著者
横山 智
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理学会大会 研究発表要旨
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.38, 2010

<B>1.はじめに</B><BR><BR> 発表者は、東南アジアのナットウに興味を持ち、これまで研究報告が存在しなかったラオスのナットウを調査し、中国雲南省からの伝播ルートとタイからの伝播ルートが混在していることを明らかにした。しかし、先行研究では、タイのナットウ(トゥア・ナオ)は、ミャンマーのナットウ(ペポ)と同じグループと論じられている。<BR> そこで本研究では、2009年に実施した北タイとミャンマーの市場調査とナットウ製法調査をもとに、発酵の際に菌を供給する植物に着目して、ミャンマーおよび北タイのナットウの類似点と相違点を解明することを目的とする。<BR><BR><B>2.販売されているナットウの種類</B><BR> 北タイで製造されるナットウは、(1)粒状、(2)ひき割り状、(3)乾燥センベイ状の3種類に大別することができる。ただし、日本の「納豆」と同じ「粒状」ナットウは、現地の市場で見かけることはほとんどない。北タイでは、タイ・ヤーイと称されるシャン人(ミャンマーのシャン州出身)の村では見ることができるが、それ以外の市場では、「ひき割り状」か「乾燥センベイ状」しか売られていない。<BR> 一方、ミャンマーで製造されているナットウは、多様性に富んでいる。北タイに多い「ひき割り状」と「乾燥センベイ状」以外に、シャン州のムセーの市場では、油で揚げて甘い味付けをしたもの、豆板醤のようなソースをからめたもの、そして乾燥したものなど、「粒状」を加工したナットウが多く売られていた。さらに「ひき割り状」を一度乾燥させた後に蒸かして円筒状に形を整えた珍しいナットウも売られていた。しかし、日本の「納豆」のような糸引きナットウは、2009年の調査で訪れたシャン州内の市場では少なかった。ところが、バモーより北のカチン州に入ると、シャン州で見られたような加工された「粒状」ナットウよりも、糸が引く日本の「納豆」と同じ「粒状」ナットウの比率が高くなり、カチン州都のミッチーナ市場では、強い糸が引く「粒状」ナットウがほとんどであった。<BR><BR><B>3.ナットウの製法と地域的特徴</B><BR> 北タイとミャンマーのナットウの製法は基本的に同じである。大豆を水に浸した後、柔らかくなるまで煮て、その後、プラスチックバックや竹カゴに入れて数日間発酵させれば、「粒上」のナットウができあがる。なお、どの地域でも発酵のために種菌を入れることはない。その後、粒を崩し、塩や唐辛子などの香辛料を混ぜて「ひき割り状」のナットウとし、さらに「乾燥センベイ状」の場合は、形を整えて天日干しする。この製造工程のなかで、地域的な差異が見られるのが、菌の供給源となる植物の利用である。<BR> シダ類(未同定)とクワ科イチジク属は、ヒマラヤ地域で製造されているナットウの「キネマ」でも利用されていることが報告されており、カチン州との類似性が見られた。またシダ類は、シャン州でも利用されているため、ヒマラヤ地域の「キネマ」とミャンマー全域の「ペポ」との類似性も見いだすことができよう。そして、チークの葉およびフタバガキ科ショレア属の利用という視点からは、シャン州と北タイに類似性があることが判明した。<BR> 本研究の結果は、以下のようにまとめることができる。北タイとミャンマーのシャン州で大規模に「乾燥センベイ状」ナットウを生産している世帯では、発酵容器に竹カゴは用いられず、肥料袋のようなプラスチックバックに煮た大豆を数日間保存するだけであり、菌の供給源となる植物も入れない。<BR> 形状と糸引きの強弱に関しては、シダ類やイチジク属を用いているヒマラヤ地域とカチン州は「粒状」が多く、糸引きも強い傾向がある。チークやショレア属の葉を用いるシャン州や北タイは、多くが「乾燥センベイ状」で、粒状の場合でも糸引きが弱いことが明らかになった。<BR><BR><B>4.おわりに</B><BR> 本研究では、これまでの議論とは視点を変えて、菌を供給する植物に焦点をあて、植物利用からナットウ製法の地域区分を実施することを試みた。それの結果、これまで全く議論されていなかった、ミャンマーとタイでの類似点と相違点、そしてミャンマー内での類似点と相違点を解明できた。これらの結果をもとに、未だ達成できていない中国側での植物利用調査を進めることが出来れば、東南アジアのナットウが中国からの伝播かどうかを議論する際の重要な手がかりになると思われる。<BR>
著者
横山 智
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理学会大会 研究発表要旨 2010年 人文地理学会大会
巻号頁・発行日
pp.38, 2010 (Released:2011-02-01)

1.はじめに 発表者は、東南アジアのナットウに興味を持ち、これまで研究報告が存在しなかったラオスのナットウを調査し、中国雲南省からの伝播ルートとタイからの伝播ルートが混在していることを明らかにした。しかし、先行研究では、タイのナットウ(トゥア・ナオ)は、ミャンマーのナットウ(ペポ)と同じグループと論じられている。 そこで本研究では、2009年に実施した北タイとミャンマーの市場調査とナットウ製法調査をもとに、発酵の際に菌を供給する植物に着目して、ミャンマーおよび北タイのナットウの類似点と相違点を解明することを目的とする。 2.販売されているナットウの種類 北タイで製造されるナットウは、(1)粒状、(2)ひき割り状、(3)乾燥センベイ状の3種類に大別することができる。ただし、日本の「納豆」と同じ「粒状」ナットウは、現地の市場で見かけることはほとんどない。北タイでは、タイ・ヤーイと称されるシャン人(ミャンマーのシャン州出身)の村では見ることができるが、それ以外の市場では、「ひき割り状」か「乾燥センベイ状」しか売られていない。 一方、ミャンマーで製造されているナットウは、多様性に富んでいる。北タイに多い「ひき割り状」と「乾燥センベイ状」以外に、シャン州のムセーの市場では、油で揚げて甘い味付けをしたもの、豆板醤のようなソースをからめたもの、そして乾燥したものなど、「粒状」を加工したナットウが多く売られていた。さらに「ひき割り状」を一度乾燥させた後に蒸かして円筒状に形を整えた珍しいナットウも売られていた。しかし、日本の「納豆」のような糸引きナットウは、2009年の調査で訪れたシャン州内の市場では少なかった。ところが、バモーより北のカチン州に入ると、シャン州で見られたような加工された「粒状」ナットウよりも、糸が引く日本の「納豆」と同じ「粒状」ナットウの比率が高くなり、カチン州都のミッチーナ市場では、強い糸が引く「粒状」ナットウがほとんどであった。 3.ナットウの製法と地域的特徴 北タイとミャンマーのナットウの製法は基本的に同じである。大豆を水に浸した後、柔らかくなるまで煮て、その後、プラスチックバックや竹カゴに入れて数日間発酵させれば、「粒上」のナットウができあがる。なお、どの地域でも発酵のために種菌を入れることはない。その後、粒を崩し、塩や唐辛子などの香辛料を混ぜて「ひき割り状」のナットウとし、さらに「乾燥センベイ状」の場合は、形を整えて天日干しする。この製造工程のなかで、地域的な差異が見られるのが、菌の供給源となる植物の利用である。 シダ類(未同定)とクワ科イチジク属は、ヒマラヤ地域で製造されているナットウの「キネマ」でも利用されていることが報告されており、カチン州との類似性が見られた。またシダ類は、シャン州でも利用されているため、ヒマラヤ地域の「キネマ」とミャンマー全域の「ペポ」との類似性も見いだすことができよう。そして、チークの葉およびフタバガキ科ショレア属の利用という視点からは、シャン州と北タイに類似性があることが判明した。 本研究の結果は、以下のようにまとめることができる。北タイとミャンマーのシャン州で大規模に「乾燥センベイ状」ナットウを生産している世帯では、発酵容器に竹カゴは用いられず、肥料袋のようなプラスチックバックに煮た大豆を数日間保存するだけであり、菌の供給源となる植物も入れない。 形状と糸引きの強弱に関しては、シダ類やイチジク属を用いているヒマラヤ地域とカチン州は「粒状」が多く、糸引きも強い傾向がある。チークやショレア属の葉を用いるシャン州や北タイは、多くが「乾燥センベイ状」で、粒状の場合でも糸引きが弱いことが明らかになった。 4.おわりに 本研究では、これまでの議論とは視点を変えて、菌を供給する植物に焦点をあて、植物利用からナットウ製法の地域区分を実施することを試みた。それの結果、これまで全く議論されていなかった、ミャンマーとタイでの類似点と相違点、そしてミャンマー内での類似点と相違点を解明できた。これらの結果をもとに、未だ達成できていない中国側での植物利用調査を進めることが出来れば、東南アジアのナットウが中国からの伝播かどうかを議論する際の重要な手がかりになると思われる。
著者
横山 智史 谷川 智洋 広田 光一 廣瀬 通孝
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.9, no.3, pp.265-274, 2004-09-30 (Released:2017-02-01)
参考文献数
19
被引用文献数
4

Recently, various types of display system can present aural, visual and haptic information related to the position. Also, it is important to present olfactory information related to the position, and we focus on the spatiality of olfaction. Olfactory information consists of the kind and density of an odorous molecule. And, human can know the position of an odor source, by perceiving the density distribution of the odorous molecule. In this research, we constructed and evaluated wearable olfactory display to present the spatiality of olfaction at outdoor environment. By simulating density distribution of the odorous molecule based on diffusion equation, we generate two types of olfactory field which represented olfactory information related to the position. According to positions of user and odor source, our prototype system control density of odorous molecule and blow generated odor air to the user's nose. By using the proposed system, user can specify position of odor source in outdoor environment. Also, the user can feel as if he/she passed each other with the perfumed people.
著者
横山 智哉
出版者
日本マス・コミュニケーション学会
雑誌
マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
巻号頁・発行日
vol.95, pp.41-49, 2019-07-31 (Released:2019-10-25)
参考文献数
28

With the dramatic changes in the media environment in recent years, thetraditional models of mass media influence are being reconsidered. In this article,the author considers these research trends and introduces the empiricalinsights of survey experiments that examine the effects of information exposurein the current media environment. Specifically, the author introduces the argumentssurrounding the minimal media effects theory, which were first raised inthe 2010s. Next, the author focuses on the concept of cues that function as heuristics,and delves into the social consequences that result from changes in themedia environment by laying out the insights provided by survey experimentsrelated to the effects of media exposure. Finally, the author argues the importanceof explaining the insights gained through experimental research carriedout in the context of the real-world media environment by referring to thearguments surrounding the problems of external validity and exposure-basedpretreatment.
著者
横山 智
出版者
熊本大学
雑誌
文学部論叢
巻号頁・発行日
vol.100, pp.51-67, 2009-03-10

This paper tried to clarify residential preference of students in Faculty of Letters, Kumamoto University, by interpreting mental maps. Mental maps are frequently used as a tool for analysis of environmental perception or environmental assessment. Spatial pattern drawn in the mental maps represents commonalities and regionalites of residential preference. As a result of analysis, the tendency of residential preference varies remarkably by hometown of the respondents or students' major field of study. The mental maps, however, also showed the commonalities of residential preference. Urbanized prefectures (Tokyo and Fukuoka) and prefectures known as popular destination for tourist (Kyoto, Hokkaido and Okinawa) are prefered by most of the respondents.
著者
横山 智
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.287-304, 2001-05-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
40
被引用文献数
2

1991年に甚大な台風被害を受けた福岡県矢部村に右いて,斜面崩壊地の分布と台風災害の復旧状況に関わる,自然的要因ゲ人的要因,経済的要因を分析し,台風災害地の森林管理問題を考察した.分析地区の崩壊地は台風災害地と重なり,また大半の崩壊地は災害復旧がなされていない林分であった.崩壊地の発生要因には,自然的要因のほかに,台風災害復旧を行っていない,すなわち森林管理を放棄するという人的要因も関与していた.森林管理が放棄される傾向にある森林所有属性は不在村森林所有者であり,在村森林所有者と比較して災害復旧速度が相対的に遅い.また,復旧には,経済的要因も加わり,多くの要素が相互に関与しあって,森林管理の放棄に結びっいている状況を明らかにした.森林管理は,自然資源を活かした地域振興を試みる山村の存立基盤にも大きく影響するため,不在村森林所有者の問題をはじめとする森林の維持管理対策が山村には必要不可欠である.
著者
田中 愛治 川出 良枝 古城 佳子 西澤 由隆 齋藤 純一 吉川 徹 小西 秀樹 船木 由喜彦 今井 亮佑 品田 裕 飯田 健 井柳 美紀 遠藤 晶久 清水 和巳 Jou Willy 千葉 涼 日野 愛郎 三村 憲弘 村上 剛 山崎 新 横山 智哉 加藤 言人 小川 寛貴 坂井 亮太 中西 俊夫 劉 凌
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2013-05-31

熟慮を経てから市民のニーズを測定するCASI調査と、熟議を通して市民のニーズを探るミニ・パブリックスを比較分析すると、熟議に基づくミニ・パブリックスよりも、熟慮に基づくCASI調査の方がサンプルの代表性は高く、実施のコストが低い点では好ましい。しかし、本プロジェクトの実験・調査を通して、熟慮だけでは難しいが、熟議を通してこそ達成できる効果もあることが分かった。例えば、事実に対する思い込みの是正においては、熟慮ではなく、熟議の効果が確認できた。したがって、CASI調査(熟慮)とミニ・パブリックス(熟議)のどちらにも利点があることが明らかになり、一概に両者の優劣をつけることはできないといえる。
著者
横山 智
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理学会大会 研究発表要旨 2008年 人文地理学会大会
巻号頁・発行日
pp.P01, 2008 (Released:2008-12-25)

納豆様の無塩発酵大豆食品は,東南アジア大陸部の中国雲南省あたりが起源との見方がある.そして,雲南省を中心に,ミャンマー,タイ,ラオスにも納豆様の無塩発行大豆食品が分布している.ラオスの無塩大豆発酵食品は「トゥアナオ(腐った豆の意味)」と呼ばれ,北部の市場などで売られており,カオソーイと呼ばれる日本のうどんのような麺の辛子ミソには必ず入っている.しかし,ラオスのトゥアナオについては,ほとんど知られていない.発表では,ラオスの無塩発行大豆食品がいかにして製造され,そしてだれによって伝えられ,また,どのような経路で拡がっていったのか文化地理学的視点から考察する.
著者
横山 智哉 稲葉 哲郎
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.92-103, 2016

<p>Recent studies find that political talk influences political participation. However, as of yet, there has been no clear demonstration of how political talk translates into increased political participation. This study proposes a bridging effect, which reduces the perceived psychological distance between citizens and politics. In order to test this explanation, we collected panel data on an online national volunteer sample in November 2012 and January 2013. Findings suggest that the direct relationship between political talk and participation in governmental politics may be mediated through perceived psychological distance to politics. These findings support the bridging effect explanation.</p>
著者
横山 智
出版者
京都大学ヒマラヤ研究会・京都大学ブータン友好プログラム・人間文化研究機構 総合地球環境学研究所「高所プロジェクト」
雑誌
ヒマラヤ学誌 : Himalayan Study Monographs (ISSN:09148620)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.242-254, 2013-03-20

自然の力を利用して作物栽培を持続的かつ循環的に営むことができるのが焼畑農業である. 先人たちは, 土地に合った耕作と休閑のパターンを守り, 焼畑を何世紀にもわたって存続させてきた. しかし, 遅れた農法と見なされた焼畑は, 世界各地で規制され, その面積は急速に縮小し, 消滅の危機を向かえようとしている. 本研究では, 現在でも広く焼畑が営まれている東南アジアのラオス北部を事例に, 焼畑を持続させてきた自然資源の循環的利用や焼畑を営む人びとの生業維持の戦略にフォーカスをあてることで, 焼畑の生業にとっての価値を再考することを試みた. その結果, 焼畑の特徴は「区分」ではなく「連続性」に特徴づけられることを示した. 火入れ後の1 年間は食料を生産する「畑」であるが, その後の休閑地となっている長期間は植物の侵略と遷移が繰り返され, また各種の生物が生きる「森」である. 焼畑は畑と森の両方の機能をあわせ持ち, 森林を破壊する農法と捉えるのは適切ではない. さらに, 生業の面から焼畑を捉えると, 作物栽培を行った後, 同じ場所で牛の刈跡放牧を行い, 植物や昆虫を採取し, 狩猟まで行っている. 生態学的な連続性に加えて, 生業の連続性という特徴も有する. 焼畑を「連続性」の視点から再考すれば, 従来とは異なる価値を見いだすことができるのである.
著者
横山 智
出版者
名古屋大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究で扱う納豆様の無塩発酵大豆食品(ナットウと記す)の起源や伝播経路に関しては、これまで数多くの議論が交わされてきたが、未だに明らかになっていない。そこで本研究では、これまでの議論を踏まえつつ、東南アジアとヒマラヤのナットウに焦点をあて、ナットウを製造する民族の食文化、製法、利用方法を調査した。その結果、各地のナットウの共通点と差異から「ナットウの発展段階論」を提示した。さらに、ナットウの形状に着目して地域分類を行ない、それらを総合的に考察した上で東南アジア大陸部とヒマラヤの4 地域で独自にナットウが発祥したとする仮説を打ち出した。
著者
坪倉 志乃 井藤 一江 岩谷 有子 小澤 奏 横山 智世子 木村 浩司 切通 正智 山内 和夫
出版者
一般社団法人 日本口蓋裂学会
雑誌
日本口蓋裂学会雑誌 (ISSN:03865185)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.132-143, 1990
被引用文献数
12

広島大学歯学部附属病院矯正科における口唇口蓋裂者の受診状況や上顎歯槽弓形態・crossbiteの状態を把握するために,昭和43年4月の開設から平成元年3月までの21年間に当科で治療を開始した口唇口蓋裂患者532名(男子288名,女子244名)を対象に統計的調査を行い,以下の結果を得た.<BR>1,当科で治療を開始した口唇口蓋裂患者は年間約30名であった.<BR>2.初診時年齢は6歳から8歳が半数を占めていた.<BR>3,口唇口蓋裂患者は,総患者数の10.7%であった.<BR>4.男女比は男子が僅かに女子より多かった.<BR>5.居住地の地域分布では広島県が77.3%を占め,その半数が広島市であった.<BR>6.紹介元の医療施設は広島大学医・歯学部附属病院が50%を占め,診療科別では大学病院または総合病院の口腔外科と歯科および開業歯科が50%を占めていた.<BR>7,一次形成手術を受けた病院は広島大学医・歯学部附属病院が50%を占め,科別では耳鼻科が45%を占めていた.<BR>8.裂型別頻度は,口唇裂1.1%,唇顎裂15.7%,唇顎口蓋裂70.8%,口蓋裂単独12.1% ,正中裂o.4%であった.<BR>9.裂の発生部位別頻度は,左側が最も多く唇顎裂中の65.1%,唇顎口蓋裂中の49,9%であった.次いで,右側(唇顎裂中の30.1%,唇顎口蓋裂中の26.7%),両側(唇顎裂中の4.8%,唇顎口蓋裂中の23.5%)の順であった.<BR>10.裂型別上顎歯槽弓形態は次のようであった.<BR>1)片側性唇顎裂患者は,butt-joint型が90.7%であった.<BR>2)片側性唇顎口蓋裂患者は,butt-joint型68.1%,collapse型22.1%であった.<BR>3)両側性唇顎口蓋裂患者は,butt-joint型32.1%,切爾骨突出型48.1%であった.<BR>11.Crossbiteは,片側性唇顎口蓋裂の97.3%,両側性唇顎口蓋裂の93.8%,口蓋裂単独の91.4%にみられた.
著者
可児 久典 山川 洋右 丹羽 宏 桐山 昌伸 深井 一郎 近藤 知史 斉藤 雄史 佐々木 秀文 横山 智輝 藤井 義敬
出版者
日本呼吸器内視鏡学会
雑誌
気管支学 : 日本気管支研究会雑誌 (ISSN:02872137)
巻号頁・発行日
vol.19, no.5, pp.414-417, 1997-07-25

症例は, 54歳の男性。1996年5月より咳嗽, 喀痰が出現し, 人間ドックにて胸部異常陰影を指摘されたため, 当科紹介受診となった。喀痰細胞診でClass V(腺癌), 気管支鏡検査では, 右上葉気管支入口部にポリープ状の腫瘍をみとめ, 生検で扁平上皮癌の診断を得た。このため右肺上葉原発の扁平上皮癌の診断で, 6月18日右上葉楔状切除術を施行した。術後の検索にて, 腫瘍は右S^2原発の腺扁平上皮癌で, 気管支内腔をポリープ状に発育しており, pT2N0M0 stage Iであった。気管支内腔をポリープ状に進展する腫瘍は原発性肺癌, カルチノイド, 転移性肺腫瘍等でみられるが, 肺癌の場合は扁平上皮癌が大半を占める。腺扁平上皮癌はその頻度も少なく, 内視鏡的所見や発育形態も定かではない。本例は末梢から発生し気管支内腔をポリープ状に進展した腺扁平上皮癌として, 興味のある症例であると思われた。