著者

遠藤 康男 只野 武 中村 雅典 田端 孝義 渡辺 誠

出版者

東北大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1994

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遠藤らの研究成果に基づく仮説“筋肉疲労が筋肉組織からサイトカインのinterleukin(IL-1)を遊離させ,この因子が筋肉組織にヒスタミン合成酵素のHDCを誘導し、持続的なヒスタミンの産生をもたらし,顎関節症などにおける筋肉痛を引き起こすのではないか?"を検討し,以下の結果を得た.(1)マウスの大腿四頭筋と咬筋を電気刺激すると,刺激の強さに比例してHDC活性が増加する.(2)強制歩行(筋肉運動)により、大腿四頭筋のHDC活性は歩行時間に比例して増加する.(3)筋肉でのHDC誘導に肥満細胞(ヒスタミン貯蔵細胞)は関与しない.(4)抗ヒスタミン剤のクロルフェニラミン(CP,ヒスタミンH1受容体の遮断薬)と,これまで臨床的に使用されてきた消炎鎮痛薬(プロスタグランジン合成阻害薬)のフルルビプロフェン(FB)について,顎関節症患者への臨床効果を比較した.CPでは,肩こりや頭痛などの併発症状の改善も含め,約80%の患者に対し改善効果が認められ,一方,FBでは改善効果は約40%であり,副作用の胃障害のため,投与中止のケースも生じた.CPでは,副作用はよく知られている眠気だけであった.(5)IL-1をマウスに注射すると,種々の組織でヒスタミン合成酵素のHDCが誘導されるが,大腿四頭筋および咬筋においてもHDCが誘導される.IL-1による筋肉でのHDC誘導は,電気刺激や運動の場合よりも速やかに起こり,IL-1は1μg/kgの微量の用量でHDCを誘導する.(6)マクロファージや血管内皮細胞は免疫学的刺激により,IL-1を産生することが知られる.筆者らは筋肉疲労もIL-1の産生をもたらすのではないかと予測し,IL-1の抗体とmicro ELIZA systemを用いて,血清中のIL-1の測定を試みたが,検出出来なかった.そこで,筋肉組織について,組織化学的にIL-1の検出を試みた.その結果,筋肉組織にはIL-1のβ型が存在し,毛細血管にも分布するが大部分は筋肉細胞のミトコンドリアに分布し,非運動時にも存在することを発見した.IL-1βは不活性な前駆体として合成され,酵素のプロセシングにより活性型に交換され細胞外に遊離されると言われる.従って,この発見は上記の仮説を補強する。しかし,非運動時の筋肉ミトコンドリアでの存在は予想外の発見である.(7)従来より疲労物質と考えられてきた乳酸が筋肉のHDC活性を調節する可能性は少ないものと思われる.(8)運動による筋肉でのHDC誘導の程度は,性差や年齢差,トレーニングの有無,マウス系統の違いなどで異なる.高齢マウスでは高いHDCの活性が誘導され,また,トレーニングはHDC活性の誘導を抑制する.以上の結果より筋肉疲労について次のメカニズムが想定されるに至った,IL-1β前駆体(血管内皮細胞および筋肉ミトコンドリアに分布)→運動に伴うミトコンドリア活性化/プロセシング酵素の活性化→活性型IL-1βの遊離→IL-1βによる血管内皮細胞の刺激→血管内皮細胞におけるHDCの誘導→ヒスタミン産生と放出→細胞脈の拡張,血管透過性亢進,筋肉痛(警告反応)→血液・筋肉細胞間の物質交換亢進/休息→疲労回復.また,本研究において,抗ヒスタミン剤は顎関節症の治療に有効な手段となることが示唆され,さらに,筋肉ミトコンドリアでのIL-1βの発見は,IL-1βによる筋肉細胞の調節という新たな研究の展開をもたらした.

著者

遠藤 直子

出版者

日本大学史学会

雑誌

史叢 (ISSN:03869423)

巻号頁・発行日

no.99, pp.25-13, 2018-09

著者

遠藤 芳信

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編 (ISSN:13442562)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.125-140, 2003-09-30

著者

德元 裕子 豊里 竹彦 眞榮城 千夏子 平安名 由美子 遠藤 由美子 照屋 典子 玉城 陽子 髙原 美鈴 與古田 孝夫

出版者

日本健康学会

雑誌

日本健康学会誌 (ISSN:24326712)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.3-11, 2018-01-31 (Released:2018-02-16)

参考文献数

40

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Objective: This study aimed to clarify the association between sense of filial responsibility, local residents’ subjective economic status, and attachment to the local community, and to contribute to local community policies and measures including support systems for elderly in need of care and family.Methods: We conducted in-home interviews in 2015 in Okinawa, Japan. A total of 2,663 local residents were selected, and after invalid responses were excluded, 1,656 responses (62.2%) were analyzed. Participants were asked about demographic variables (sex, age, marital status, birth order, subjective health, living arrangement), subjective economic status, attachment to the local community, and sense of filial responsibility (such as caring for and supporting their elderly parents).Results: Age, marital status, birth order, and attachment to the local community were positively associated with sense of filial responsibility. Participants with low subjective economic status had low sense of filial responsibility. Even if subjective economic status was low, participants with high attachment to the local community had significantly high sense of filial responsibility. Moreover, participants with high attachment to the local community provided and received more instrumental support than participants with low attachment to the local community.Conclusions: Our findings suggest that high attachment to the local community can form a support system in local areas, and that support systems in turn help local residents when they support their parents. In light of these findings, measures for creating networks between local residents, as well as improvement of the physical environment, are necessary for local community planning.

著者

遠藤 秀紀 倉持 利明 川嶋 舟 吉行 瑞子

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.29-33, 2000

著者

永吉 絹子 植木 隆 真鍋 達也 遠藤 翔 永井 俊太郎 梁井 公輔 持留 直希 平橋 美奈子 小田 義直 中村 雅史

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.762-771, 2016-08-01 (Released:2016-08-18)

参考文献数

19

被引用文献数

3

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今回,我々は腸管子宮内膜症に対し,腹腔鏡手術を施行した5例を経験したので,報告する.症例は20~40歳代の未産婦の女性で,4例は繰り返す腹痛と腸閉塞症状の検査により腸管子宮内膜症が疑われ,1例は原因不明の消化管穿孔の診断で,腹腔鏡補助下に腸管切除が行われた.3例は回腸に,2例は直腸に狭窄病変を認めた.病理組織学的検査より,全例で腸管子宮内膜症と診断された.いずれも術後経過は良好で退院し,現在のところ再発の所見は認められていない.低侵襲性に優れた腹腔鏡手術は,腸管子宮内膜症に対し術後の早期回復と早期退院に有用で,拡大視効果により子宮・付属器が温存でき安全に手術を行える可能性が示唆された.

著者

太田 文徳 橋本 武彦 井手 康裕 遠藤 優希 周 興喜 柳井 孝仁 井手 正美 青野 祥博

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.470-476, 2018-09-01 (Released:2018-09-01)

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2016年度PLASDOCオンライン研究会では化学系の特許調査における人工知能(AI)の活用に関し,AIに学習させる文章(教師データ)に着目した,特許調査の効率性に関する研究を実施した。具体的には,無効資料調査における化学分野に特徴的な請求項の影響検討,及び先行技術調査における教師データの検討結果について報告する。さらに特許調査以外のAI活用方法として,分類既知の公報を教師データとした,分類未知の公報の仕分けについても合わせて検討結果を報告する。

著者

遠藤 寛文

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 = American review (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

no.51, pp.1-20, 2017

著者

遠藤 克弥

出版者

慶應義塾大学大学院社会学研究科

雑誌

慶応義塾大学大学院社会学研究科紀要 (ISSN:0912456X)

巻号頁・発行日

no.27, pp.p77-86, 1987

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論文はじめにI. 教会からの分離と「神なき大学」II. 公的援助・統制と大学の管理・運営III. 農本主義政策IV. 反フェデラリスト政策と共和主義の砦結語

著者

杉田 和俊 松本 真理子 稲葉 洋平 遠藤 治 内山 茂久 欅田 尚樹

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.253-257, 2013-03-05 (Released:2013-04-02)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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This research examined gas chromatograph/mass spectrometer (GC/MS) measurements for nicotine and 4-ethenylpyridine, which are passive smoking markers of environmental tobacco smoke. Since the object ingredient was a polar compound, a comparison examination was performed using both a non-polar column (DB-5) and a mid-polar column (DB-17) for analysis. Of the two columns, as a result of comparing the peak shape, sensitivity, and linearity, it was found that DB-17 is suitable for measuring nicotine and 4-ethenylpyridine, which is a substitute compound of 3-ethenylpyridine. When the nicotine concentration determined by the GC/MS method was compared with that of the GC/FID method, which was the regulating method, the concentration as determined by the GC/MS method was about 30% lower than that of the GC/FID method. It was suggested that measurements by GC/FID include other organic components. When tobacco smoke (the gaseous and particle components of mainstream smoke and sidestream smoke) was measured using this GC/MS condition, nicotine was detected in all samples, except for the gaseous component of the mainstream smoke, and 3-ethenylpyridine was only detected in the gaseous component of sidestream smoke.

著者

戸田 澪 遠藤 正之

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.32-35, 2017 (Released:2017-05-31)

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近年、ApplepayやSquareに見られるように新しい決済サービスが登場してきている。金融機関でのFinTechの拡大は日本でも始まっているが未だ発展初期である。お隣の中国ではアリババグループが展開する「アリペイ(支付宝)」の電子決済サービスや既存のメッセンジャーアプリと連携して規模を拡大しているテンセントを筆頭に世界の最先端のサービスが展開されている。今後、日本でも決済サービスの高度化が期待されている。本研究では中国のFinTechとの比較を通して、日本のFinTechの現状と今後の発展可能性を考察する。

著者

遠藤 一佳

出版者

日本古生物学会

雑誌

化石 (ISSN:00229202)

巻号頁・発行日

no.81, pp.57-66, 2007-03-30

参考文献数

64

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Recent hypotheses regarding the origin and body plan evolution of brachiopods are reviewed. Brachiopods are firmly placed within the lophotrochozoa, one of three major bilaterian lineages revealed by molecular phylogeny. Comparisons of mitochondrial gene arrangements further suggest that brachiopods are closer to annelids than to molluscs, a scheme supported by morphological comparisons of Cambrian fossils, including those of halkieriids and wiwaxiids. Any scenario explaining the brachiopod origin may involve curling of the dorso-ventral axis along the anterior-posterior axis. This hypothesis could partly be tested by methods of molecular developmental biology. Some potential pitfalls of this approach are discussed with reference to the deuterostome-like features of brachiopods and to the ubiquity of co-option of developmentally important genes.

著者

遠藤 千恵 三宅 進

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.442-444, 2001-09-01 (Released:2011-08-10)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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痙攣頻発治療のため静注したphenytoinにより血栓性静脈炎を伴った重篤なpurple glove syndrome (PGS) を生じた1例について報告した.本症例ではphenytoinによる広範な血管内皮細胞障害に加え, 赤血球増多, 肥満といった血流をうっ滞させる因子が加わり病変の一部に血栓性静脈炎が生じ, より重篤となったと考えられた.

著者

遠藤隆次 著

出版者

朝倉書店

巻号頁・発行日

1966

著者

遠藤 啓之 エンドウ ヒロユキ Hiroyuki Endo

雑誌

史苑

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.154-161, 2017-03

著者

吉川 泰弘 稲葉 睦 浅井 史敏 尾崎 博 遠藤 大二 澁谷 泉 山下 和人 北川 均 新井 敏郎 高井 伸二 杉山 誠 上地 正実 鎌田 寛

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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わが国の全16獣医系大学における参加型実習に入る段階の学生の質を全国一定水準に確保することを目的とし、知識を評価するCBT (Computer-Based Testing)と技能と態度を評価するOSCE (Objective Structured Clinical Examination)の二つからなる獣医学共用試験について、CBT問題作成システム、問題精選システム、問題出題システム、評価システムを開発し、平成25年と26年に渡り、16大学を対象としてCBTトライアルを実施した。同時に、OSCE試験の態度と技能を確認する医療面接試験並びに実地試験を開発した。

著者

遠藤 毅 川島 眞一 川合 将文

出版者

一般社団法人日本応用地質学会

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.74-87, 2001-06-10

参考文献数

28

被引用文献数

9 21

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大正時代の中ごろから激しさを増した東京都東部に位置する下町低地の地盤沈下は,高潮被害の続出や湿地化による疫病罹災の増加等から昭和初期には社会問題に発展した.一方,当初,地殻変動に起因するとされていた沈下原因は,多くの原因模索の後,第二次世界大戦終期に地下水の揚水であることが実証され,昭和30年代半ばから地盤沈下抑止を目的に地下水の揚水規制が施されている.その結果,地盤沈下は昭和40年代後半から東京都全域にわたり減少する傾向を示し,昭和50年半ばから沈静状態にある.しかし,沈下開始から沈静化に至る約70年間,下町低地の歴史は相続く地盤沈下と洪水・高潮の被害への対応に終始したと言っても過言ではない.昭和初期における地盤沈下原因の模索,地下水揚水説の実証,その後の沈静化に至る一連の地盤沈下問題の整理・集約は,わが国の近代科学史,とくに,公害史のうえで有意義なことと考える.そこで,本論では下町低地を中心に,地盤沈下の推移について,その概要を述べる.

著者

遠藤 貢

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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ソマリ人「ディアスポラ」による送金が、「崩壊国家」ソマリアの現地居住者に対して、アフリカでもっとも発達した仕組みである近代化された仕組みを通じて行われ、個人レベルでの送金に加え、多額の投資などの資金送金の窓口にもなっているほか、「ディアスポラ」は特に北西部ソマリランドの政治状況にも深く関与しており、その動向はソマリアという国家の今後のあり方に大きな影響を与える存在であることが確認された。

著者

渡邉 英徳 原田 真喜子 遠藤 秀一

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.307-314, 2010

被引用文献数

2

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"Tuvalu Visualization Project" is a net art work on digital globe that tells the realities of remote place. This work has both the function as a photograph archive and as a communications platform. Our purpose was to create the chance for users of overlapping the event in remote place with daily life of users and re-interpreting it globally. To achieve such purposes, we made a visualization of the real state of affairs in Tuvalu with a digital globe, and added the pseudoand synchronous communications function to it. We think It will have the possibility of supporting the international contribution activity by the individual and nonprofit organization etc.

著者

柴 建次 周 英明 越地 耕二 塚原 金二 土本 勝也 大海 武晴 中村 知道 遠藤 誠子 増澤 徹 巽 英介 妙中 義之 高野 久輝

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR ARTIFICIAL ORGANS

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.341-346, 1998

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DC-DCエネルギー伝送効率が86%以上の完全埋込型人工心臓駆動用体外結合形経皮エネルギー伝送システム(ECTETS)のin vitro及びin vivo実験を行った。体内コイル、体内整流回路をヤギ皮下に埋込み、体外に設置された(1)電子負荷装置または(2)電気油圧駆動方式完全埋込型人工心臓をECTETSにより動作させた。その結果、(1)において、DC-DCエネルギー伝送効率は、81.4%(出力電力19.2W)であった。In vitroと比べ効率が低下したのは、体外コイル滅菌のための消毒液の付着により分布静電容量が増加したことが原因であることがわかった。また、(2)人工心臓の駆動(70bpm)においては、駆動電力、拍出流量、DC-DCエネルギー伝送効率、埋込部最高温度はそれぞれ20.7W、6.2L/min、82.1%、40.4℃となり生体に影響がない程度であることが確認された。