著者

成田 美紀 北村 明彦 武見 ゆかり 横山 友里 森田 明美 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.171-182, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)

参考文献数

40

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目的 日本人高齢者の食品摂取の多様性指標の一つに,食品摂取多様性スコアがある。高齢者を対象とした研究では,身体機能や生活機能,転倒リスク,サルコペニア等との健康アウトカムと食品摂取の多様性の関連が報告されているが,多様な食品摂取による各種栄養素の多寡や食事の特徴について十分検討されていなかった。本報は,高齢者における食品摂取多様性スコアと栄養素等摂取量,食品群別摂取量および主食・主菜・副菜を組み合わせた食事日数との関連を明らかにすることを目的とした。方法 東京都板橋区在住で65~84歳の高齢者182人を対象とした。食品摂取の多様性指標は,熊谷らの食品摂取多様性スコア(DVS)を使用し,0~3点を低群,4~6点を中群,7~10点を高群に分類した。並行して,3日間の自記式食事記録を行い,1日当たりの栄養素等摂取量,食品群別摂取量および主食・主菜・副菜を組み合わせた食事が1日2回以上の日数(以下,バランスのとれた食事日数)を求めた。性,年齢,エネルギーを調整した一般線形モデルによりDVS区分と各食事関連指標との関連について検討した。また,各栄養素の推定平均必要量(EAR)を下回る者の割合を算出し,多重ロジスティック回帰分析によりDVS区分の栄養素別不足リスクを推定した。結果 DVS高群に比し低群ではバランスのとれた食事日数が有意に低値を示した(DVS低群1.4(1.2-1.6)日,中群1.8(1.6-1.9)日,高群1.9(1.7-2.1)日,傾向性P=0.001)。DVS高群に比しDVS低群ではエネルギー,たんぱく質・脂質のエネルギー比率,総たんぱく質,食物繊維,カリウム,マグネシウム,リン,ビタミンK,ビタミンB12の摂取量が有意に低値を示し,炭水化物・穀類のエネルギー比率,炭水化物摂取量は有意に高値を示した。ビタミンCのEARを下回るオッズ比はDVS高群に比し低群で有意に高値を示し,マグネシウム,亜鉛,ビタミンB6のEARを下回るオッズ比DVS中群で有意に高値を示した。結論 DVSが高いことは,たんぱく質および微量栄養素のより多い摂取と有意な関連があり,主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を行う機会が多いことが明らかになった。DVSは高齢期に望ましい多様な食品や栄養素の摂取につながる食事の評価指標となり得ると考えられる。

著者

横山 俊樹 津島 健司 山本 洋 久保 惠嗣

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.220-225, 2011-12-28 (Released:2016-07-05)

参考文献数

10

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近年,日本から間質性肺炎についてNIVの有効性を示唆する複数の報告が示されている.自施設でも最近6年間に36例の間質性肺炎急性増悪患者(うちIPF急性増悪15例)に対してNIVを施行し,1ヵ月生存率68.6%,生存退院率51.4%と過去の報告と比べて良好であり,特に早期導入症例において予後が良好であった.また,一部に挿管症例でも生存例を認めており,さらなる検討が必要と考えられる.

著者

横山 俊一

出版者

九州大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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楕円曲線とモジュラー形式の双方の計算理論について,保型性による性質の伝搬をヒントとした高速計算理論について,幾つかの成果を得た.楕円曲線側では,主として代数体上の特定の楕円曲線の族を高速に得るためのアルゴリズムの改良を行ったほか,与えられた導手(conductor)をもつ楕円曲線の逆引きアルゴリズムの効率化を得た.一方モジュラー形式側では,主として楕円モジュラー形式の高速計算理論の精密化と,これに伴う Hecke 体の効率的な計算を進めた.また本研究で得られた成果・実装を援用し,楕円曲線暗号(ペアリング暗号)の研究においても成果を与えた.

著者

横山 天心 山根 美紀 奥山 信一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.71, no.610, pp.71-77, 2006-12-30 (Released:2017-02-17)

参考文献数

2

被引用文献数

1 4

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The purpose of this thesis is to clarify architects' thoughts on the relationship between technological aspects and design aspects of houses with building construction as main concepts. Firstly, conceptual descriptions on building construction were extracted from contents of each theory, and were classified into two aspects of technology and design. Secondly, based on practical descriptions on building construction, we modeled constructive diagrams in order to show the relationship between the whole and the parts of a building. Finally, we analyzed the relationship between design themes and constructive diagrams. Then we found that the distinctive tendencies of architects dependent on methods to construct the uncompleted whole by which outlines of houses' form are not absolutely determined.

著者

中村 陽祐 竹内 裕美 福島 慶 横山 裕子 森實 理恵 榎本 雅夫

出版者

日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会

雑誌

耳鼻咽喉科免疫アレルギー (ISSN:09130691)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.1-6, 2017 (Released:2017-03-24)

参考文献数

13

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抗ヒスタミン薬の鼻閉に対する効果を補完するために,第2世代抗ヒスタミン薬のfexofenadineフェキソフェナジンと経口血管収縮薬のpseudoefedrineプソイドエフェドリンの配合剤(F/Pと略す)が臨床で使用されている。F/Pの鼻閉に及ぼす臨床効果は経験的に確認されているが,鼻腔通気性の変化を客観的に評価した研究はほとんどない。本研究では,通年性アレルギー性鼻炎患者17人(男性12人,女性5人,平均年齢28.6歳)を対象として,F/P服用後の鼻腔通気性の変化を鼻腔通気度検査によって検討した。また,F/P服用後の自覚的な鼻閉感の変化についてVASを用いて検討した。鼻腔通気度検査は,F/P服用前は4時間,服用後は8時間,30分毎に測定した。また鼻閉感は,鼻腔通気度検査に合わせて測定した。鼻腔通気性の客観的な指標である総鼻腔気流量は,服用後90分から有意に増加し,服用後8時間まで有意な増加が持続した。一方,鼻閉感は,服用後2時間から有意に低下し,服用後6時間まで有意であり,試験期間の服用後8時間の間,効果が持続した。本研究によって,F/Pの鼻腔通気性に対する速やかな効果発現と持続性を客観的に証明することができた。また,鼻腔通気性の改善に伴い自覚的な鼻閉感も有意に改善することが確認された。

著者

横山 裕道 吉田 健司 Hiromichi Yokoyama Kenji Yoshida

雑誌

国際経営・文化研究 = Cross-cultural business and cultural studies (ISSN:13431412)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.321-327, 2016-12-01

著者

横山 清子 渡辺 與作 高田 和之

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.24, no.Supplement, pp.206-207, 1988-05-10 (Released:2010-03-11)

著者

石川 雅之 横山 威一郎 山口 洪樹 中村 貴子 鈴木 貴明 石井 伊都子

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.143-149, 2019-03-10 (Released:2020-03-11)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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PreAVOID (“Prevent and avoid an adverse drug reaction”) is a pharmaceutical intervention that contributes to the improvement of drug safety and efficacy. It is considered important for pharmacists to spend time in the ward and carry out numerous PreAVOID interventions. At present, however, there have been no reports on the relationship between working hours of pharmacists in the ward and the number of PreAVOID interventions performed. Therefore, we investigated this relationship in Chiba University Hospital.The working hours of pharmacists in each ward gradually increased and were 13.5-38.3 h per week from April 2015 to March 2017. The number of PreAVOID interventions also increased from 630 in fiscal year 2015 to 1116 in fiscal year 2016. The number of interventions that prevented adverse drug reactions increased from 402 in fiscal year 2015 to 550 in fiscal year 2016. The number of interventions that improved drug efficacy increased from 188 in fiscal year 2015 to 508 in fiscal year 2016. The working hours of pharmacists in the ward showed a positive and statistically significant correlation with the number of PreAVOID interventions (r = 0.688, P < 0.001). Therefore, our findings indicate that longer working hours of pharmacists in the ward probably result in an improvement in the efficacy as well as safety of drug therapy in association with increased PreAVOID interventions. Thus, it is important to ensure that pharmacists spend sufficient time in the ward in order to contribute to the improvement of drug safety and efficacy through PreAVOID interventions.

著者

長田 典子 北村 紗衣 湯澤 優美 斉藤 賢爾 門林 岳史 折田 明子 横山 太郎 木下 知威 森山 至貴 松田 英子

出版者

北村紗衣

巻号頁・発行日

2012-04-12

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表象文化論学会第4回大会パネル「共感覚の地平 : 共感覚は『共有』できるか?」, 2009年7月5日, 京都造形大学, 京都

著者

横山 茂

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.83-86, 2015-02-10 (Released:2015-02-28)

著者

藤崎 渉 上田 修裕 須田 好 佐藤 友彦 松井 洋平 澤木 佑介 横山 哲也

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第124年学術大会(2017愛媛) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.285, 2017 (Released:2018-03-30)

著者

横山 傑 松本 高志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.I_781-I_789, 2017 (Released:2018-01-31)

参考文献数

19

被引用文献数

4

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近年,インフラ構造物の老朽化が進み,またそうした構造物が増えてきている.特に,コンクリート構造物におけるひび割れは,劣化損傷要因を間接的に表すと共に,耐久性の観点から弱点となる存在であるため,その長さ,幅,範囲などを点検において取得することが重要であるとされている.そこで本研究では,Deep learningを用いて,コンクリート表面の写真から,ひび割れ,エフロレッセンス,チョークの文字の有無と位置を「自動的」に検出する検出器を開発した.さらに,使用機器によらず,インターネット環境にあれば不特定多数が利用できるように,Twitterの自動検出器アカウントにコンクリート表面の写真を添付しリプライすることで,サーバーから検出結果が返信されるWebシステムを構築した.

著者

北村 明彦 清野 諭 谷口 優 横山 友里 天野 秀紀 西 真理子 野藤 悠 成田 美紀 池内 朋子 阿部 巧 藤原 佳典 新開 省二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.134-145, 2020-02-15 (Released:2020-02-22)

参考文献数

27

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目的 高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施が進められる中,生活習慣病やフレイル関連の各因子が地域在住高齢者の自立喪失に及ぼす影響の強さ(ハザード比)と大きさ(寄与危険度割合)を明らかにする。方法 群馬県草津町において,2002~11年の高齢者健診を受診した65歳以上の男女計1,214人(男性520人,女性694人)を対象とし,平均8.1年(最大13.4年)追跡した。自立喪失は,介護保険情報による要介護発生または要介護発生前の死亡と定義した。生活習慣病因子として,高血圧,糖尿病,肥満,腎機能低下,喫煙,脳卒中・心臓病・がんの既往等を,機能的健康の関連因子として,フレイル区分,低体重,貧血,低アルブミン血症,認知機能低下を採り上げた。フレイル区分は,phenotypeモデルの5つの構成要素(体重減少,疲弊,活動量低下,歩行速度低値,握力低値)のうち3項目以上該当をフレイル,1~2項目該当をプレフレイルと定義した。Cox比例ハザードモデルを用いた回帰分析により,各要因保有群における自立喪失発生の多変量調整ハザード比(HR),集団寄与危険度割合(PAF)を算出した。結果 自立喪失発生者数は475人(要介護発生372人,要介護発生前死亡103人)であった。対象者全体でみると,自立喪失の多変量調整HRはフレイル,プレフレイル,認知機能低下,脳卒中既往,喫煙において1.3~2.2倍と有意に高値を示した。自立喪失のPAFは,プレフレイルが19%,フレイルが12%と他の要因に比し高率であった。男性では自立喪失のPAFは,プレフレイルが19%と最も大きく,次いで喫煙が11%であり,女性では,フレイル,プレフレイルがともに18%,腎機能低下が11%であった。前期高齢者では,フレイル,プレフレイルの他に脳卒中既往,貧血,低アルブミン,認知機能低下,喫煙,糖尿病における自立喪失の多変量調整HRが有意に高く,自立喪失のPAFは,プレフレイルが18%,フレイルが13%,喫煙が11%であった。結論 高齢者健診の受診者を対象とした検討の結果,自立喪失に寄与する割合が最も大きい要因はフレイル,プレフレイルであった。前期高齢期からフレイル予防,ならびに生活習慣病の予防・改善を図ることが集団全体の自立喪失の低減に寄与すると考えられた。

著者

森 修一 加藤 三郎 横山 秀夫 田中 梅吉 兼田 繁

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.47-63, 2004-02-28

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究は戦前、日本に唯一存在したハンセン病患者の自由療養地である群馬県吾妻郡草津町湯の沢部落の社会科学的分析の中から、何がハンセン病患者の隔離の二つの側面である「迫害されている患者の社会の圧力からの保護」と「感染源である患者からの社会の防衛」のダイナミズムを後者への優位に導いていったのかを明らかにすることを目的とするものである。その過程は湯の沢部落の実態の解明(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究I、II」)、自由療養地議論の展開と消滅の過程の検証と湯の沢部落の関わり(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究III」)、湯の沢部落消滅後にその精神が日本の隔離政策に与えた影響(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究IV」)などの研究の総体である。<BR>本稿では戦後、栗生楽泉園から始まる患者運動を通して、湯の沢で培われた精神は楽泉園内でも生き続け、患者運動の戦端を開き、「特別病室」を廃止、職員の不正を暴き、やがて多磨全生園と共闘し、「全国癩療養所患者協議会」を生み、絶対隔離政策と対峙する力を形成する様相を描いた。併せて、「特別病室」設置の背景、戦中を中心としての療養所内の混乱の様相とその要因を述べた。

著者

森 修一 加藤 三郎 横山 秀夫 田中 梅吉 兼田 繁

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 = Japanese journal of leprosy (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.217-237, 2003-08-30

参考文献数

59

被引用文献数

1

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本研究は戦前、日本に唯一存在したハンセン病患者の自由療養地である群馬県吾妻郡草津町湯の沢部落の社会科学的分析の中から、何がハンセン病患者の隔離の二つの側面である「迫害されている患者の社会の圧力からの保護」と「感染源である患者からの社会の防衛」のダイナミズムを後者への優位に導いていったのかを明らかにすることを目的とするものである。その過程は湯の沢部落の実態の解明(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究1、II」)、自由療養地議論の展開と消滅の過程の検証と湯の沢部落の関わり(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究III」)、湯の沢部落消滅後にその精神が日本の隔離政策に与えた影響(「草津湯の沢ハンセン病自由療養地の研究IV」)などの研究の総体である。<BR>本稿では自由療養地構想から絶対隔離政策への変遷過程を国会での議論、内務省の政策およびその意思決定過程、自由療養地議論の中の湯の沢の役割、などから描いた。加えて、自由療養地を望む患者たちの意見とその背景を示すと共に世界の隔離政策と日本の隔離政策をその歴史的過程を含みながら対比、考察した。

著者

横山 遼 坂本 龍一 中村 宏

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2020-OS-148, no.9, pp.1-9, 2020-02-20

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複数の物理マシンにまたがって動作するマイクロサービスによるアプリケーションで,通信オーバーヘッドが問題となっている.物理マシン間通信削減のためマイクロサービスを少数マシンに集約配置すると,リソース使用量に偏りが生じ一部のマシンがボトルネックとなりスループットが低下しうる.本研究ではリソース使用量の複数マシンへの配分と物理マシン間通信の削減をアプリケーションに合わせたバランスで行う,マイクロサービスの物理マシンへの最適配置アルゴリズムを提案する.その後,既存のマイクロサービスアプリケーションにも容易に導入可能な最適化システムおよび評価環境を実装した.ベンチマークを用いた性能評価では,マイクロサービス動作環境のデファクトスタンダードである Kubernetes スケジューラと比較してより均一なリソース使用量配分および通信時間削減を果たし,スループット・レイテンシ共に改善を果たした.

著者

横山 悟

出版者

千葉科学大学

雑誌

千葉科学大学紀要 (ISSN:18823505)

巻号頁・発行日

no.9, pp.9-16, 2016-02

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近年、学科試験を受けない形で大学に入学させる、アドミッションオフィス入学試験(AO入試)方式や推薦入試などによる入学者選抜方式の利用が増加している。主に高校における成績、各種部活動や委員会などの活動実績、志望理由、面接、小論文などにより、入学希望者を多角的に評価し、入学者を選抜する方法である。しかし、中央教育審議会の場などにおいて、これらのAO入試や推薦入試が大学生の基礎学力低下を引き起こしている可能性がある、と危惧する声も上がっている。このような状況に対し、本論文では、中学・高校・大学において必修科目とされている英語科目の成績を指標とし、入学試験の方式により分類した初年次学生の英語に関するテスト結果のうち、初年次前期の講義開始前に行った英語科目のプレースメントテスト、及び初年次前期の英語科目にて全学的に行った共通定期試験のスコアを項目反応理論による解析を通じて、入学試験区分によって実際の大学入学者の学力差が見られるのかを検証した。結果として、プレースメントテスト、定期試験ともに、AO入試の区分の学生のスコア平均は低く、学科試験を課す入試区分の学生のスコア平均が高かった。一方、学校法人内での特待生推薦入試の区分の学生はスコア平均が高く、一般入試やセンター試験など実質的に学科試験がある入学区分と同等の学力を持っていた。特待生推薦入試の区分では、全ての学生が特待生になるわけではないが、特待生の枠での採用が設定されていることから、学費の減免を目的として、優秀な学生が受験してきている可能性が示唆される。以上より、AO入試・推薦入試の区分が全て学力不足である、という短絡的な一般化には至らないことが確認され、特待生枠などの設定により、学科試験が課されずとも学力が高い学生を確保する方法がある可能性が示された。

著者

柴崎 郁子 碓氷 章彦 森田 茂樹 横山 斉

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-11, 2020-01-15 (Released:2020-02-01)

参考文献数

8

被引用文献数

3

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[目的]政府が働き方改革を推し進めるなか,医師も例外ではない.今回外科系のなかでも特に労働条件が過酷と言われる心臓血管外科領域での労働環境や処遇の現状について調査した.[方法]2018年12月に日本心臓血管外科学会は,心臓血管外科医の働き方改革,処遇改善に向けた基礎データーを得るため,心臓血管外科学会の会員メンバー3,701名にインターネットよるアンケート調査を実施した.[結果]634名の心臓血管外科医から回答を得た(回答率:17%,男性589名,女性38名).回答者は40~50歳代の中堅外科医が中心であった.主な勤務先での労働時間が平均週60時間以上と回答したのが473名(75.5%),週80時間以上の労働と回答したのが176名(28.2%)だった.また,勤務時間外・深夜・休日の呼び出しに対しての手当支給がないと回答したのは249名(40.4%)で,勤務時間外・深夜・休日の手術に対しての手当支給がないと回答したのは345名(56.6%)だった.[結語]心臓血管外科領域では,約75%以上が過剰労働をしており,労働に相応しい収入が得られていないことがわかった.働き方改革が進むなか,心臓血管外科医の労働環境改善は喫緊の課題である.学会を中心に国民の理解を得ながら処遇改善の取組みを進めることが求められている.

著者

横山 敏

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.36-52, 1975-11-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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本稿は、ヴェーバーの近代認識を検討している。ヴェーバーの近代論をマルクスとのかかわりで論ずるうえで、かれの「事象化」 (Vrsachlichung) 概念をまずもって検討することは、きわめて重要であるように思われる。一、ヴェーバーは、次のように、人類史の転換について論じている。プロテスタントによる被造物神化の拒否は、資本主義の精神の形成にさいしての一つの決定的要因となった。そのことを通して、人格的諸関係 (die persönlicehe Verhältnisse) は突破され、使命として合理的職業労働が選択されたのである。そうした労働は、事物に即した行為、態度を特徴とするのであるが、同時に、それは、社会的な事物的諸関係 (die sachliche Verhältnisse) を生み落すところとなった。二、ヴェーバーは、近代資本主義を二段階に区分している。その第一段階は、プロテスタンティズムの禁欲主義と「独自の市民的エートス」をその特色とする。資本主義の向上期において、市民の行為は、意欲して事象化を推進する。第二段階においては、客体 (官僚制) は、主体から自立し、いかなる力をもってしてもそれを破壊できないものとなる。この段階で人間は、人格的に意味の喪失に陥る。ヴェーバーは以上のようにいうが、それに対して、マルクスは、資本主義の向上期にあっても、人は事物的諸関係 (商品=貨幣関係) の担い手であり、人々が第二段階と同様に事物への隷属に陥っていると見做す。三、ヴェーバーは、事物の人間に対する非合理的専制を突破できないといっている。経済的領域にかんしていえば、この事態に対するヴェーバーの批判は、資本主義の精神の存在いかんにかかっているから、その批判は、本質的なものでないと思われる。マルクスは、プロレタリアートに高度の生産諸力と普遍的交通の領有可能性を見いだしているが、このように、マルクスが物象化として止揚可能性を見いだしたものを、ヴェーバーは、合理化の宿命としてひきうけたのだと、われわれは考えることができる。

著者

登村 信之 岡田 十三 山下 公子 山下 勇樹 横山 信喜 市田 耕太郎 安田 立子 村越 誉 吉田 茂樹 本山 覚

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, 2013