著者

若佐 裕治

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.872-877, 2013-10-10 (Released:2018-04-25)

参考文献数

16

被引用文献数

5

著者

黒瀬 陽平 若田 雄吾 坂下 幸 寺島 福秋

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.653-658, 1998-07-25 (Released:2008-03-10)

参考文献数

16

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セロトニンは,脳において神経伝達物質として存在する.中枢セロトニンは,内分泌系に影響することが示唆されている.本研究の目的は,中枢セロトニン神経の活性とグルコースに対する末梢インズリン分泌反応との関係を明らかにすることである.実験動物としてWistar系雄ラット(体重351~400g)を使用した.セロトニン合成阻害薬P-クロロフェニルアラニン(pCPA,1mg)を脳内のセロトニン合成を阻害する目的で側脳室へ投与した、グルコースに対する末梢インスリン分泌反応を,グルコースクランプ法によって,pCPA投与群および生理食塩水投与群において比較検討した、グルコース注入率(GIR)および血糖値は両者間で差がないにもかかわらず,血清インスリン濃度平均増加量(MSII)は,pCPA投与群の方が有意に低かった.グルコース注入に対するインスリン分泌の指標値(MPII/GIR)は,pCPA投与群の方が有意に低かった.本研究は,脳内のセロトニンの合成阻害による欠乏,すなわちセロトーン神経の不活化が,グルコースに対する末梢インスリン分泌反応を抑制することを明確に例証した.

著者

若林 隆久

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.47-60, 2008-12-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

23

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近年,急速に発達してきている企業ポイント交換市場の構造をネットワーク分析の手法を用いて分析した.その結果,ネットワーク内に混在している多様な主体が各自の意図に基づいて行動していることによって,⑴企業ポイント同士の交換関係についても,また市場全体としても,一方向的で非対称な構造をしており,⑵交換の行える経路が偏在し,交換にかかるルールも区々である複雑な市場となっていることが明らかになった.

著者

汪前進 劉若芳整理

出版者

外文出版社

巻号頁・発行日

2007

著者

梅森 直之 坪井 善明 田中 ひかる 土屋 礼子 小林 聡明 鈴木 恵美 鶴見 太郎 加藤 哲郎 李 成市 野口 真広 毛里 和子 山田 満 若林 正丈 篠田 徹 齋藤 純一 浅野 豊美 安井 清峰 最上 敏樹 土佐 弘之 山崎 眞次 八尾 祥平

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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東アジア諸国間の対話と交流は、歴史に由来する論争により妨げられており、そのため東アジアの歴史和解の試みは「失敗」であると総括されることが多い。しかしながら、東アジアにおける歴史認識には、単に戦争責任だけでなく植民地責任をめぐる問題が主題化されており、世界的に重要な先駆的実践として評価されるべきものがある。東アジアの各地域は、民主化と経済発展を、異なる時期に異なるプロセスとして経験し、そのため現在の歴史に関する国民感情にも、大きなズレが生じている。東アジア諸国がこのズレを認識し、既存の国際法体系の批判的に検討しつつ歴史共同研究を推進することで、東アジアの歴史和解を推進することが可能となる。

著者

宮原 謙一郎 若月 康次 坪島 功幸 太田 大樹 片野坂 公明 水村 和枝 西条 寿夫 田口 徹

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.12243, (Released:2022-08-05)

参考文献数

25

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【目的】線維筋痛症は広範囲の痛みを主訴とする慢性疾患であるが,痛みの主たる発生源である筋組織内の変化は十分に特徴づけられていない。本研究では,線維筋痛症モデルラットを用いた組織学的解析からこの点の解明を試みた。【方法】7~9週齢の雄性SDラットに,生体アミンの枯渇剤であるレセルピンを投与し線維筋痛症モデルを作製した。モデル動物の下腿筋標本において,壊死線維や中心核線維の有無,筋湿重量や筋線維横断面積の変化を観察・定量化した。【結果】モデル動物では,壊死線維や中心核線維は観察されなかったが,筋湿重量が顕著に低下し,筋線維横断面積が顕著に減少することがわかった。【結論】本研究ではレセルピン投与による線維筋痛症モデルラットの筋内に生じる組織学的変化を明らかにした。得られた結果は難治性疼痛である線維筋痛症のメカニズム解明に繋がる基礎的知見であり,同疾患に対する理学療法アプローチの確立に有用であると考えられる。

著者

若月 俊一

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.613-619, 1995-11-30 (Released:2011-08-11)

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農薬の生体影響の国際的評価では, カリフォルニア州食品農業局の農薬作業による中毒事例の報告と, 日本の人口動態統計調査を対比し, 評価・検討を行なった。その結果, 従業中の中毒例はカリフォルニア州が多かったが, 死亡例は日本が多く, 重大な健康障害が発生していることが判明した。有機農法と慣行農法で生産された農産物 (ニンジン, ホウレンソウ, 米) に含まれるビタミンやミネラルを測定しその違いを調べた。その結果, ニンジンと米ではNとMnが有機農産物で有意に低く, ホウレンソウではP, Mg, Cu, Zn, Bの含有量が有意に高かった。また, 化学肥料使用の土と有機農法の土の保水力や保肥力を実験的に調査した。その結果, 有機農法の土が両方とも強かった。一般に有機農業実践者は, 緑黄野菜や有機農産物を多く摂る機会があり, その結果, ガン予防に関連の深い血中カロチンが高くなると考え, 血中カロチン濃度を農村住民約500人について測定した。男女ともカロチンを多く含む芋類や乳製品の摂取と血中カロチン濃度に明らかな相関が認められたが, 農薬散布者と非散布者では特に血中カロチン濃度に差は認められなかった。有機農業者の健康調査では, 健康や節制に気を使い, 異常なし, 心配なしが多かった。富山県の1988~92年の農薬中毒90例の検討では, パラコートによる自殺例は減少傾向にあった。また, 富山県と中国の河南省の2県の農薬中毒の実態を比較した。中国の特徴は中毒年齢が低い, 死亡率は低い, 水や食品に残留した農薬によって中毒が発生しているなどであった。農業従事者における有機リン系農薬の生体影響を血漿男コリンエステラーゼと腎尿細管機能を指標として検討した。その結果, 尿中BMGが農薬使用者に高く, また, 急性有機リン中毒患者では腎尿細管の機能障害が起こっていた。有機リン系殺虫剤の大量暴露を受ける白蟻駆除作業者では対照群よりSCE頻度が有意に増加し, 有機リン系殺虫剤の変異原性が指摘された。また, リンパ球サブセットでは, 農作業者と白蟻駆除作業者の免疫担当細胞の減少が対照群より有意に認められた。農業化学物質の有機塩素剤人体内残留は, 母乳, 血液, 脂肪組織で依然と続いており, その残留値はいずれもここ数年横這い状態である。アセフェートと他の2種農薬による相乗作用効果を動物実験で調べると, アセフェート添加群でChE活性が低下し, 病理組織学的には, 3種混合でもっとも強い変化が肝臓と腎臓に認められた。

著者

酒井 太一 大森 純子 高橋 和子 三森 寧子 小林 真朝 小野 若菜子 宮崎 紀枝 安齋 ひとみ 齋藤 美華

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.11, pp.664-674, 2016 (Released:2016-12-08)

参考文献数

19

被引用文献数

3

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目的 向老期世代における新たな社会関係の醸成と保健事業での活用を目指し,“地域への愛着”を測定するための尺度を開発することを目的とした。方法 “地域への愛着”の概念を明らかにした先行研究に基づき合計30項目を“地域への愛着”の尺度案とした。対象は東京近郊に位置する A 県 B 市の住民とし住民基本台帳データより,50~69歳の地域住民から居住エリア・年代・男女比に基づき1,000人を多段階無作為抽出し,無記名自記式質問用紙を郵送にて配布・回収した。収集されたデータを用いて尺度の計量心理学的検討を行った。結果 583人から有効回答が得られた(有効回答率58.3%)。項目分析では項目の削除はなかった。次いで因子分析を行い,因子負荷量が0.40未満の 2 項目,複数の因子にまたがって0.40以上であった 3 項目,因子間相関が0.04~0.16と低くかつ項目数が 2 項目と少なかった因子に含まれる 2 項目の計 7 項目を削除し 4 因子構造23項目を採用し尺度項目とした。各因子は“生きるための活力の源”,“人とのつながりを大切にする思い”,“自分らしくいられるところ”,“住民であることの誇り”と命名した。 “地域への愛着”尺度全体の Cronbach の α 係数は α=0.95であり内的整合性が確認された。既存のソーシャル・サポートを測定する尺度と相関をみたところ統計学的に有意な相関があり(P<0.001)基準関連妥当性も確認された。また,共分散構造分析による適合度指標も十分な値を示した。結論 開発した尺度は“地域への愛着”を測定する尺度として信頼性・妥当性を有すると考えられた。

著者

孫 金勝 石川 芳治 白木 克繁 若原 妙子 内山 佳美

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.15-24, 2020-05-15 (Released:2021-05-17)

参考文献数

30

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This study elucidates effects of various conservation works on soil erosion at the Dodaira beech forest of the Tanzawa Mountains using USLE, where forest floor vegetation has declined because of deer feeding. We applied soil erosion prevention work of four types: untreated (control), wooden horizontal step, coconut fiber net cover, and bamboo fiber net cover. Then we observed soil erosion amounts for 10-11 years. During the first year of soil erosion prevention work, the soil erosion amount in the treated plots was less than in the control plots. Although the vegetation was restored, litter had accumulated. Soil erosion was reduced at the control plots that had been installed outside of the vegetation protection fence. The effects of soil erosion reduction reached their limit after 10-11 years. The increased forest floor coverage led to reduction of soil erosion inside of the vegetation protection fence, even for the control plots. At the wooden horizontal step works, the soil erosion increased in the final year at the outside of the protection fence despite of the recovery of vegetation. Results show that the soil erosion amount at the wooden horizontal step works can be larger than that expected from the effects of vegetation coverage restoration. Soil erosion amounts during the last year for coconut and bamboo fiber net covering works installed at the steep slope of the outside of the protection fence surpassed those measured during the first year. This fact illustrates the time limitations of the effects of the coconut and bamboo fiber net. It also suggests that the coconut and bamboo fiber cover works installed at the steeper slope of the inside of the protection fence or at the gentle slope have reduced soil erosion for more than 10 years.

著者

小司 久志 平井 隆仁 白倉 哲郎 詫間 隆博 沖野 哲也 若月 保志 沖野 光彦 二木 芳人

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.87, no.5, pp.608-612, 2013-09-20 (Released:2015-02-18)

参考文献数

9

被引用文献数

4 5

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A 37-year-old Nepalese man was admitted to Showa University Hospital because of a loss of consciousness and seizures. He had lived in Nepal, Qatar, Singapore, and India before the age of 34 years.He had no history of having eaten raw pork. His physical findings were normal excluding an abnormal visual field, and a positive serum antibody test result for Taenia solium, CT and MRI examinations showed multiple nodular lesions in his brain and thigh. We resected a cyst from his left thigh and diagnosed him as having cysticercosis based on the presence of characteristic hooklets and suckers on a pathological examination. Later, the Asian type of Cysticercus cellulosa was identified using a mitochondrial DNA test. Albendazole (800mg/day) and prednisolone (60mg/day) were administered for 14 days. All cysticercus were smaller on Day7 andhad almost disappeared on Day14. No adverse effects from the treatment occurred. Cysticercosis is rare in Japan, and cases requiring treatment for a large number of cysticercus in the brain and thigh are rare. We report a case of neurocysticercosis that had a good clinical course.

著者

若槻礼次郎 [述]

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1930

著者

若林正行 編

出版者

若林正行

巻号頁・発行日

1896

著者

田邉 里奈 天野 未知 宮崎 寧子 西村 大樹 政倉 祐子 若林 尚樹

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究特集号 (ISSN:09196803)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.54-58, 2016-11-30 (Released:2021-04-16)

参考文献数

6

著者

若松 養亮 矢田 陽美

出版者

日本キャリア教育学会

雑誌

キャリア教育研究 (ISSN:18813755)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.29-39, 2021-03-31 (Released:2021-05-18)

参考文献数

44

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The present study investigated relative disregard of labor conditions among candidates of teacher. They are tend to be attracted to worthwhileness or precious value of teaching profession, so such relative disregard was predicted to occur among them. A questionnaire was administered to 192 junior students who belong to faculty of education. As the main question, subjects were asked to rate importance scales between labor conditions (3 kinds: not need to transfer, fair salary, and private time) and attractiveness in his/her job contents (each 3 items ×2 categories: making the most of his/her individuality and playing his/her part in the job). The main results are as follows:(1) Students with high intrinsic work motivation relatively disregarded of all kind of labor conditions than the other students.(2) Under controlled intrinsic work motivation, teacher candidates relatively disregarded of fair salary and private time.(3) Female students relatively disregard fair salary and private time more than male. Mechanism of relative disregard for teacher candidates and suggestion for career formation support were discussed.

著者

久保 昂大 内田 若希 杉山 佳生

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.22030, (Released:2022-06-25)

著者

齋藤 義正 高橋 宏和 若尾 文彦

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.527-535, 2022-07-15 (Released:2022-07-13)

参考文献数

7

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目的 国立がん研究センター(当センター)は地域のがん医療の質を向上させる取り組みを支援するための手段の一つとしてがん化学療法医療チーム研修会を開催してきた。がん対策基本法が施行されてから15年が過ぎ,これまでの活動を振り返り,今後のがん医療体制の整備の充実を図るための一助とすることとした。方法 2006年度から2020年度までに当センターが主催した研修会のうち,がん薬物療法に携わる多職種が受講対象となる研修会(緩和ケアの研修会は除く)を調査した。研修会ごとに開催年度,受講対象,研修目的,受講施設数を調査し,第1期から第3期までのがん対策推進基本計画の取組むべき施策の中でこれまで開催した研修会の位置づけを考察した。活動内容 すべての研修会の共通目標は,がん薬物療法の医療水準の向上に貢献し,がん医療の均てん化につなげることだが,研修会ごとに行動目標が異なっている。第1期がん対策推進基本計画は,2007年度から5年間を対象とし,化学療法を専門的に行う医師の養成とともに専門的にがん治療を行う薬剤師や看護師等の医療従事者が協力して治療に当たる体制を構築していく必要性が示されている。この目標を達成するために,がん化学療法チーム養成にかかる研修(2006~2008年度)およびがん化学療法医療チーム養成にかかる指導者研修(2009~2018年度)が開催され,それぞれ103施設および143施設が受講し,各都道府県内のがん化学療法医療チームが少なくとも1回はどちらかの研修会を受講したことになる。この間,がん対策推進基本計画は2012年6月および2018年3月に改定され,がん診療連携拠点病院は,わが国のがん医療の中心的な担い手として位置づけられている。その過程で,受講対象を都道府県がん診療連携拠点病院のがん化学療法チームとし,2014年度からは地域におけるがん化学療法研修実施にかかる指導者養成研修を開催している。さらに,2017年度からは都道府県指導者養成研修を開催し,受講者を対象としたアンケート調査では,研修受講後にすべての職種で地域のがん医療の質を向上させるための取り組みを行う自信の向上がみられた。結論 当センターが主催したがん薬物療法に携わる多職種を対象とした研修会は,がん対策推進基本計画の改定とともに目的に合致した研修会を開催し,人材育成の一翼を担ってきたことが推察された。

著者

若井 絹夫 富山 栄子

雑誌

事業創造大学院大学紀要 (ISSN:24369977)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.61-75, 2022-04

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地域通貨の発行に関わる中心主体は、かつてのNPOや商店街などの市民団体から企業や地方自治体へと移っている。本稿においては、「あがのポイント」と「だっちゃコイン」の事例をもとに、地方自治体が関与する地域通貨の目的と運営からその特徴を明らかにし、地域通貨の仕組の変化を考察した。その結果、地方自治体が関与することで発行目的は地域の課題を取り込み複合化し、発行形態も発行目的の変化に対応するために併用化し、発行媒体は複雑化する運営を支えるためにアプリ型へ移行していること、および、電子地域通貨を導入することで地域通貨はモジュール化し、レイヤー構造へと変化し、プラットフォーム化が進んでいる可能性を確認した。

著者

梅若万三郎 著

出版者

わんや書店

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1933

著者

若林 大志

出版者

北陸核医学カンファレンス

雑誌

核医学画像診断 = Imaging diagnosis in nuclear medicine (ISSN:09124195)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.36-38, 2013-11-30

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第77~78回北陸核医学カンファレンス

著者

若野 功 磯 祐介

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:24240982)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.55-65, 1994-06-15 (Released:2017-04-08)

参考文献数

2

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We discuss a boundary element approach to the initial boundary value problem of the wave equation. We estimate the discretization error of the boundary intetgral equation and show the unique solvability of the discretized equation. We present some numerical examples which suggest the unconditional stability of the scheme proposed in the present paper.