著者

村上 正行

出版者

大学図書館問題研究会

雑誌

大学の図書館 (ISSN:02866854)

巻号頁・発行日

vol.34, no.8, pp.184-186, 2015-08

著者

村上 啓二 田中 弘富 増山 善明 吉川 昭

出版者

Japanese Society for Medical and Biological Engineering

雑誌

医用電子と生体工学 (ISSN:00213292)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.113-116, 1982

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Effects of data compression, to save the processing time in the P-wave recognition program with the adaptive correlating filter (ACF), on the performance of the ACF has been studied.All QRS or QRST regions were eliminated from the record to compress ECG data.<BR>Two indices were adopted as criteria for evaluating the effects. One was derived on the basis of the performance characteristics of the ACF, while the other was the mean error probability in detecting P-waves by using the ACF.<BR>In result, it was shown that the method for data compression could make up for the loss of the P-wave information caused by the data reduction. So the data reduction proposed here makes data compression feasible with little deterioration of the ACF performance.

著者

村上 靖彦

出版者

日本現象学会

雑誌

現象学年報 (ISSN:0289825X)

巻号頁・発行日

no.23, pp.211-214, 2007

著者

岩崎 千晶 村上 正行 山田 嘉徳 山本 良太

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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研究課題①「正課と学習支援の連環によるディープラーニングを促すデザイン要件の提示」に関しては、日本語ライティングにおいてライティングセンターを活用した学習者の個別傾向を分析し、リピーターへとつなげるための学習支援の手立てを検討した。また学習の深化を目指し、ICTを活用したライティング指導の実践研究を行った。学習支援には、個別指導に加えて、自主学習用の教材開発も含まれるため、英語・日本語ライティング教材を開発し、正課と学習支援の連環による学びの深化に取り組んでいる。「研究課題②多様なアクターが関わるラーニング・コモンズにおける学びのプロセスモデルの提示」では、各大学がどのように学習者の学びを評価しているのかについて調査を行った。具体的にはCiNiiを活用し、ラーニング・コモンズの評価を扱う論文66件を分析した。調査の結果、質問紙調査、観察調査、インタビュー調査の順で調査法が採用され、量的な調査が75%を占めた。今後、学びのプロセスや成果を明らかにするためには、質的な調査やラーニング・コモンズにおける理念(育むべき学習者像)に関する議論の重要性を示した。特に学習成果に関しては汎用的な能力が評価指標となっていたため、本研究で指摘した学習者にとっての学習概念の更新を促す「照射」の概念を取り入れる必要性を確認した。「研究課題③学習支援を提供する組織における学生スタッフを含めた教職員を対象としたSD・FD研修プログラム・eラーニングの開発と評価」では、教育の質保証、授業設計、評価方法、ICT活用、学習環境をテーマに研修プログラムを開発し、運営・評価をした。またライティング研修の中から、ライティングの理念・学習支援の歴史等のプログラムをeラーニング教材として提供するための資料教材を完成させた。またライティングの学習支援に関する指導モデルを提供するため、eラーニング教材を開発した。

著者

村上 晴美

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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研究の全体構想は「Web上の人物を選択するためのインタフェースの開発」であり、「Web上の人物を要約する手法の開発」を目的とする。具体的には、人物の「要約」手法(キーワード、件名、概要、概要文)とインタフェース(表と概要文)を開発する。また、人物選択のためにどの情報・インタフェースがどのように有用か明らかにする。 本研究における要約とは人物を選択・理解するために有用な情報の抽出、生成、あるいは付与である。平成29(2017)年度の主な成果は(1) Wikipediaの第一文風の概要文の作成と、(2) Wikipediaの導入文の調査と、(3) NDLSHの付与である。(1) Wikipediaの第一文風の概要文の作成では、平成28(2016)年度の成果の中から主要部分を抽出し、国際会議で発表した。(2) Wikipediaの第一文風の概要文の作成手法の妥当性を明らかにするために、Wikipediaの人物ページの導入文の調査を行った。本研究で抽出する属性情報(よみ、生年月日、没年月日、出身地、職業、所属、役職)が概ね妥当であること、職業の出現頻度が高いことを確認した。(3) NDLSHの付与では、Web上の人物検索結果(HTMLファイル群)に国立国会図書館の件名標目表であるNDLSHを自動付与する手法を検討した。検索ランキング、文書内の位置、同義語、文書頻度の4種類を組み合わせた405パターンについて比較実験を行った。上位10件、人名の前後100文字、同義語を利用、文書頻度で重み付けする方法の結果が良かった。成果を国内学会と国際会議で発表した。

著者

山田 慎也 金 セッピョル 朽木 量 土居 浩 谷川 章雄 村上 興匡 瓜生 大輔 鈴木 岩弓 小谷 みどり 森 謙二

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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現代の葬儀の変遷については、整理を進めている国立歴史民俗博物館蔵の表現文化社旧蔵の葬儀写真を順調にデジタル化を進め、約35000のポジフィルムをデジタル化をおこなった。昨年度、さらに追加の資料が発見寄贈されたので、デジタル化を進めるための情報整理を行っている。また近親者のいない人の生前契約制度等の調査は、それを実施している横須賀市の具体的な調査を行った。一定の所得水準以下の人だけを対象としていたが、それ以上の人々も希望があり、死としては対応を迫られていることがわかった。また相模原市や千葉市などでも行政による対応がなされ、千葉市の場合は民間業者との連携が行われていることがわかった。また京都や大阪での葬送儀礼や墓の変容については、その歴史的展開の相違から東京という政治的中心とは異なる対応をとってきていることが調査によって判明した。そこでその研究成果について、民間の文化団体と協力して「上方で考える葬儀と墓~近現代を中心に」というテーマで、大阪天王寺区の應典院を会場にでシンポジウムを開催した。当日は人々の関心も高く、約150名ほどが集まり会場は立ち見が出るほど盛況であった。また3月には、葬儀の近代化によって湯灌などの葬儀技術や情報が東アジアに影響をおよぼし、生者と死者の共同性に影響を与えていることを踏まえ、東南アジアの多民族国家における葬儀と日本の影響を把握するため、マレーシアの葬祭業者や墓園業者などの調査を行い、またマレーシア死生学協会と共催で国際研究集会「葬送文化の変容に関する国際比較―日本とマレーシアを中心に―」を開催し、両国のおける死の概念や葬儀産業の役割、専門家教育などについて検討を行った。

著者

村上 隆之 桑原 拓郎 佐々木 堯 谷口 肇

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.531-535, 1995-07-15

被引用文献数

4 3

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Bio-Gel P-6DG担体を用いた親和性クロマトグラフィーとToyopearl HW-55Sゲル濾過クロマトグラフィーを併用し糸状菌Robillarda sp. Y-20の培養濾液より,エンド-1, 4-β-キシラナーゼ(1, 4-β-Xylano-hydrolase, EC 3.2.1.8)を簡易に精製することができた培養濾液からの精製酵素の回収率は約40%であった.SDS-PAGEによって測定した分子量は23400Daであった.pIは9.5で,至適pHおよび温度はそれぞれpH4.5-5.5と55℃であった.キシロオリゴ糖の加水分解物をパルスドアンペロメトリー検出によるHPLCで分析したところ,主生成物はキシロビオースであり,また,本酵素が転移酵素活性を持つことが解った.キシロ3-6糖に対するKmおよびVmaxを求め,これらのデータより本酵素が5個のサブサイトを持つことが推察された.また,本酵素はキシロオリゴ糖の存在下でBio-Gelカラムに対して特異的なアフィニティーを持つことが確認された.

著者

村上 龍一 花田 良子 村中 徳明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.377, pp.91-96, 2014-01-04

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近年,日本における伝統文化の1つとして,アニメ,マンガ,イラストなどの芸術分野が世界的に注目されるようになってきた.その影響により,絵を描く人々,通称"絵師"を目指す若者が,ここ数年で急増してきている.しかし,描画スキルを独学で身に付けることは,際限のない時間と努力を必要とすることもあり,非常に難しい.また,描画教室や専門学校等に通う方法もあるが,この場合は時間と努力に加え,多額の資金が必要となる.そこで著者らは,以上のような悩みを解決するため,初心者を対象とし,人物キャラクターをモチーフとした独学型の描画支援システムを構築した.また,本システムにおける有効性を検証するため,実描画実験,及び本システムを評価するためのアンケート調査を行った.

著者

村上 友基 沼田 宗純 目黒 公郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_506-I_512, 2014

被引用文献数

2

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地震による石垣構造物の崩壊を防ぐためには,事前に耐震性能を把握し,その性能が不十分な場合は,適切な耐震補強を実施することが不可欠である.そこで本研究では,2次元拡張個別要素法を用いて石垣構造物の地震動応答解析を行い,その結果を踏まえて,耐震補強策を検討した.具体的には,道路橋示方書の地震動データを用いて解析し,その時の石垣の挙動を把握した.耐震補強策として,施工範囲の短縮と景観の維持を優先して,石垣に対する耐震補強法としてアンカー補強を選択した.<br> その結果,無補強時とアンカー補強時の比較に加え,アンカー補強の違いによるパターン分けで,石垣構造物に対する耐震補強の必要性と補強パターンによる地震動応答の変化の傾向を示し,アンカー補強の有効性を確認した.

著者

村上 周三 出口 清孝 後藤 剛史 上原 清

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.287, pp.99-109, 1980-01-30

被引用文献数

2

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Experiments concerned with wind effects on pedestrians are described. The experiments consisted three parts. In Part I (1975) walking tests were conducted in a large wind tunnel. In Part II (1976) walking tests were held in a precinct at the base of a high-rise building. Part III (1978) consisted of observations of pedestrians again in a precinct at the base of a high-rise building. In Rart I and Part II, 5 to 10 persons were used as subjects and movie records of their footsteps were analysed. In Part III, movie records taken by video camera of over 2000 pedestrians were analysed, as to footstep-irregularity and body-balance. Based on these three-part experiments, the following criteria are proposed for evaluating wind effects on pedestrians : u<5m/s no effect 5<u<10 some effect 10<u<15 serious effect 15<u extremely serious effect here u=instantaneous wind speed averaged over 3 seconds. These criteria are the same with or a little more severe than the one proposed by Hunt et al., and are considerably more severe than others.

著者

村上 達也 西村 多久磨

出版者

日本学級経営心理学会

雑誌

学級経営心理学研究 = The Japanese journal of classroom management psychology (ISSN:21868751)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.29-38, 2016-04

著者

西村 多久磨 村上 達也

出版者

日本学級経営心理学会

雑誌

学級経営心理学研究 = The Japanese journal of classroom management psychology (ISSN:21868751)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.19-28, 2016-04

著者

村上 晴美 浦 芳伸 片岡 祐輔

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.51-64, 2016

被引用文献数

1

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To help users select and understand people while searching for them, we present a method of assigning Nippon Decimal Classification (NDC), which is a system of library classification numbers, to people on the web. By assigning NDC numbers to people, we can assign not only labels to people but also build a NDC-based people-search directory. We use a relative index in NDC, which lists the related index terms attached to NDC. We count the number of relative index terms contained in the titles of web pages (HTML files) and assign the top five NDC9 numbers to people. We developed a prototype of a people-search directory by assigning NDC9 numbers to HTML files that were manually classified from web people-search results. We evaluated the usefulness of our approach by comparing four methods and six documents and found that our method (extracting relative index terms) from the titles of web pages outperformed other methods and documents.

著者

村上 裕一

出版者

北海道大学大学院法学研究科 = Hokkaido University, School of Law

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.129-154, 2016-01-29

著者

村上 裕一

出版者

北海道大学公共政策大学院 = Hokkaido University Public Policy School

雑誌

年報 公共政策学

巻号頁・発行日

vol.9, pp.143-168, 2015-03-31

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This paper begins by describing the establishment of the Scientific Technical Administration Committee (STAC) in 1948, the Science and Technology Agency (STA) in 1956, and the Council for Science, Technology, and Innovation (CSTI) in 2014 in Japan. These agencies have something in common in that they were somewhat expected to work as governmental ‘control towers (CTs)’ of Japan’s science, technology, and innovation policy, with political leadership in the contemporary Cabinet. Second, this paper shows some of the agencies’ similarities and differences, including the following: (1) they have been initiated and supported mainly by the industrial sector (and the STA would not have been established without a nuclear budget), (2) the STAC and the STA emphasized ‘comprehensive coordination’ as an important part of their mission between related ministries, though the CSTI is expected to be a ‘CT’ or a ‘headquarters’ for the administration to initiate resource distribution or science/technology policy decisions, and (3) the STAC and the STA showed their relatively positive attitudes toward a rather wide range of science/technology policies, though the CSTI is quite passive toward some policies such as research &amp; development of nuclear and medicine, which are in fact directed by other ‘CTs’ or the like. Two hypotheses emerge from the discussion above: the ‘CT’ is a product of the Central Government Ministries Reform (2001); it can cause another authoritative dispute between some ‘CTs’ in the Cabinet Office. These two hypotheses will be tested through further research including the following: (1) investigating the background of the establishment of other ‘CTs’ and their relationships with the political leadership in the Cabinet, (2) analysing that leadership’s impact in the existing administrative system in the bureaucracy, and (3) describing in more detail the STAC, STA, and CSTI’s actual practices regarding their policy coordination/implementation and resource distribution.

著者

村上 宣寛

出版者

The Japanese Psychological Association

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.180-184, 1984

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The purpose of this study was to classify Umemoto (1969)'s 210 stimulus words, based on his own norm of word association data. The principal factor analysis and geomax rotation was applied to the concordance matrix which was calculated by count-out method. The result indicated that the 210 words were classified into 11 groups; education (I), emotional evaluation (II), beauty (III), social relations (IV), motion (V), furniture (VI), family (VII), color (VIII), unusuality (IX), ego (X), and plant (XI). Umemoto's stimuli do not include sufficient number of words concerning social relations, furniture, family, and plant.

著者

内田 真哉 松波 達也 鈴木 敏弘 村上 匡孝 久 育男

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.419-420, 2000-09-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

2

著者

村上久吉著

出版者

旭川市

巻号頁・発行日

1971

著者

村上 浩

出版者

The Botanical Society of Japan

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.72, no.857, pp.438-442, 1959

被引用文献数

17

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先に, 著者は, ペーパークロマトグラフイーに, イネ苗試験法を併用して, マメ科の末熟種子にジベレリン が含まれていることを明らかにした。本報告には, 同様な方法を用いて, 双子葉植物の完熟種子にも広く, ジ ベレリンが含くまれているか否かを調査した結果が記されてあるヒマワリ, レタス, キウリ, スイカ, ヘチマ, ネナシカズラ, アサガオ, ルコウソウ, サツマイモ, ヨルガオ, フウセンカズラ, ノウゼンハレン, ルーピン, ソラマメ, ンゴの完熟種子にはジベレリンが含まれていた。 トマト, ナツダイダイ, ダイコンの種子では検出しえなかった。一般に, 「よじのぼり植物」の種子には, ジ ベレリンの含量が多く, 特に, ヒルガオ科の完熟種子は, 1g. 当り, 0.1~1μg. のジベレリンAに相当する 量があった

著者

村上忠幸

出版者

「フォーラム理科教育」研究会

雑誌

フォーラム理科教育

巻号頁・発行日

vol.4, pp.55-55, 2002-09-15