著者

林 真貴子

出版者

近畿大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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本研究の目的は、1930年代初頭の農山漁村経済更生運動下でおこなわれた、農村で組合を形成して負債を整理するという問題解決の方法およびその法過程について検討することである。具体的には、1933(昭和8)年に制定された農村負債整理組合法(昭和8年法律第21号)の施行過程において、組合形成の母体となった農業集落としての「むら」が負債整理の法過程において果たした役割と「組合」を用いた問題解決の方法、さらに同時期に実施された金銭債務臨時調停法(昭和7年法律第26号)との関係を調査・分析した。本年度は、国立国会図書館、法務図書館、国立公文書館および県立市立公文書館等における資料収集を継続した。収集した資料は、おもに各道府県における負債整理組合法の施行細則、実施手引書等、農村(都市)生活改善運動の啓蒙文書、京都地方裁判所や神戸地方裁判所における各種調停法施行時の統計、同法の実態調査等に関するものである。農村負債整理組合法は無限責任の負債整理組合を隣保共助の精神に則り、生活共同体の単位で設立し、債権者も債務者もまたいずれでもない人もすべてが組合員となって、負債の整理を目指すところに特徴がある。組合は、組合員の負債整理計画を検討し、償還方法その他条件の緩和に関する協定を斡旋し、組合員(債務者)に対する負債整理資金の貸付を行なう。この新たな貸付に対して組合員は無限責任を負うことになる。政府は、昭和恐慌期の負債については、「善良なる債務者の更生」のために、農村では生活共同体単位で無限責任を負わせて(条文上は有限責任組合の設置も認めているが)、負債整理を断行するとともに、都市部の小額(訴額千円以下)の紛争については、裁判所が関与した調停手続によって債務者保護に資する解決を図った。農山漁村経済更生運動から続く農村資金計画は、土地、資本、労力の分配の適正、生産販売購買の統制を、各種組合を通じて行なっていった。農業金融の合理化によって負債の固定化を防止しようとした。このような組合方式による負債整理と近代法とのかかわりについて、本研究では収集資料に基づいて分析した。その結果は論文として公表する。

著者

林 茂

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.412-415, 1988-12-25 (Released:2011-08-11)

著者

一瀬 哲夫 小島 諭 宮崎 彩記子 宮崎 忠史 林 英守 伊藤 誠悟 川村 正樹 諏訪 哲 櫻井 秀彦 住吉 正孝

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.40, no.9, pp.806-810, 2008

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症例は64歳,男性.数日前に左上肢を枕にして昼寝をしていたところ,突然の左上肢浮腫を認めたため来院.明らかな血栓性素因,悪性疾患を認めなかったが,左上肢の静脈造影,造影CTで左腋窩静脈の高度狭窄と,左鎖骨下静脈の遠位部の完全閉塞と近位部に浮遊血栓を認めた.肺動脈血栓塞栓症(pulmonary thromboembolism;PTE)の予防のため上大静脈に一時留置型静脈フィルター(ニューハウスプロテクト)を留置し,7日間のウロキナーゼ投与,およびヘパリン療法を開始した.線溶療法後の静脈造影では浮遊血栓は消失し,左鎖骨下静脈に器質化した血栓を認めた.フィルターは10日目に合併症なく抜去した.原発性鎖骨下静脈血栓症(Paget-Schroetter症候群)によるPTE予防に一時留置型フィルターは有用であると思われた.

著者

林 宏三 杉本 昌穗 三橋 哲雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.38, no.7, pp.610-614, 1984-07-20

著者

岩淵 義郎 上林 孝史

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.28-36, 1991-06-30 (Released:2011-07-19)

参考文献数

4

著者

小島 英敏 金田 弘挙 渡 淳二 中村 康雄 林 豊彦 Kojima Hidetoshi Kaneda Hirotaka Watari Junji Nakamura Yasuo Hayashi Toyohiko

出版者

新潟大学工学部

雑誌

新潟大学工学部研究報告 (ISSN:03744345)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.5-5, 2011-03

著者

岡田 光弘 小林 直樹 照井 一成 田村 直之

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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次の3点を中心に研究を進めた。1.証明論と意味論の統合的見方について研究を進めた。カット消去定理等の証明論の基本定理の成立条件がPhase semanticsによる意味論的分析により明らかになることを示した。又、Simple logic等の線形論理の基礎理論に対して、証明論と意味論の統合を進めた。さらに、直観主義論理Phase semanticsと古典論理Phase semanticsとの密接な関係を明らかにした。Phase semanticsの成果に基づいてカット消去定理の意味論的条件の研究を進めた。2.Reduction Paradigmによる計算モデルとProof-Search Paradigmによる計算モデルを統一的に分析できる論理的枠組の確立に向けた研究を進めた。ゲーム論的意味論等の観点からの分析も加えた。(岡田・Girard等フランスグループとの共同研究)これまでのReduction Paradigm(関数型言語の論理計算モデル)とProof-Search Paradigm(論理型言語や証明構成の計算モデル)の内的な統合を可能にするLudics等の新たな論理体系理論の分析をGirardグループらと共同で行なった。3.線形論理的概念がプログラミング言語理論やソフトウェア形式仕様・検証理論、計算量理論等にどのように応用され得るかのケーススタディーを行なった。例えば昨年に引き続き、ダイナミック実時間システムのシステマティックな設計・検証や認証プロトコル安全性証明等を例にとり、線形論理的観点や手法の応用可能性を示した。この目的でフランス及び米国共同研究グループとの共同研究を行なうとともに、計3回の成果報告会を日仏共同で行った。

著者

橋本 健太郎 林 敬次 柳 元和 梅田 忠斎 浜 六郎

出版者

The Japanese Society of Clinical Pharmacology and Therapeutics

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.199-200, 1999-01-31

著者

剱田 侑希 門田 佳子 鈴木 小夜 青森 達 小林 典子 高木 彰紀 手塚 淑人 大谷 壽一 中村 智徳

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.117-123, 2014-02-10 (Released:2015-02-10)

参考文献数

23

被引用文献数

1 2

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In advanced pharmacy practice experiences (APPE) in community pharmacies in Japan, students are not always satisfied with over-the-counter (OTC) counseling practice. Aiming to improve the quality of such practice, we conducted a questionnaire survey of 167 students after their APPE to assess student satisfaction and the current status and problems they experienced with OTC counseling practice. The results revealed that opportunities for practice differed among sites. While 27.8% of students had experienced selling OTC drugs to patients, 11.4% of students carried out no selling, shadowing or role play (RP). The difference arose also in student satisfaction. As expected, most students who experienced selling OTC drugs to patients rated the practice most favorably, especially students who had experienced consultation sales obtained higher satisfaction. On the other hand, most students who experienced both shadowing and RP but not the opportunity to sell OTC drugs also rated the practice quite positively; in particular, students who had more than six opportunities for shadowing and RP rated the practice favorably. In conclusion, although OTC counseling is not well practiced during APPE, mainly because of limited opportunities to sell OTC drugs, student satisfaction may be improved by introducing and increasing opportunities for shadowing and RP.

著者

中村 好徳 金子 真 林 義朗 莟 博行 山田 明央

出版者

日本暖地畜産学会

雑誌

日本暖地畜産学会報 (ISSN:2185081X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.181-194, 2012-09-28 (Released:2012-12-29)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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褐毛和種去勢雄牛(4頭,8~9ヵ月齢)を用いて,配合飼料無給与で暖地型牧草(バヒアグラスなど)放牧地と寒地型牧草(イタリアンライグラス)放牧地で周年放牧育成(草地育成期間:293日)後,放牧を続けながら自家産のサイレージ(トウモロコシと大豆の混植)を併給する肥育方法により飼養(草地肥育期間:248日)し産肉性と肉質を調査した.放牧期間中の1日増体量は,草地育成期間で0.35 ±0.03 kg/日,草地肥育期間で1.02 ±0.10 kg/日であった.供試牛の血液性状は飼料成分(特に生草)の変化に顕著な影響を受け,季節変動が激しかったが正常値範囲内の変化に留まった.供試牛は26.8 ±1.0ヵ月齢で体重676 ±50 kgで出荷され牛枝肉格付評価はB-2であった.また,屠畜後の内臓廃棄率は0%であった.本研究で調査された食肉科学および栄養学的データを他の慣行肥育牛のデータと比較検討することにより,褐毛和種去勢雄牛の草地肥育牛は,1)産肉性として,‘まえばら’と‘そともも’の発育が良好であること,2)肉質として,ほとんどの部分肉の脂質含量が和牛肉と乳用肥育牛肉の間に位置すること,β-カロテン含量が高くコレステロール含量と脂肪酸組成のn-6系多価不飽和/n-3系多価不飽和比率が低いことが明らかになった.これらのことから褐毛和種去勢雄牛の草地肥育における産肉性や肉質の特徴が明らかになった.

著者

小林 三智子 岡田 幸雄 戸田 一雄

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成17年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.16, 2005 (Released:2005-09-13)

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【目的】利尿剤として用いられるアミロライドには、塩味抑制効果があることがマウス1)やハムスター2)では確認されている。しかし、ヒトにおいてもアミロライドに塩味抑制効果があるかは明らかにされていない。本研究では、アミロライドの塩味味覚感受性の影響について検討した。【方法】19歳から21歳の健康な非喫煙者の女性をパネルとし、測定の際には口腔内に口内炎やう歯による痛みのないこと、食後1時間以上経過していることを確認した。味覚感受性の測定には、上昇系列の全口腔法を用いた。塩味のコントロール溶液にはNaClを用い、Na+とCl-の影響を調べるために対象としてCH3COONaとLiClの検討を行なった。あわせて、5基本味の他の4味スクロース、DL-酒石酸、硫酸キニーネ及びグルタミン酸ナトリウムについても同様にアミロライドの効果を検討した。【結果】全口腔法上昇系列で求めた塩味NaClの認知閾値は、1.25mMであった。事前にアミロライドを味わった後の認知閾値は2.5mMとなり、アミロライドによる塩味抑制効果が認められた。それに対して、他の4つの基本味では、甘味・苦味・うま味ではアミロライドの抑制効果が認められなかったが、酸味には抑制効果が認められた。アミロライド処理は、ヒトにおいて、塩味と酸味の応答はともに抑制されることが認められた。1)Miyamoto,T.,Miyazaki,T.,Okada,Y.and Sato,T.:J.Neurosci.Methods,64,245-252,19962)Gilbertson,T.A.,Roper,S.D.andKinnamon,S.C.:Nesron,10,931-942,1993

著者

寺林伸明 白木沢旭児 劉含発編著

出版者

中西印刷

巻号頁・発行日

2013

著者

林 淳子

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科国語研究室

雑誌

日本語学論集 (ISSN:18800947)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.152-167, 2014-03-24

著者

井川 克彦 長谷部 弘 阿部 勇 奥村 栄邦 西川 武臣 小林 延人 高橋 未沙 土金 師子

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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江戸後期において上田小県地方は生糸主産地の一つであり、その生糸は前橋の生糸市に集荷され、桐生などの絹織物の原料となった。横浜開港後にその生糸生産はさらに拡大して明治を迎えたが、この地方では器械製糸業がなかなか勃興しなかった。上田商人や生糸流通構造の実態を明らかにすることに努めた結果、養蚕と結合した農家小商品生産の部厚い存在、買い集める上田生糸商人の資本基盤の小ささを見通すことができた。

著者

早川 美波 林 秀剛 岸元 良輔 伊藤 建夫 東城 幸治

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement 第29回日本霊長類学会・日本哺乳類学会2013年度合同大会

巻号頁・発行日

pp.245, 2013 (Released:2014-02-14)

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ツキノワグマ Ursus thibetanusは,アジア広域に生息する中型のクマで,日本には,固有亜種,ニホンツキノワグマ Ursus thibetanus japonicusが,本州と四国に生息している.中でも,本研究の対象地域である長野県は,日本アルプスを含む中部山岳域に囲まれていること,長野県におけるツキノワグマの推定生息数が約 3600頭 (長野県 2011年) であることからも重要な生息地の 1つであると考えられる.一方,長野県には独立した山塊がいくつかあり,盆地には都市が広がっているため,ツキノワグマの生息地が必ずしも連続しているとは言えず,また,山塊間の移動の程度や遺伝的多様性の評価などの研究が十分行われていないことから,一概にも安定した個体群が維持されているとは言えない.本研究では,2006年から 2012年に捕獲されたツキノワグマ約 200個体を用いて,mtDNA制御領域 626-bp及び,核 DNA MHC クラスター Ⅱベータ遺伝子 2領域 270-bpを解析し,長野県ツキノワグマ個体群における遺伝的構造の究明を行った.  mtDNA制御領域の解析では,12のハプロタイプを検出した.ハプロタイプの地理的分布から,長野県の北部と南部では解析した個体から検出されるハプロタイプが異なったため,長野県の北部と中南部間での遺伝子流動,すなわちツキノワグマの移動分散が起きていない,あるいは非常にまれであることが示唆された.

著者

荒木 領 小林 直樹 大野 光平 伊丹 誠

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.36, no.10, pp.41-44, 2012-02-17

被引用文献数

1

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ワンセグメントサービスは,日本における地上波デジタル放送の移動体向けのサービスである.しかし,使用帯域の狭さからマルチパスによるディップの影響を受けやすくなり,受信特性の劣化する可能性がある.この対策として,アンテナダイバーシティ技術がある.しかし,携帯電話などの小型のワンセグ受信機では,端末内に複数のアンテナを十分なダイバーシティ利得が得られるほど離して配置するのは不可能である.そこで,本稿では3台の受信端末を用いて受信情報を共有する協調受信を提案する.提案方式では,協調受信に用いる受信端末の台数を増やすことでワンセグメントサービスの誤り率特性が改善できることを示す.

著者

嵯峨山 茂樹 伊藤 克亘 宇津呂 武仁 甲斐 充彦 小林 隆夫 下平 博 伝 康晴 徳田 恵一 中村 哲 西本 卓也 新田 恒雄 広瀬 啓吉 峯松 信明 森島 繁生 山下 洋一 山田 篤 李 晃伸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.518, pp.73-78, 2003-12-12

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擬人化音声対話エージェントのツールキット"Galatea"の開発プロジェクトについて報告する.Galateaの主要な機能は音声認識,音声合成,顔画像合成であり,これらの機能を統合して,対話制御の下で動作させるものである.研究のプラットフォームとして利用されることを想定してカスタマイズ可能性を重視した結果,顔画像が容易に交換可能で,音声合成が話者適応可能で,対話制御の記述変更が容易で,更にこれらの機能モジュール自体を別のモジュールに差し替えることが容易であり,かつ処理ハードウェアの個数に柔軟に対処できるなどの特徴を持つシステムとなった.この成果はダウンロード可能となっており,一般に無償使用許諾している.

著者

竹村 明子 前原 武子 小林 稔

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-10, 2007-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

25

被引用文献数

6

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本研究の目的は, スポーツ系部活参加の効果を, Nicholls (1992) の目標理論の枠組みにより, 明らかにすることであった。そのため, スポーツ系部活に参加する高校生 (部活群) 231名と, 部活に参加しない高校生 (非部活群) 200名とを対象に, 学業の目標志向性および適応 (無気力感・授業満足感) を測定し, 比較検討を行った。その結果, 部活群は非部活群に比べて, 課題志向性 (個人の能力の発達を目標とする志向性) および協同性 (仲間と協力することを目標とする志向性) が高いことがわかった。そして部活群は非部活群に比べて, 無気力感3因子のうちの自己不明瞭感が低く, 授業満足感が高いことから, 適応が良好であることがわかった。さらに, 部活群・非部活群ともに, 課題志向性が高いことは低い無気力感を説明することが, 一方授業満足感については説明できないことが明らかとなった。従って, スポーツ系部活は高校生の目標志向性および適応に対して概ね肯定的効果があることが明らかとなった。しかし, その効果は目標志向性の内容および適応の指標により異なるメカニズムをもつことが示唆された。

著者

林 禔映

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科国語研究室

雑誌

日本語学論集 (ISSN:18800947)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.190-208, 2013-03-25

著者

井上 渉 横田 公幸 小林 裕徳 西 宏之

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.52, pp.419-420, 1996-03-06

被引用文献数

2

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従来のオフィスにおける通信サービスは電話が主であったが,最近はこれに加え,LAN上のPC(Personal Computer)を用いた電子メールの普及が著しい.電話系およびLAN系システムは別々に発展し,お互いに高度な機能を有するようになったが,電話系サービスには次の問題点がある.(1)機器操作の複雑さ(機能ボタン・機能特番による操作,トーンによる機器状態の表示)(2)着信側の状況に関係ない接続(回線の接続を目的とした電話の接続方式)(3)各種アドレス,操作方法を使い分ける必要がある(LAN系と独立したサービス体系)上記の問題点を解決するため,音声通信サービス制御法の一つとしてLAN機能を電話の制御に取り組んだプリネゴシエーション形サービス制御を提案する.プリネゴシエーションは『音声通信パスを接続する前に,発信者の要求と着信者の状態に関して情報の送受信をすることにより,最適な通信手段を提供する機能』と定義される.ここではプリネゴシエーションを可視化するシステムを構築し,既存電話サービスとの比較を行い,プリネゴシエーションが有効であることを報告する.