著者

久米 悠太 平松 健司 長嶋 光樹 松村 剛毅 山崎 健二

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.154-160, 2016-07-15 (Released:2016-08-19)

参考文献数

23

---

[背景]小児期の人工弁置換術には術後の脳関連合併症や血栓弁,成長に伴うサイズミスマッチなどの懸念があり可及的に弁形成術を行うことが望ましいが,やむを得ず弁置換術となる症例が存在する.15歳以下の孤立性僧帽弁疾患(孤立性僧帽弁閉鎖不全症,孤立性僧帽弁狭窄症)に対する僧帽弁形成術,僧帽弁置換術の遠隔期成績を検討した.[対象]1981年1月から2010年12月までに当院で僧帽弁形成術を行った30例(P群:男児21例,平均年齢4.6±4.6歳,平均体重13.4±8.9 kg),および機械弁による僧帽弁置換術を行った26例(R群:男児9例,6.2±4.6歳,平均体重16.4±11.2 kg)の計56例を対象とした.平均追跡期間9.3±7.8年,最長27.7年であった.また,孤立性僧帽弁閉鎖不全症(iMR)群と孤立性僧帽弁狭窄症(iMS)群とに分けて追加検討を行った.[結果]P群,R群ともに周術期死亡例はなく,遠隔期にR群で4例を失った.再手術はP群で6例,R群で5例に認めた.脳関連合併症は両群とも遠隔期に1例ずつ認めたのみで,人工弁感染は認めなかった.10年時および20年時での生存率はP群100%,100%,R群88.0%,80.0%であり有意差が見られた(p=0.043).10年時および20年時での再手術回避率はP群77.6%,77.6%,R群77.0%,70.0%,10年時における脳関連合併症回避率はともに100%であり有意差は見られなかった.iMR群とiMS群の10年時における生存率は100%と53.3%であり有意差がみられた(p=0.001).iMR群とiMS群の10年時における再手術回避率は77.1%と64.3%,20年時では72.0%と64.3%であり有意差は見られなかった.[結語]15歳以下の孤立性僧帽弁疾患に対する僧帽弁形成術,僧帽弁置換術の遠隔期成績は,懸念していた機械弁置換術後の脳関連合併症回避率や再手術回避率も僧帽弁形成術と有意差なく,小児期の僧帽弁手術として許容されるものであった.特に孤立性僧帽弁閉鎖不全症に対する僧帽弁手術の遠隔期成績は良好であった.孤立性僧帽弁狭窄症においては孤立性僧帽弁閉鎖不全症に劣らない再手術回避率であったが生存率には懸念が残る結果となった.

著者

山中 正登 山崎 健夫

出版者

日本加除出版

雑誌

法務通信 (ISSN:09121366)

巻号頁・発行日

no.779, pp.41-46, 2016-06

著者

中尾 誠 赤土 和也 山崎 健一 寺田 堂彦 藤里 俊哉 吉浦 昌彦 筒井 博司

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.560-565, 2009-12-10 (Released:2010-07-21)

参考文献数

8

---

If we regard skeletal muscle as an actuator, we see it has excellent flexibility and efficiency, properties that artificial actuators such as electric motors or mechanical engines do not have. We have been researching the creation of miniaturized bio-actuators that use cultured skeletal muscle. We reported that stimulation was very important to culture myoblast and to develop skeletal muscle. We obtained skeletal muscle by cultivating C2C12 cells using unidirectional mechanical stimulation. We developed a Bio-Actuator System as a mode for a skeletal muscle system in which this cultured skeletal muscle was used as actuator unit. This Bio-Actuator System was made to imitate the musculoskeletal system and consisted of one joint, two arms, one flexor muscle and one extensor muscle. One arm was fixed on the base, and the other arm was able to rotate freely about the joint axis. Because skeletal muscle can only contract, we used cultured skeletal muscle as flexor muscle and sliced silicon elastic sheet as extensor muscle. Experiments were conducted with this Bio-Actuator System in a culture medium. By applying pulsed voltage to the culture medium, the bio-actuator unit was contracted and relaxed. By repeating these contractions and expansions, we observed that the tip of the arm vibrated periodically.

著者

蘇日 塔拉図 外山 寛 小杉 剛 木竜 徹 林 豊彦 飯島 淳彦 前田 義信 山崎 健

出版者

一般社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 : 日本エム・イー学会誌 = Transactions of the Japanese Society for Medical and Biological Engineering : BME (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.98-105, 2010-02-10

参考文献数

17

被引用文献数

2

---

Visually induced motion sickness is one of the detrimental effects of video images on human psychosomatic state. Several studies for alleviating this effect have been cumulated in recent years. One of the studies reported that people with high heart rate tended to be immune to the motion sickness. This fact motivated us to assume that the increase of subjects' heart rate through physical exercise before video watching could prevent them from the motion sickness. Then we investigated the effects of video exposure with such pre-exercise on the motion sickness. First we recorded psychosomatic state of 23 volunteers using the simulator sickness questionnaire (SSQ) before and after watching extremely unpleasant video images of a mountain-bike ride capable of visually inducing motion sickness. Then we classified them into nausea and non-nausea groups, based on SSQ evaluation. Subjects' heart rate in nausea group increased gradually during video exposure, while that in non-nausea group was nearly constant. By imposing a 5-minute pre-exercise on 12 subjects in nausea group before video exposure, 10 subjects became immune to the motion sickness, demonstrating that the pre-exercise would be efficient for alleviating the motion sickness. In addition subjects' heart rate in nausea group remained at a higher level during video exposure than at rest, whereas it returned to the rest level immediately after the pre-excise without video exposure.

著者

山崎 健一郎 ピタックダンロンキジャー ブンサーン 奥山 達樹 中安 かなだ 佐藤 俊文 須山 聡 奥村 幸彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, 2016-03-01

著者

坂本 雄二 奥村 直毅 小泉 範子 山崎 健太 北野 絢嗣 沼田 諒平 駒田 孝文 星 信彦

出版者

比較眼科学会

雑誌

比較眼科研究 (ISSN:02867486)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.3-11, 2012-12-27 (Released:2013-07-31)

参考文献数

22

---

角膜内皮は角膜の透明性を維持するために重要な役割を果たしている。我々は、角膜内皮研究のための新たな実験動物モデルを開発することを目的とし、フェレットの角膜内皮の形態学的特徴を調べ、実験動物として用いることができるか否かを評価した。さらに、フェレット角膜を組織学的に解析し、ウサギおよびカニクイザルの角膜と比較した。フェレット角膜組織のフラットマウント標本を用いた免疫組織学的検討の結果、フェレットの角膜内皮細胞は角膜内皮機能に関連するマーカーであるZO-1、N-カドヘリンおよびNa+/K+-ATPアーゼを発現していることが確認された。また、フェレット角膜において、臨床的に重要な角膜内皮細胞のパラメーターである角膜内皮密度、六角形細胞率および変動係数を、臨床診療で用いられている分析ソフトウェアを用いて解析することができた。フェレット角膜内皮細胞の初代培養も可能であり、初代培養された角膜内皮細胞は生体内の角膜内皮細胞にきわめて類似した六角形細胞からなる単層構造を示し、機能関連マーカーであるZO-1およびNa+/K+-ATPアーゼを発現していた。これらの結果より、フェレットは眼科領域、特に角膜内皮研究における有用な実験動物となる可能性が示唆された。

著者

山崎 健一

出版者

京都大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

地震波の伝搬と同時に電磁場の変動が観測されることがある。この研究では、震源からある程度離れた場所での現象に焦点を絞って、既知の物性理論から予測される地震時電磁場変動を計算し、それを観測事実と比べることにより、仮定した既知の理論だけで観測事実を説明しうるのかを明らかにすることを試みた。その結果、既知の理論だけでは説明できない変動が含まれていることが確認された。このことは、地震動を電磁場変動に変換する未知のメカニズムがまだ存在することを示唆している。

著者

日野 正輝 富田 和暁 伊東 理 西原 純 村山 祐司 津川 康雄 山崎 健 伊藤 悟 藤井 正 松田 隆典 根田 克彦 千葉 昭彦 寺谷 亮司 山下 宗利 由井 義通 石丸 哲史 香川 貴志 大塚 俊幸 古賀 慎二 豊田 哲也 橋本 雄一 松井 圭介 山田 浩久 山下 博樹 藤塚 吉浩 山下 潤 芳賀 博文 杜 国慶 須田 昌弥 朴 チョン玄 堤 純 伊藤 健司 宮澤 仁 兼子 純 土屋 純 磯田 弦 山神 達也 稲垣 稜 小原 直人 矢部 直人 久保 倫子 小泉 諒 阿部 隆 阿部 和俊 谷 謙二

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

1990年代後半が日本の都市化において時代を画する時期と位置づけられる。これを「ポスト成長都市」の到来と捉えて、持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の課題を検討した。その結果、 大都市圏における人口の都心回帰、通勤圏の縮小、ライフサイクルからライフスタイルに対応した居住地移動へのシフト、空き家の増大と都心周辺部でのジェントリフィケーションの併進、中心市街地における住環境整備の在り方、市町村合併と地域自治の在り方、今後の都市研究の方向性などが取組むべき課題として特定された。

著者

土居 晴洋 山崎 健 香川 貴志 木本 浩一

出版者

大分大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

---

本研究は,現代中国において改革開放政策導入以後,急速に展開されている住宅改革の実態と都市地域構造の変化における意味を明らかにすることを目的としていた。本研究の具体的な研究テーマは,中国における住宅改革の特質を明らかにすること,中国国内における都市の住宅の市場化の地域的特質を明らかにすること,北京と上海における住宅開発のタイプとその開発の地域的特質を明らかにすること,住宅建材を含めた中国独特の住宅供給構造を明らかにすることの4点である。これらのテーマに関して,代表者と各研究分担者は海外共同研究者の協力を得て,中国現地において不動産企業や行政機関などへの聞き取り調査や統計・文献資料の収集と整理を行った。土居は住宅改革およびその市場化に関して,文献・統計資料を用いて全国的な動向を把握して北京市と上海市の全国的な位置づけを確認するとともに,北京市における不動産企業への聞き取り調査を進めて,住宅開発が行われるメカニズムを明らかにした。山崎は北京市における住宅開発の地域的動向を統計資料と開き取り調査によって明らかにし,住宅開発が北京市の都市地域構造の変化に持つ意味について考察した。香川は上海市における住宅開発の地域的動向を分析するとともに,インターネットを通じた住宅物件情報の整備状況を調査した。木本は建設業者や内装設備等の関連業者への聞き取り調査を進め,日本とは異なる中国独自の住宅開発プロセスおよび住宅産業の特質を明らかにした。なお,香川と木本は共同で北京市,上海市において,住宅入居者に対するアンケート調査を用い,住宅購入の動機や住宅選択の要因などを考察した。以上の研究成果を通じて,経済成長が急速に進む中国の大都市において,居住環境の改善を求めて住宅を購入する市民,中国独自の土地・住宅制度のもとで住宅開発を行う住宅開発企業,さらに社会主義的特質の維持にも努力する政府・行政機関それぞれの特質と3者の相互関係が明らかになるとともに,このような住宅市場の形成によって都市地域構造が急速に変容していることが確認された。

著者

山崎 健 森 恭 大庭 昌昭

出版者

新潟大学

雑誌

新潟大学教育人間科学部紀要. 自然科学編 (ISSN:13442961)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.165-171, 2004-02-27

著者

大西 優貴 川北 悠介 山崎 健一 藤里 俊哉 宇戸 禎仁

出版者

社団法人日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 : 日本エム・イー学会誌 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.64-68, 2008-02-10

被引用文献数

2

---

For application of a cultured muscle to medical engineering, both to control C2C12 myoblast differentiation and to investigate a contraction mechanism of C2C12 myotube are important. The muscle can be derived from a cultured C2C12 myoblast in an incubator. It is important to evaluate a level of C2C12 differentiation quantitatively. In this study, we propose an efficient evaluation method by cellular membrane potential measurement instead of the conventional methods that take time and are higher cost.

著者

中村 靖 斉藤 茂 山崎 健一 柴崎 好伸 Yasushi NAKAMURA Shigeru SAITO Kenichi YAMASAKI Yoshinobu SHIBASAKI 昭和大学歯学部歯科矯正学教室 昭和大学歯学部歯科矯正学教室 昭和大学歯学部歯科矯正学教室 昭和大学歯学部歯科矯正学教室 Department of Orthodontics School of Dentistry Showa University Department of Orthodontics School of Dentistry Showa University Department of Orthodontics School of Dentistry Showa University Department of Orthodontics School of Dentistry Showa University

雑誌

日本矯正歯科学会雑誌 = The journal of Japan Orthodontic Society (ISSN:0021454X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.159-169, 1995-06

参考文献数

47

被引用文献数

4

---

矯正学的歯の移動時には, 歯槽骨を形成している細胞と歯根膜細胞が矯正力というmechanical stressに対してさまざまな反応を示すことが知られている.そこで本研究は同一外科矯正患者から同時に採取した下顎骨片と健全な下顎第一小臼歯から骨系細胞と歯根膜細胞を剥離して培養した.両細胞に間欠的遠心力(50∿250回転)を付与し, DNA合成能, 細胞内アルカリフォスファターゼ(ALPase)活性, サイクリックAMP(cAMP)産生量, プロスタグランディンE_2(PGE_2)産生量, インターロイキン6(IL-6)産生量, 骨吸収能を測定した.両細胞に付与した間欠的遠心力が上記測定項目に対してどのような影響を与えるかを検討し, あわせて両細胞の反応性の相違についても比較検討した.その結果, 1. DNA合成能および細胞内ALPase活性は, 250回転において両細胞とも有意に促進された.2. 骨系細胞において, 遠心力の付与によりすべての回転数でcAMPおよびPGE_2産生量が有意に抑制され, IL-6産生量に関しても50回転において抑制傾向があった.3. 歯根膜細胞においては, 遠心力を付与してもcAMP, PGE_2, IL-6の産生量がほとんど変化しなかった.4. 骨吸収能は遠心力を付与した培養上清を用いると両細胞とも150回転で有意に抑制された.以上のことから, DNA合成能と細胞内ALPase活性は高回転の間欠的遠心力に対して両細胞とも促進することが示された.また, 骨系細胞の骨吸収能はPGE_2, IL-6の影響を直接的に受けやすいが, 歯根膜細胞に関してはPGE_2, IL-6以外にも骨吸収能に影響を与える何らかの因子が存在することも示唆された.It has been shown that bone cells and periodontal ligament (PDL) cells have various responses to mechanical stress during orthodontic tooth movement. The following experiments were performed to compare the responses of these two cell types to mechanical stress. Cortical bone specimens derived from mandible and PDL of first premolars were obtained at the same time from the same patient undergoing surgical orthodontics. In the confluent phase, intermittent centrifugal forces (ICF) were applied to the cultured bone cells and PDL cells at 50∿250 rpm. After centrifugation, the cultured cells were used for the assays of DNA synthesis, alkaline phosphatase (ALPase) activity and cyclic AMP (cAMP) production, and the cultured media were used for the assays of prostaglandin E_2 (PGE_2) production, interleukin-6 (IL-6) production and bone resorption activity. The results were as follows : 1. ICF at 250 rpm significantly induced DNA synthesis and ALPase activity in each cell type. 2. In bone cells, the amounts of cAMP and PGE_2 were significantly decreased by ICF at all magnitudes of force tested, and those of IL-6 tended to be decreased by ICF at 50 rpm. 3. In PDL cells, the amounts of cAMP, PGE_2 and IL-6 were hardly changed by ICF at all magnitudes of force tested. 4. ICF at 150 rpm significantly inhibited the bone resorption activity in each cell type. These results suggested that DNA synthesis and ALPase activity are stimulated by high-speed ICF in each cell type. These results also suggested that bone resorption activity caused by ICF in bone cells was directly affected by PGE_2 and IL-6. However, in PDL cells, there may be agents that affect bone resorption activity other than PGE_2 and IL-6.

著者

山崎 健一朗 和田 浩卓 桜田 伊知郎 門之園 一明 佐伯 宏三

出版者

横浜市立大学

雑誌

横濱醫學 (ISSN:03727726)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.197-200, 2005-05-31

---

背景:脈絡膜破裂を伴った外傷性黄斑円孔に対し硝子体手術を行った一例を経験したので報告する.症例と所見:26歳女性,うちあげ花火が直接右眼にあたり鈍的外傷となった.初診時の矯正視力は0.01であり,白内障,前房出血,黄斑円孔,脈絡膜破裂に伴う黄斑下出血と網膜浮腫がみられた.3週間後黄斑円孔は拡大した.6週後の蛍光眼底造影にて黄斑部に及ぶ網膜循環障害を認めた.受傷6週間後にインドシアニングリーンを用いた内境界膜剥離術を行った.黄斑下手術は行わなかった.結果:術後黄斑円孔は閉鎖し,視力は0.5に改善した.重篤な術後合併症は見られなかった.結論:脈絡膜破裂のある外傷性黄斑円孔に対しても硝子体手術は有効であると考えられた.

著者

和田 進 二宮 厚美 山崎 健 岡田 章宏 浅野 慎一 澤 宗則 太田 和宏 橋本 直人 岩佐 卓也

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

日本国内のみならず、グローバル社会全般にわたって不平等、格差、秩序の崩壊などの社会矛盾が広がりつつある。その構造的な要因と打開の方向を検討するのが本研究の目的である。本研究にかかわる研究者はこれまで「人間発達と社会環境」の相互関係、つまり主体と環境の双方向作用に注目しながら共同研究を推進してきた。その成果に立ち、本研究においては現代世界の秩序の崩壊と再構築の現状分析、および、その対抗軸として人間発達human developmentと新しい公共性neo publicnessの分析を行った。国際連合の提唱する「人間開発」やA.K.センの「潜在能力論」の限界をこえる「人間発達」のありかた、J.ハバーマス、U.ペック等の掲げる公共性の内包する矛盾を再検討する形で、現代社会の秩序形成を探求した。なお、その成果は報告書「Human Developmentと新しい公共性を軸とした社会秩序の学際的研究」(総ページ数446頁)としてまとめた。

著者

山崎 健介

出版者

経営行動科学学会

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.229-241, 2007-06-30

---

After obtaining the Msc in forest ecology, the author participated in forest management cooperation in Guatemala as a 2-year volunteer in the Japan Overseas Cooperation Volunteers (JOCV). The present administration of JOCV in cooperation with Japanese ODA activity suffers from a number of problems, including sectional divisions among administrative organizations, lack of monitoring by specialists, a weak presence of Japanese civilian control, and absence of Japanese political leadership. In this environment, JOCV environmental projects are unable to function effectively from the points of view of scientific accuracy, economic and financial efficiency, or political and cultural relations. The theme of the present analysis is to address these problems.

著者

山崎 健司

出版者

熊本県立大学

雑誌

熊本県立大学文学部紀要 (ISSN:13411241)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.122-103, 2004-03-22

著者

山崎 健 齋藤 麻里子

出版者

日本陸上競技連盟

雑誌

陸上競技紀要 (ISSN:13456865)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.21-29, 2002-03