著者

若生 彦治

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.241-243, 1987-08-15 (Released:2017-11-30)

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昭和61年8月,神奈川県内にあるアルミ鋳造工場の保温加熱炉(保熱炉)が金属火災を発生した。保熱炉は,溶融状態のアルミ合金を鋳造機に供給するために設けた容器であり,鉄製るつぼと灯油バーナで構成される,バーナ点火後40min,通常ならばるっぽ内のアルミ合金が溶融し始めるころに,突然,るつぼは白熱しアルミ合金とともに流出した.その原因は,なんらかの理由でるつぼが割れ,.るつぼから流出した溶融アルミ合金とるつぽの酸化鉄が混合し,この混合物がバーナ火炎で強熱されて異常に高い温度を発生したことにあると推定される.

著者

若月保治著

出版者

桜井書店

巻号頁・発行日

1943

著者

若山 俊介 WAKAYAMAShunsuke

出版者

宇都宮大学外国文学研究会

雑誌

外国文学 = Foreign literature (ISSN:02883309)

巻号頁・発行日

no.56号, pp.163-175, 2007-03-20

著者

若梅 一樹 米澤 隆介 目黒 智康 海老澤 玲 田沼 志保 桒原 慶太 塗山 正宏 占部 憲

出版者

公益社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.58-62, 2015 (Released:2015-01-09)

参考文献数

16

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【目的】大腿骨近位部骨折において骨折型の違いによる術後の機能回復および自宅退院率を比較検討した。【方法】大腿骨近位部骨折患者26例を対象として,骨折型によって頚部骨折群15例と転子部骨折群11例の2群に分類し,術後1週と退院時において術側股関節の関節可動域,術側と非術側の下肢筋力,および歩行能力を測定した。また,自宅退院率を調査した。【結果】術後1週において,頚部骨折群は転子部骨折群と比べて下肢筋力のうち術側の股関節外転筋力が有意に強く,病棟での歩行自立度も有意に高かった。退院時において,頚部骨折群は転子部骨折群と比べて受傷前と同様の歩行能力まで回復した割合が有意に高く,自宅退院率も有意に高かった。【結論】大腿骨近位部骨折において,頚部骨折は転子部骨折よりも術後の筋力や歩行能力の回復が早く,自宅退院率も高いことが示された。

著者

石山 大三 小川 泰正 広瀬 和世 武田 知己 中村 晋作 若狭 幸 オセニェング オラオツェ ステバノビッチ ゾラン

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.139, no.2_3, pp.10-20, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

15

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In the study area of eastern Serbia, which includes the Bor and Maidenpek mining areas of the Republic of Serbia, a research of environmental evaluation of the study area was carried out by means of field survey for environment and satellite image analysis in order to establish and improve methods for assessing the environmental impact of mining areas by satellite image analysis. The results of this study showed that it was possible to efficiently determine the distribution of overburdens and tailings in a wide area based on the distribution of points having jarosite spectra, and that it was possible to distinguish waste rocks such as overburdens and tailings with high environmental impact from those waste rocks with relatively low environmental impact based on the mineral assemblage of the waste rocks estimated from satellite image analysis. In addition, if topographical data before and after mining development are obtained from the satellite image analysis, the volume of the waste rocks can be estimated, and the quantitative estimation of the amount of toxic elements dissolved from the waste rocks could be possible by combining the experimental data on the extraction of toxic elements from the waste rocks. In addition, the predicted hazardous area (Type I), where high concentration of Cu may be leached from the waste rocks revealed by the surface survey, corresponds to the area where waste rocks such as overburdens and tailings is distributed around the mine and the area where waste rocks such as tailing is distributed along the river downstream of the mine as estimated by the satellite image analysis. These results indicate that it is possible to predict the environmental impact in advance of the survey in the mining area, and to predict the environmental impact in the mining area where it is not possible to go directly to the survey and to consider guidelines for countermeasures.

著者

寺本 高 若鶴 優 鶴見 裕之 本橋 永至 佐藤 伸 中岸 恵実子

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.15-27, 2022 (Released:2022-11-10)

参考文献数

40

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The authors clarify the behavioral traits of PLP (Partnership Loyalty Program) members before their trial purchase at the focal company. Specifically, they apply a zero-inflated negative binomial regression model using historical data of PLP members: purchase, marketing reaction, and reward program usage. There are two contributions to their research. First, they clarify the behavioral traits of PLP members at other coalitional companies before the trial purchase at the focal company, which cannot be captured by the loyalty program of a single company. Then, the behavioral traits of PLP members are captured from the three perspectives: purchasing behavior, marketing reaction, and reward acquisition/redemption behavior. These results induce discussions on the effectiveness of PLP from the perspective of sharing and utilizing behavioral information of PLP members among coalitional companies.

著者

鶴若 麻理

出版者

日本看護倫理学会

雑誌

日本看護倫理学会誌 (ISSN:24347361)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.86-88, 2021-03-20 (Released:2021-05-29)

参考文献数

5

著者

若林 利和 石村 正昭

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.201-203, 1983-03-20 (Released:2011-03-14)

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SHF帯におけるトンネル内伝搬の伝送実験と, その技術を利用した緊急報道番組の概要

著者

若草 まや

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.99, no.2, pp.115, 2008-02-20 (Released:2017-04-08)

著者

東浦 勝浩 竹田 加寿子 大畑 浩美 小松崎 優子 兼則 美香 朝田 有子 柿本 利恵 若山 祥子 宮部 真由美

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.198-204, 2019-12-20 (Released:2019-12-27)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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目的:禁煙治療の評価は禁煙外来終了時の禁煙成功率だけではなく,長期間の禁煙継続をもって判断することが望ましい.しかしながら長期にわたる追跡調査は困難であり,日本人を対象として長期間追跡した報告は殆どない.そこで当院禁煙外来を受診した患者の動向を調査して,初期治療成績とその後の長期的な禁煙の実態について検討した.方法:当院禁煙外来にて禁煙治療を実施した124名を対象として平均35ヶ月間の観察研究を行った.結果:本検討での禁煙外来終了時の初期禁煙成功率は71.8%であった.初期禁煙成功者の長期禁煙継続率は1年,2年,3年後がそれぞれ,61.1%,54.0%,50.6%であり,男性では禁煙外来終了後半年の間にその41.1%が喫煙を再開していた.結論:禁煙外来で治療を受けた初期禁煙成功例の更なる禁煙維持のために,その後1年間,特に男性では半年間は新たなサポートが必要と考えられた.

著者

村上 宏樹 若月 翼 山田 憲政

出版者

中京大学先端共同研究機構体育研究所

雑誌

中京大学体育研究所紀要 = BULLETIN OF RESEARCH INSTITUTE OF HEALTH AND SPORT SCIENCES CHUKYO UNIVERSITY

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.49-54, 2022-03-31

著者

山中 亮一 上月 康則 田邊 晋 井若 和久 村上 仁士

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.341-345, 2009 (Released:2010-03-05)

参考文献数

18

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Tsunami disaster prevention of Seto Inland Sea is slow to take action for lack of knowledge of generation mechanism of Tsunami damages. According to previous research papers, there is a possibility of appearance of sudden water level raising and long-term water level fluctuation in sympathetic vibration with characteristic vibration in some bay. Therefore, this study focuses on period characteristics and hazardous sea area. As a result of numerical analysis, temporal period characteristics of each sea area, distribution of largest tsunami heights and time of occurrence, distribution of maximum tsunami velocity and time of occurrence and a map of hazardous sea area are clarified. Moreover, generation mechanisms of Tsunami damages are examined.

著者

若松 大祐

巻号頁・発行日

2021-03-31

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常葉大学

著者

石田 敢 亀山 章 高柳 敦 若生 謙二

出版者

社団法人 日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.19-24, 1991-03-31 (Released:2011-07-19)

参考文献数

4

被引用文献数

2 2

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日本人の動物観をとらえるために, 動物に対する態度の類型化を行った。 動物に対する態度は, 動物に関する職業や運動についている専門家が最も極端なものをもっていると考えられることから, 専門家に対するヒアリング調査とアンケート調査を実施することによって, 日本人の動物観の極限としての輪郭の把握を試みた。この調査はS. ケラートがアメリカ人に対して行った調査と同様の方法で行ったが, 審美的態度については日本人とアメリカ人とでは内容が異なることが明らかにされた。 また, 日本の専門家は自然主義的態度と生態学的態度を強くもっている者が多いことが明らかにされた。

著者

上林 里絵 池村 健治 若井 恵里 杉本 浩子 平井 利典 加藤 秀雄 向原 里佳 石倉 健 今井 寛 岩本 卓也

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.1-9, 2023-02-28 (Released:2023-02-28)

参考文献数

20

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集中治療室(intensive care unit,以下,ICU)入室患者の薬物治療は複雑であることが多く,処方の適正化には薬剤師の積極的な参画が求められる。三重大学医学部附属病院では,2019年2月よりICU専任薬剤師による翌日投与予定の注射処方発行前に処方鑑査を行う運用(注射処方発行前鑑査)を開始し,医師の指示や患者の病態に応じた薬物治療の適正化に介入してきた。本研究では,運用前後6カ月間における介入件数やその内容,注射薬の返品率に及ぼす注射処方発行前鑑査の影響について調査した。薬剤部にて注射薬の調剤・払い出しを行う薬剤師の全介入件数は,運用後に有意に減少し(p=0.030),ICU専任薬剤師の全介入件数は有意に増加した(p=0.002)。注射室と比較しICU専任薬剤師の注射オーダー反映率は運用後で有意に上昇し(p<0.001),未使用注射薬の返品率も有意に低下した(p<0.001)。以上より,ICU専任薬剤師による注射処方発行前鑑査の運用は,効率的な薬物治療の適正化に貢献したと考えられた。

著者

金澤 将史 竹本 正明 中野 貴明 若山 功 田井 誠悟 杉村 真美子 大野 孝則 朝比奈 謙吾 井上 幸久 伊藤 敏孝

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.51-54, 2023-02-28 (Released:2023-02-28)

参考文献数

5

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の第7波では,高齢者施設で多くのクラスターが発生した。高齢のCOVID-19患者に対してその使いやすさもあってモルヌピラビル(ラゲブリオ®)が投与された。今回われわれは,COVID-19罹患後にモルヌピラビルを投与され症状が改善して療養解除となった後に,呼吸困難を発症し入院した症例を2例経験した。同じ抗ウイルス薬に分類されるニルマトレルビル/リトナビル(パキロビッド®)使用例では,COVID-19から回復して2〜8日後の症状再燃または検査での陰転化後の再陽性で定義されるリバウンドの報告があり,モルヌピラビルでもリバウンドが認められた。リバウンドは療養解除後の時期に起こり得るが,その際の救急診療における感染対策や隔離解除などの対応に注意が必要である。今後の対応のため疫学調査ならびに病態解明の必要性が示唆された。

著者

私市 正年 貫井 万里 横田 貴之 若桑 遼 坂井 信三 茨木 透 吉田 敦 飯村 学

出版者

日本国際問題研究所

雑誌

研究報告

巻号頁・発行日

pp.1-123, 2014-06-03

著者

道前 洋史 若原 正己

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第52回日本生態学会大会 大阪大会

巻号頁・発行日

pp.52, 2005 (Released:2005-03-17)

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卵は多くの母性因子を含むことから、そのサイズがエピジェネティック発生過程を通じて後の形質発現に大きな影響を与えることが知られている。すなわち、遺伝子型の違いだけでなく、発生機構自体も表現型多型の要因となる。本口演では、卵サイズと可塑的形質がエピジェネティック発生過程を通じて強く相関しているため、可塑的な反応性に制約がもたらされる例を報告する。 近年報告されている表現型可塑性は、自然選択の対象となり、多様な環境変化への生物の適応的反応と解釈されている。北海道に生息する有尾両生類エゾサンショウウオでは、その幼生期間に頭部顎軟骨が著しく肥大した可塑的形態Broad-headed morph(頭でっかち形態)が誘導される。この形態の誘導要因はエゾサンショウウオ幼生にとって大型餌動物である同種幼生やエゾアカガエル幼生の高密度化である。この事実はBroad-headed morphが大型餌動物の効率的捕食への適応的反応であることを示している。したがって、集団間での選択圧の違いがBroad-headed morph発生率の変異を引き起こすことは容易に推測される。我々は、異なる幼生密度の集団間でBroad-headed morph発生率が大きく異なっており、幼生密度が高い集団ほどBroad-headed morph発生率が高いことを示した。しかし、同時に卵サイズを調べた結果、Broad-headed morph発生率は卵サイズに依存したものであった。すなわち、Broad-headed morph発生率の集団内及び集団間変異は、卵サイズの変異によるものであった。このような結果は、現在の生態学的アプローチによる表現型可塑性の研究に対して、発生学的アプローチの必要性を訴えているものである。

著者

木村 俊哉 高橋 政浩 若松 義男 長谷川 恵一 山西 伸宏 長田 敦 Kimura Toshiya Takahashi Masahiro Wakamatsu Yoshio Hasegawa Keiichi Yamanishi Nobuhiro Osada Atsushi

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発報告 = JAXA Research and Development Report (ISSN:13491113)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-RR-04-010, 2004-10-25

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ロケットエンジン動的シミュレータ(Rocket Engine Dynamic Simulator: REDS)とは、ロケットエンジンの始動、停止、不具合発生時などのエンジンシステム全体の過渡特性を、コンピュータを使って模擬し評価する能力を持った計算ツールである。REDSでは、ロケットエンジンの配管系を有限個の配管要素の連結(管路系)としてモデル化し、この管路系に対しボリューム・ジャンクション法と呼ばれる手法を用いて質量、運動量、エネルギーの保存方程式を時間発展的に解くことによって管路内(エンジン内)における、燃料、酸化剤、燃焼ガスの流動を計算する。ターボポンプ、バルブ、オリフィスなどの流体機器はボリューム要素やジャンクション要素にそれらの対応する作動特性を持たせることで動作を模擬する。燃料や酸化剤の物性については、ロケットエンジンの特殊な作動範囲に適応するよう別途外部で開発された物性計算コード(GASPなど)を利用するが、そのためのインターフェースを備える。燃焼ガスの物性計算については、熱・化学平衡を仮定した物性計算を行い、未燃混合ガスから燃焼状態、燃焼状態から未燃混合状態への移行計算も行う。ターボポンプの運動は、ポンプやタービンの特性を考慮したポンプ動力項、タービン動力項を加速項とする運動方程式を流れの方程式と連立して時間発展的に解くことによって求める。未予冷区間においては、配管要素と流体との間の熱交換を、熱伝導方程式を解くことによって求め、再生冷却ジャケットにおいては、燃焼ガスから壁、壁から冷却剤への熱伝達を考慮する。燃焼室、ノズル内においては、燃焼ガス流れの分布から熱流束の分布を考慮する。今回のバージョンでは、2段燃焼サイクルを採用した日本国の主力ロケットLE-7AおよびLE-7の始動、停止過程時における動特性を模擬することを目的にエンジンモデルを構築し、実機エンジン燃焼試験の結果と比較することでシミュレータの検証を行った。ただし、ボリューム要素の組み合わせは任意であり、エキスパンダーサイクルなどの新しいエンジンシステムに対しても適用が容易に出来る。計算の高速化のために2CPU以上用いた並列処理への対応を行い、ネットワークで接続した複数のPC(PCクラスタ)を用いた並列計算も可能である。

著者

鈴木 俊明 米田 浩久 谷埜 予士次 高崎 恭輔 谷 万喜子 鬼形 周恵子 吉田 隆紀 文野 住文 浦上 さゆり 若山 育郎 吉田 宗平

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.126-127, 2012-04-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

4

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本研究の目的は,パーキンソン病患者への運動イメージ効果を脊髄神経機能の興奮性の指標であるF波を用いて検討することである。Hoehn and Yahrの重症度分類II 4名,III 3名,IV 3名であるパーキンソン病患者10名(男性2名,女性8名),平均年齢63.9 ± 11.0歳の非利き手(左側)を対象として,以下の検査を実施した。被験者を背臥位とし,非利き手(左側)正中神経刺激のF波を非利き手(左側)母指球筋より導出した(安静試行)。ピンチメータのセンサーを軽く把持した状態(センサー把持試行)で,非利き手(左側)正中神経刺激によるF波を非利き手(左側)の母指球筋より導出した。次に,ピンチメータを用いて,左側母指と示指による対立運動の最大努力の50%のピンチ力で対立運動を練習させた。その後,センサーは軽く把持したまま50%収縮をイメージさせた状態(センサー把持運動イメージ試行)とセンサーを把持しないで運動イメージを実施した状態(センサー把持なし運動イメージ試行)で,非利き手(左側)の母指球筋より同様にF波を測定した。F波出現頻度,振幅F/M比は,安静試行と比較してセンサー把持試行,センサー把持運動イメージ試行,センサー把持なし運動イメージ試行で増加傾向であり,安静試行とセンサー把持運動イメージ試行の2群間では有意に増加した。立ち上がり潜時は各試行での差異は認めなかった。健常者での先行研究と同様に,パーキンソン病患者への等尺性収縮による対立運動を用いた運動イメージは同側の脊髄神経機能の興奮性を増加させるが,運動イメージの方法は実際の運動に近い方法で実施することが大切であることが示唆された。