著者

今西 裕一郎 伊藤 鉄也 野本 忠司 江戸 英雄 相田 満 海野 圭介 加藤 洋介 斎藤 達哉 田坂 憲二 田村 隆 中村 一夫 村上 征勝 横井 孝 上野 英子 吉野 諒三 後藤 康文 坂本 信道

出版者

国文学研究資料館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究課題は、『源氏物語』における写本の単語表記という問題から、さらに大きな日本語日本文化の表記の問題を浮かび上がらせることとなった。当初の平仮名や漢字表記の違いというミクロの視点が、テキストにおける漢字表記の増加現象、またその逆の、漢字主体テキストの平仮名テキスト化という現象へと展開する過程で、テキストにおける漢字使用の変貌も「表記情報学」のテーマとなることが明らかになった。「文字の表記」は「文化の表記」「思想の表記」へとつながっている。「何が書かれているか」という始発点から「如何に書かれているか」に至る「表記情報学」は、今後も持続させるべき「如何に」の研究なのである。

著者

田村 隆

出版者

九州大学国語国文学会

雑誌

語文研究 (ISSN:04360982)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.60-66, 2006-06-02

著者

端野 道夫 田村 隆雄 末永 慶寛 山中 稔

出版者

徳島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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2007年台風4号に伴う大雨時に,香川県馬宿川流域(地質:砂岩・泥岩,土地利用:森林)と香川県鴨部川流域(地質:風化花崗岩,土地利用:森林・田畑・宅地が混在)を対象に,(1)山地渓流水の詳細な雨水・物質流出観測ならびに数理モデル・シミュレーションの実施と,(2)洪水ピーク前,ピーク直後,及びピーク後における源流部から河口部までの河川水濃度の観測を実施し,地質や土地利用の相違が雨水・物質流出機構に与える影響について数量的に検討した.なお一雨降水量は共に約200mmであった.特に重要な知見を以下に示す.1.砂岩・泥岩質の馬宿川の方が雨水の直接流出率が高いため,小規模降雨であっても馬宿川の方が,物質流出量が多くなる特徴がある.2.森林域での地下水涵養量は,風化花崗岩の鴨部川流域の方が大きいため,地下水帯からの単位時間当たりの物質溶出量は鴨部川流域の方が大きい.(SiO_2の場合で1.6倍)3.珪酸は山地森林域を流出源とするため,土地利用が高度化した鴨部川流域(森林域42%)では馬宿川流域(森林域100%)と比較して流出比負荷量は小さくなる,(SiO_2の場合で46%減)残念ながら,大雨前まで小雨であったこと等から海域の水質にまで影響を与えるような洪水規模とはならず,2流域に隣接する海域の調査・解析はできなかったが,ほぼ同じ降雨波形,降水量のもと,異なる地質,土地利用が雨水・物質流出機構に与える影響について数理モデルを用いて具体的に評価できたことは,非常に重要な成果であったと考える.

著者

湯元 美樹 田村 隆弘 佐藤 威友 長谷川 英機

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SDM, シリコン材料・デバイス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.631, pp.15-19, 2004-01-23

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ヘキサゴナル二分決定グラフ(BDD)論理アーキテクチャの大規模集積回路への応用を考え、分子線エピタキシー(MBE)法により形成された選択成長(SG)埋め込み量子細線(QWR)を用いて量子BDD節点デバイスを実現する手法を提案し、デバイスの試作・評価を行った。MBE選択成長により形成したGaAs系量子細線デバイスにプロセスを施すことにより、ショットキーラップゲート(WPG)で細線内のポテンシャル制御を行うSG QWR枝スイッチの作製に成功した。SG QWR枝スイッチのゲート制御特性をシュブニコフ・ド・ハース(SdH)振動測定を用いて評価し、その動作がエッチング細線型QWR枝スイッチと類似することを明らかにした。作製したSG QWR枝スイッチは、低温において明瞭な量子化コンダクタンスを実現し、コンダクタンスステップ傾きの温度依存性を調べた。2個のSG QWR枝スイッチを有するY字型のBDD節点デバイスを試作し、明確なパススイッチング動作を実現した。

著者

滝沢 誠 菊地 吉修 渡井 英誉 佐藤 祐樹 笹原 芳郎 笹原 千賀子 田村 隆太郎 戸田 英佑

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では、伊豆半島における前期古墳の調査をつうじて、半島基部に形成された古墳時代前期の政治拠点と東日本太平洋岸域における広域的なネットワークとのかかわりについて検討した。あらたに確認された瓢箪山古墳(前方後円墳)の発掘調査では、同古墳の立地や墳丘構造が伊豆半島の基部を横断する交通路を強く意識したものであることを明らかにした。また、同古墳が築かれたとみられる古墳時代前期後半には、周辺域において集落規模の拡大や外部地域との交流が活発化する状況を把握することができた。これらの成果をふまえ、古墳時代前期後半には、伊豆半島基部の交通上の役割が高まり、その拠点的性格が顕在化したものと結論づけた。

著者

星 豊一 阿部 聖一 石崎 和彦 重山 博信 小林 和幸 松井 崇晃 田村 隆夫 原田 惇 中嶋 健一 金山 洋

出版者

北陸作物・育種学会

雑誌

北陸作物学会報 (ISSN:03888061)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.3-4, 1998-03-31 (Released:2016-12-07)

参考文献数

3

著者

田村 隆 国武 貞克 大屋 道則

出版者

一般社団法人 日本考古学協会

雑誌

日本考古学 (ISSN:13408488)

巻号頁・発行日

vol.13, no.22, pp.147-165, 2006-11-01 (Released:2009-02-16)

参考文献数

33

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栃木県北部の矢板市等に所在する高原山は黒曜石産地として知られており,高原山産黒曜石は関東地方の旧石器時代の石器石材として多用されていることが分かってきている。関東平野部の遺跡出土のデータからは,高原山に旧石器時代の原産地遺跡の存在が予測されるものの,これまで旧石器時代の原産地遺跡については全く知られておらず,黒曜石原石の産出状況もまた明確でなかった。このため筆者らは,高原山中において黒曜石原石の産状と旧石器時代の原産地遺跡の探索を行ったところ,高原山山頂付近の主稜線上において,良質な黒曜石の分布を確認し,原石分布と重なるようにして立地する旧石器時代の大規模な遺跡群を発見した。遺跡の状態を確認したところ,主稜線直下の斜面上に遺物包含層が風雨で侵食されて露出している箇所が6箇所確認された。これらの地点からは明確に後期旧石器時代の石器が採取されている。細石刃核は関東平野部のものと同様に小口面から剥離されたものが多い。復元すると10cmを超える大型の石槍の未製品は,関東平野部で検出されているものよりも一回り大型のサイズのものも採取されており製作遺跡としての性格を表わしている。長さ5cm程度の小型の石槍も平野部のものと比べると加工も粗く幅や厚みなどのサイズも大きい。角錐状石器は平野部のものと比べると約2倍程度のサイズであり,切出し形のナイフ形石器はほぼ同程度のサイズである。他に掻器は平野部のものと比べると刃部再生が進んでいない。この他に台形石器や端部整形刃器も採取されている。したがってこの遺跡は後期旧石器時代の初頭から終末に至る全時期の黒曜石採取地点であった可能性が考えられる。高原山の基盤は黒曜石の産出層よりもはるかに古い新第三紀の地層から構成されるが,この基盤層の一部の火砕性堆積層中からは良質な火砕泥岩1)が産出し,これが関東地方各地の旧石器に多用されていることは,筆者らの調査で既に明らかにされている。関東地方東部とくに下野地域から房総半島に至る古鬼怒川沿いの地域の旧石器時代各時期の石器石材を検討すると,石刃製のナイフ形石器や石槍には,これら高原山に産出する火砕泥岩が主体的に利用されていることから,高原山は恒常的な回帰地点であったと推定されている。したがって高原山における黒曜石原産地遺跡は,単に黒曜石の採取地点という評価に止まらず,このような関東地方東部の領域形成の観点から評価されなくてはならない。今後行われる高原山黒曜石原産地遺跡群の発掘調査は,関東平野部の各消費遺跡から復元された居住行動モデルを検証し得るデータが得られるよう,厳密な調査戦略に基づいて実施される必要がある。

著者

田村 隆光

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.42, no.10, pp.737-745, 1993-10-20 (Released:2009-10-16)

参考文献数

49

被引用文献数

1 1

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The existing test methods for measuring foaming and antifoaming properties of liquids are reviewed. The foaminess of liquids strongly depends on the test method. A number of methods cover most aspects of foam formation and stabilization. According to the principal of the foam generation, the foaming methods have been classified into two groups ; static and dynamic. The foam stability are expressed in terms of defined parameter such as the lifetime of bubbles, bubble size distribution and the gradual transformation of foam film caused by drainage.

著者

小島 貢利 田村 隆善

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.106-111, 2015 (Released:2016-09-15)

参考文献数

16

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長期的な円高が進行し,日本の製造業は生産拠点の海外移転を加速させた。海外進出した企業は,為替変動のリスクが少なくなることを,利益面のメリットとして押し並べて主張している。一方,東日本大震災以降原子力発電が停止し,石油の輸入が増加したがために貿易収支が赤字に転換し,政権交代後に急激な円安が進行した。本研究では,一例として自動車メーカーを取り上げ,為替変動が輸出企業の利益率に与える影響を統計分析する。次に,経済性分析モデルを考え,為替レートや変動費の連動性が輸出企業の損益に与える影響を評価する。また,生産拠点のグローバル展開が必ずしも企業収益にとってメリットばかりではなく,むしろ円安のリスクを負い,増収のチャンスを失うことを数値例などで紹介する。

著者

田村 隆 山口 輝臣

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.46, no.15, pp.112-122, 2018-10

著者

田村 隆

出版者

九州大学国語国文学会

雑誌

語文研究 (ISSN:04360982)

巻号頁・発行日

no.110, pp.41-49, 2010-12

著者

高橋 康文 佐藤 公法 内山 英史 金沢 育三 田村 隆治 木村 薫 小森 文夫 竹内 伸

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.53, 1998

著者

木原 資裕 皆川 直凡 立岡 裕士 藪下 克彦 内藤 隆 田村 隆宏 南 隆尚 町田 哲 久米 禎子 眞野 美穂 畠山 輝雄 小倉 正義 Motohiro KIHARA Naohiro MINAGAWA Yuuzi TATUOKA Katsuhiko YABUSHITA Takashi NAITO Takahiro TAMURA Takahisa MINAMI Tetsu MACHIDA Teiko KUME Miho MANO Teruo HATAKEYAMA Masayoshi OGURA

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 = Research bulletin of Naruto University of Education (ISSN:18807194)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.334-348, 2021-03-10

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Naruto University of Education offers an undergraduate class called "Awa (Tokushima) Studies", which is taught by twelve instructors whose specialties span history, geography, psychology, art, physical education, and linguistics. In this class, after studying the background and history of Ohenro, a pilgrimage route in Shikoku, in classroom lectures, the students and the instructors walk a part of the pilgrimage route on a one-night-two-day trip, in which interdisciplinary studies are practiced. This class is an ideal opportunity for teacher training and therefore can serve to strategically promote Naruto University of Education as a unique university in offering such a class.

著者

田村 隆 今西 祐一郎 木村 茂光 内田 美由紀 加藤 昌嘉

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.1-37, 2019-11-30 (Released:2020-12-02)

著者

田村 隆光 久保園 隆康 田村 勝 吉村 晴夫

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

油化学 (ISSN:18842003)

巻号頁・発行日

vol.44, no.12, pp.1086-1092, 1995-12-20 (Released:2009-10-16)

参考文献数

21

被引用文献数

2 1

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A pseudo-first-order reaction constants (kobs) of dyes having a single hydroxyl group inthe molecule (Orange I, Orange II) by various bleaching agents were measured as a function ofpH. Used bleaching agents were hydrogen peroxide, peracetic acid, potassium permonosulfate, and sodium hypochlorite. The kobs of each dye showed maximum at intermediate pH betweenan acid dissociation constant of bleaching agent (pKa) and an acid dissociation constant of dye (pKd). Distribution curves of kobs on pH showed symmetrical narrow distribution when the value of pKd was close to pKa, and symmetrical broad distribution when the value of pKd was far apart from pKa. These results were analyzed with reaction kinetics by assumming the ionic reaction among protonated and deprotonated form of the bleaching agents and the dyes. It wasproved that the distribution curves of kobs on pH follow the following equation.kobs= [A] t/ (1+ [H+] /Ka) (1+Kd/ [H+]) where [A] t is the total bleaching agent concentration, k1 is a second-order reaction constant byassuming the reaction between protonated dye ; [DyeH] and deprotonated bleaching agents ; [A-]. The calculated values obtained by above equation were in good agreement with the observed values. Therefore, it was concluded that the decoloration mechanism of the dyes by bleaching agents conforms to the ionic reaction among protonated and deprotonated forms of the bleaching agents and the dyes. We have named this decoloration mechanism as “the mutual ionic reaction mechanism”.

著者

勝見 慶子 田村 隆宏 藤村 裕一

出版者

日本教育メディア学会

雑誌

教育メディア研究 (ISSN:13409352)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.1-11, 2019 (Released:2019-04-04)

参考文献数

16

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本研究の目的は,幼児の保護者を対象として,幼児のICT機器利用に対する認識に及ぼすICT機器利用の否定的側面や肯定的側面に関する講習の効果を検討することである。調査対象者は認定こども園の3,4,5歳児の保護者241人で,講習の前後に,幼児に対してICT機器利用にルールが必要か,幼児にICT機器の操作方法やメディアの種類等を教える必要があるか,幼児にICT機器利用に際してのルールや注意事項を教える必要があるか,に関する認識を問うた。その結果,いずれの講習も,これらの認識を高めることが明らかとなった。加えて,子どもの年齢が,ルールが必要という認識に影響したり,ICT機器が子どもにとって役立つという保護者の意識が,教育が必要という認識に影響したりするなど,いくつかの要因が講習の効果に部分的に影響している側面も明らかにされた。これらの結果は,幼児のICT機器利用に際して,保護者に対する情報教育の重要性を示唆している。

著者

大林 均 田村 隆幸 牧島 一夫 深沢 泰司

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 53.1.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.84, 1998-03-10 (Released:2018-03-04)

著者

田村 隆

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.385-391, 2017

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<p>ペンギンは南極に住み,シロクマは北極で暮らしている.アフリカのサバンナにはライオンが君臨し,アジアの密林にはトラが潜む.動植物の種の系統は地理的分布と密接にリンクしており,数十億年の地球史を経たものである.では,目には見えない微生物について種の系統は地理的分布とリンクするだろうか.オランダの著名な植物・微生物学者Baas Beckingの定理⁽¹⁾としてEverything is Everywhere, but the Environment Selects. という有名な警句がある.その定理は,微生物は地球上のあらゆる場所に普遍的に存在しているが,環境に適応した種がそのなかから優占的に増殖するという意味である.この教義によれば,微生物はコスモポリタンであり,一見,地理的な分布と見えるものも単に優占種を選択した環境の違いが反映されたものだということになる.このロジックから「培養して分離した微生物の地理的由来を議論しても意味はない」ということになり,さらに極論として「微生物なんて,どこで採取しても同じ」とまで言われるゆえんである.</p>

著者

魏 興福 田村 隆善 老平 崇了

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.108-114, 2017

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中国政府は,国民生活の向上を図るため,不動産業を国の主要産業と位置づけ支援してきた。このため,中国では経済の発展に伴って不動産業は飛躍的に拡大し,多くの不動産企業が設立され,規模を拡大させてきた。そのなかで,中国不動産大手企業は,販売用不動産を中心とした棚卸資産を増大させ,棚卸資産回転率は日本の大手企業と比較して低い値となっている。しかし,中国不動産中堅企業についての経営財務状況についての分析はこれまでなされていない。また,中国では,2010~2014年にかけてGDP成長率と住宅投資伸び率は鈍化傾向にある。そのような中国経済の減速は,中国不動産企業,とくに中堅不動産企業ないしはそれより規模の小さい企業の経営財務に大きな影響を与えていることも懸念される。本研究では,中国不動産中堅企業の経営財務を分析し,大手企業と比較しての中堅企業の特徴を明らかにする。結果として,中堅企業は大手企業に比べて棚卸資産回転率が高く,事業の多角化が進んでいるなどの特徴を明らかにする。

著者

浜崎 隆司 田村 隆宏 吉田 和樹 吉田 美奈 岡本 かおり 安藤 ときわ 倉成 正宗

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 鳴門教育大学 編 (ISSN:18807194)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.25-31, 2012

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The purpose of this study is to make a scale of parent−child confidential relationship and to examine the reliability and validity of the scale. 47 items questionnaire survey was administered to 287 university and graduate students. Cronbach's alpha for 7 subscales ranged from .70 to .92, and that showed enough reliability of this scales. The results of correlational analysis of the parent−child confidential relationship with the Parent −Child Relation scales(2 subscales 30 items)by Ochiai and Satoh(1996)suggested that had enough construct validity. Finally, the implications of this study was discussed.