著者

木村 祐哉 亀島 聡 伊藤 直之

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.29-38, 2020-11

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日本国内では1割以上の世帯が何らかのペットを飼育していると推定されるが,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大に伴うペット飼育者への影響は定かではない.そこで我々は,人や動物への病原性・感染性,生活スタイルや経済状況に与える影響のイメージをLikert尺度で,COVID-19の影響による飼育方法の変化,不安,困っている点を自由記述で訊ねるオンライン調査を実施した.2020年5月20日から6月3日の14日間で,特定警戒都道府県61名とその他の地域14名の,計75名から有効回答が得られた.規制が強かった場合には,動物病院やペットショップなどの利用が困難となることで,飼育・健康維持に影響が及んでいた.また,人や動物への感染による病原性への不安があるだけではなく,動物の外出制限など飼育形態が変化し,家族が感染した場合の預け先の確保が課題となっていた.このような心理・社会的困難は,COVID-19に限らず,今後起きうる未知の新興感染症の流行時や,また時には自然災害発生時など,生活スタイルの変化を余儀なくされる状況において共通にみられると推測される.

著者

木村 龍治

出版者

The Japan Society of Fluid Mechanics

雑誌

ながれ : 日本流体力学会誌 (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.267-268, 1995-08-31

参考文献数

3

著者

木村 龜二

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1968, pp.1-15, 1969-09-30 (Released:2009-02-12)

著者

木村 広希 川島 英之 日下 博幸 北川 博之

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.323-331, 2009-07-01 (Released:2011-08-25)

参考文献数

12

被引用文献数

1 2

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気候学研究においては,特定の気圧配置を示す事例を選ぶ必要から,過去の気圧配置を分類することがある.気圧配置の分類は多くの場合,目視で行われており,長期間かけて行うことや複数人で行うことがある.これらの場合,判断にぶれが生じたり,分類結果が研究者の主観に左右されたりする可能性がある.本稿では,この気圧配置の分類に,パターン認識手法であるサポートベクターマシンを用いて,分類を自動化することを提案する.本研究では,日々の気圧配置からの西高東低冬型の検出を目的とし,実験により提案手法の有用性を検討した.JRA-25のデータを用い,1981~1990年を学習期間,1991~2000年を検証期間として実験を行った結果,最良で90%以上の適中率で西高東低冬型を検出できることがわかった.これより,学習データの与え方に主観が影響するものの,分類の際の負担を軽減でき,判断基準が変わることなく,ある程度の精度で気圧配置を分類できると考えられる.

著者

木村 友亮 馬場 浩充 大洲 人士

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.969-975, 2020-08-15

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要旨 【目的】本研究の目的は,歩行未自立の急性期脳卒中患者に対する長下肢装具(knee ankle foot orthosis:KAFO)を用いた歩行練習の有無が,急性期病院退院時の下肢の運動麻痺と回復期病院退院時の移動能力に及ぼす影響を調査することである.【方法】脳卒中患者47名を対象に,急性期病院退院時の下肢Brunnstrom Recovery Stage(BRS),回復期病院退院時の歩行項目と階段項目の機能的自立度評価法(Functional Independence Measure:FIM)点数,在院日数を後方視的に調査し,分析した.【結果】下肢BRSは,KAFO不使用群に対してKAFO使用群で,より運動麻痺の改善を認めた.また,歩行項目および階段項目のFIM点数において2群間に有意差を認めたが,在院日数に有意差は認められなかった.急性期病院退院時下肢BRSと回復期病院退院時の歩行項目および階段項目のFIM点数における相関関係は,KAFO使用群で有意な正の相関を認め,KAFO不使用群では歩行項目のFIM点数のみ正の相関を認めた.【結論】急性期脳卒中患者に対する歩行練習は,運動麻痺の回復や歩行,階段動作の獲得における長期予後に影響しており,歩行未自立者に対してKAFOを用いて可及的早期より歩行練習を行うことの有効性が高いことが示唆された.

著者

木村 太郎

出版者

イタリア学会

雑誌

イタリア学会誌 (ISSN:03872947)

巻号頁・発行日

no.56, pp.120-143, 2006-10-21

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La Testa di Medusa di Michelangelo Merisi da Caravaggio (Milano 1571?-Porto Ercole, Grosseto 1610) oggi nella Galleria degli Uffizi a Firenze (fig. 1) e un esempio degli scudi da parata frequentemente eseguiti nel Cinquecento. La faccia anteriore del suo supporto ligneo e rivestita da una tela di lino su cui il pittore dipinse la testa ad olio. Nel 1597 o nei primissimi mesi del 1598 lo scudo fu commissionato dal cardinale Francesco Maria Del Monte, protettore dell'artista in questo periodo, il quale, con ogni probabilita, intese dedicarlo al granduca di Toscana Ferdinando I de' Medici che iniziava a sistemare le tre stanze nella Galleria per l'Armeria Medicea a partire dal 1588. Infatti glielo dono prima del 7 settembre 1598. Il motivo di testa di Medusa derivante dalle antiche narrazioni mitologiche come quelle di Esiodo (Teogonia, 274-284) e di Ovidio (Metamorfosi, IV, 769-803), per la capacita del suo sguardo di impietrire chi la guarda, venne scisso dalle narrazioni originali nell'antichita, ed in seguito svolgeva tradizionalmente una funzione apotropaica su diversi oggetti. Ma rispetto ad alcune opere cinquecentesche con lo stesso motive (figg. 2, 3, 4) si possono trovare nello scudo caravaggesco due particolari elementi iconografici: l'ombra della testa che ribalta illusionisticamente la reale superficie di convessita dello scudo nell'effetto di concavita, ed il sangue schizzante dal collo. A mio avviso e solo G. Berra (2004) che percependo questi due elementi prova ad interpretare complessivamente lo scudo dal punto di vista iconografico. Non l'ha considerate uno scudo su cui e dipinta una testa, ma una fusione dei due scudi di Perseo e di Minerva descritti nelle narrazioni mitologiche stesse. Questa interpretazione, tuttavia, causa due problemi: contrasta col fatto che i piu antichi documenti che ci parlano dello scudo del pittore non mostrano mai come tale opera; non e evidente la ragione del fondere i due scudi in esso. Ora in questo articolo presento una nuova lettura: nello scudo sarebbe dimostrata visivamente nel contesto del "paragone" tra pittura e scultura la superiorita della pittura sul rilievo dello stesso soggetto su scudi da parata metallici (figg. 7, 8). Da questo punto di vista si potrebbero spiegare rispettivamente l'ombra come un motive di sottolineare l'impossibilita di rappresentarla sul rilievo, ed il sangue come quello di suggerire la difficolta di esprimerlo su esso. Questo mio parere potrebbe essere sostenuto anche dal fatto che nel 1631 lo scudo era esposto assieme ad un esempio degli scudi con rilievo (fig. 8) in una delle tre stanze sopra ricordate.

著者

木村 滋子 久住 武

出版者

日本心身健康科学会

雑誌

心身健康科学 (ISSN:18826881)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-12, 2019 (Released:2019-04-19)

参考文献数

35

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本研究は「切る」「手でこねる」の2種類の料理作業に着目し,各料理作業が作業者の不安と気分に及ぼす影響を明らかにすることを目的に,大学1年生男女延べ25名を対象に,「切る」(11名)と「手でこねる」(14名)の作業について,新版STAIと日本語版POMS短縮版を指標として,各作業あり・なしの料理前後で比較した.その結果,特性・状態不安(STAI)と総合得点TMD(POMS)は,「切る」「手でこねる」どちらの作業においても,作業あり・なしに関わらず有意に低下した.POMS下位尺度は,「手でこねる」作業の場合,作業ありのみで「怒り-敵意」が有意に低下し「活気」が有意に上昇した.「疲労」「抑うつ-落込み」「緊張-不安」は作業あり・なしともに有意に低下し,「混乱」はともに有意な変化を認めなかった.「切る」作業の場合,作業ありのみで「抑うつ-落込み」「緊張-不安」「混乱」が有意に低下し,「疲労」は作業あり・なしともに有意に低下し,「怒り-敵意」「活気」はともに有意な変化を認めなかった(p<0.05).2種類の料理作業の各々の場合において,作業あり・なしでPOMS下位尺度に異なる影響を見出すことができた.この違いは,食材に直接触れるか否かによる料理作業中の触感の違いが影響した可能性がある.作業内容を一部変えることで,作業者の不安や気分に異なる影響を及ぼすことをより詳細に明らかにすることができた.このことから,料理作業と心身相関の関係を明らかにすることができた.

著者

後藤 徹 田崎 淳一 東谷 暢也 今井 逸雄 塩井 哲雄 丸井 晃 坂田 隆造 舟木 健史 堀川 恭平 安部倉 友 宮本 享 木村 剛

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.465-470, 2013 (Released:2014-09-13)

参考文献数

7

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症例は77歳, 女性. 脳梗塞の既往あり, 胸部大動脈瘤 (70mm) を指摘され当院受診した. 手術ハイリスクのためステントグラフト内挿術 (thoracic endovascular aortic repair ; TEVAR) を施行した. 術前評価にてAdamkiewicz動脈がTEVARに伴い閉塞することが明らかであり, スパイナルドレナージ (cerebrospinal fluid drainage ; CSFD) を挿入したうえで, TEVARを施行した. 外腸骨動脈の石灰化および狭窄のため大腿動脈からのTEVAR用シース挿入困難であり, 後腹膜アプローチにて総腸骨動脈からシースを挿入し, TAGステントグラフトを留置した. シース抜去時に血管壁を損傷したため, 術中から輸血を要し, 外科的に修復して閉腹した. 術後, 播種性血管内凝固症候群 (disseminated intravascular coagulation syndrome ; DIC) となり輸血を要したが, 翌日に意識混濁と右共同偏視を認め, CTで右急性硬膜下血腫を認めたため, 緊急開頭血腫除去術を施行した. 開頭術後は頭部再出血および出血による神経学的後遺症は認めず, 輸血治療によりDICは改善した. TEVAR施行後にendoleakは認めず, 術後47日目に転院となった.  TEVARによる重篤な合併症の1つに対麻痺があるが, その予防目的にCSFDは有用な手段である. 急性硬膜下血腫はCSFDの予後にかかわる重大な合併症であるが, TEVARにおけるCSFD後の急性硬膜下血腫の頻度は報告されていない. 今回われわれは, 早期発見と他科との連携により後遺症を残さず救命に成功した症例を経験したので報告する.

著者

木村 浩彰

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.610-614, 2016-08-18 (Released:2016-09-16)

参考文献数

10

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外傷や手術後に四肢の激しい疼痛や腫脹を生じることは,反射性交感神経性ジストロフィーや肩手症候群として知られており,近年,複合性局所疼痛症候群(complex regional pain syndrome,以下CRPS)として名称が統一された.CRPSの原因は不明で,早期診断と治療が重要である.CRPSの診断は,外傷や不動化の既往と原因から想像できない疼痛,浮腫,皮膚血流変化からなる世界疼痛学会の診断基準が知られているが,鑑別診断のための診断基準も報告されている.CRPSを疑う状況が発生すれば,確定診断を待つことなく直ちに投薬や神経ブロック,リハビリテーションなどの集学的治療を開始すべきである.

著者

木村 優里 小川 正賢

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.324-334, 2018 (Released:2019-02-02)

参考文献数

7

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The current study is one of the hypothesis verification studies of previous work (Kimura, 2017), in which a hypothetical model, explaining why amateur scientists could continue their scientific practices, was generated through a qualitative research method, the Modified Grounded Theory Approach (M-GTA). The present study examined common elements enabling Japanese amateur entomological scientists to continue their scientific practices in the hypothetical model, by using a quantitative research method. A total of 70 amateur entomological scientists voluntarily participated in a questionnaire survey, consisting of 3 attribute questions and 19 main questions, which identified a total of 21 essential elements (‘categories,’ ‘concepts,’ and ‘processes’) of the model. The data obtained was analyzed quantitatively. The findings revealed that the 21 elements could be divided into three groups: Thirteen elements were shared among the Japanese amateur entomological scientists, whereas 5 elements were not, while the remaining 3 elements were in-between.

著者

木村 汎

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

日本研究 : 国際日本文化研究センター紀要 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.13-35,iii-iv, 2002

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ロシア連邦を構成する八九の行政単位の一つであるカリーニングラード地方は、日本人にとり次の意味で無視しえない地域である。ソ連邦崩壊後リトアニアが独立国となったために、カリーニングラード地方は、ロシア本土から地理的に切り離された陸の孤島となった。モスクワの中央政府は、そのような境遇となった同地方に「経済特区」の地位を認めた。経済特区とは、関税・査証・為替通貨などにかんし優遇措置を与えることを通じて内外からの投資を惹きつけ、よって当該地域の経済活動を活性化しようとする工夫のことである。ソ連邦解体後の一九九一~九二年にかけて、ロシア連邦内には約十四ヶ所の「経済特区」が設立された。 他方、ロシア政府は、一九九六年一一月以来、日本から領土返還を要求されている北方領土で日ロ両国が「共同経済開発」を行うことを提案している。「共同経済開発」とは、ロシア側の解釈によれば、一種の「経済特区」。ロシアによる「共同経済開発」提案の諾否を決定するにあたり、日本側は、類似の「経済特区」構想が現実にはどのような運命を辿っているのか、研究する必要がある。そのような観点からカリーニングラードの経済特区研究を行った研究は、皆無である。 結論を先に述べれば、ロシアの「経済特区」構想は、現在スローガン倒れに終わった。そのアイディアはロシア連邦の一三ヶ所で失敗し、わずかにカリーニングラードで「自由関税地区」としてのささやかな形をとり生き長らえているにすぎない。なぜか?本ペーパーは、その理由の探求を試みる。文献の読破に加えて、現地調査の成果にもとづいている。 カリーニングラードの経済特区化がはかばかしく進んでいない訳は、ひとえにモスクワ中央政府の態度と政策にある。カリーニングラードの経済特区化が進むあまり、同地方が中央のコントロールの手を離れ、諸外国(特にドイツ)への傾斜を深め、経済的オートノミーばかりでなく政治的自治を拡大する。――このような事態の展開を、モスクワは、危惧する。そのような懸念の存在のために、モスクワはたんにリップサービスをおこなうのみで、現実にはカリーニングラードの経済特区化を援助するための具体的な手立てを何ら講じていない。法律も制定しなければ、奨励金もあたえようとしない。このような中央政府の非協力のゆえに、現在、カリーニングラードは、ロシア本土に比べさらに苦しい経済的困窮下にある。自由関税地区としてのわずかな優遇措置を悪用して、中古車、麻薬などの密輸、売春の中継地と化している。 近い将来、リトアニアとポーランドのEU加盟が確実視されている。これが実現すると、両国に囲まれたカリーニングラード地方とEUとのあいだの壁が現在以上に高くなり、同地方は数々の分野で甚大なる被害をこうむるだろう。そのような事態に直面し、モスクワは一体どのようなカリーニングラード政策をとるのか。要注意である。 わが国が、ロシア政府による「共同経済開発」案を受諾すべきか否かの問に対する答えは、ほとんど明白といえる。仮にまだ明白でないとの慎重な態度をとる者は、諾否を決定する前に、ロシア「経済特区」(特にカリーニングラード)の実情をまず正確に把握する必要がある。

著者

木村 伊兵衛

出版者

美術出版社

雑誌

美術手帖 (ISSN:02872218)

巻号頁・発行日

no.382, pp.154-155, 1974-06

著者

馬場 健司 木村 宰 鈴木 達治郎

出版者

Sociotechnology Research Network

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.68-77, 2004

被引用文献数

4

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近年急速に導入が拡大している風力発電の立地, 大規模ウィンドファームの開発については, いくつかの公益を巡ってコンフリクトが発生するケースがしばしばみられる. 立地プロセスにおけるアクターの参加の場や意思決定手続きについて, 文献調査とヒアリング調査により日米のケースを比較した結果, 以下が明らかとなった. 日本では自然公園での立地ケースについては公式プロセスの中で景観に限定したアジェンダが設定されるのみであるのに対して, 制度要求に基づく環境影響評価が適用された米国の洋上立地ケースでは, 第三者的専門家による非公式プロセスが補完しながら, そこで得たインプットが公式プロセスへとフィードバックされるなど, 事業の早い段階から幅広い参加の場とアジェンダが設定されている.

著者

籠谷 公司 木村 幹

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.181, pp.181_103-181_114, 2015-09-30 (Released:2016-06-08)

参考文献数

33

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Since the end of World War II, historical legacy has caused a series of disputes between Japan and South Korea. Scholars attribute these repeated disputes to Japan’s failure to settle the compensation problem, American foreign policy toward Japan in the early period of the Cold War, the unequal distribution of national capabilities between Japan and South Korea during the Cold War, and the particularities of nationalism in both countries. The literature emphasizes the peculiarities in the Japan-South Korea disputes. However, this does not mean that we are not able to explain the Japan-South Korea disputes in a systematic manner. For example, Kagotani, Kimura, and Weber (2014) argue that South Korean leaders are more likely to initiate a political dispute with Japan in order to divert public attention from economic turmoil to Japan-South Korea disputes. What else drives South Korean leaders to start a political dispute with Japan? In this article, we focus on South Korean leaders’ motives and policy alternatives to explain how a trade dispute evolves into a political dispute between Japan and South Korea. We assume that a South Korean president is a policy-oriented actor and prefers to take a soft line toward Japan to manage Japan-South Korea relationships. The president also needs political support from the legislature in order to implement public policy. As the presidential approval rate declines, a candidate for the next president tends to behave as a hard-liner to attract public attention, and the legislature follows the candidate, not the president. To implement good public policy, the president is required to maintain his/her popularity and take a hard line. Given such political constraints, we examine the president’s choice. When the president faces a large trade deficit, he prefers to start a trade negotiation with Japan, not to initiate a political dispute to divert public attention. Only if the negotiation fails, the president initiates a political dispute by addressing historical legacy because issue-linkage can induce mutual concessions, and because even a concession in the political dispute, not the trade dispute, can help the president maintain his/her popularity in order to move back to a soft-line in the subsequent periods. Thus, the president often engages in this diversionary tactic and a trade dispute often evolves into a political dispute. We test whether a trade deficit is more likely to induce more South Korean hostile actions toward Japan. The statistical analysis using the event data confirms that trade imbalance favoring Japan often causes a political dispute regarding historical legacy. The case studies of Presidents Rho Tae-woo and Kim Young-sam reveal political decisions behind the escalation of Japan-South Korean disputes.

著者

早坂 洋史 木村 圭司 工藤 純一

出版者

Japan Association for Fire Science and Engineering

雑誌

日本火災学会論文集 (ISSN:05460794)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-9, 2005 (Released:2011-03-16)

参考文献数

14

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ロシア極東サハ共和国の森林火災傾向について気象データを基に検討した。最近の焼損面積の増加傾向は,気候変動に伴う気温の上昇,5~9月の降水量の減少,特に,日平均降雨量の半減傾向の影響が原因と思われた。この低降雨量条件下で,2002年に焼損面積約2.3万km2の大規模な森林火災がヤクーツク周辺で発生した。この大火災の経過を,衛星観測と気象計測とのデータを使って詳細に解析し,大火災となった原因について考察した。(オンラインのみ掲載)

著者

古田 太郎 楠田 美和子 隈下 祐一 辻 陽平 松村 玲子 山本 将司 加藤 由実 木村 博一

出版者

日本防菌防黴学会

雑誌

防菌防黴 = Journal of antibacterial and antifungal agents (ISSN:03855201)

巻号頁・発行日

vol.37, no.9, pp.659-666, 2009-09-10

参考文献数

28

被引用文献数

1

著者

橋本 恭之 木村 真

出版者

關西大学經済學會

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3-4, pp.303-321, 2015-03-10

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本稿の目的は、夕張市における公営事業と国保事業の現状と課題をあきらかにすることである。本稿で得られた結果は、以下のようにまとめることができる。第1に、財政破綻後の観光施設の運営方法として採用された指定管理者制度は、さまざまな課題を抱えていることがあきらかになった。指定管理者制度のもとで観光施設の延命を図るよりも、民間への売却ないし無償譲渡を優先して考えていくべきだろう。第2に、夕張市の病院会計の赤字は、診療所に縮小することで解消が図られてた。しかし、老朽化に伴い移設計画が検討されているものの、市の人口中心地への移設はへき地医療の指定がはずれてしまうなどの課題を抱えている。第3に、夕張市の国保事業会計は、赤字が解消されている。ただし、2010年度以降、赤字解消により保険料が引き下げられ、受診率と 1人あたり医療費も上昇傾向にあることから今後注意が必要である。第4に、夕張市の下水道事業は、一般会計からの繰り出し不足、利用者の伸び悩みなどにより多額の累積赤字を抱えるに至った。地方都市においては、インフラ整備の優先順位を考える必要があることがわかった。

著者

木村 紗帆 野崎 健太郎

雑誌

教育学部紀要 (ISSN:18838626)

巻号頁・発行日

no.9, pp.109-119, 2016

著者

木村 幸雄

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.24, no.9, pp.46-56, 1975

著者

木村 龍治

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.89-94, 2007 (Released:2013-02-19)

参考文献数

12

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Seventy percent of the lower boundary of the atmosphere is contact with sea surface where heat and water vapor are supplied to the atmosphere. On the other hand, the wind stress at the sea surface induces the wind-driven circulation inside of the oceans which transports and mixes heat inside of the oceans. The variation of sea surface temperature are caused by both the atmospheric and oceanic processes. These features imply that the atmosphere and the oceans are a coupled system which is the basis of the Earth environment. This overview shows how the oceans give various influences to the atmospheric processes.