著者

小和田 暁子 浜田 有希江 青木 眞里子 郡山 洋一郎 坂野 晶司 寺西 新 黒岩 京子 森 亨

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.54, no.7, pp.434-439, 2007 (Released:2014-07-03)

参考文献数

10

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目的 QuantiFERON® TB 検査(以下,QFT 検査)は,ツベルクリン反応検査とは違って,過去の BCG 接種の影響を受けずに結核感染を診断できる新しい検査方法である。この QFT 検査を,2005年 6 月より足立保健所衛生試験所に直営導入し,保健所結核接触者健診における行政検査として実施している。本報告は,その後2006年 3 月までの実施状況を分析し,検討するものである。方法 QFT 検査対象者は,2005年 6 月から2006年 3 月にかけて,肺結核症患者と接触して接触者健診の対象者となった足立保健所管内に住む区民のうち,QFT 検査を受けることについて同意した者67人である。QFT 検査実施時期は,接触者が感染源である肺結核患者との最終接触後 2 か月以降である。すべての QFT 検査は足立保健所衛生試験所細菌検査部門で実施した。また,ツベルクリン反応検査もできる限り同時に実施した。結果 QFT 検査を実施できた接触者総数は67人であった。QFT 検査結果は,陽性が 9 人,判定保留が 5 人,陰性が53人であった。このうち,QFT 検査と同時にツベルクリン反応検査を実施できた接触者は48人,そのうち発赤長径が30 mm 以上の者は22人であった。ツベルクリン反応で発赤長径が30 mm 以上の者で QFT 検査が陽性となった者は 4 人,発赤長径が30 mm 未満であった26人の中で QFT 検査が陽性となった者は 5 人であった。QFT 検査が陽性となった 9 人については化学予防を指示した。このように QFT 検査の導入によって,従来のツベルクリン反応検査に比してより精度の高い潜在結核感染の診断が可能になった。結論 足立保健所では,既存の設備・検査技術を生かして衛生試験所細菌検査部門に QFT 検査を直営導入した。このことにより,QFT 検査の持つ「採血後12時間以内でできるだけすみやかに培養を開始する」という検査制限事項を容易に克服できた。さらに接触者健診の成果としてより精度の高い化学予防対象者の選別が可能になり,保健所の対人保健サービス部門と検査部門の密な連携による保健所機能強化につながった。

著者

荒川 紀子 和田 光俊 時実 象一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.95-99, 2005

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J-STAGE(科学技術情報発信・流通総合システム)は電子論文の制作、Web上での公開、内外電子ジャーナルやデータベースとのリンクをサポートする、総合的な電子ジャーナル・プラットフォームである。J-STAGEでは学会から「投稿査読審査システム」の開発を強く要望され、2000年よりいくつかの学協会へ提供してきた。この経験をもとに、今回より汎用的なシステムの拡張をおこなった。新システムは、多様な審査フローに対応してカスタマイズ可能なシステムであり、さらに日本語の全面サポートやJ-STAGE制作工程との一貫した流れを実現したものである。本システムでは、投稿者、編集事務局、編集長、編集委員、査読者などの複数のロールをサポートし、同一人が複数のロールを兼ねることも可能である。また容易な入力エラーの修正、要処理件数の表示された業務ボタン、学会事務局での各種カスタマイズ管理機能、など、各ロールにおいて使いやすいシステムを目指している。

著者

和田 英穂

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.74-86, 2003 (Released:2014-09-15)

著者

阿部 善右衛門 和田 龍彦

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.17, no.9, pp.690-696, 1978 (Released:2009-11-26)

参考文献数

35

著者

和田 清美

出版者

首都大学東京 都市政策研究会

雑誌

都市政策研究 (ISSN:18818145)

巻号頁・発行日

no.8, pp.27-48, 2014

著者

和田 耕治 森山 美緒 奈良井 理恵 田原 裕之 鹿熊 律子 佐藤 敏彦 相澤 好治

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.103-109, 2007-05

被引用文献数

5

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慢性疾患は労働者の仕事の生産性に影響を与える.本調査は関東地方にある事業場の労働者を対象にして慢性疾患による仕事の生産性への影響の評価として,慢性疾患の有訴率,慢性疾患の影響として労働障害指数,欠勤による損失労働時間を測定することを目的とした.関東地方にある4つの製造業の事業場における労働者544名を対象に2006年4月から6月の定期健康診断の際にStanford Presenteeism Scaleの日本語版を配布した. 433名(回答率79.6%)から有効な回答を得た.48.9 %の労働者が,なんらかの慢性疾患が仕事の生産性に影響を与えたと回答した.最も仕事の生産性に影響を与えていた慢性疾患のうち,有訴率が高かったのは,「アレルギー」(13.3%),「腰痛・首の不調」(9.7%)であった.労働障害指数が高かった慢性疾患は,「うつ病・不安又は情緒不安定」と「偏頭痛・慢性頭痛」であった.最も影響を与えていた慢性疾患で欠勤により損失した労働時間の総計は,対象労働者の総労働時間の1.4%であった.欠勤による損失労働時間の高かった疾患は「アレルギー」,「腰痛・首の不調」,「うつ病・不安又は情緒不安定」であった.こうした結果をもとに,生産性に影響を与える疾患に対しての対策を講じることが可能となる.

著者

間瀬 英之 大和田 勇人

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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協調フィルタリングは多くのユーザ嗜好情報からユーザの嗜好に合った情報を予測する方法であるが、情報の欠損が増えると予測の精度が低下してしまう。従来手法では欠損値を含んだままクラスタリングを行っており、ユーザクラスタリングのみを使用する手法が多い。そこで、本研究では欠損値を補間した後にハイブリッド・クラスタリングを用いた新しい手法の提案を行った。結果として、提案手法は高い精度の予測を行うことができた。

著者

土岐 利彦 堀口 正之 和田 裕一 矢嶋 聰 後藤 牧子 金野 多江子 伊藤 圭子 東岩井 久

出版者

特定非営利活動法人 日本臨床細胞学会

雑誌

日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.1000-1004, 1987-11-22 (Released:2011-11-08)

参考文献数

18

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頸部細胞診でclass IIIを呈した患者で, クラミジア感染症のスクリーニングを行いさらに, クラミジア陽性例の細胞像を検討し, 以下の結果を得た.1.380例中18例 (4.7%) が, EIA法でクラミジア陽性であった.2. 陽性例では, 細胞診上, central target formationや, 星雲状封入体など, クラミジア感染に特徴的とされていいる所見は全例で認められず, 細胞診のみでクラミジア感染を推定するのは困難と思われた.3. 陽性例の56%に, 細胞診または組織診上, human papillomavirus (HPV) 感染の徴候が認められた.4. 治療例13例の細胞異型は, 6例で消失したが, 7例では存続していた. 消失例6例の細胞異型は, 主として軽い化生異型であった. これに対して, 異型持続例7例中, 6例にHPV感染の徴候が存在し, このHPV感染による細胞異型は, 治療に関係なく持続していた.以上より, クラミジア感染時にみられる細胞異型は, 同じSTDとしてHPV感染を合併する場合に, 特に問題になってくると考えられる.

著者

井上 直久 和田 一実

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, pp.947-955, 1987-06-01 (Released:2009-06-19)

参考文献数

40

著者

江原暉将 沢村 英治 福島 孝博 丸山 一郎 和田 裕二 門馬 隆雄 白井 克彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.69, pp.121-126, 2001-07-16

被引用文献数

2

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通信・放送機構で平成8年度から12年度まで実施した「視聴覚障害者向け放送ソフト制作技術の研究開発プロジェクト」の研究成果と残された課題について報告する。本プロジェクトの目的は、聴覚障害者のための字幕付きテレビ放送番組を効率的に制作するための技術基盤を確立することである。具体的な研究項目として、自動要約、自動同期、統合化システム技術がある。自動要約については、ニュース記事を対象に文字数にして70%にすることを目標にして研究を進め、「重要文抽出法」と「形態素単位文字数圧縮法」を併用して目標を達成した。自動同期については、ニュースおよびナレーション主体のドキュメンタリー番組を対象に研究し、ナレーションと背景音の比が20dB 以上の番組に対しては自動同期が可能であることを示した。統合化システム技術では、適切な点で字幕の改行・改ページを加える自動字幕画面制作技術を研究し、自動要約、自動同期とあわせて自動字幕制作システム実証モデルを構築した。本実証モデルを用いて評価実験を行い、性能評価を行うと共に実用化のための課題を明らかにした。Telecommunication Advancement Organization of Japan proceeds "Research Project for TV Production for the Seeing and Hearing Impaired" from 1995 to 2001. The purpose of the project is to establish the technologies of producing closed captions for hearing impaired people on TV programs efficiently. We have three research issues in the project: automatic text summarization, automatic synchronization with speech and captions and system engineering. Automatic text summarization summarizes Japanese news text to 70% volume. Important sentence extraction, morphem-based text shortening and bunsetsu-based text shortening are used. Automatic synchronization uses HMM-based word spotter and DP-based synchronizing point search. The method can be applicable to news and narration programs in which signal strength ratio between speech and background sound is more than 20dB. System engineering research results automatic changing method of new page and new line at a point easy to read. We integrate these elementary technologies to the automatic captioning system and evaluate it by caption creators and end users. From this evaluation experiments, we can know the system performance and future research issues.

著者

Said Salama Moselhy 浅見 忠男 Khalid Omer Abualnaja Abdulrahman Labeed Al-Malki 山野 博之 穐山 忠大 和田 隆之介 山岸 卓矢 彦坂 政志 岩川 純也 岡田 憲典 森 昌樹 Taha Abduallah Kumosani

出版者

日本農薬学会

雑誌

Journal of Pesticide Science (ISSN:1348589X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.79-82, 2016-08-20 (Released:2016-08-23)

参考文献数

25

被引用文献数

11

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ポリアミンは,生長,分化や形態形成といった生体内の基本的な生理過程のみならず様々な環境ストレスへの抵抗性にも関与していることが報告されている.本論文では,ポリアミンの一種であるスペルミジンのイネいもち病に対する抵抗性を高める効果について報告している.まずイネへのスペルミジン処理がイネいもち病への抵抗性を付与することを,続いてサリチル酸シグナル経由の病害抵抗性マーカー遺伝子であるPR1bとPBZ1やファイトアレキシン生合成遺伝子であるCPS4やNOMTの発現を上昇させることを明らかにした.本論文はイネ病害抵抗性におけるスペルミジンの関与を初めて示した点に意義がある.

著者

岡嶋 克典 繁桝 博昭 棚橋 重仁 和田 有史 藤崎 和香 渡邉 洋 氏家 弘裕

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

第21回日本バーチャルリアリティ学会大会

巻号頁・発行日

2016-09-09

著者

和田 卓也 横田 修一郎

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.99, 1992-03-25

著者

藤田 祐介 和田山 正

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.840-847, 2001-06-01

被引用文献数

2

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2元線形符号の全コセット重み分布は, その符号の深い性質を示す重要なパラメータであるが, 全コセット重み分布の一般式が知られている符号はわずかである.本論文では, 与えられた符号の全コセット重み分布を効率良く数え上げるアルゴリズムの提案を行う.提案方法では, 対象符号のシンドロームトレリスを利用して重み分布多項式の計算が行われる.更に, 計算時に必要とされるメモリ量を削減するために, 重み分布多項式の辞書を利用する手法とシンドロームトレリスのセクション化に基づく手法の提案も行う.提案法により(63, 45, 7)原始BCH符号, (64, 45, 8)拡大原始BCH符号, (64, 39, 10)拡大原始BCH符号, (64, 42, 8)Reed-Muller(3, 6)符号の全コセット重み分布が得られた.

著者

和田 光永 松留 慎一郎 渡辺 洋子 前川 秀幸

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2001, pp.667-668, 2001-07-31

著者

和田英作著 . 石井柏亭著 . 白瀧幾之助著

出版者

日本美術學院

巻号頁・発行日

0000

著者

和田 実 山口 雅敏

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.125-136, 1999

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The purpose of this paper was to reveal the relationships between social exchanges and the quality of a romantic relationship from various social exchange perspectives, analyzing the couple as a unit. Subjects were 92 couples. Major findings were as follows: 1. Perceptions of equity and equality within the romantic dyad weren't related. On the other hand, the values of maximizing own outcome model, maximizing other's outcome model, maximizing joint outcome model, and investment model were positively related. 2. The lesser the discrepancy between the couple's self-outcome and that of equity model were, the greater the couple's satisfaction was. The lesser the discrepancy between the couples' investment model was, the greater the couple's commitment was.

著者

和田 実

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.38-49, 2000

被引用文献数

2

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本研究は, 大学生が恋愛関係崩壊に際してどのような対処行動をとり, 崩壊時にどのような感情を抱くのか, さらに崩壊後にどのような行動的反応をとるのかを性差と崩壊時の恋愛関係進展度の観点から調べた。被験者は大学生239 (男性116, 女性123) 名であった。いずれも, 異性としばらく付き合った後に, その関係が崩壊した経験のある者のみである。恋愛関係崩壊への対処行動として"説得・話し合い", "消極的受容", および"回避・逃避", 崩壊時の感情として"苦悩", 崩壊後の行動的反応として"後悔・悲痛"と"未練"が見いだされた。恋愛関係が進展していた者ほど, 崩壊時に説得・話し合い行動がより多くとられ, 崩壊時の苦悩が強く, 崩壊後の後悔・悲痛行動と未練行動が多かった。女性は, 関係が進展していた者ほど回避・逃避行動をとらなかった。関係進展度に関わらず, 男性は女性よりも消極的受容行動を多くとった。さらに, もっとも進展した関係が崩壊した場合のみで, 男性よりも女性の方が多くの説得・話し合い行動をとる一方, 回避・逃避行動をあまりとらなかった。

著者

森岡 清志 中尾 啓子 玉野 和志 和田 清美 金子 勇 安河内 恵子 高木 恒一 浅川 達人 久保田 滋 伊藤 泰郎 林 拓也 江上 渉

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究の課題は、パーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルの相互関連、および都市特性・地域特性との関連を明らかにすることにある。統計的調査ではソーシャル・キャピタルを「住民力」と表現し、平成20年11月と平成21年9月に世田谷区住民を対象者として「住民力」に関する標本調査を実施した。20年調査では、45歳以上75歳未満の住民から8,000名を無作為抽出し(回収率65.3%)、21年調査では20歳以上75歳未満の住民を10,000名抽出した(回収率54.5%)。分析結果から、住民力とコミュニティ・モラール、投票行動の間に高い相関が見られること、また、居住年数、戸建率などの地域特性と関連することが明らかになった。

著者

和田 章男

出版者

京都大学フランス語学フランス文学研究会

雑誌

仏文研究 (ISSN:03851869)

巻号頁・発行日

pp.389-393, 2006