著者
秋山 久美子 山中 健太郎
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成29年度大会(一社)日本調理科学会
巻号頁・発行日
pp.111, 2017 (Released:2017-08-31)

【目的】リンゴのような丸い食材の皮を包丁で剥くという調理操作は、両手の動きを連動・協調させるような高度な運動スキルが必要である。そのため、その技術が巧である者から稚拙である者までの差が大きい。演者らは、丸むき技術の巧拙と包丁操作の関係を明らかにすることで、短時間でも効果的に調理技術を定着させるための要点を見出すことを目的として研究を行ってきた。昨年度の本大会で、包丁の角度、包丁の持ち方、包丁を持つ手の親指の動かし方が、丸むきの巧拙に関係していたことを報告した。本年度は、さらに筋肉活動に着目し、利き手の動きと、リンゴを支える手の動きの関係を明らかにすることを目的として研究を行った。【方法】栄養士養成学科の2年生80名を対象として、スクリーニング調査を実施した。その結果をもとに巧であるもの5名、稚拙であるもの5名を選び出した。それぞれの被験者にモーションキャプチャーの反射マーカーと筋電計を装着し、牛刀を用いてリンゴを丸のまま剥かせた。同時にビデオ撮影も行った。また、昨年度の研究結果をもとに剥き方の教習を行い、その教育効果についても検討を行った。【結果】リンゴの丸剥きが巧である者の腕の筋肉は、右手が包丁の刃を進めるために3~4回動いた後に、左手がリンゴを持ち帰るために1回動く。という、左右が連動したリズミカルな動きを見せていた。それに対して稚拙な者の筋肉活動は、不規則であった。昨年度の結果をもとに剥き方の教習を行った結果、リンゴの丸剥きの速度、完成度ともに効果がみられた。
著者
藤谷 晃亮 善家 雄吉 山中 芳亮 目貫 邦隆 酒井 昭典
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.409-412, 2014-09-25 (Released:2014-11-11)
参考文献数
5

広範囲長管骨骨欠損に対して,Masquelet法(M法)を用いて良好な治療成績が得られた2症例を経験したので報告する.【症例1】34歳男性.高所から飛び降りて右下腿骨開放骨折(Gustilo II)を受傷.広範囲な骨欠損を認めたがM法とプレート固定を施行.9ヵ月後骨癒合は良好で独歩可能である.【症例2】66歳女性.左大腿骨骨幹部骨折後,不適切な固定により偽関節となり当院に紹介された.M法と髄内釘固定を施行.3ヵ月後骨癒合が認められ,屋内独歩可能である.【考察】M法では1st stageから6~8週後に2nd stageを行うべきとの報告が多い.しかし,induced membraneは1st stage後4週で活性と骨形成マーカーが最大になり,8週後には著しく低下するため2nd stageは4週後に行うべきであるとの新しい報告も見られる.症例2は4週後に2nd stageを行ったが経過良好であり,2nd stageまでの期間は4週間に短縮できる可能性がある.
著者
三浦 勝 森 隆太郎 高橋 徹也 小尾 芳郎 山中 研 阿部 哲夫 小林 大輔 中村 恭一
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.159-164, 2004
被引用文献数
2

内分泌細胞癌は悪性カルチノイド腫瘍ともいわれ, 従来の古典的カルチノイドとは区別されている. 今回, まれな十二指腸Vater乳頭部原発の内分泌細胞癌を経験したので報告する. 症例は66歳の女性で, 発熱, 腹痛を主訴に来院し, 血中アミラーゼ高値および肝機能異常を認めた. CT膵頭部に腫瘤形成を呈し, 上部消化管内視鏡ではVater乳頭部に, 中心に陥凹を有する隆起性病変を認め, 生検でVater乳頭部未分化癌または内分泌細胞癌の診断にて, 幽門輪温存膵頭十二指腸切除術を施行した. 術後病理学的にグリメリウス染色およびクロモグラニン染色陽性で, 内分泌細胞癌と診断した.術後早期にリンパ節再発, 肝転移を認め, 術後75病日に死亡した. Vater乳頭部原発の内分泌細胞癌は会議録を含め本邦報告17例とまれであるが, 予後は極めて不良とされている. 本症例も腫瘍部でのKi-67染色が約50%陽性と, 高頻度の細胞増殖を認め, 内分泌細胞癌の悪性度を裏付ける症例であった.
著者
山中 雄次
出版者
静岡県立大学経営情報イノベーション研究科
雑誌
経営情報イノベーション研究 = Reveiw of management and information of innovation (ISSN:21872325)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.13-40, 2019-10

本稿は、 海外の先行研究を参考に、 わが国の都道府県の行財政改革大綱等を対象とした内容分析 (Content Analysis) により、 国の方針のもとで NPM が推進されていた2005年当時と2018年時点の NPM の記載状況を比較した。 その結果、 わが国の都道府県は2005年当時でも NPM のワード自体の記載あるいは NPM 全要素の記載を行うことは限定的だった。 そのような中でも、 "市場機構の活用"のうち"民間委託"及び"指定管理者制度"には積極的な姿勢がみられた。 その後2018年は NPM のワード自体が見られなくなった。 また、 "成果志向"には前向きな姿勢が残るものの、 "顧客志向"及び "組織内分権"の記載は減少し、 "市場機構の活用"もトーンダウンした。 一方、 Post-NPM とされる多様な主体とのネットワークを示す"協働等"の記載のうち、 "水平的ネットワーク"を意図するものは、 2005年、 2018年ともにみられた。 ただし、 "水平的ネットワーク"と NPM の思潮を汲んだ契約関係に基づく"垂直的ネットワーク"の同一視が進み、 協働等の意図する概念に拡大がみられるなど、 協働等に NPM が影響を与えてきた可能性も残る。 本研究から、 わが国の都道府県では、 NPM から Post-NPM へと概念が入れ替わったのではなく、 実際は NPM として導入された取組は取捨選択され、 適する形に組み込まれ、 運用されていると考えられる。
著者
山中 篤太郎
出版者
岩波書店
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.117-121, 1938-07-01

論文タイプ||書評
著者
山中 康行
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.68, pp.37-44, 2003-08-31 (Released:2017-12-12)

群馬大学附属図書館は,昭和41年新田岩松家の後裔である故新田義美(よしとみ)氏から旧新田男爵家に伝来された文献資料群の寄贈を受けた。寄贈時にもたらされた資料群の中に膨大な屑状の紙片があった。それらの紙片は屑としか見えない状態であったためにかえりみられることがなかった。平成13年春,この紙片の塊が廃棄寸前になって,日本画の下絵(粉本)であることが判明した。約1年半をかけて膨大な屑状の紙片の悉皆調査を行い,総点数1,265点の反故を画帳形式に復元整備した。寄贈者の遺族も知らなかった粉本の発見であった。平成15年3月には整理が終わるとともに群馬大学附属図書館所蔵「新田岩松家旧蔵粉本図録」が完成した。
著者
山中 芳 降旗 建治
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. EA, 応用音響 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.255, pp.61-66, 2008-10-16
参考文献数
11

金管楽器は発振部(演奏者の唇),マウスピース及び共鳴部(ホーン)からなる.トランペットのマウスピースは,体積が1.2ml,スロートの直径が4.2mm,及び長さが11.0mmであり,それ自身の共振周波数をもっており,およそ800Hzに共鳴(F1)が現れる.この周波数はポッピング周波数として知られている.トランペット音の音色は,このポッピング周波数が重要な物理的要因であると考えられる.本論文では,プロを含む経験年数が異なる演奏者によってこのポッピング周波数がどのように変化しているかを実験的に検討した.具体的なポッピング周波数解析法は,線形予測(LPC)分析によりポッピング周波数(F1,F2,F3)を推定し,各周波数に中心周波数をチューニングした臨界帯域幅バンドパスフィルタ(CBPF)出力のゼロ交差信号から「周波数と振幅」を抽出した。ここでは,その抽出結果から心理的な「音の高さ(mel尺度)と音の大きさ(sone尺度)」に変換し,新たなロジスティック聴覚モデル(mel尺度に対するloudness尺度値の累積確率分布)を構築し,上記比較検討を行った.
著者
小谷 通泰 山中 英生 秋田 直也
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.109-114, 2006-10-25
参考文献数
8
被引用文献数
1

本研究は、神戸市内の有料道路で現在実施中であるオフピーク時の料金割引制度を対象として、ドライバーへの事後調査結果をもとに、導入による利用者の交通行動への影響を把握することを試みる。具体的には、利用者への意識調査結果をもとに割引制度の認知度やその要因を明らかにする。次いで、割引制度実施後の通行時間帯の変更実態を示しその変更要因を分析する。さらに、導入後の通行頻度の変化により利用者グループをセグメント化し、各グループの特性を明らかにする。また、交通量の観測結果から割引制度の実施前後における時間帯別通行台数の変化を示す。そして観測された通行台数の変化と意識調査結果より推定した交通量変化を比較し、両者の関連を考察する。
著者
濱田 一壽 山中 芳 内山 善康 三笠 元彦
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.986-989, 2015-10-25

はじめに リバース型人工肩関節の原型は,腱板機能障害に伴って肩関節が破壊された症例に対して1980年代にフランスで開発された.その後,改良が加えられ2002年から欧米で,またアジア諸国では韓国(2006年認可),中国(2008年認可),香港(2011年認可)で使用されている.その術後成績は近年良好になり,術後10年のsurvival rateは65歳未満の症例で76%2),65歳以上を加えると89%と安定した成績が得られている3).わが国では,髙岸憲二委員長をはじめ日本整形外科学会リバース型人工肩関節ガイドライン策定委員会の先生方のご努力で,厚生労働省からのさまざまな要求をクリアして,2014年4月からようやく使用できるようになった.この手術は日本整形外科学会が作成したガイドラインに沿って行われており16),以下にこのガイドラインから絶対的適応を抜粋する.
著者
山中 康彰 辻野 亮 鳥居 春己
出版者
奈良教育大学自然環境教育センター
雑誌
奈良教育大学自然環境教育センター紀要 = Bulletin of Center for Natural Environment Education, Nara University of Education (ISSN:21887187)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.21-30, 2021-03-31

春日山原始林 (奈良県奈良市) において哺乳類相とニホンジカCervus nippon の生息密度を明らかにするために、スポットライトセンサス法とカメラトラップ法、糞粒法の3種を用いて野外調査を行った。スポットライトセンサス調査を2009年11月~2010年12月に56回、カメラトラップ調査を2009年12月~2010年12月に行い、ニホンジカ、イノシシSus scrofa、ムササビPetaurista leucogenys をはじめとした哺乳類14種が確認できた。スポットライトセンサス法と糞粒法によるニホンジカの推定生息密度は、それぞれ28.5頭/km2と66.6 頭/km2 (2010年12月)であった。ニホンジカの推定生息密度と撮影頻度指数は冬期の1月が最も高く (2010年1月、推定生息密度50.0 頭/km2、撮影頻度指数105.5)、その他の季節は低かった (平均推定生息密度24.6頭/km2、平均撮影頻度指数12.2)。ニホンジカの推定生息密度と撮影頻度指数には有意な正の相関が見られた(ρ= 0.795、p= 0.012、N= 13)。
著者
山中 哲夫
出版者
愛知教育大学ヨーロッパ文化選修
雑誌
ヨーロッパ (ISSN:09162887)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.19-56, 1998-03-19
著者
木下 博久 長谷川 修一 野々村 敦子 山中 稔
出版者
一般社団法人 日本応用地質学会
雑誌
応用地質 (ISSN:02867737)
巻号頁・発行日
vol.59, no.6, pp.472-484, 2019-02-10 (Released:2019-12-24)
参考文献数
50
被引用文献数
1 3

流域スケールにおける斜面崩壊の潜在的危険度を評価することを目的として,谷密度のみを変数とする簡便な評価手法を提案し,その有効性,適用性を検討した.国土地理院発行2万5千分の1地形図及び10mDEMを用いた地形解析から谷線を抽出し,谷密度を算出した.谷線はコンターの平均曲率(H)から求め,H>0.1を閾値とすることで,谷地形としての再現性が高くなることを確認した.表層崩壊,土石流を主とする既往土砂災害を対象として,災害発生斜面の流域の谷密度と比較した結果,谷密度が高い流域ほど豪雨時に不安定となり崩壊が発生しやすい場所が多く存在すること,また,谷頭付近を発生源とする崩壊が多いなどの傾向が認められた.谷密度と崩壊頻度との関係は,0.5~1.5km2程度の流域において比較的良い相関(r=0.60~0.66)を示した.このことから,対象とする解析領域の大きさを考慮することで,本手法は表層崩壊や土石流といった斜面崩壊の危険度評価に有効な手法となり得ると考えられる.今後さらに既往災害事例との比較を重ね,また,地形地質的素因が谷密度に与える影響を考慮するなどで,様々な崩壊タイプに対する本手法の汎用性,適用性の拡大が期待される.