2 0 0 0 大学教育の分野別内容・方法とその職業的アウトカムに関する実証研究
2 0 0 0 カーダンパおよびカーチップラ(荷役および運搬機械特集)
- 著者
- 本田 早苗
- 出版者
- 一般社団法人日本機械学会
- 雑誌
- 日本機械学會誌 (ISSN:00214728)
- 巻号頁・発行日
- vol.58, no.437, pp.453-455, 1955-06-05
2 0 0 0 IR 米国の大学院の入学者選考業務に関する研究--ニューヨーク州の4大学への訪問調査
- 著者
- 本田 寛輔 倉元 直樹 石井 光夫
- 出版者
- 東北大学高等教育開発推進センター
- 雑誌
- 東北大学高等教育開発推進センター紀要 (ISSN:18810853)
- 巻号頁・発行日
- no.6, pp.25-39, 2011
2 0 0 0 5. 散乱線の発生と画像への影響
- 著者
- 本田 道隆
- 出版者
- 公益社団法人 日本放射線技術学会
- 雑誌
- 日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.5, pp.557-565, 2009-11-25 (Released:2010-07-09)
- 参考文献数
- 7
- 被引用文献数
- 2 1
2 0 0 0 OA 都道府県における情報提供とオープンデータの関係性
- 著者
- 本田 正美
- 出版者
- 一般社団法人 情報科学技術協会
- 雑誌
- 情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム
- 巻号頁・発行日
- pp.65-70, 2020 (Released:2020-06-19)
2012年に電子行政オープンデータ戦略が策定されて以降、日本政府および自治体においてオープンデータの取り組みが推進されている。オープンデータの推進が唱導される前から情報提供として情報を能動的に公開している自治体が存在している。本研究は、オープンデータと情報提供の関係に着目する。情報提供というかたちで情報を能動的に公開してきた自治体はオープンデータの推進という新たな政策課題を前にして、より適合的な動きを取ることが出来たのではないかという問いを立てる。かような研究上の問いについて、本研究では日本の都道府県を対象に実証分析を行った。その結果、47都道府県において情報提供を積極的に行ってきた団体がオープンデータにも積極的に取り組んでいるという関係は見出せなかった。情報公開担当部署とオープンデータ担当部署が異なることがその原因として考えられる。
2 0 0 0 OA 駆け込み寺と女性問題
- 著者
- 本田 弘子
- 出版者
- 日本法政学会
- 雑誌
- 法政論叢 (ISSN:03865266)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, pp.94-103, 1993-05-15 (Released:2017-11-01)
1)'Kakekomi'(Shelter) Temple of the Edo Period Under the Tokugawa Government Law concerning the people of the common class, only men were allowed to get a divorce by giving his wife a letter of divorce, while women had no right to ask for a divorce. The only possibility left for wives was to run into the so-called Kakekomi Temple, which offered distressed wives a shelter and a chance to seek an arranged divorce by the temple. Kakekomi Temple functioned as a place to solve women's problems. 2)'Kakekomi' Temple of Today The following institutions work as 'kakekomi' Temple of today: a)Homes for mothers and children b)Shelter for women in need of sicial care c)International shelter for abused women, ex. HELP (Home in Emergency of Love and Peace) These homes and organizations help to protect women's lives and women's rights. Especially, HELP has delivered foreign female workers out of forced prostiution and physical violence. For equality of men and women more efforts must be made to improve the condition of women.
2 0 0 0 OA 電解水生成装置の改良と弱酸性電解水の酪農への適用
- 著者
- 本田 善文
- 出版者
- The Japanese Society of Agricultural Machinery and Food Engineers
- 雑誌
- 農業機械学会誌 (ISSN:02852543)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.1, pp.27-29, 2003-01-01 (Released:2010-04-30)
2 0 0 0 OA 慢性呼吸器疾患患者の高次脳機能障害の検討
- 著者
- 岡島 聡 東本 有司 本田 憲胤 前田 和成 白石 匡 杉谷 竜司 山縣 俊之 西山 理 東田 有智 福田 寛二
- 出版者
- 一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
- 雑誌
- 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
- 巻号頁・発行日
- vol.24, no.2, pp.246-251, 2014-08-31 (Released:2015-11-13)
- 参考文献数
- 26
- 被引用文献数
- 1
【背景と目的】慢性呼吸器疾患患者の日常生活訓練を実施する際,指導を正しく理解できないことや,自身の動作に固執することをしばしば経験する.慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)患者で前頭葉機能が低下していると報告はあるが,間質性肺炎(以下IP)患者の報告はない.そこで,IP患者を対象に前頭葉機能を検討し,COPD患者やコントロール患者と比較した.【対象と方法】当院で入院や外来通院しているIP患者20名,COPD患者48名,コントロール患者12名を対象とした.前頭葉機能検査はFrontal Assessment Battery(以下FAB)を用いて検討した.【結果】FAB合計点数はコントロール群(16.8±1.3点)と比較して,IP群(14.2±1.7点),COPD群(14.5±1.7点)ともに低値であった.FAB項目のなかでは,類似性,語の流暢性課題がIP群,COPD群ともに低値で,GO/NO-GO課題はCOPD群で低値であった.【結語】COPD患者と同様に,IP患者の前頭葉機能は低下していた.項目別でも,IP患者とCOPD患者の低下パターンは類似していた.
2 0 0 0 OA 高齢者肺炎の重症化・難治化に関わる臨床要因
- 著者
- 本田 一陽 桜井 誠 千田 圭二 阿部 憲男 清水 博
- 出版者
- 一般社団法人 国立医療学会
- 雑誌
- 医療 (ISSN:00211699)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.4, pp.200-204, 2002-04-20 (Released:2011-10-07)
- 参考文献数
- 20
- 被引用文献数
- 1
高齢者の肺炎を診療する場合, 濃厚な治療が行われたにも関わらず予後が必ずしも良くない症例に遭遇することがある. このような致死的細菌性肺炎について, 診療上どのような問題点があるか, 得られた文献を基に, 当院の症例についてそれぞれの問題点のスコア化を試み, 分析した. その結果, 致死的な細菌性肺炎においては, (1) 発症時起炎菌としてmethicillin resistant Staphylococcus aureusおよびPseudomonas aeruginosaが高率に検出されたこと, (2) 不顕性嚥下性肺炎の診断の遅れがあること, (3) 鬱血性心不全の合併率が高いごと, ならびに (4) 低栄養および高齢化による免疫不全が存在すること, などが臨床上の問題点としてあげられた. また, 他の致死的疾患と比較した場合, 高齢に加えて (1) 発熱, (2)膿性疲, (3) 白血球増多, (4) 画像所見改善の有無, (5) 臓器障害改善の有無および(6)酸素投与の中止の可否などが, 肺炎改善の臨床的指標としてあげられた.
- 著者
- 井上 紗奈 本田 秀仁 森 数馬 山本(前田) 万里 椎名 武夫 曲山 幸生 永井 成美 和田 有史
- 出版者
- 日本認知科学会
- 雑誌
- 認知科学 (ISSN:13417924)
- 巻号頁・発行日
- vol.25, no.1, pp.7-25, 2018-03-01 (Released:2018-09-01)
- 参考文献数
- 41
- 被引用文献数
- 1
A new functional food-labeling system was implemented in 2015. Food products with new functional information are expected to increase along the increase of health awareness in Japan. However, it is difficult for ordinal consumers to understand each functional component of food. When descriptions on food include scientific information,people often misunderstand or excessively expect about a new function. This research investigated how understanding the information of foods was correlated with individual’s cognitive traits conducting a web-based survey using a fictional news report based on real research to two groups, ordinal consumers group and specific occupations group that supposed to have high recognition degree of new functional food-labeling system. We also used three cognitive indices, the cognitive reflection test, numeracy and graph literacy, to investigate the influence of cognitive traits on reading comprehension and interpretation. The results revealed that graph literacy was correlated with understanding and that the other two indices were correlated with psychological factors of interpretation though there was no group difference.
- 著者
- 金 利昭 本田 慎弥
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
- 巻号頁・発行日
- vol.75, no.5, pp.I_585-I_594, 2019 (Released:2019-12-26)
- 参考文献数
- 10
自転車の車道左側通行を徹底しようとすれば,必然的に自転車利用者には車道上での迂回や歩道上での押し歩きを選択してもらうことになる.しかし現状では自転車利用者が迂回や押し歩きを選択することは少なく,歩道上を違法に通行することが黙認されている.本研究の目的は,自転車の車道左側通行に伴う迂回・歩道押し歩き・歩道通行の発生構造を,主要因である発着地点間の位置関係に着目して解明するこ とである.そのため消費者行動分析で用いられるPSM分析を応用した意識調査分析手法を開発し,幹線道路をケーススタディとしたアンケート調査を実施することにより歩道通行の発生構造を分析した.結果, 交差点間隔が200mと500mの場合,迂回・歩道押し歩きを無理なく選択する発着地点間の位置関係は,出発地から50m以内であることが判明した.
2 0 0 0 OA 下位頸椎伸展可動域と頸部深層屈筋群の関連
- 著者
- 野元 友貴 矢部 綾子 石井 恵美 安彦 和星 本田 篤司 高島 嘉晃
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.CdPF2037, 2011 (Released:2011-05-26)
【目的】 頸椎は重い頭部を支えるわりに大きな可動性を有し、可動性の確保は頭頸部周囲筋群のバランスが重要視されている。頸部伸展動作では上位頸椎の過伸展、下位頸椎伸展制限(以下、伸展制限)が生じる事が多く、その要因の一つとして頸部深層屈筋群(以下、屈筋群)の機能低下が考えられる。先行研究では頸部痛患者や頭部前方位などの姿勢不良と頸部表層筋群の筋活動増加や屈筋群の機能低下との関連は報告されている。しかし屈筋群の機能低下が伸展制限を起こすとの報告は無く、屈筋群の機能と下位頸椎伸展可動域の関連を明らかにした研究は少ない。その為、本研究ではJullらの屈筋群の評価であるCranio-Cervical Flexion Test(以下CCFT)を用い、圧力量として数値化し、屈筋群と下位頸椎伸展可動域の関連を明らかにする事を目的とした。【方法】 頸部に痛みの訴えのない健常成人男性25名、女性15名、年齢25.9±7.0歳、身長166.1±8.0cm、体重63.2±14.4kgとした。頭頸部伸展運動は第3頸椎横突起と肩峰にマーカーを付け、安静坐位にて下位頸椎伸展最終域を矢状面からデジタルカメラ(CASIO社製)で撮影し画像分析ソフトimageJにより角度を算出した(以下、伸展角度)。屈筋群圧力量の測定はベッド上に背臥位となり、後頭下部にアネロイド型血圧計のマンシェットを置き、肩峰と耳垂を結んだ線とベッドが水平となる肢位で行った。CCFTに従い、後頭下部のマンシェットに空気を入れ、圧力計が基準値の20mmHgになるよう調節した。胸鎖乳突筋に筋電計を付け筋活動の観察をしながら頸椎前彎を減少させる様に頭部をうなずいてマンシェットを圧迫してもらった。圧力計が22,24,26,28,30mmHg指すように小さい圧力からうなずいてもらい各目標値を3秒間保持する。その中での胸鎖乳突筋の筋活動が生じない状態での保持可能な最大圧力量を測定した。統計学的検討は保持可能であった最大圧力量と伸展角度に対し正規分布検定を行い、正規分布と仮定した両値の関連性をピアンソンの相関係数を用いて検討した。また各圧力最大値で群分けし、各群の伸展角度に対しノンパラメトリック法の多重比較検定を行った(p<0.05)。【説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき事前に被験者に文章と口頭にて実験内容と利益、不利益を十分に説明し同意を得た。【結果】 最大圧力量と伸展角度はr=0.66と高い相関を認めた。各最大圧力量の伸展角度は22mmHgでは-6.55±7.50°、24mmHgは2.48±9.40°、26mmHgは6.42±6.74°、28mmHgは9.78±6.16°、30mmHg以上は14.77±5.87°であった。伸展角度は22mmHgと24mmHgの間では有意な差は無く、22mmHg、24mmHgと比べ26、28、30mmHgにおいて有意に増加した。28、30mmHg間での有意な差は無かった。【考察】 今回の結果により、屈筋群の機能低下がある場合、伸展制限を有する可能性が高い事が示唆され、また最大圧力量が24mmHg以下の場合に伸展制限がある可能性が高い。これは屈筋群のエクササイズにより頸部伸展可動域が増加するとの先行研究を補足する結果となった。頸部伸展動作は頭部と上位頸椎から動きだし徐々に下位頸椎が動き出す。下位頸椎が伸展する頸部伸展動作の後半では表層屈筋群の屈曲モーメントアームが減少し、屈筋群の遠心性収縮が必要な為、機能低下により伸展制限が生じていたと考える。【理学療法学研究としての意義】 今回は屈筋群と伸展制限が関連している事、屈筋群の機能低下が伸展制限として表出する可能性が示唆された。この事から下位頸椎の伸展可動域が屈筋群の機能評価の一つにとなりえる可能性が考えられた。
2 0 0 0 OA 2型糖尿病患者における教育入院後の外来通院状況
- 著者
- 本田 佳子 上月 正博 村勢 敏郎 佐藤 徳太郎
- 出版者
- 一般社団法人 日本糖尿病学会
- 雑誌
- 糖尿病 (ISSN:0021437X)
- 巻号頁・発行日
- vol.47, no.5, pp.355-361, 2004-05-30 (Released:2011-03-02)
- 参考文献数
- 19
- 被引用文献数
- 2
糖尿病管理の問題点を明らかにすることを目的に, 糖尿病教育入院患者について, インスリン治療者および臨床データが不充分な患者を除いた, 男性360名 (年齢49±10歳) を対象に, 退院後の外来通院状況について追跡調査した. 24カ月の追跡期間中に通院を中断しその後1年以上にわたって通院していない通院中断例は1796, 追跡期間中に通院を中断しその後再び通院している中断後継続例は1896, 他院で治療を続けている継続通院例は2296, 継続通院例は4396であった, 通院中断者のHbAlc値は, 通院中断直前まで, 継続通院者に比して差はなくコントロールされていたが, 一旦中断した後はHbA1c値は有意に上昇していた. 通院中断の理由については, 転勤, 待ち時間が長い, 仕事が忙しくなった, 自覚症状がないので, 生活環境の変化, 医療側の対応の問題, 糖尿病療養への教育の問題等が混在していた.
2 0 0 0 OA 線維筋痛症に対する物理療法の介入効果
- 著者
- 濱上 陽平 本田 祐一郎 片岡 英樹 佐々部 陵 後藤 響 福島 卓矢 大賀 智史 近藤 康隆 佐々木 遼 田中 なつみ 坂本 淳哉 中野 治郎 沖田 実
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)
- 巻号頁・発行日
- pp.0076, 2017 (Released:2017-04-24)
【はじめに,目的】線維筋痛症は全身の激しい痛みと軟部組織のこわばりによって特徴づけられる難治性の慢性疾患であり,本邦における推定患者数は200万人以上といわれている。線維筋痛症に対する理学療法アプローチとしては,運動療法に加えて鎮痛を目的とした各種の物理療法が行われているが,線維筋痛症の原因・病態が明らかにされていないがゆえに,物理療法に効果があるのか否かは未だ議論が続いており,エビデンスも示されていない。そこで今回,これまでに発表された線維筋痛症に対する物理療法の効果を検証したランダム化比較試験(Randomized controlled trial;RCT)を検索し,メタアナリシスを行ったので報告する。【方法】医学文献データベース(Medline,CINAHL Plus,Pedro;1988年~2016年8月に発表されたもの)に収録された学術論文の中から,線維筋痛症に対する物理療法の効果を検証した論文を系統的に検索・抽出した。その中から,ヒトを対象としたもの,研究デザインがRCTであるもの,アウトカムとして痛みの程度(VSA),圧痛箇所数(Tender point),線維筋痛症質問票(Fibromyalgia Impact Questionnaire;FIQ)のいずれかを用いているもの,結果の数値が記載されているもの,適切な対照群が設定されているもの,言語が英語であるものを採用し,固定効果モデルのメタアナリシスにて統合した。なお,有意水準は5%未満とし,採用したRCT論文はPEDroスコアを用いて質の評価を行った。【結果】抽出された227編の論文のうち,採用条件のすべてを満たした論文は11編であり,PEDroスコアは平均5.82ポイントであった。検証された物理療法の内訳は,低出力レーザーが5編で最も多く,全身温熱療法が4編,電気刺激療法が1編,磁気刺激療法が1編であった。次に,メタアナリシスにおいて,物理療法による介入の有無によって痛み(VAS)の変化を比較した結果,低出力レーザー,全身温熱療法,電気刺激療法,磁気刺激療法のすべてで有意差を認め,効果が確認された。同様に,圧痛箇所数およびFIQの変化を比較した結果,低出力レーザーと全身温熱療法で有意差を認め,効果が確認された。なお,採用した論文の中に電気刺激療法,磁気刺激療法の効果を圧痛箇所数およびFIQで検証したものはなかった。【結論】今回の結果,低出力レーザー,全身温熱療法,電気刺激療法,磁気刺激療法のすべてにおいて線維筋痛症の痛みに対する効果が確認された。採用論文は多くはないが,線維筋痛症に対する物理療法の効果をメタアナリシスで検証した研究は国内外で他に見あたらず,本研究の結果は物理療法のエビデンスの確立に寄与するものと思われる。ただ,電気刺激療法と磁気刺激療法に関しては採用した論文はそれぞれ1編であったため,エビデンスが示されたとは言い難く,今後さらにRCTの発表と蓄積が求められる。
2 0 0 0 OA 優しさを伝えるケア技術 : ユマニチュード
- 著者
- 本田 美和子
- 出版者
- 一般社団法人 日本心身医学会
- 雑誌
- 心身医学 (ISSN:03850307)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.7, pp.692-697, 2016 (Released:2016-07-01)
- 参考文献数
- 11
高齢社会を迎えた日本では, 加齢によって認知機能が低下するにつれてケア実施困難となる高齢者が増加している. 現在の医学・看護学は「治療の意味が理解でき, 検査や治療に協力してもらえる人」を対象とすることを前提にしているが, 認知機能が低下した方々にとってはその前提条件は必ずしも得られていない. 提供される医療やケアが自分のためと理解できずに激しく抵抗する人々に, ケアを行う人が疲弊して職を辞すなど, 看護・介護人材の離職にも直結している. ユマニチュードは体育学を専攻するイヴ・ジネストとロゼット・マレスコッティの36年にわたる経験の中から創出した, 知覚・感情・言語による包括的コミュニケーションに基づくケア技法である. 「あなたは大切な存在です」という言語および非言語によるメッセージを, ケアを受けるひとが理解できる形で届けるための方法でもある. 本稿では, このケアの基本的な考え方と基礎技術について論述する.
2 0 0 0 OA ジョン・アンドリュー・ボイル博士訳『ジュヴァイニーの世界征服者の歴史』
- 著者
- 本田 實信
- 出版者
- 東洋文庫
- 雑誌
- 東洋学報 = The Toyo Gakuho
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.2, pp.220-226, 1959-09
2 0 0 0 麻痺性構音障害者に対する携帯用カナタイプライタの利用について
- 著者
- 本田 仁昭 赤坂 謙 神山 五郎 岡本 途也 永田 三郎
- 出版者
- 日本音声言語医学会
- 雑誌
- 音声言語医学 (ISSN:00302813)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.1, pp.1-5, 1977
A portable electromotive Kana-typewriter was developed as a communication method for dysarthric patients. As the size of this machine is 215×90×30mm, it is easy to carry in the pocket or bag. This machine has 50 keys (Kana-letters) with a thermal print system. Using this typewriter, the dysarthric patients who had almost no speech output and showed only a gesture of“yes”or“no”reaction, could express their ideas correctly and communicate actively with other people. It was believed that the device was very helpful for the dysarthric patients. But the effectiveness of this machine was greatly dependent on their intelligences, vocations and their motivations and so on. Other technical problems are the sharpness of the printed letters and the size of the apparatus to be carried more conveniently. By improving these technical points, utility of this Kana-typewriter will be multiplied and it will be useful as an aid of communication for severe dysarthric patients.
- 著者
- 本田 正美
- 雑誌
- 研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP)
- 巻号頁・発行日
- vol.2014, no.14, pp.1-6, 2014-05-07
現在の日本では、政治活動に関わる資金の流れは政治資金規正法で規制されている。政治家は政治活動を行うにあたっては、政治団体を設立することが必要とされ、その団体が使用した資金については、毎年、政治資金収支報告書にまとめて、総務省や都道府県の選挙管理委員会に提出しなければならないのである。具体的には、主に紙ベースで提出された報告書が PDF という形で電子化されて公開されている。これをまとめれば、行政が受け取ったデータをただ公開するに留まっているのである。これでは、政治資金の動きの透明化という政治資金規正法の目的を達するには不十分である。そこで、本研究では、政治資金の公開に関わる現行制度を確認した上で、オープンガバメント・オープンデータの推進という背景の下に、情報社会の進展に適合した新たな政治資金収支報告制度の設計案を提示したい。In current Japan, the flow of the fund about political activity is regulated in the Political Funds Control Law. As for the politician, it is required to establish a political organization on performing a political activity. The fund which the organization used lists so in a political fund report and must submit it to the Ministry of Internal Affairs and Communications or the board of elections of the metropolis and districts every year. Specifically, a report submitted on the basis of paper is computerized mainly by Portable Document Format and is shown in website. In other words, the data which the government received are merely shown. In such situation, transparence of the movement of the political fund is insufficient to achieve the purpose of the Political Funds Control Law. Therefore, in this study, it confirms a current system about exhibition of the political fund. Under the background called the promotion of opening government and open data, it shows design plan of the new political fund income and expenditure exhibition system that adapted to progress of the information-intensive society.