著者
北原白秋 著
出版者
靖文社
巻号頁・発行日
1943
著者
白岩 広行 シライワ ヒロユキ
出版者
大阪大学大学院文学研究科社会言語学研究室
雑誌
阪大社会言語学研究ノート
巻号頁・発行日
vol.8, pp.14-29, 2008-03

福島方言の文末詞ケは「思い出し」の意味しか持たない(§2. )。しかし、ノダにケが接続したノダッケという表現のなかに、ケの「思い出し」の意味にはそぐわないものが見られる( §3. )本稿では、このノダッケを、ひとまとまりの文末表現として分析した。その特徴は以下の通り。形態統語論的特徴 : 必ず平叙文の文末に生起する。また、いずれの文末詞とも共起しない(§4.)基本的意味 : 先行文脈に対する説明づけ、あるいは後の文脈の前置きとして、聞き手にとって未知と話し手が考えている情報を提示する(§5. 1.)。ノダッケは、ノダと同じく説明づけに関わる表現だが、ノダよりも使われる用法は限られている。つまり、ノダの様々な用法のうち、次の3つの条件を満たす場合にしか使えない(§5. 2.) 。①対人的な用法②前か後いずれかの文脈との関係づけが見られる③当該の情報が聞き手にとって未知である(と話し手が考えている)談話的な面では、話し手のターンを維持するために使われることがある(§5. 3. 1.)。また、聞き手に反発をするような場合、特殊な現れ方をする(§(5. 3.2)
著者
白石 昌也
出版者
東南アジア史学会
雑誌
東南アジア史学会会報
巻号頁・発行日
no.25, pp.1-3, 1975-07
著者
白木 啓三 今田 育秀 佐川 寿栄子 緒方 甫 浅山 〓 森田 秀明
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.4, no.3, pp.279-288, 1982-09-01

ヒトの上肢あるいは下肢が切断された時には, 体温調節の重要な役割を演じている体表の面積がかなり減少することになる. 体の一部分を喪失した患者の体温調節機序に特異性があるとすれば, リハビリテーション医学においても重要な関心事となる. 両股離断者(BHD)では夏期に著しい多汗を示すことが観察されていたが, 実証的に裏付けがなされていなかった. 2名のBHD(体表面積の40%喪失)を26℃, 30℃および33℃の人工気候室にて安静にせしめ各々の分割体熱測定を行った. 中性温域ではBHDの呼気からの水分喪失量は正常対照者より増加したが, 皮膚からのそれは低下した. 熱負荷(33℃)によりBHDの中心部体温および皮膚温は対照者よりも上昇し, このことが汗量の増加に関係することが実証された. BHDの体温調節は中性温域ではよく保持されるが, 温熱負荷により影響を受け易いことが判った. 更にBHDでは体表面積当りでは正常者より高い産熱があること, 体中心部から被殼部への熱伝達性が高いことおよび体熱放散が様式変化することが判明した.
著者
長張 愉美 高橋 秀理 小林 峰子 小林 雅人 正田 聡 豊田 利男 白石 史典 平塚 卓 平塚 秀雄
出版者
JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK
雑誌
健康医学 : 日本人間ドック学会誌 (ISSN:09140328)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.294-297, 1998-11-30
参考文献数
2

ドックに大腸検診を導入するに当たり,最も障害になるのは,その前処置となるポリエチレングリコール:ニフレック(以下PEG)の内服である。PEGの負担を減らす方法は,(1) 男性に対しては,抹茶味PEGを主軸に当日大量嵐内服(2) 女性に対しては,年齢,嗜好に合わせて,抹茶味PEGを主軸に複数のフレーバーを使用し,前日の食事制限などを含あ,こまやかな配慮が望まれる。

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著者
白泉社 [編]
出版者
白泉社
巻号頁・発行日
1983
著者
菊池 英明 工藤 育男 小林 哲則 白井 克彦
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.77, no.8, pp.1502-1511, 1994-08-25
被引用文献数
19

音声を利用したマルチモーダルインタフェースのベースシステムとなる音声対話インタフェースにおいて,ユーザに発話のタイミングに関する自由を保証するための割込みの扱いについて検討した.ユーザに割込みを許すとき,従来のように1文を単位としてシステムの発話を計画するのでは,計画した発話内容と実際に発話した内容あるいはユーザが受け取った内容の間に差異が生じる.そこで,発話の計画の単位を,1文中の伝えるべき情報と定め,対話中に話者間でやりとりされる発話権を管理することにより,どの情報が受聴されたかを常に把握する方式を提案した.実験の結果,提案した方式によって,システムが計画した発話とユーザが受聴した発話の差異をなくしながら,スムーズな割込みへの対処が被験者の半数以上に認められた.また,割込みに対処することにより,ユーザのタスク完了までの所用時間は7%減少し,積極的な話題提起数が21%増えるなど,インタフェースの利便性が向上することが確認された.
著者
伊勢 雄也 萩原 研 齋藤 節生 本城 和義 宋 静香 加藤 あゆみ 片山 志郎 西澤 健司 平野 公晟 吉行 俊郎 木山 輝郎 三橋 恭子 亀井 美和子 白神 誠
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
藥學雜誌 (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.124, no.11, pp.815-824, 2004-11-01
被引用文献数
1 1

米国では1983年よりMedicareの入院医療費の支払い方法として,医療費の診断群別定額支払い制度(Diagnosis Related Group/Prospective Payment System;DRG/PPS)が導入されているが,わが国でも平成15年4月より診断群分類(Diagnosis Procedure Combination;DPC)に基づく包括支払い制度が大学病院,国立がんセンター,国立循環器病センターなどの特定機能病院計82施設での入院医療において開始された.その結果,入院患者の在院期間の短縮と入院費用の削減並びに患者満足度の向上などを目的として,クリニカルパス(Clinical Pathway;CP)が日本の医療においてさらに注目されるようになった.日本医科大学付属病院(以下「当院」という)では1998年に「CP研究会」が設立され,患者ケアを医療スタッフがチームとなって行うシステムの構築を検討してきた.1)薬剤部では,その中でも胃癌の切除術患者CPに積極的に携わり,同CPに薬剤管理指導業務を導入することによる有用性並びにその費用対効果についての検討を行い,数多くの知見を得ている.
著者
白井 久美子 シライ クミコ SHIRAI Kumiko
出版者
千葉大学大学院人文社会科学研究科
雑誌
千葉大学人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書 (ISSN:18817165)
巻号頁・発行日
vol.276, pp.123-132, 2014-02-28

千葉大学大学院人文社会科学研究科研究プロジェクト報告書 第276集 『型式論の実践的研究II』柳澤 清一 編"Pratical Study of Typology II", Chiba University Graduate School of Humanities and Social Sciences Research Project Reports No.276前方後円墳は、日本独特の王陵の形態である。それはまた、ヤマト王権の象徴でもあり、前方後円墳が日本各地の豪族の墓として採用されていく過程は、王権の勢力拡大の軌跡を最も端的に表している。一方、前方後円墳が出現する古墳時代は、日本が東アジア世界の外交を本格的に開始した時期であり、前方後円墳の出現は激動の時代を象徴する出来事であったともいえる。また、長い間、前方後円墳の研究は、箸墓古墳や大仙古墳(仁徳陵古墳)などに代表される近畿地方の巨大な墳丘や埋葬施設、豪華な副葬品を対象に進められ、地方の前方後円墳の情報が全国的に伝わることはほとんどなかった。ところが、1991年~2000年にまとめられた全国の前方後円墳集成の結果によって意外な事実が浮かび上がった。その集成を監修した近藤義郎氏は、はしがきで次のように述べている。「日本全土のうちでもっとも数多くの前方後円墳が作られたのは千葉県であり、それは奈良県の約2.5倍、京都府の約6倍の数という事実の解明は、これまでの理解を大きく変え、前方後円墳とはなにかを考えるひとつの手掛かりとなる。」特に、関東地方の前方後円墳の盛衰は、近畿地方とは大きく異なる。近畿地方で前方後円墳の巨大化が進む前期には、関東では「前方後方墳」を豪族の墓に採用し、近畿地方で大型前方後円墳を作らなくなる後期の6世紀後半以降になって盛んに大型前方後円墳を築造している。千葉県はその代表的な地域であり、このことが全国一多い前方後円墳を創出しているのであるが、関東地方にとって前方後円墳の築造とはどのような意味をもっていたのか、改めて検証することにしたい。
著者
井上 文 白石 路雄 新谷 幹夫
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.38, no.16, pp.197-200, 2014-03-10

首都圏での鉄道による移動は,時間・正確さ・料金の点から最も優れている移動方法といってもよい.多くの駅と路線があるため利便性は高いが,目的地にたどり着くためには一般に複数の路線を乗り換える必要がある.現在では,手軽にウェブサービスを用いて移動所要時間を検索できるが,ある地点から任意の地点への移動所要時間を一度に素早く確認する手段はない.そこで本研究では,出発地を入力し,首都圏での鉄道による移動所要時間を分かりやすく可視化するウェブアプリケーションの作成を行った.このアプリケーションでは移動所要時間に応じて地図上の領域を異なる色で塗り分ける.ユーザがウェブブラウザで出発地を入力すると,ウェブサーバでは駅すぱあとWebサービスを利用して駅間の所要時間を取得し,JavaのジオメトリライブラリJTS Topology Suiteを用いて描画する図形の算出を行う.演算結果をJSON形式にしてJava Servletからウェブクライアントに送信し,Google Maps Java Script API v3により地図上にオーバーレイ表示する.
著者
坪子 侑佑 渡辺 祥太 白石 泰之 三浦 英和 山田 昭博 鈴木 拓志 平 恭紀 山家 智之
出版者
一般社団法人 日本生体医工学会
雑誌
生体医工学
巻号頁・発行日
vol.53, pp.S200_01-S200_01, 2015

The authors have been developing a pulmonary mechanical simulator in order to establish a design parameters of a novel artificial cardiovascular devices. In pulmonary circulation, interactive pressure-flow changes are regulated by pulmonary impedance characteristics. We focused on the native impedance characteristics variation in the pulmonary circulation. To examine the effect of respiratory control on pulmonary resistance, we measured pulmonary arterial pressure and flow in adult goat under the different respiratory settings with open/closed-chest condition. Pulmonary input impedance in two respiratory conditions under the anesthetized open-chest positive pressure ventilation (PPV) and the awake spontaneous respiration (SR) were calculated. Longitudinal impedance at 0 Hz in SR showed lower than in PPV, and at high harmonic area in SR was bigger than in PPV. In order to examine the hemodynamic response for newly designed artificial internal organs, pulmonary impedance variation caused by respiratory control should be considered. For sophisticated pulmonary resistance model, reproducing the negative pressure condition in the thoracic cavity, and pulmonic vascular resistance regulation might be required.
著者
村澤 昌崇 羽田 貴史 阿曽沼 明裕 白川 優治 藤墳 智一 立石 慎治 安部 保海 堀田 泰司 大場 淳 渡邉 聡
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

今年度は以下の研究を進展させた。①大学組織に関する基礎研究の一環として、昨年度に引き続き、Bess&DeeのUnderstanding College and University Organizationの翻訳勉強会を進めた。②所属組織保有の過去の調査データをマージして二次分析に生かすための検討を行った。併せて東洋経済新報社刊『大学四季報』のデータを購入し、東洋経済新報社とのコラボレーションにより、大学の外形特性と生産性・競争的資金獲得との関係に関する計量分析を行い、2018年2月2日RIHE公開セミナーにおいてその成果を報告した。③方法論の見直し・新手法の適用可能性を検討し、その成果を分担研究者との連名で高等教育学会編『高等教育研究』の依頼論文(2017年6月刊行)、研究協力者との連名でディスカッションペーパーシリーズ(広島大学高等教育研究開発センター刊)として刊行した。④研究分担者により、大学の機能最適化に関する数学モデルで用いられる機能分化指数を用い,カリフォルニア及びニューヨークの大学群の機能の経年変化の分析を行い,UC Berkeley 公共政策大学院高等教育研究センターのリサーチペーパーとして発表した。⑤研究分担者により、大学組織の基本単位である学部に着目し,特に改組を行った人文社会系学部を取りあげ,当該学部の教員構成を分析した。その成果は、2017年度の日本高等教育学会にて報告された。⑥研究分担者により、シンガポールの高等教育の将来像を示す「SkillsFuture」政策およびシンガポール工科大学(SIM)の過去10年の発展の経緯と今後の戦略についての情報収集を行った。さらに、フランスにおける大学組織の在り方や統合・連携等についての調査研究を行い、大学の統合・連携の進展が進行しつつあり、全ての大学が統合又は地域毎に連携しなければならないことが明らかになった。
著者
前野 圭輝 田中 將己 吉村 信幸 白幡 浩幸 潮田 浩作 東田 賢二
出版者
一般社団法人 日本鉄鋼協会
雑誌
鉄と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.98, no.12, pp.667-674, 2012 (Released:2012-11-30)
参考文献数
31
被引用文献数
7 27

In order to elucidate the mechanism behind the decrease in the brittle-to-ductile transition (BDT) temperature with the addition of Ni, impact tests and tensile tests were performed at various test temperatures from 130K to 320K with Ni added ultra-low carbon steels. The dependence of absorbed impact energy on temperature and the Ni content indicates that the BDT temperature was decreased with the increasing Ni content, which suggests that the dislocation mobility at low temperatures was increased with the Ni content. The yield stress which is also influenced by the dislocation mobility was decreased at low temperatures while it was increased at room temperature with the Ni content. The values of the activation volume and the effective stress were measured at several temperatures, and then the dependence of the activation energy for dislocation gliding on Ni content was obtained by extrapolating the relation between temperature and the multiplication of the activation volume and the effective stress to 0K. The activation energy was found to decrease with the increasing Ni content, which suggests that the dislocation mobility was increased with the addition of Ni. Discrete dislocation dynamics simulation was also performed in order to calculate the dependence of fracture toughness on temperature and the Ni content, and it was clarified that the BDT temperature is decreased by increasing dislocation mobility.
著者
阿部 広和 花町 芽生 神原 孝子 白子 淑江 吉岡 明美
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0877, 2016 (Released:2016-04-28)

【はじめに,目的】脳性麻痺児における粗大運動能力の評価は,粗大運動能力尺度(GMFM)が一般的に使用されている。現在,GMFM-66はReference percentilesを用いることによって,粗大運動能力の予後を予測できるようになり,効果判定としても用いられている。また,日常生活動作の遂行度との相関関係も立証されている。しかし,GMFM-66のスコアが何点に達すれば日常生活でどのような歩行をしているのかは明らかになっていない。本研究の目的は,粗大運動能力尺度(GMFM)を用いて日常生活での歩行能力を予測することである。【方法】対象者の取り込み基準は脳性麻痺の診断を有するもので,GMFCSレベルI-IVとし,カルテにGMFM-66と日常生活での歩行能力が算出できるデータや記述があるものとし,後方視的調査研究とした。以上の取り込み基準を満たす対象者は脳性麻痺児90名(男児53名,女児37名,平均年齢10.0±4.5歳,年齢範囲:2歳7ヶ月-18歳7ヶ月)であった。GMFCSの内訳はlevel I 42名,level II 17名,level III 11名,level IV 20名(痙直型片側性麻痺18名,痙直型両側性麻痺69名,混合型3名)であった。粗大運動能力はGMFM-66で評価を行い,Gross Motor Ability Estimator 2を使用してGMFM-66スコアとした。日常生活における歩行能力は,「歩行能力の有無」と「独歩の制限の有無」のカットオフ値を算出することとした。歩行能力の有無は,カルテより日常的生活において独歩・クラッチ杖で歩行しているものを「歩行している」とし,車輪付き歩行器や車椅子で移動している場合は「歩行していない」とした。独歩の制限の有無は,階段で手すりを必要としない場合を「制限なし独歩」,階段で手すりを必要とする場合は「制限あり独歩」とした。統計分析については,日常生活での歩行能力を予測するGMFM-66のカットオフ値をReceiver Operating Characteristic(ROC曲線)を用いて分析した。統計的処理にはRを使用し,有意水準は5%とした。【結果】GMFM-66の平均値は68.7±21.1(スコア範囲16.4-100)であった。ROC曲線による分析の結果,「歩行能力の有無」・「独歩の制限の有無」のカットオフ値は,60.0(感度98.4%・特異度100%)・76.75(感度84.6%,特異度92.1%)であった(p<0.05)。【結論】GMFCS level IIIのGMFM-66が歩行能力の有無のカットオフ値前後に多く分布している。そのため,カットオフ値がGMFCS level IIIの脳性麻痺児が日常生活で歩行できるかできないかを判断する指標として有用と考える。独歩の制限の有無は,GMFCS level I-IIの脳性麻痺児の歩行能力を予測するのに役立つと考える。また,このカットオフ値をGMFM-66 Reference percentilesと合わせて使用することにより,より詳細な粗大運動能力の予後予測が行えると考える。
著者
白石 孝
出版者
慶應義塾大学
雑誌
三田商学研究 (ISSN:0544571X)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.1-18, 1997-10-25

本稿は現在の日本橋堀留町1丁目に昭和7年まであった「新乗物町」の歴史的素描である。明治になり人形町通りの背景が大きく変り,新しい洋反物を中心とした織物問屋が台頭して,周辺は急速に織物問屋街化が進む。その中でこの新乗物町という人形町通りに面した小さな町が,どのように変貌をとげてゆくかをみようとしたものである。これはこの数年の間に発表した日本橋界隈の問屋と街に関する著書・論文を更に発展させようと集めた資料の分析の覚書をもとにしたものである。最後に,新乗物町は,織物問屋街の一割に形成された下町の「町内社会」の典型だったと結ぶ。これこそ近著「日本橋界隈の問屋と街」の1つのテーマだったかも知れない。
著者
白井 五郎 沓掛 政志 竹内 茂
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.113, no.12, pp.1371-1380, 1993-12-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
21

This paper describes a unified automatic generation control (AGC) scheme coordinating EDC (Economical Load Dispatching Control) and LFC (Load Frequency Control). So far, in absorption of the load fluctuations occurring on power systems, both of EDC and LFC systems have been considered separately each other. By coordinating both control systems, undesirable system behaviours are avoided. The responses of frequency deviation, turbine power fluctuation and tie-line power flow deviation are smoothed using the proposed AGC scheme.The background theory is based on servo-type optimal control theory. The structure of the proposed control method is a decentralized type. So, the implementation in multi-area power systems is easy.The effectiveness of the proposed unified AGC is illustrate_??_ by an example, and the simulation results on three-area power systems show that the method is encouraging. In this paper, some of the problems associated with the application of this method to the multi-area AGC are discussed.