計算も多くみられ, さらに大脳皮質症状である半側視空間失認, 病態失認も認められた.CT所見は特徴的な内包後脚全域の低吸収域のみならず, 外側膝状体に及ぶ病変も多くみられたが, 視床, 側頭葉, 中脳などのその他の灌流域での異常は認められなかった.脳血管写上, 多くの症例では本血管の主幹部または分岐部内頚動脈での狭窄所見を認めた.脳梗塞発症の原因として脳動脈瘤クリッピング, 高血圧症があげられる.その他蛋白同化ステロイド薬使用後, 再生不良性貧血, 妊娠中の発症があり, さらに性交を契機とした例もみられた.

著者

神宮司庁古事類苑出版事務所 編

出版者

神宮司庁

巻号頁・発行日

vol.官位部21, 1914

著者

吉野 直行 深尾 光洋 池尾 和人 中島 隆信 津谷 典子 木村 福成 古田 和子 竹森 俊平 和気 洋子 嘉治 佐保子 友部 謙一

出版者

慶應義塾大学

雑誌

特別推進研究(COE)

巻号頁・発行日

1999

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1997年に発生したアジア通貨危機は、資本自由化・為替制度・コーポレートガバナンスなど、さまざまな問題に起因している。本研究では、最終年度において、通貨危機に対する各国の対応(資本流出規制)の効果について、理論的・実証的な分析を行い、輸出入依存度の高い経済においては、資本規制も短期的には有効であることが導出された。為替制度のあり方についても、日本の経験、通貨危機の影響を踏まえ、中国の(実質的な)固定相場制をどのように変更することが望ましいか、アジアの共通通貨のベネフィットに関する議論もまとめることが出来た。また、バブルを発生させた各国の銀行行動の分析では、(i)金融機関の数(オーバーバンキング)、(ii)担保価値への影響を与える地価の変動、(iii)経営能力とガバナンス、(iv)地域経済の疲弊などの要因を、クラスター分析で導出した。アジア各国への日系企業の進出では、工業団地の役割について、現地調査を含めた分析をまとめた。日系企業の進出の立地として、労働の質、市場としての魅力を背景とした立地が多いことも、調査により明らかとなった。日本からの企業進出は多いが、海外から日本国内への直接投資は非常に少ない。地価・賃料の高さ、労働賃金の高さ、通信コストの高さなど、アジアにおける日本の劣位も明らかにされた。歴史パートでは、人口成長率の違いが経済発展に与える効果を、タイ・日本について比較分析を行った。COE研究における5年間の研究成果は、海外との研究協力や、海外のジャーナルへの論文発表、国内・海外の学会での発表、国内外での書籍の出版などを通じて、発信することができた。こうした研究成果を基礎に、アジアとの結びつきが重視されている現状も踏まえ、さらに研究を発展させる所存である。

著者

内村 公大 大木 公彦 古澤 明

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.95-112, 2007-03-15

被引用文献数

1 2

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鹿児島県八重山地域の地質層序を明らかにするために詳細な地質調査を行い,点在する鮮新統湖成層(郡山層)の対比を試みた.その結果,この地域に12の地層単元が識別され,郡山層は下位より厚地泥岩部層,峠砂岩部層,湯屋泥岩部層,花尾凝灰角礫岩部層に分けられた.また,郡山層堆積時に貫入した安山岩類(茄子田安山岩類)が識別され,湯屋泥岩部層中に2枚の火砕流(草木段火砕流・宮脇火砕流)が認められた.宮脇火砕流からは2.5Ma前後のK-Ar年代測定値が得られた.一方,八重山地域に分布する郡山層の珪藻化石群集として,湯屋泥岩部層最下部からStephanodiscus astraea群集,湯屋泥岩部層下部ではCyclotella michiganiana群集,宮脇火砕流を挟在する湯屋泥岩部層上部ではAulacoseira ambigua群集が認められた.火砕流と珪藻化石群集の対比から八重山地域に点在する郡山層はほぼ同時代に堆積した湖成層であることが明らかになった.

著者

松岡 達雄 ハッソン ロバート ダル ステファニー バーロウ マイケル 古井 貞煕

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-2, 情報・システム 2-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.79, no.12, pp.2070-2077, 1996-12-25

参考文献数

24

被引用文献数

7

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本論文では音声理解システムにおいて,音声認識結果である自然言語を,システムを駆動する意味言語に変換するための言語モデルを,コーパスから自動的に獲得する方法について述べる.提案法では,まず,自然言語/意味言語における単語を,出現する文脈の類似度を尺度とした統計的なクラスタリングによりグループ化する.次に,自然言語,意味言語をそれぞれネットワーク文法で表現し,自然言語の文法ネットワーク中の状態遷移と対応する意味言語の文法ネットワーク中の状態遷移間の共起確率を,自然言語と意味言語が1対となったコーパスを用いて推定する.この共起確率を翻訳言語モデルとして自然言語から意味言語への変換を行う.単語のクラスタリングによりネットワーク中の状態数が削減されているため,スパースデータからの推定の問題を回避し,頑健な翻訳言語モデルを推定することができる.米国ARPAの音声理解評価タスクである航空旅行情報システム(Air Travel Information System: ATIS)を対象として評価を行い,提案法の有効性を示す.

著者

古川愛哲著

出版者

大崎八幡宮仙台・江戸学実行委員会

巻号頁・発行日

2010

著者

桑本 暢子 菱沼 典子 中山 和弘 鈴木 和代 青池 慎一 佐々木 杏子 佐竹 澄子 品地 智子 中村 佳代 古川 優子

出版者

聖路加国際大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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脳卒中患者に対する背面開放座位ケアプログラムの定着を目指した看護師支援ツール開発のために、普及理論をもとに質的研究を行った。結果、促進因子は,認定/専門看護師がオピニオンリーダーとなり,コアナースの育成,多職種/家族の協力,病棟文化,電子チャートにケア項目として入れる,プログラムをアレンジする,相対優位性/試行可能性,/両立可能性が高いことであった.阻害因子は,看護師の異動,採用拒否者の存在,教材不足,複雑性/観察可能性の低さであった.促進/阻害因子の多さ,強さによって,導入/実施継続,中断が起こっていた.定着には,プログラムの重要要素は保持した上で内容を変化させることが重要であった.

著者

名古屋 貢

出版者

日本銃砲史学会

雑誌

銃砲史研究

巻号頁・発行日

vol.375, pp.35-49, 2013-03

著者

野末 俊比古

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.2-7, 2014-01-01

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情報リテラシー教育の「これまで」の動向と「これから」の方向性について,"情報リテラシー(教育)観"を軸としながら整理.検討した。次のような"大きな流れ"としてまとめた。「マルチメディアの視点からからトランスメディアの視点へ」「情報源の評価から情報の評価へ」「理念としての情報リテラシー(教育)から戦略としての情報リテラシー(教育)へ」「目的・目標としての情報リテラシー(教育)から手段・方法としての情報リテラシー(教育)へ」「『ツールを(で)教える』から『プロセスを(で)教える』」へ」「"教える"情報リテラシー教育から"教えない"情報リテラシー教育へ」

著者

竹内 孝治 古川 修 田中 宏典 西脇 秀幸 岡部 進

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.123-133, 1986

被引用文献数

3

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elcatoninのラットの急性胃・十二指腸損傷の発生,胃液分泌,十二指腸alkali分泌,胃運動に対する効果を検討した.elcatoninは以下の実験で全て皮下投与した.elcatonin 30 unit/kgの投与により塩酸・aspirin,塩酸・ethanol胃損傷の発生を各々81.6%,49.7%(P<0.05)抑制した.水浸ストレス,indomethacin胃損傷の発生もelcatoninは用量依存的に抑制し,前者の損傷は30 unit/kgで77.6%,後者の損傷は10 unit/kgで98.7%(P<0.05)抑制された.elcatonin 30 unit/kgの2回投与はmepirizole十二指腸損傷の発生に対して抑制の傾向(32.7%)を示したが,胃損傷の発生は著明に抑制した.indomethacin·histamine十二指腸損傷の発生に対してはelcatonin 30 unit/kgは59.5%(P<0.05)の抑制を示した.胃損傷もまた抑制した.対照薬として使用した16, 16-dimethylprostaglandin E<SUB>2</SUB>(16-dmPGE<SUB>2</SUB>)は各種胃・十二指腸損傷モデルを3~30 μg/kgの経口投与で強力に抑制した.elcatonin 10および30 unit/kgは幽門結紮ラット(4時間法)での胃液量,酸およびpepsin排出量を有意に抑制した.16-dmPGE<SUB>2</SUB> 3,10,30 μg/kgの十二指腸内投与で胃液には影響を与えなかった.elcatonin 30 unit/kgは十二指腸のアルカリ分泌に影響はなかったが,16-dmPGE<SUB>2</SUB> 30 μg/kgはアルカリ分泌を亢進した.elcatoninおよび16-dmPGE<SUB>2</SUB>は胃運動を2時間有意に抑制した.以上の結果よりelcatoninは抗胃および十二指腸損傷作用を有し,その機序の一部は胃液分泌および胃運動に対する抑制作用に基くことが示された.

著者

杣之内古墳群研究会編

出版者

杣之内古墳群研究会

巻号頁・発行日

2014

著者

嶋崎 達也 古川 拓生 千葉 剛 鷲谷 浩輔 小柳 竜太 中川 昭

出版者

筑波大学体育系

雑誌

筑波大学体育系紀要

巻号頁・発行日

vol.37, pp.85-92, 2014-03

著者

古賀 友紀 住江 愛子 松崎 彰信 原 寿郎 木下 義晶 田尻 達郎 田口 智章 孝橋 賢一 小田 義直 恒吉 正澄

出版者

特定非営利活動法人日本小児血液・がん学会

雑誌

小児がん : 小児悪性腫瘍研究会記録 (ISSN:03894525)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, 2008-09-25

著者

池岡 博之 大橋 淑宏 丸岡 健一 古下 博之 中井 義明 小野山 靖人

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.88, no.11, pp.1562-1566, 1985-11-20 (Released:2008-03-19)

参考文献数

21

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In order to examine the effects of irradiation on the nasal epithelium, rabbits received 200kV hard X-ray irradiation at 3, 000 rad to their nasal septum. The nasal mucosa after the irradiation was examined with scanning and transmission electron microscopy in a time-course manner. Immediately after the irradiation, few morphological changes were observed on the nasal epithelium with scanning electron microscopy, while transmission electron microscopy disclosed some morphological changes such as vacuolation and ballooning of epithelial cells, and enlargement of intercellular space. 2 weeks after the irradiation, sporadically affected changes were observed. The affected signs of the epithelial cells were observed at the wider area according to the course of time after the irradiation. 4 weeks after the irradiation, stratified arrangement of non-ciliated cells or undifferentiated cells were noted in an extensive area of the nasal mucosa 8 weeks after the irradiation, the nasal epithelium were chiefly consisted of undifferentiated cells. Accordingly, the following conclusions were derived from the present investigation; 1) Irradiation affected the nasal ciliary epithelium. 2) The damage of the nasal epithelium by irradiation was not recovered easily.

著者

神宮司庁古事類苑出版事務所 編

出版者

神宮司庁

巻号頁・発行日

vol.礼式部6, 1914

著者

秋山 昭人 大久保 雄平 高嶋 力彌 古堅 進亮 栃本 真人 土屋 哲

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.85, no.8, pp.1269-1272, 1994-08-20

被引用文献数

4 1

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骨盤内悪性腫瘍に対する放射線照射に起因する出血性膀胱炎はしばしば難治性であり,これまでのところ決定的な治療法が確立されていないのが現状である.今回我々は他の保存的治療が無効であった2例の重篤な放射線性出血性膀胱炎に対し高圧酸素療法による止血を試み,良好な成績を得た.治療は,症例1に対しては2絶対気圧下100%酸素吸入・120分間・計60回,症例2に対しては3絶対気圧下100%酸素吸入・90分間・計30回というスケジュールで行った.両症例とも血尿は消失し,膀胱鏡所見も著明に改善した.明らかな副作用は認められなかった.治療後3年(症例1),および4ヵ月(症例2)の現在まで,再発は認められていない.高圧酸素療法は他の分野においてその方法や効果についてはすでに確立されており,本疾患においてもそれらの方法にしたがって施行すれば患者の負担も少なく,根治的な治療効果が期待できることから,従来の治療法に代わって第一選択の治療となり得るものと考えられた.