著者

佐野 浩彬 田口 仁 花島 誠人 伊勢 正 佐藤 良太 高橋 拓也 池田 真幸 鈴木 比奈子 李 泰榮 臼田 裕一郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

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<b>報告の背景と目的</b> <br>2016年4月14日21時26分に発生した震度7の地震(Mj6.5)と,4月16日1時35分に発生した地震(Mj7.3)およびそれ以降に続く余震(2016年熊本地震)に対して,防災科学技術研究所(防災科研)では災害対応の一環として,地図情報の作成・集約・共有による情報支援を実施した.防災科研が独自に行っている地震や液状化,降雨,火山,土砂災害などの観測・予測データや,熊本県庁から提供された道路規制情報や避難所情報,通水復旧のインフラ情報などをWeb-GISに統合し,俯瞰的な被害状況を把握できる仕組みを構築した.各種情報が集約された地図は,防災科研が構築した熊本地震のクライシスレスポンスサイト(http://ecom-plat.jp/nied-cr/index.php?gid=10153)において公開したほか,避難所情報などの公開が難しい一部の情報については,熊本地震災害対応にあたる特定機関向け地図を構築して提供した. 本報告では,熊本地震における地図情報の作成・集約・共有における災害対応支援のなかで,熊本県庁をはじめとする各種機関が集約・発信する情報が,どのように地図情報として一つの地理空間情報基盤上に整理されたのかについて報告する. <b><br>熊本地震における地図情報支援</b> <br>4月14日に発生した震度7の地震を受けて,防災科研では地震による被害状況把握ならびに情報集約のためのWeb-GISを構築した.当初は防災科研が観測した震度分布や推定全壊棟数分布のデータをWeb-GISに統合した.また,地震発生翌日の4月15日には,熊本県庁に防災科研研究員が派遣され,熊本県や中央省庁などと連携し,各機関から提供される災害情報を,構築したWeb-GIS上に統合した.直接Web-GIS上に取り込める形で提供された情報には,国土地理院の「被災後空中写真」やITSジャパンの「通れた道マップ」,地震推進本部の「活断層図」などが挙げられる.また,熊本県庁から提供された道路被害情報や避難所情報などはテキスト形式やExcelで整理されたもの,独自の地図で描画されたものなど,Web-GISに直接地図情報として取り込むことができなかったものもあり,それらは住所情報などを頼りにして位置情報を付与することでWeb-GIS上に統合した.各機関から集約・整備したデータは約45種類,データ数として424を数える(6月27日時点).Web-GIS上で集約されたデータは,利用者がニーズに応じて必要な情報を適宜選択して表示することができる.例えば,通水復旧状況のレイヤと避難所情報のレイヤを組み合わせることで,給水支援が必要な避難所を分析できたり,避難所と推定全壊棟数分布,道路規制情報の3レイヤを重ね合わせることで,生活支援が必要な地域と,支援に向かうためにたどり着くための最適ルートを事前に検討することが可能となる. <b><br>地図情報作成・集約・共有における課題</b> <br>被害情報をWeb-GIS上に統合することで、災害対応支援への活用が可能となるが、情報の統合化においては様々な課題が明らかとなった。例えば、避難所情報については国土交通省があらかじめ国土数値情報のなかで整備している避難所情報もあれば、DMATが独自に収集し整理している広域災害救急医療情報システム(EMIS)の避難所情報、また熊本県庁で集約されたものや熊本市で集約されたものなど、災害発生直後に各種機関が独自に情報収集を始めてしまったため、一つの情報として集約することが困難な状態だった。また、避難所情報の統合にあたっては、各機関が整理する情報の避難所名称に差異があったり、本来は指定されていない避難所が開設されているなど、単純な統合化・集約化が難しいという課題があった。こうした各種機関が独自に情報を収集、集約すると、その後の情報統合化が難しくなるため、あらかじめ共有情報の標準化(COP,Common Operational Picture)を検討しておくことが重要となる。今後の課題としては、地図情報の作成・集約・共有における自動化や高度化、災害情報におけるCOP実現に向けた検討が挙げられる。 &nbsp; <br> <b>謝辞:</b>本報告の一部には、総合科学技術・イノベーション会議のSIP(先着的イノベーション創造プログラム)「レジリエントな防災・減災機能の強化」(管理法人:科学技術振興機構)の予算を活用した。

著者

原田 知佳 吉澤 寛之 朴 賢晶 中島 誠 尾関 美喜 吉田 俊和

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.273-276, 2014-03-25 (Released:2014-04-08)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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This study examined adolescents' social self-regulation in four cultures and differences in the relationships between social self-regulation and antisocial behavior. A total of 1,270 adolescents from Japan, Korea, China, and the United States completed a questionnaire. The results of an ANOVA showed that adolescents in Japan showed lower self-assertion than those in Korea, China, and the United States. Adolescents in China showed more self-inhibition than those in Japan, Korea, and the United States. The results of an ANOVA showed the following. Only the main effect of self-inhibition on antisocial behavior was observed in Korea, China, and United States, whereas an interaction effect of self-assertion and self-inhibition on antisocial behavior was observed in Japan. Since the “assertive type,” showing high self-assertion and low self-inhibition, does not fit in Japanese culture, assertive-type people would be observed as having maladjusted behavior in Japan.

著者

草野 浩治 飯島 誠 中元 明裕 塩屋 雄史 高木 勇人 橋本 敬 眞島 雄一 乾 裕子 國吉 徹 菅谷 仁 平石 秀幸

出版者

獨協医科大学

雑誌

Dokkyo journal of medical sciences (ISSN:03855023)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, 2006-07-25

著者

時実 象一 黒沢 俊典 山田島 誠 宮川 謹至 亀井 威則 星 正道 中西 秀彦 楠 健一 武部 竜一 中原 康介

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第12回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.25-28, 2015 (Released:2015-12-04)

参考文献数

4

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学術論文流通のためのXML規格JATSは、国内電子ジャーナル・プラットフォームJ-STAGEでも採用されるなど、国際的に普及している。このJATSをベースとして、学術書籍を記述できる規格Book Interchange Tag Suite (BITS) が最近バージョン1.0として米国国立医学図書館 (NLM) より公開された。日本・韓国・中国などの書籍は、奥付など欧米の書籍と異なる慣習がある。また索引にも和文索引・欧文索引・混合索引などさまざまな形式があり、これらをXMLで適切に記述するためにはBITSの拡張が必要なので、検討して提案をおこなった。さらに、BITSの要素 (タグ) はJATSとの整合性を重視するあまり、論理的に問題あるレガシー要素名が見られるので、その改良も提言した。

著者

中山 留美子 中西 良文 長濱 文与 中島 誠

出版者

The Japanese Psychological Association

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.170-176, 2015

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The present study examined the influence of interpersonal motivation on university adjustment in freshman students enrolled in a First Year Experience (FYE) class. An interpersonal motivation scale and a university adjustment (interpersonal adjustment and academic adjustment) scale were administered twice to 116 FYE students; data from the 88 students who completed both surveys were analyzed. Results from structural equation modeling indicated a causal relationship between interpersonal motivation and university adjustment: interpersonal adjustment served as a mediator between academic adjustment and interpersonal motivation, the latter of which was assessed using the internalized motivation subscale of the Interpersonal Motivation Scale as well as the Relative Autonomy Index, which measures the autonomy in students' interpersonal attitudes. Thus, revising the FYE class curriculum to include approaches to lowering students' feelings of obligation and/or anxiety in their interpersonal interactions might improve their adjustment to university.

著者

吉澤 寛之 吉田 俊和 中島 誠

出版者

東海心理学会

雑誌

東海心理学研究 (ISSN:18806422)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.12-19, 2014-03

著者

田島 誠

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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本研究では、右手と左手で異なった運動振動数でタッピングした際の各手の運動振幅を検討することによって、複雑な両手協応運動のタイミング制御に対する運動振幅の役割を明らかにすることを目的とした。本実験には12名の被験者が参加し、彼らは単純な両手協応運動である1:1タッピングと2:1タッピング、3:1タッピングを遂行し、さらに複雑な両手協応運動である3:2ポリリズム・タッピングと5:3ポリリズム・タッピングを遂行した。また、これらの両手協応運動を遂行する際の右手と左手の運動振幅を測定、分析した。両手協応運動のタイミング制御に対して各手の運動振幅の大きさの関係から検討した結果、単純な両手協応運動の場合には運動振幅は短く、逆に複雑な両手協応運動の場合には運動振幅は長くなることが示された。これは複雑な両手協応運動の各手のタイミング制御を達成するために、空間的要素である運動振幅の長さを調整していることが示唆された。これに対し、各両手協応運動内での右手と左手の運動振幅を比較した結果、両手間に有意な差は示されなかった。複雑な両手協応運動には右手と左手の運動振動数間に非整数倍の差があるためにその達成が比較的困難であるが、本研究では右手と左手の運動振幅の比を運動振動数の比の,逆数倍にすることによって両手協応運動を達成しているという仮説を立てた。しかし、本実験の結果はこの仮説を支持しなかった。これは複雑な両手協応運動のタイミングを両手間で調節する際には、運動振幅によるタイミング制御ではなく、中枢のタイムキーパーによるタイミング制御が行なわれていることを示唆している。

著者

中山 留美子 長濱 文与 中島 誠 中西 良文 南 学

出版者

京都大学高等教育研究開発推進センター

雑誌

京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.37-48, 2010-12-01

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In 2009, a First-Year-Experience (FYE) course of Mie University was introduced as an endeavor to transform students into active learners by having them acquire the university's educational goals. Mie University established this program to allow the students acquire generic skills broadly categorized into four abilities: to appreciate (kanjiru), to analyze (kangaeru), to communicate, and to integrate those skills in various practical situations (ikiru). The course consisted of 16 sessions. The first five sessions emphasized communication practices to enable the students to brush up their discussion skills. In the next seven workshops, the students were assigned a group project to complete. The last four sessions included presentation, evaluation of the projects, and reflection of their achievements. The student's responses were measured by a scholastic achievement evaluation, which was administered in September. To clarify the effect of the FYE course, we compared the evaluation of students enrolled in 2008 with 2009. ANOVA revealed significant differences in the evaluations. Their expectancy to acquire the four abilities was not as low as those who did not take this course. In addition, the majority of the students felt that their communication and practical skills had improved. Among all freshman in 2009, the evaluations for students who took the FYE course showed a similar trend. This course was evaluated as successful in transforming the students into active learners.

著者

岸本 健雄 佐方 功幸 稲垣 昌樹 竹内 隆 浅島 誠 山本 雅 正井 久雄

出版者

東京工業大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2007

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特定領域研究「細胞周期フロンティア-増殖と分化相関」(細胞増殖制御)は、平成19年度から5ヶ年計画で発足し、平成23年度末で終了を迎えた。本研究では、この特定領域研究の総括班業務を引き継ぎ、以下のように、領域終了にあたって領域としての研究成果をとりまとめ、その公開をはかった。(1)「研究成果報告書」を、全班員(前期あるいは後期だけの公募班員や途中辞退者も含む、総計91名)をカバーした冊子体で作成した。本報告書は8章からなり、領域としての研究成果の概要だけでなく、各班員毎の研究成果の概要も掲載し、総頁数456頁の冊子となった。班員、関連研究者、文科省等に配付した。(2)公開の領域終了シンポジウム「細胞増殖制御」を、平成24年8月30、31の両日、東京工業大学・蔵前会館(目黒区大岡山)で開催した。領域メンバーのうち、前後両期の参画者を中心として31名が講演発表した。参加者総数は約100名で、評価委員も出席した。領域としての主な研究成果を、概観できるシンポジウムとなった。(3)領域の終了に伴う事後評価のためのヒアリングを、平成24年9月12日に文部科学省で受けた。後日、評価結果は「A」(研究領域の設定目的に照らして、期待どおりの成果があった)であるとの通知が届いた。(4)領域ホームページで、上記の公開シンポジウムもアナウンスし、領域としての成果を発信した。これらにより、本領域の設定によって得られた研究成果を周知するとともに、領域メンバー間の有機的な連携を再確認し、細胞周期制御関連分野の研究の今後の発展に資することができた。

著者

杉原 敏道 郷 貴大 三島 誠一 田中 基隆 柴田 悦子 高木 麻里子 菊地 栄里 対馬 栄輝

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.13-16, 2005 (Released:2005-06-30)

参考文献数

17

被引用文献数

14 15 23

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精度の高い転倒予測ツールの探求を目的にFunctional Reach Test(以下,FRT)を用いて高齢者の身体能力認識の転倒への関与を検討した。対象は日常生活に支障のない健常高齢者88名とした。各被験者にFRTの予測値を申告させた後,実際の計測を行い,予測値と実測値の差から個々の身体能力認識誤差を求めた。その後3ヶ月にわたり転倒の有無に関する聞き取り調査を実施し,身体能力認識の転倒への関与について検討した。多重ロジスティック分析の結果,3ヶ月以内の転倒に影響を及ぼす因子として,従来のFRT(p<0.05)と身体能力認識誤差(p<0.01)が選択され,2項目投入時の回帰の適合が最良であった。判別特性分析では6.5 cmの身体能力認識誤差を境として良好に転倒の有無を判別可能であった(判別的中率91.7%・感度80.9%)。このことから,身体能力認識は転倒を予測する有益な情報になると考えられた。

著者

吉田 和男 井堀 利宏 石黒 馨 竹内 俊隆 鈴木 基史 依田 高典 江頭 進 橋本 敬 瀬島 誠 藤本 茂 遊喜 一洋 秋山 英三 八横 博史 山本 和也 中川 真太郎

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2005

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テロや紛争、環境破壊、通商摩擦、金融危機といった今日の世界の秩序を脅かす諸問題は、相互に複雑に関連しあっているため、その解決には従来の個別対応的な方法では不十分である。本研究は、これら諸問題を総合的に分析し処方箋を提示するため、グローバル公共財(GPG)概念に依拠したシミュレータ(GPGSiM)を構築し、世界規模での秩序形成に必要なメカニズムを理論的・実験的に解明して、政策提言に役立てることを目指した。

著者

橋本 佳明 山本 浩 岡野 節 梅田 芳郎 宮原 孝夫 小島 誠

出版者

名古屋市立大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1991

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線型微分方程式のコ-シ-問題とグルサ-問題に対して、その係数とデ-タがあるジェブレ族に入るとき、どの様な条件があれば解がどのジェブレ族に入るかという問題について考えた。常微分方程式についてはマルグランジュ、ラミス、ジェラ-ル等が解いた。特にラミスはその条件を幾何学的な条件であるニュ-トン多角形の辺の傾きの条件で求めた。偏微分方程式に対しては米村氏、三宅紙の結果があるが、橋本はこの三宅氏の結果を三宅氏との共同研究で負のジェブレ指数をもつ族までこめた結果に拡張した。そしてそれを名古屋大学教養部数学教室で出しているプレプリントシリ-ズに出した。これらの文献調調査にあたり、名市大の岩橋、宮原、梅田、岡野の各氏に協力をお願いした。また論文を書くにあたり、数学論文清書用のソフトAMSーTEXとそのテキストファイルを作るためのワ-プロソフト一太郎を使うに当たり、名市大の小島、山本各氏に協力して頂いた。この研究の歴史的背景を詳しく調べるために3月12日、13日に名市大で研究集会を行ない、上智大の田原さん、東京大の石村さんに講師をお願いした。小人数の研究集会であったが、時間をゆったりとったため、有効に討議が出来た。田原氏は三宅ー橋本の結果との関連も深く、歴史特にジェラ-ル氏との共同研究の結果のマイエの定理について詳しく話してもらった。もう一人の石村氏はこの科研費のテ-マとの関連で、その方法が利用出来ないか、数値解析が出来ないかという点、参考となった。なおこの研究集会の記録はノ-トにまとめ、参加出来なかった近隣の方に配布する予定で、その資料整理、研究集会の補助にバイトを依頼した。

著者

西川 智 福島 誠一郎 矢代 晴実

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.637-638, 2007-07-31

被引用文献数

1

著者

宮本 健作 中島 誠 山田 恒夫 吉田 光雄

出版者

大阪大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1987

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1.喃語様発声と負の強化:九官鳥の幼鳥がヒトのことばを模倣学習する過程で出現する喃語様発声(模倣原音)に対して大きな拍手音または叱声を与えると、その発声回数は徐々に減少し、結局そのトリの模倣は完成しない。一方、トリの発声ごとに愛称を呼ぶか餌を与えるかすると、模倣原音は加速的に増加し、物まねの完成が促進される。この成績は幼児の言語習得に関する貴重な教訓を示唆する。2.実験的騒音性難聴の形成:九官鳥は騒音負荷に対する受傷耐性が著しく高く、哺乳類では騒音負荷の有効刺激としてよく知られた高音圧のホワイトノイズまたは純音はまったく効果はみられなかった。種々試みた結果、閉鎖空間における陸上競技用ピストル音の暴露によって一過性の騒音性難聴が認められた。3.聴力損失の指標:動物の頭皮上ならびに内耳前庭窓近傍から記録した脳幹聴覚誘発電位(BAEP)および蝸牛神経複合活動電位(AP)は一過性騒音難聴の形成とその回復過程を知る客観的指標としてきわめて有効であることを確認した。4.騒音性難聴条件下の模倣発声:爆発音負荷直後、BAEPおよびAP波形が消失してから振幅が完全に回復するまでの10日間における発声行動の音圧および発声持続時間などにはとくに顕著な変化は認められなかった。難聴児にみられる聴覚フィードバックの障害効果と著しく異なった。5.模倣発声行動の動機づけ要因:飼育者の音声のようにある種の社会的意味をもつと考えられる音声は物まね発声を誘発させる効果があること、さらに飼育者の音声が感覚性強化刺激になることが明らかになった。6.弁別オペラント行動からみた九官鳥の聴力曲線:行動聴力曲線は他種のトリに比べ、ゆるやかなカーブを描き、可聴範囲は110Hzから12kHzまでの幅広い周波数帯域を含むことが認められた。騒音性難聴が模倣発声に及ぼす効果の有無については今後の検討課題であるが、ヒトと異なり、強大音に対する受傷耐性が高い。

著者

矢代 晴実 福島 誠一郎 都築 充雄

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.69, no.586, pp.107-114, 2004

参考文献数

10

被引用文献数

2 2

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Recently, some seismic risk management measures are utilized reflecting the quantitative and qualitative assessment of seismic risk. These measures are categorized into risk control and risk financing ; the former is essential to mitigate seismic risk and the latter is effective to cover the unexpected loss caused by unforeseeable and complicated seismic events. In this paper, a seismic risk swap using a parametric trigger is employed as a risk financing measure. Portfolios consisting of 50 facilities in Tokyo, Osaka and Fukuoka are employed in order to examine the feasibility of seismic risk swap assuming that the exchanged annual expected losses are identical. Through the examination, it is also proposed the procedure to determine the parameters used in parametric trigger based risk swap, from the viewpoint of reduction in probabilistic maximum loss.

著者

小島 誠二

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1_33-1_41, 2010-01-01 (Released:2010-11-26)

参考文献数

13

著者

田中 宏明 山下 尚之 吉谷 純一 中田 典秀 八十島 誠

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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遊離体と抱合体のエストロゲンの前処理を簡易化し、回収率を大幅に改善させる分析法を開発した。2008年1月と9月の降雨時期に 英国テムズ川流域で調査を行った結果、E2 やグルンクロン酸抱合体のエストロゲンが放流水や河川水で検出され、合流式下水道越流水の影響が無視できないことが明らかとなった。また我国で検出されないEE2 が流入下水や下水処理水で検出された。グルクロン酸抱合体よりも硫酸抱合体が、またE2 やE1 よりもEE2 は分解が遅いことが実験で明らかとなった。

著者

太田 現一郎 阪田 徹 近衛 正通 三浦 洋 中島 誠一 町田 正徳 村山 淳一 冨田 純一 南里 将彦 鎌田 史隆 山 浩 寺村 允安

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.1, 2006-03-08

被引用文献数

2

著者

中島 誠

出版者

新日本文学会

雑誌

新日本文学 (ISSN:02877864)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.105-107, 1973-03