著者

巻 直樹 髙橋 大知 仲田 敏明 長谷川 大吾 若山 修一 坂本 晴美 藤田 好彦 高田 祐 佐藤 幸夫 柳 久子

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.138-144, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

42

被引用文献数

3

---

【目的】嚥下機能低下を呈した要介護認定高齢者を対象として,呼吸トレーニングにおける短期および長期的な効果を検証する。【方法】通所リハビリテーションを利用している65 歳以上の要介護認定高齢者を対象とした。同意が得られた31 名に呼吸トレーニングを2 ヵ月(8 週)行い,理学療法前後,follow-up 1 ヵ月後,6 ヵ月後に測定を行った。【結果】理学療法前と理学療法1ヵ月(4 週)評価との間では,呼吸機能,嚥下機能,QOL は有意に改善を示した。理学療法2 ヵ月(終了時)とfollow-up 6 ヵ月後との間で呼吸機能,QOL は有意に減少を示していた。【考察】要介護認定高齢者に対し,呼吸トレーニングを導入することにより,呼吸機能や嚥下障害,QOL を改善することが可能であった。

著者

若林 信夫

出版者

小樽商科大学

雑誌

商学討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2/3, pp.247-274, 1971-11-30

著者

安部 厚志 若旅 正弘 石橋 清成 岡本 善敬 内田 武正 山本 哲

出版者

脳機能とリハビリテーション研究会

雑誌

Journal of Rehabilitation Neurosciences (ISSN:24342629)

巻号頁・発行日

pp.222402, (Released:2022-12-28)

---

This study reports a case of a paraplegic stroke patient who had difficulty walking with an ankle–foot orthosis, but was able to walk independently with a short knee–ankle–foot orthosis (semi-KAFO). A 34-year-old man presented with right hemiplegia due to left putaminal hemorrhage. At 143 days after the stroke onset, he could not obtain sufficient support for the paralyzed leg and required assistance during his walk with an ankle–foot orthosis because the knee joint of the paralyzed side was always flexed due to knee flexor hypertonia. Conversely, he was able to walk with a semi-KAFO under observation. He practiced putting on and taking off the semi-KAFO, standing, sitting, walking, and toileting with a semi-KAFO for three weeks. At 164 days after stroke onset, he was able to walk and toilet independently with a semi-KAFO. This study’s results indicate that a semi-KAFO is useful as a daily living orthosis for hemiplegic stroke patients who have difficulty walking with an ankle–foot orthosis due to increased knee joint flexor muscle tone.

著者

若生 彦治

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.432-435, 1989-12-15 (Released:2017-10-07)

著者

北 洋輔 小林 朋佳 小池 敏英 小枝 達也 若宮 英司 細川 徹 加我 牧子 稲垣 真澄

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.437-442, 2010 (Released:2015-11-21)

参考文献数

13

被引用文献数

2

---

全般的知能正常で読み書きにつまずきを持つ小中学生98名 (発達性読み書き障害, すなわちdevelopmental dyslexia (DD) 群24名と非DD群74名) に対して, 読字・書字各15項目からなる臨床症状チェックリスト (以下CL) を適用し, ひらがな音読能力を検討した. 信頼性分析の結果, CL各13項目の妥当性が示され, 音読4課題成績との関連性が認められた. DD群は非DD群より多くの臨床症状を有しており, 音読課題の成績低下も顕著であった. 臨床症状が7つ該当し, 音読課題2つに異常がみられる場合, DD群は感度 (79.7%) と特異度 (79.2%) がバランス良く, 非DD群と弁別された. 以上より, DDの医学的診断における本CLの臨床的有用性が示された.

著者

関口 晃 若山 直昭

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.325-330, 1985-04-30 (Released:2010-03-08)

参考文献数

31

著者

若島 正

出版者

一般財団法人 日本英文学会

雑誌

英文学研究 (ISSN:00393649)

巻号頁・発行日

vol.96, pp.85-89, 2019 (Released:2020-12-07)

著者

谷山 牧 若林 和枝 保母 恵 渡部 瑞穂 岩上 さやか 藤田 千春

出版者

国際医療福祉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2021-04-01

---

現在、日本では生活保護受給者(以後, 受給者)に対して福祉から就労に向けての支援が行われているが、受給者のうち就労可能と判断され支援を受けても,実際に就労し生活保護から外れるものはごくわずかである. また, 医師により就労可能との判断を得たものであっても, 身体的, 精神的, 社会的健康の準備状態が整っていないものも多い. 就労支援の内容は自治体によって異なり, 受給者の心身の準備段階や個別性に配慮した支援が十分に行われているとは言い難い状況である. 本研究の目的は, 生活保護受給者の就労に向けた心身の準備段階のアセスメントとその段階に応じた就労支援プログラムの作成と評価を行うものである.

著者

正田 若菜

出版者

東京医科歯科大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2019-08-30

---

カリウム(K)の排泄は、腎臓の遠位尿細管に存在するNa-Cl共輸送体(NCC)で調節されている。多量のKを摂取した時のKの排泄制御にはカルシニューリン(CaN)が関与しており、高Kが細胞内のカルシウム(Ca)を増加させ、活性化したCaNがNCCを脱リン酸化する機序が考えられている。しかしながら、高K負荷後どのように細胞内のCaが増加するのか、詳細な機序は不明である。本研究は、高K時にCaの流入経路となり得るNa/Ca交換輸送体(NCX)に着目し、NCX阻害剤や遺伝子改変マウスを用い、急性高K血症時のK排泄制御の詳細な分子機構を解明する。

著者

五名 美江 蔵治 光一郎 鈴木 雅一 若原 妙子 白木 克繁 北山 兼弘

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 第22回(2009年度)水文・水資源学会総会・研究発表会

巻号頁・発行日

pp.132, 2009 (Released:2009-12-25)

著者

若松 邦弘

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.110, pp.23-38,L6, 1995-10-21 (Released:2010-09-01)

参考文献数

30

---

This paper deals with the development of British ‘race relations policy’ and its present status in terms of the commitment of central government. Race relations policy, which is defined as public initiatives aiming at the integration of immigrants and their descendants into British society, has been encouraged mainly at local government level. Though there have been some attempts to eliminate racial discrimination by legislation, central government's initiatives have been to support the actions of local authorities. Within the mutual autonomy between central and local government, race relations policy has, at the local level, established an independent policy area which has objectives and principles of its own. In the case of central government departments, the Home Office is supposed to play the central role in race relations; its actions on this issue have been mainly from a law and order perspective and little attempt has been made to coordinate policy between departments. Generally speaking, race relations have received a low priority in the policy agenda of central government. Central government maintains a non-committal posture on race relations and has delegated initiatives as much as possible to local authorities.This explains why most academic research has focussed its attention on local authorities' initiatives so far. However the influence of central government on race relations has been increasing recently. Since the mid 1980s, against a background of restrictions in government expenditure, such measures as deregulation and transfer of social service operations to the private sector or public agencies have gradually curtailed local authorities' functions. Increasing central intervention in local authorities has influenced local policy. This is also the case with race relations. Central government has come to have more impact on overall public initiatives on race relations. Local authorities' initiatives have been subject to great alteration in the mid 1990s. In this paper reference is made to three concrete measures by central government, that is, the Race Relations Acts, Section 11 grants and inner city policy. Central government's stance on race relations revealed therein is analysed.

著者

若林 茂則 穂苅 友洋

出版者

中央大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

英語の「名詞+動詞+接尾辞-er」の形を持つ複合名詞は生産的で、「猫を食べる人」をcat eaterのように表すことができる。英語を母語として習得中の子供やスペイン語を母語とする英語学習者は、この複合名詞の使用において、語順や形態素の使い方を誤ることが知られていた。本研究では2種類の実験で日本語話者も誤りを産出するが、その誤りは他の学習者とは種類が違うことを明らかにした。先行研究ならびに本研究の結果に基づいて、誤りの原因は文構造規則の単語構造への適用と、別の形態素(-ing)の誤用にあると論じた。

著者

若村 育子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.147, 2009 (Released:2015-03-20)

著者

若林 泰志

出版者

日本手話学会

雑誌

手話学研究 (ISSN:18843204)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.61-64, 2021-12-28 (Released:2022-12-28)

参考文献数

3

---

問題の多い手話歌を、どうすれば改めることができるのかを提案する。

著者

若林 義夫

出版者

岡山大学

巻号頁・発行日

1998

---

博士論文

著者

小池 敏靖 渕崎 晶弘 一杉 芽美 小野寺 秀一 金子 祐次 岩間 輝 平山 順一 柴 雅之 宮島 晴子 林 宜亨 有澤 史倫 布施 久恵 内藤 祐 若本 志乃舞 藤原 満博 茶谷 真 栗原 勝彦 森 純平 寺田 あかね 大橋 祥朗 永井 正 佐竹 正博

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.490-495, 2018-06-30 (Released:2018-07-13)

参考文献数

16

被引用文献数

1 2

---

今般,安定的な血小板製剤(PC)の確保を目的とし,成分採血装置Trima Accelに,一人の献血者から2本分の10単位PCを一度に採血できるプログラムが搭載された.この採血方法では従来の方法と異なり,一つのポリ塩化ビニル製採血バッグ(PVCバッグ)に通常の2倍量の血小板原料が入る.さらに,その状態で採血当日または翌日まで保管後,2分割する必要がある.本検討では,採血翌日に分割した分割対象血小板原料血液由来10単位PC(分割PC)の品質を解析した.採血後4日目までのTrima Accel由来の分割PCとCCS採血由来の非分割PCの品質を比較した結果,補体であるC5a濃度とpHは分割PCにおいて有意に高値であったが,正常範囲内であった.また,その他の血小板機能等に差はなかった.そのため,分割PCの品質は,従来の非分割のPCと同等であることが明らかになった.

著者

山口 直也 山崎 文雄 若松 加寿江

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1237-1240, 1997 (Released:2010-06-04)

参考文献数

7

被引用文献数

8

---

1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震による西宮市の建物被害を, 固定資産課税データを用いて分析した. その結果, 建物被害は木造が他の構造に比べて被害程度が非常に大きく, どの構造においても建築年代が古くなるほど被害の程度が大きくなっており, 震度7の帯にあたる地域の建物の全壊率は高いことが確かめられた. また, デルタ地域では扇状地や後背湿地に比べて木造建物の被害率が低くなるなど, 建物被害には表層地盤が大きく関係していることが認められた.

著者

若槻敬

出版者

刊

巻号頁・発行日

1821

著者

若島 孔文 狐塚 貴博 宇佐美 貴章 板倉 憲政 松本 宏明 野口 修司

出版者

東北大学教育学部

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 (ISSN:04933958)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.123-148, 2009-12

著者

横田 圭司 千田 若菜 飯利 千恵子 斉藤 由美

出版者

一般社団法人 日本児童青年精神医学会

雑誌

児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.566-576, 2018-11-01 (Released:2020-02-28)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

知的障害と発達障害のトランジションについて述べるために,成人期の適応に強い影響を及ぼし得る,愛着の問題,教育の枠組み,自閉症スペクトラム障害 (ASD) における過剰適応の問題を中心に,学齢期から成人期における医療の役割を論じた。それぞれに特徴的な精神症状がみられ,これら精神症状が認められたケースを中心に,学齢期の早期に精神科医療へ移行することが望ましいと考えられた。ただし,現実的には知的障害や発達障害の対応に精通した精神科医は多くはなく,移行の時期は地域の医療資源に左右されざるを得ないと結論付けられた。学齢期以降の精神症状が成人以降の精神疾患に関連することもあるため,児童精神科医や小児科医と成人期を担う精神科医とが症例検討などを通して精神症状を共有することは,トランジションを円滑に進めるだけではなく,精神疾患の予防に寄与する可能性がある。