著者

村上 昇啓 畝田 道雄 石川 憲一

出版者

日本実験力学会

雑誌

日本実験力学会講演論文集 : 年次講演会 = Proceedings of JSEM : annual Conference on Experimental Mechanics (ISSN:13464922)

巻号頁・発行日

no.15, pp.231-233, 2015

著者

野口 仁志 内野 眞也 村上 司 山下 裕人 野口 志郎

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.128-134, 2016 (Released:2016-08-02)

参考文献数

5

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甲状腺未分化癌は極めて予後不良な疾患であり,確立した治療法は今のところ存在しない。われわれは2006年からドキソルビシン(DXR)とシスプラチン(CDDP)を使用する化学療法にバルプロ酸を併用する方法を試行しており,手術と放射線治療を加えた集学的治療によって予後の改善に努めている。その結果として,手術から2年以上経過しても無再発生存している症例を3例経験したのでここに報告する。

著者

長谷川 至 尾田 敦 三浦 雅史 川口 徹 山内 茂寛 村上 三四郎 中村 正直

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.C0062-C0062, 2004

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【はじめに】青森士会では,「第5回アジア冬季競技大会青森2003(以下,アジア冬季大会)」での理学療法サービス提供について,(財)青森アジア冬季競技大会組織委員会(以下,AWAGOC)から正式な依頼を受け,ボランティアとして活動を行った。今回,アジア冬季大会における活動を報告するとともに,活動上の問題点を踏まえて,今後の課題について検討したので報告する。<BR>【事前準備】1999年に青森士会では「冬季アジア大会準備委員会」を設置し,研修会などの開催や,AWAGOCや関連自治体との事前協議を行った。また,プレ大会へ参加することによって実地研修も行った。<BR>【大会概要】期間:2003年2月1~8日。会場:県内6市町9会場。競技種目:6競技54種目。参加国/地域:29カ国/地域。エントリー数:選手,役員計1102名。<BR>【活動概要】期間:2003年1月30日~2月7日。時間:9時~21時,一部の会場では夜間または予約のみ。場所:全会場の各選手宿舎(全9カ所)内に設置されたマッサージ室。人員:青森士会員106名(全会員279名中)。<BR>【活動結果】全会場合計の利用者延べ数は162名であった。日別利用者は,活動開始日から徐々に増加し,競技開始後2日目(49名)に最も多く,その後徐々に減少した。国別利用者延べ数は,計11カ国の方が利用し,カザフスタン(40名),韓国(38名),台湾(20名)が多かった。競技種目別利用延べ数は,カーリング(26名),バイアスロン(26名),フィギュアスケート(24名),フリースタイルスキー(21名)が多かった。主にトレーナーが帯同していない国または競技・選手の利用であった。利用目的は疲労回復(76%)が多く,腰背部(31%)や下肢(30%)に対するマッサージ(57%),物理療法(22%),ストレッチング(14%)が多かった。外傷に対する処置や,練習・競技直前の対応なども数例あったが,活動時間の都合上,対応できないケースもあった。<BR>【問題点と今後の課題】当初の計画ではいくつかの会場に限定して活動を行う予定であったが,大会数カ月前に,急きょ計画を変更して全会場での活動を行うこととなった。そのため,人員や物品の確保に支障をきたしたことや,各会場の状況を把握しきれなかったことなどの問題があった。その他,コミュニケーション能力などの問題もあったものの,選手や大会関係者からは概ね好評を得て活動を終えることができた。<BR> 資質向上,職域拡大,社会貢献などの点から,このような活動に参加することの意義は高いと考える。今後は,個々の資質向上だけでなく,青森県内においても関連機関や団体との連携を深めるとともに,組織的なサポート体制を構築することが重要である。

著者

村上 哲生 加藤 千晴

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要. 家政・自然編, 人文・社会編 (ISSN:21857962)

巻号頁・発行日

no.58, pp.69-72, 2012-03

著者

松野 泰也 谷川 寛樹 藤本 郷史 村上 進亮 中島 謙一

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究では、世界全体での鋼材のダイナミックMFAを実施した。具体的には、鋼材の最終用途(自動車、土木、建築、機械など)に関して2050年までのストック量を推計するとともに、需要量、使用済み製品からのスクラップ発生量を推計した。統計データ等ダイナミックMFAを実施するためのデータが得られない地域に関しては、夜間光衛星画像やGISを用いて、ストック量を推計した。さらには、国際貿易に伴う取引量(グローバルマテリアルフロー)を推計するとともに、途上国でのスクラップの回収状況を調査、推計することで、将来需要を鑑みたスクラップの利用に関して提言を得た。

著者

森下 志子 森下 一樹 森田 正治 宮崎 至恵 甲斐 悟 中原 雅美 渡利 一生 松崎 秀隆 吉本 龍司 村上 茂雄 千住 秀明 高橋 精一郎

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.D1179-D1179, 2005

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【はじめに】シャトルウォーキングテスト(SWT)は慢性呼吸不全患者(COPD)を対象に開発された運動負荷試験である。そのプロトコルは標準化されており,その結果から運動処方を具体的に行うことが可能であるという特徴がある。健常者に用いられる運動負荷試験として20mシャトルランニングテストがあるが,元来,スポーツ選手の全身持久力を評価するために開発されたため,最初のステージで,予測最大酸素摂取量が24.5 ml/kg/minと設定されており,運動負荷が大きいという問題点を抱えている。SWTはCOPDを対象に開発されたものであるため,プロトコルが緩やかであり,走行困難な者でも実施可能である。しかし,SWTでの運動負荷の予測式はCOPDを対象としたものであり,健常者には当てはまらない。そこで本研究では健常者を対象にSWT中の酸素摂取量を測定し,その結果から予測式を算出することを目的とした。<BR>【対象】長崎県I町在住で,町が主催する健康教室へ参加した整形外科的疾患のない25名を対象とした。年齢は26~78(平均54.17±17.76)歳,男性5名,女性20名であった。<BR>【方法】測定は,身長,体重,握力,SWT歩行距離および運動終了時の実測酸素摂取量(実測peakV(dot)O<SUB>2</SUB>)を実施した。SWTは標準プロトコルに従って測定し,酸素摂取量は携帯型呼気ガス分析装置(MetaMax2,CORTEX)を用い,ブレスバイブレス方式で記録した。呼気ガス分析より得られた実測peakV(dot)O<SUB>2</SUB>とSWT歩行距離の関係を検討するために単回帰分析を用いて予測式を作成した。<BR>【結果】実測peakV(dot)O<SUB>2</SUB>とSWT歩行距離との関係は,実測peakV(dot)O<SUB>2</SUB>=0.030×SWT歩行距離+7.397(R<SUP>2</SUP>=0.841、p<0.01)となり,高い相関関係が認められた。実測peakV(dot)O<SUB>2</SUB>の予測式を作成する上で,年齢その他の要因の関与は認めなかった。SWTプロトコルにおいて,上記予測式を基にした各レベルの予測peakV(dot)O<SUB>2</SUB>は,レベル1では7.697~8.297ml/kg/min,レベル2では8.597~9.497 ml/kg/minとなり,最高レベルであるレベル12では34.097~37.997 ml/kg/minと算出された。<BR>【考察】上記予測式の結果をMETsに換算すると,レベル1~12は2.1METs~10.9METsとなる。これをトレッドミルでの運動負荷試験として広く利用されているBruceプロトコルと比較すると,最大のレベルは3~4段階程度に相当する。Bruceプロトコルは,運動強度の増加が段階ごとに2~3METsと比較的大きく,日常的にトレーニングを行っていないものでも3段階までは到達可能である。今回の結果により,SWTでの運動負荷は,日常的にトレーニングを行っていない健常者に対する最適な運動負荷量を設定できるものと考える。

著者

村上 亮

出版者

『関西大学西洋史論叢』編集部

雑誌

関西大学西洋史論叢 (ISSN:13449869)

巻号頁・発行日

no.18, pp.1-18, 2015

著者

村上 司樹

出版者

摂南大学外国語学部「摂大人文科学」編集委員会

雑誌

摂大人文科学 (ISSN:13419315)

巻号頁・発行日

no.22, pp.141-160, 2015-01

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古典的通説ではカロリング期以降いわゆるグレゴリウス改革以前(10-11世紀半ば)のカタルーニャ(現スペイン北東部)は、ラテン・キリスト教世界全域でも教会腐敗が特に著しかった地域、旧態依然たる在地社会の典型とされてきた。教会史研究のみならず封建社会成立論や、その特異な史料状況とも複雑に絡まりあった伝統的理解は、しかし最近30 年間の研究の進展によって大幅に書き換えられている。それを後押ししたのは、現地カタルーニャにおける史料刊行と個別所見の蓄積であると同時に、研究のさらなる国際化にともなう視野の拡大および方法の多様化であった。筆者は以前本誌において、主として律修教会(修道院)に即しつつ、中世カタルーニャ教会史研究のこのような現状を概観した1。今回はもう一方の在俗教会(主に司教座教会)に焦点を当て、司教区単位で深化している最近30 年間の研究動向を整理するとともに、旧稿では保留にした領邦政治との関係や聖堂参事会改革をめぐる議論の革新にもふれたい。

著者

増田 篤稔 隠地 武彦 村上 克介

出版者

生態工学会

雑誌

Eco-Engineering (ISSN:13470485)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.67-72, 2015-07-01 (Released:2015-08-26)

参考文献数

7

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Controlling dissolved oxygen (DO) level in rearing tank is one of the most important for intermediate breeding of abalones with land based production facilities. Continuous DO measurement was conducted for two rearing tanks of 15.5 m3 seawater each and containing 19,000 abalone of 50 mm length and 60,000 abalone of 23 mm length in running seawater condition of 17.6 m3 per hour. Oxygen consumption of abalone was also examined. A model formula expressing oxygen distribution in rearing tank was made based on these data. There are diurnal changes in DO concentration in rearing tank, higher in afternoon and lower in midnight, and DO decreased to less than 80% of saturation couple of times, harmful level for good growth.

著者

川並 高雄 山本 普康 大木 孝 西山 泰行 市田 弘三郎 村上 靖

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.69, no.13, 1983-09-03

著者

藤永 壯 高 正子 伊地知 紀子 鄭 雅英 皇甫 佳英 高村 竜平 村上 尚子 福本 拓 高 誠晩

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.69-88, 2010-02

著者

藤永 壯 高 正子 伊地知 紀子 鄭 雅英 皇甫 佳英 高村 竜平 村上 尚子 福本 拓 高 誠晩

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.99-125, 2015-10

著者

光山 和彦 村上 文弘 池田 哲臣

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.36, no.10, pp.53-56, 2012-02-17

被引用文献数

1

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ロードレースやゴルフの中継番組において,広いエリアで安定した移動中継を実現する無線伝送システムの研究を進めている.筆者らは,互いに離れた複数の基地局で受信した信号を,光ファイバ無線を利用してスイッチングセンターに集めて1台の受信装置に入力するマクロダイバーシチ受信システムを開発した.開発した受信装置は,各入力信号の遅延時間差をFFT演算前後でリアルタイムに補正した後,受信品質の良好な信号を最大4ブランチまで自動選択してMMSEアルゴリズムで合成する.本受信システムは,基地局の区別なく最適な信号を合成するため,高い回線品質を広いエリアにわたって提供できる.また,使用する機器を大幅に削減できるため,運用性の向上にも大きく貢献するものである.今回,実際の京都駅伝中継番組でカメラバイク映像の地上受信システムとして使用し,全コースの約半分の区間を途切れずに受信することに成功したので報告する.

著者

村上 正邦 冨田 成夫 西村 拓也 石井 聡 笹 公和 坂本 直樹 工藤 博

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, 2007-08-21

著者

吉野 和子 村上 春夫

出版者

日本体育大学

雑誌

日本体育大学紀要 (ISSN:02850613)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.103-119, 1977-03-31

著者

石川 麻美 渡邉 恵理子 村上 保夫 小舘 香椎子 イシカワ マミ ワタナベ エリコ ムラカミ ヤスオ コダテ カシコ Mami Ishikawa Eriko Watanabe Yasuo Murakami Kashiko Kodate

雑誌

日本女子大学紀要. 理学部 = Journal of Japan Women's University. Faculty of science

巻号頁・発行日

vol.14, pp.47-52, 2006-03-31

著者

村上 好央

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.324-329, 1959-09-15

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1) The hemianamorphic development of the Japanese house centipide, Thereuopoda ferox VERH., is divided into eleven or twelve growing stadia which have the morphological characters as are shown in Table 1. 2) Adult bears numerous spines on each segment of legs and on the flagellum primum of antennae. Growth of spines has relations to growing stadia as shown in Table 2.

著者

中尾 益巳 村上 聖一 植村 充博 東山 一郎

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.2-25, 2016-04

著者

村上 達也 西村 多久磨 櫻井 茂男

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.156-169, 2016

被引用文献数

10

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本研究の目的は, 小学生および中学生を対象とした対象別向社会的行動尺度を作成し, その信頼性と妥当性を検討することであった。小学4年生から中学3年生までの1,093名を対象とし質問紙調査を実施した。探索的因子分析の結果, 家族に対する向社会的行動, 友だちに対する向社会的行動, 見知らぬ人に対する向社会的行動の3因子を抽出した。加えて, 確認的因子分析により, 向社会性という高次因子を仮定したモデルが最終的に採択された。対象別向社会的行動尺度の内的一貫性および再検査信頼性係数は十分に高いことが確認された。中高生版向社会的行動尺度, 共感性尺度, 自己意識尺度, 学級生活満足度尺度といった同時に測定した外的基準との関連が概ね確かめられた。また, 尺度の内容的妥当性についても確認された。尺度得点に関しては, 男女差がみられ, 女子の得点の方が男子の得点よりも高いことが確認された。また, 学年差に関して, 概ね, 小学生の得点の方が中学生の得点よりも高いことが確認された。最後に, 本尺度の利用可能性について考察されるとともに, 今後の向社会的行動研究に関して議論された。

著者

伊藤 清 川島 実 荒井 義人 高橋 満博 村上 宏次 野部 達夫

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.81, no.723, pp.447-455, 2016

被引用文献数

1

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Energy conservation technology has been in high demand in relation to efforts to realize (net) zero-energy buildings (ZEBs). Ceiling radiant cooling panel systems represent a key energy-conservation technology which can yield high efficiency, since it uses moderately cold water (1618°C), offers integration with other energy-efficient strategies, such as indirect evaporative cooling or ground source heat pumps, and does not require energy to propel a fan to remove the cooling load. Furthermore, a radiant ceiling cooling panel system provides greater comfort to occupants because it does not produce a draught. Therefore, ceiling radiant cooling panel systems can offer both reductions in cooling energy consumption and a comfortable environment for occupants. However, there are several problems with applying a ceiling radiant cooling system in Japan. Firstly, there is limited data about the cooling performance of such systems because few have been constructed in Japan. For this reason, it is important to determine the cooling performance of radiant ceiling panels. Secondly, radiant ceiling panels have limited cooling performance, so it is necessary to consider a special system to remove the perimeter load. Thirdly, an outdoor air-conditioning system is needed to provide outdoor air to occupants. The objective of this paper is to present an outline of the proposed system, results of the thermal performance tests in an experimental facility, and the operational performance in a building to which the proposed system is applied. The proposed system consists of ceiling radiant cooling panels, perimeter chilled beams, and an outdoor-air supply system. The ceiling radiant cooling panels remove the interior cooling load. The perimeter chilled beams remove the perimeter cooling load. The outdoor-air supply system has a personal floor diffuser, a perimeter linear diffuser and a return-air inlet near the window top. The return-air inlet removes the hot air from the window to remove the perimeter load efficiently. An experimental facility for the proposed system was constructed, and thermal performance tests were performed. The results show a vertical temperature differential of less than 0.5°C, and the perimeter chilled beam can remove the peak summer cooling load appropriately. The cooling capacity of the ceiling radiant cooling panels and perimeter chilled beams are approximately 80 W/m2 and 120 W/m2 respectively under conditions whereby the difference in temperature between the water input and output is 9.0°C. Measurement of the system was performed in the actual building to which the system was applied. The results show that the ceiling radiant cooling panels and chilled beams can be controlled to remove varying cooling loads. The cooling capacity of the ceiling radiant cooling panels and chilled beams in the actual building proved almost equal to the experimental data. Thus, it is demonstrated that the proposed system can remove the cooling load as expected.