著者

松本 茂章

出版者

同志社大学大学院総合政策科学研究科総合政策科学会

雑誌

同志社政策科学研究 = Doshisha policy and managemant review (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

pp.59-65, 2016-02

著者

松本 克美

出版者

The Japanese Association of Sociology of Law

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.53, pp.165-179,249, 2000-12-20 (Released:2009-01-15)

参考文献数

65

---

In disen zwanzig Jahren sind viele Prozesse für Lungestaub und Kriegsentschädigung gemacht worden. Ich gehe auf Zurückbringen der Lösung der Konflikten durch Verjährung und Ausschulssfristen in disen Prozesse ein. Dabei lege ich Gewicht auf Reife der Bedingungen der Rechtsausübung. In disen Prozesse war es lang schwierig, dass man seine Rechte ausüben. Ich denke, dass die Beklagten die Verjärung und Ausschlussfristen in disen Prozesse nicht berufen und behaupten konnen, weil es unzulässige Rechtsausübungist Und man soll darauf eingehen, die Konflikt durch Gesetzgebung auflösen.

著者

松本 麟一

出版者

日本英学史学会

雑誌

英学史研究 (ISSN:03869490)

巻号頁・発行日

vol.1979, no.11, pp.181-188, 1978-07-01 (Released:2009-09-16)

著者

松本 健一

出版者

麗澤大学

雑誌

麗澤学際ジャーナル (ISSN:09196714)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.A27-A33, 1997

---

二十一世紀は「アジアの世紀」だ、といわれる。これは十八、九世紀が「ヨーロッパの世紀」で、二十世紀が「アメリカの世紀」であったことを意識しつつ、「こんどはアジアの隆盛の時代だ」、という期待をこめていわれる言葉である。たしかに、二十世紀末の現在、アジアそれも東アジアは、世界経済のエンジン部分を構成しはじめている。ところが、そのアジアは十九世紀半ばの世界史にあっては、「停滞」のイメージで捉えられていたのである。それがこの一世紀あまりのあいだに、アジアのイメージは「停滞」から「抵抗」へ、そうして今や「発展」へと、百八十度の転換をとげている。これにはむろん、帝国主義の終焉、ならびにその変形としての覇権国家アメリカの衰退(これに対抗したソ連の解体)、という外的な状況が大きく関わっていよう。しかし、アジアがその世界史的イメージを、「停滞」から「発展」へと百八十度の転換するためには、それを可能にしたアジア自身の内的な本質が存在しなければならない。その内的な本質こそ、アジアがその文化、歴史、宗教、民族において多様でありながらも、一様に農耕文明に発する「内に蓄積する力」をもっていた事実が、まず認識されなければならない。しかし、アジアの「内に蓄積する力」としての共質性は、かつてヨーロッパ・アメリカ文明の牧畜文明を基底とした「外に進出する力」のまえに無力であった。ところが、二十世紀半ばに、日本をふくむ帝国主義が終焉した。そして、そのあと覇権国家のテリトリー・ゲームも終わって-これを終わりへと導いたのが、戦後日本のウェルス・ゲームであった-ゆくと、アジア諸国の「内に蓄積する力」が発展へと爆発しはじめたのだった。

著者

松本 茂

出版者

環境経済・政策学会

雑誌

環境経済・政策研究 (ISSN:18823742)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.82-85, 2018-03-28 (Released:2018-04-27)

参考文献数

12

著者

松本 敏治 菊地 一文

出版者

植草学園大学

雑誌

植草学園大学研究紀要 = Bulletin of Education and Health Science, Uekusa-Gakuen University (ISSN:18835988)

巻号頁・発行日

no.11, pp.5-15, 2019-03-31

---

松本・崎原・菊地・佐藤(2014)は,「自閉症は方言を話さない」とする印象が全国で普遍的であることを報告している。しかしながら,共通語を使用してきた ASD が学齢期あるいは青年期において方言を使用するようになる事例が存在するとの報告が教員・保護者からあった。該当する 5 事例について,方言使用開始時期および対人的認知スキルに関する 55 項目についての質問紙を実施した。方言使用開始時期は,7 歳, 9 歳,16 歳,16 歳,18 歳で事例によって差がみられた。獲得されているとされた対人的認知スキルのうち,方言使用開始前後の時期に獲得されたとする項目数の割合は,26%〜 97%であった。また,それ以前に獲得されていた項目数と方言使用開始時期に獲得された項目数の割合を領域別で求めたところ,意図理解および会話の領域での伸びが顕著であった。これらの結果にもとづいて,ASD の方言使用と対人認知の関連について議論した。

著者

松本 雄一

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.15-26, 2013-10

著者

松本 滋恵

出版者

広島女学院大学

巻号頁・発行日

2019

---

終了ページ : 102

著者

齋藤 智也 福島 和子 阿部 圭史 氏家 無限 梅木 和宣 大塚 憲孝 松本 泰治 難波江 功二 中谷 祐貴子 中嶋 建介

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.105-114, 2015-06-25 (Released:2016-02-27)

参考文献数

27

---

わが国では,エボラ出血熱は,感染症法の一類感染症に位置づけられている.しかしながら,平成11年の感染症法の施行以降,これまで一類感染症であるウイルス性出血熱の感染が疑われる患者検体の検査を国立感染症研究所で実施することはあったものの,国内で感染が確認された患者はいない. 平成26年の西アフリカでのエボラ出血熱流行に対しては,厚生労働省でも3月のギニアからの第一報から情報収集を継続して状況を注視し,対応を行っていたが,8月より検疫対応及び国内対応の強化を開始した.10月末にはエボラ出血熱等対策関係閣僚会議が設置され,政府一丸となった対応を開始するに至った.一連の対応は,国内発生が非常に稀なウイルス性出血熱のような輸入感染症に対する対応体制を大きく底上げした一方で,様々な教訓を残した.今回の流行が終息したとしても,国際的なウイルス性出血熱のアウトブレイク発生リスクは今後も変わらない.今回の知見と経験を踏まえ,国内対応の観点からは,マニュアル等の改善,継続的な訓練の実施による一類感染症等に対する感染症危機管理体制の維持・向上のほか,国際的な対応への貢献という観点からも,人材育成等を推進していくことが重要である.

著者

松本 昭彦

出版者

愛知教育大学教育実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.9, pp.53-60, 2006-03

---

本年7月,キミ子方式のペン画の描き方を岡崎市立常磐南小学校の9名の教諭たちに体験してもらった。その後の教諭たちに指導された児童らの作品や感想文から判断すると,描き方について具体的な指示のあるキミ子方式は,観察力と描写力の向上だけでなく,人間性の成長にも効果があったと思われる。教師が変われば子どもらも変わると言えよう。それゆえ教える側の教師が学ぶことは,教育を改善していくための原動力になるものと考える。

著者

俵 由美子 松本 睦子 濱井 和子 齋藤 愛 島谷 智彦

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.3_226, 2012-06-07 (Released:2019-02-15)

著者

松本 哲哉

出版者

金沢大学十全医学会

雑誌

金沢大学十全医学会雑誌 (ISSN:00227226)

巻号頁・発行日

vol.106, no.1, pp.25-32, 1997-02-01

---

金沢大学医学部

著者

松本 孝朗

出版者

文光堂

雑誌

臨床スポーツ医学 (ISSN:02893339)

巻号頁・発行日

vol.35, no.7, pp.710-717, 2018-07

著者

松本 文六

出版者

日本病院会

雑誌

日本病院会雑誌 = Journal of Japan Hospital Association (ISSN:03859363)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.643-656, 2014-06

著者

伊藤 僚 山下 直之 中野 匡隆 山本 彩未 松本 孝朗 北川 薫

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.149-156, 2010-12-01

被引用文献数

1

著者

久保田 尚之 松本 淳 三上 岳彦 財城 真寿美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

---

<b>1.はじめに</b><br>台風の長期変動を明らかにするには、台風経路や強度に関するデータが欠かせない。西部北太平洋地域では現在、気象庁、アメリカ海軍統合センター(JTWC)、香港気象局、上海台風研究所が台風の位置や強度に関する情報を1945年以降提供している。<br><br>過去の気象データを復元する「データレスキュー」の取り組みで、それぞれの気象局が1945年以前についても台風の位置や被害に関する記録を残していた(Kubota 2012)。過去の台風に関する情報を復元することで、100年スケールの台風の長期変動の解明に向けた研究を報告する。<br><br><b>2. 台風経路データの整備</b><br><br>現在台風は最大風速から定義されている。台風の正確な位置や強度を特定するには、航空機の直接観測や気象衛星からの推定が必要である。このため現在と同精度で利用可能な台風データは1945年以降に限られている。一方でデータレスキューにより、各気象局から台風情報を入手し、これまで台風の位置情報をデジタル化してきた(Kubota 2012)。香港気象局と徐家匯(上海)気象局の資料は1884年まで遡ることができる(Gao and Zeng 1957, Chin 1958)。ただし、当時は台風の定義がなく、船舶や地上の気象台のデータから台風の位置を推定しており、精度の面で現在の台風データと同等に扱うのが難しいという点があった。<br> 台風の最大風速と中心気圧には関係がある(Atkinson and Holiday 1977)ことを用いて、台風の中心気圧を用いて台風を再定義する品質検証を行った(Kubota and Chan 2009)。気圧データは陸上に観測点が多く入手が容易なため、日本に上陸した台風に着目し、解析を進めた。北海道、本州、四国、九州に上陸した台風を対象とする。現在の台風の定義である最大風速35ktは中心気圧1000hPaに対応しており、陸上で1000hPa以下を観測した場合を台風上陸と定義し、全期間統一した定義を適応して台風データを復元した(熊澤他 2016)。気圧値だけでなく、上陸時両側の観測点の風向変化が逆になる力学的特徴も考慮した。<br>日本の気象台は1872年に函館ではじまり、全国に展開し、1907年には100地点を超えた。ただ、19世紀は地点数が少なく、地域的な均質性に問題があった。一方で、日本には1869年以降灯台が建設され、気象観測も行われるようになった(財城他 2018)。1880年には全国で35か所の灯台で気象観測が行われ、1877-1886年の灯台の気象データが収集できており、台風データの復元に利用した。<br><br><b>3. 結果</b><br>図に日本に上陸した1881-2018年の年間台風数を示す。年間平均3個上陸し、1950年は10個、2004年は9個上陸した。1970年代から2000年代は上陸数が少なく、上陸数なしの年も見られた。それに対して、1880年代から1960年代は上陸数が多い傾向が見られ、19世紀においても毎年2個以上の台風が上陸した。19世紀の台風データの復元には1883年から気象庁の前身の天気図が、1884年から台風経路データが利用できたが、それ以前は利用できる気象資料が少ない。最近、江戸時代末期からの外国船が気象測器を搭載しながら日本近海を往来した資料が見つかっている。より長期の台風データの復元には、外国船の航海日誌に記録された気象データの活用が期待される。

著者

松本 健吾 加藤 内藏進 大谷 和男

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

---

梅雨最盛期の東日本では,50 mm/日を超えるような「大雨日」の出現頻度は西日本ほど高くはないが,梅雨降水の将来予測などの際には,東日本のように大雨の少ない地域についても知見を整理する必要がある。また,長期間の「気候システムの平均像」としての「広いパラメータレンジでの種々の現象の振れ方」の把握の足がかりともなると考え,40年間の梅雨最盛期と盛夏期の東京を例とする東日本の大雨日について,解析を行ってきた。本講演では,降水特性や大気場について,降水域の南北の広がりも参照しながら吟味した。<br> ミニチュア版天気図が手元にある1971 ~2010年の6月16日~7月15日(梅雨最盛期)の東京での「大雨日」の日数は計31回であった(長崎よりかなり少ない)。これらの各事例における気圧配置の違いをパターン毎に分類した。 東日本では,梅雨最盛期の「大雨日」の約半分は台風が直接関連した事例(パターンA,B)であり,また,西日本の集中豪雨と違い,10 mm/h未満の「普通の雨」が持続することにより大雨日となる事例(パターンB,C)が少なくなかった。<br>&nbsp; パターンAでは,暖気移流の大きい領域が北海道東方までのびていたが,まとまった降水域はその南西方の暖気移流の小さい領域(宇都宮~八丈島,約380 km)だった。さらに,そこでの10 mm/h以上の強雨の寄与率は大きかった。パターンBでは大きい暖気移流域の中で多降水域は南北に広く分布していた(宇都宮~八丈島)。その南半分(館山以南)では10 mm/h以上の寄与率も大きかったが,北半分(横浜以北)では10 mm/h未満の「普通の雨」の寄与率が大きかった。<br> パターンA,Bの双方で高温多湿な空気が台風の東側の南風により北方へ侵入してくるが,下層を通過するパターンAに対し,梅雨前線の存在するパターンBでは関東付近で傾圧性が強い場に流入してくる。このような大気場の違いが降水特性の違いに影響しているのではないかと考える。<br> 盛夏期(8月1日~31日)でも東京について,同様に大雨日を抽出した結果,2/3以上が台風に関わる事例であった。梅雨最盛期の東京での大雨日のうち半数近くは,10 mm/h未満の「普通の雨」によるものだったが,盛夏期の東京の大雨日では全体的に,10 mm/h 以上の降水による寄与が非常に大きかった。この結果は,梅雨最盛期から盛夏期への季節経過の中,オホーツク海気団の張り出し方の変化に伴い,梅雨最盛期のパターンBのような状況の出現頻度が少なくなることを含めて影響していると考える。

著者

有賀 一広 金築 佳奈江 金藏 法義 宮沢 宏 小出 勉 松本 義広

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.124, 2013

---

栃木県佐野市のセメント工場では, 2009 年4 月から燃料の65%(年間10 万トン)を木質バイオマスで賄う発電施設が本格稼動した。この施設ではこれまではRPS制度を利用してきたが、現在、FITへの申請を行っている。また、栃木県那須塩原市、那珂川町の製材所では、現在、木質バイオマス発電施設の整備が計画されている。今年度、那須塩原市に265kWが、来年度、那珂川町に2,000kWの発電施設が整備される予定である。一方、先の東日本大震災では、栃木県北部に位置する那須野ヶ原地域でも甚大な被害を受け、また、その後の放射能汚染による影響は大変深刻な状況である。森林の除染については、落葉等の堆積有機物、枝葉の除去や間伐など伐採による樹木の除去などが検討されているが、これらの除去物質を木質バイオマスとしてエネルギー利用することで、地域のエネルギー源確保に繋がる。現在、宮沢建設株式会社、那須野ヶ原土地改良区連合、小出チップ工業有限会社、松本興業株式会社、宇都宮大学からなる事業組合によって除染装置を備えた木質バイオマスガス化発電小型プラントの開発が実施されている。本発表ではその概要について報告する。

著者

教育工学委員会 坂井 英夫 森棟 隆一 浅田 孝紀 宇佐見 尚子 西村 諭 安井 崇 松本 至巨 吉野 聡 大谷 晋 菅原 幹雄 祖慶 良兼 川角 博 小境 久美子 尾澤 勇 荒井 一浩 根本 賢一

出版者

東京学芸大学

雑誌

研究紀要 / 東京学芸大学附属高等学校 (ISSN:09139028)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.69-79, 2006-03-01

著者

松本 敏治 崎原 秀樹 菊地 一文

出版者

弘前大学教育学部

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

no.109, pp.49-55, 2013-03-27

---

本論文では、松本・崎原(2011) によって報告された「ASD は方言を話さない」という調査結果について理論的検討を行った。彼らの特別支援教育関係者を対象としたアンケート調査は、ASD は定型発達児およびID に比べ、方言の音声的特徴のみならず、語彙の使用も少ないとする結果を示した。この結果について次の5つの解釈の説明可能性を検討した。1)音韻・プロソディ障害説(表出性障害、受容性障害)、2)終助詞意味理解不全説、3)パラ言語理解不全説、4)メディア媒体学習説、5)方言の社会的機能説。1~4の解釈は、ASD でみられた方言の音声的特徴および方言語彙の不使用を十分に説明することができなかった。一方、方言の社会的機能説は、方言の社会的意味として他者との連携意識・集団への帰属意識などに着目したもので、ASD のもつ対人的・社会的障害の側面から方言の不使用を説明できるものであった。この説は、結果を適切に説明できるもので、かつASD の中核症状との関連が推察された。また、この説と関連して、ことばの社会的機能への気づきとASD への言語的はたらきかけについて考察した。