著者

瀬戸 博 大久保 智子 斎藤 育江 竹内 正博 土屋 悦輝 鈴木 重任

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1-12, 2001

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ヒト肺に蓄積した多環芳香族炭化水素 (PAHs) および炭粉を測定し, それらの濃度と年齢, 性, 喫煙, 居住地, 職歴, 死因等との関連について調べた。1988年から1993年に東京の病院で亡くなった患者の剖検肺試料 (男性477例'女性284例) を分析に供した。PAHsおよび炭粉のレベルは男性の方が女性よりも有意に高かった。主要な蓄積要因は加齢 (暴露期間) で, 次に男性では職歴が, 女性では居住地又は職歴による影響が強かった。職業による比較では, PAHsおよび炭粉のレベルは技術系・技能系労働者および外勤職の方が事務, 管理的職業および主婦よりも高かった。また, 居住地による比較では, PAHsのレベルは区部に居住していた方が区部以外に居住していた場合に比べて高かった。しかし, 炭粉のレベルは地域による差がなかった。喫煙はこれらの物質の主要な蓄積要因ではなかった。男性の肺がん群のベンゾ [<I>a</I>] ピレン, ベンゾ [<I>g, h, i</I>] ペリレンおよび炭粉の濃度は非がん群に比べて有意に高かった。更に, 男性の扁平上皮がん群のPAHsおよび炭粉濃度は非がん群に比べて有意に高かった。一方, 腺がん群では非がん群と差がなく, 外来性物質の蓄積状態において組織型による差異がみられた。これらの結果は, 大気中のPAHsや炭粉を含む微粒子 (PM2.5) が肺がんの増加に影響を及ぼす可能性があることを否定できないことを示している。

著者

鈴木 真 黒澤 努

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 = Journal of the Japan Veterinary Medical Association (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.301-304, 2005-05-20

参考文献数

4

被引用文献数

3

著者

鈴木 亮 前迫 ゆり 松山 茂

出版者

植生学会

雑誌

植生学会誌 (ISSN:13422448)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.101-107, 2020

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<p>本研究は,長期間シカの採食を受ける環境において,不嗜好植物クリンソウ個体群に対するシカ採食圧の程度を,防鹿柵を用いた野外実験で評価した.2年の野外実験の結果,柵外の全調査個体は葉が採食を受け地上部が消失した.一方,柵内個体は全て生存し,花茎が柵外まで伸長したのにも関わらず,花茎への採食は確認されなかった.次に,ガスクロマトグラフィーを用いてクリンソウ内の主要な化学物質の抽出と同定を試み,その化学物質濃度の地域差(シカ高密度地域と低密度地域)および器官差を比較した.その結果,フラボンが主要物質として検出され,その濃度は葉に比べて花で有意に高かったが,地域間の差はわずかであった.これらの結果から,フラボンは繁殖器官の防衛に寄与している可能性があるが,本研究の結果からはフラボンがシカにとって有毒であると断定はできなかった.今後は他の不嗜好植物への採食の程度や,シカが植物の化学防衛を克服するメカニズムについても明らかにする必要がある.</p>

著者

中川 威雄 柳沢 章 鈴木 清

出版者

The Society of Fiber Science and Technology, Japan

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.P121-P127, 1983-04-10 (Released:2008-11-28)

参考文献数

14

著者

倉元 直樹 石井 光夫 鈴木 敏明

出版者

東北大学高等教育開発推進センター

雑誌

東北大学高等教育開発推進センター紀要 (ISSN:18810853)

巻号頁・発行日

no.2, pp.177, 2007-03

著者

内田 正剛 河添 竜志郎 鈴木 圭 竹内 久美 田尻 美穂

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.109, 2007

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【はじめに】<BR> 当事業所は独立型の訪問看護ステーションであり、訪問を通して生活支援のための福祉用具の導入に関わることも多い。今回我々は、身体機能の変化等によりリフト移乗を中止していた症例に対し、吊り具の調整とリフト操作方法の再検討により再導入に至る経験ができた。経緯や吊り具の調整方法などについて若干の知見を得たので報告する。<BR>【症例紹介】<BR> N.O氏、33歳男性診断名:筋萎縮性側索硬化症(H16.6診断)。現病歴:H2歩行困難、筋力低下が徐々に進行、H12呼吸不全となり気管切開、H15人工呼吸器開始、同年呼吸停止し低酸素脳症発症し意識レベルJCS300の寝たきり状態。H17.10.14より全身状態の維持管理を目的に当ステーションの訪問看護・訪問リハビリテーションが開始となった。<BR>【経過】<BR> 訪問開始時の家族の希望として、ベッドからのリフト移乗の再開と訪問入浴時の安全性の確保、介護者の負担軽減のためのリフト使用があった。しかし、リフト使用を中止するまでの吊り下げられた姿勢は座位姿勢に近く、著しい低血圧と頚部のコントロール不良によりそのままでは再開は困難であった。主治医や家族と共に現状でリフト移乗が可能な姿勢の確認をおこなった結果、仰臥位で水平に近く、頭頸部に無理な屈曲を強いらない姿勢であれば可能との結論となった。直接本人で試行ができなことから、事業所内スタッフ間で吊り具の調整方法や手順の確立を図った。結果として脚分離フルサイズ吊り具で水平位に近づくよう長さを調整し、ネックサポートの使用で頸部への負担軽減を図った。また、リフトで吊り上げた際の吊り具の張力が足側へ偏重することを防止するために、両膝窩部にクッションを入れ屈曲位保持させた。H18.1から母親とともに症例への試行を実施し良好な結果となった。その後、訪問時に母親への吊り具装着、操作方法の指導を継続し、H18.3には母親一人でも操作可能となり、ストレッチャーへの移乗や訪問入浴へのリフト使用など生活内へ導入となった。<BR>【考察】<BR> リフトや吊り具等の福祉用具は、対象者の身体機能や用途に合わせ選定、調整、適応する段階付けが必要である。これらは症例の状態変化においても検討調整が繰り返し求められる。生活支援とはその対象者と福祉用具と環境を組み合せてプランニングすることであり、訪問リハビリテーションにおいて我々セラピストは生活の可能性を見出し、実現する役割が求められると考える。

著者

遠藤 秀紀 岡の谷 一夫 松林 尚志 木村 順平 佐々木 基樹 福田 勝洋 鈴木 直樹

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.69-73, 2003

参考文献数

8

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コーンビーム型CTを用いて,ハダカデバネズミとジャワマメジカの全身を観察し,腹腔壁の構造を検討した。その結果ハダカデバネズミにおいて,薄い腹壁と発達の悪い胸椎および腰椎が三次元画像として確認された。柔軟性のある腹壁は,同種が切歯を用いて掘削を行う際に,土を腹側の空間を利用して体の後方へ送る機能を果たしていることが示唆される。またジャワマメジカでも脆弱な腹壁が観察された。同種の柔軟な腹壁は、消化管で食物の発酵を進めたり,大きい胎子を妊娠したりすることへの適応であると推察された。ジャワマメジカでは肩甲骨の位置が三次元画像上で容易に確認されたが,コーンビーム型CTは同種より大きいサイズの動物において,軟部構造をデジタルデータ上で除去しながら全身骨格を観察するのに適していると考えられる。

著者

増田 游 上田 節夫 西崎 和則 木口 真樹 岡本 宏司 小倉 義郎 永井 廣 鈴木 一憲

出版者

THE JAPAN OTOLOGICAL SOCIETY

雑誌

Ear Research Japan (ISSN:02889781)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.478-481, 1986 (Released:2011-08-11)

参考文献数

5

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Authors showed the inhibitory effect of Cepharanthin, a kind of Alkaloid, on the teratogenicity of maternal hypervitaminosis A in the rat in the previous report. At the present study, besides, the effect to the internal malformations induced by maternal hypervitaminosis A were investigated using the same materials of the previous study. Twenty-four fetuses from 2 mothers treated with excessive vitamin A and 31 from 3 mothers treated with both of excessive vitamin A and Cepharanthin were stained with Inouye's bone and cartilage staining method and the findings of their middle ear region were observed under the light stereoscopic microscope. Difference of middle ear findings between 2 groups suggested that the inhibitory effect of Cepharanthin to the teratogenic activity of excessive vitamin A acts even on the internal malformations of middle ear region by the membrane stabilizing effect of Cepharanthin.

著者

鈴木 敦命

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.109, 2010

著者

藤井 志保 村上 かおり 鈴木 明子 今川 真治 権田 あずさ 中山 芙充子 広兼 睦

出版者

広島大学学部・附属学校共同研究機構

雑誌

学部・附属学校共同研究紀要 (ISSN:13465104)

巻号頁・発行日

no.42, pp.165-174, 2014-03-24

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家庭科教員免許取得を目指している大学3年生を対象に,内容「A家族・家庭と子どもの成長(1)(2)(3)」と内容「C衣生活・住生活と自立(3)ア布を用いた物の製作,生活を豊かにするための工夫」を関連づけて学習するための題材を構想させ,大学での教職および教科関連科目の学びや教育実習での体験に基づいて適切な教材の選択やそれを用いた題材構想がどの程度可能になっているのかをとらえた。さらにその構想を教材構成力の下位能力からとらえ分析することを試み,学生自身による自己評価と,教科教育,教科内容(保育学,被服学)及び教育実習担当者の三者4名による客観的評価から教材構成力の実態を明らかにすることを目的とした。その結果,題材目標や構想の表現の未熟さや,取り上げる教材の偏り,すなわち教材構成の視点の狭さは感じられたが,15名の学生は,何らかの形で内容Aと内容C(3)を関連づけた題材の流れを構想できていた。教材構成力の向上を図るカリキュラムの改善に向けて,教科目標を意識した専門科学の内容の再構造化の必要性があることが示唆された。

著者

本多 満 一林 亮 鈴木 銀河 杉山 邦男 坂元 美重 奥寺 敬

出版者

一般社団法人 日本神経救急学会

雑誌

Journal of Japan Society of Neurological Emergencies & Critical Care (ISSN:24330485)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.27-32, 2019-08-23 (Released:2019-08-24)

参考文献数

7

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〔背景〕神経救急・集中治療におけるモニタリングである脳波を,時間外あるいは休日に意識障害患者が来院しても医師あるいは看護師により容易に施行することを可能とする簡易的脳波測定デバイスの開発を,2013年より日本臨床救急医学会ACEC委員会と日本光電社との共同研究により開始した。〔経過および現況〕開発に際して,ERにおける意識障害患者に対して脳波測定に不慣れな医療従事者においても簡単かつ迅速に脳波測定ができることを目標とした。これらをみたすデバイスを作製して脳波データをBluetoothⓇでモニターに電送してモニタリングすることが可能となった。〔今後の展望〕現在当施設において完成機が導入されているが,脳波の評価の難しさなどにより脳波に不慣れな医療従事者が十分使いこなしている状況ではない。しかし,このデバイスを用いて脳波測定中に脳波室に院内LANを用いて遠隔監視できるシステムを構築して問題点に対する対応を行っている。

著者

鈴木,公英

出版者

土質工学会

雑誌

土と基礎

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, 1990-09-25

著者

鈴木 恒夫 小早川 洋一

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学経済論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.183-221, 2006-07

著者

鈴木 真

出版者

歴史人類学会 ; 1980-

雑誌

史境 (ISSN:02850826)

巻号頁・発行日

no.71, pp.57-76, 2016-03

著者

鈴木 繁聡 大野 公寛 金 亨善 末光 翔 丹田 桂太 野村 一貴

出版者

全国公民館連絡協議会 ; 1956-

雑誌

月刊公民館 (ISSN:21884900)

巻号頁・発行日

no.764, pp.39-48, 2021-01

著者

リップ フォルカー 鈴木 博人

出版者

日本比較法研究所

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.83-108, 2018-09-30

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本稿は,2017年11月13日に法学部・家族法の講義の一環として行われたドイツ家族法の基本的原理を解説した講義の内容を邦訳したものである。 講義は,序論でドイツ家族法改正史とドイツ家族法が基本法(憲法)の準則(とりわけ男女平等条項と家族保護条項)に則って規整されていることが示されている。さらに,ヨーロッパ人権条約の強い影響を受け,いわば家族法の憲法化とも称される状況があることが示される。 序論を受けて,ドイツ家族法の最新の動向が,婚姻・離婚法,親子法,成年者の保護(日本法上の成年後見)法の3領域について示されている。 婚姻・離婚法分野では,法的な形式を与えられた生活共同体として古典的な婚姻とならんで登録された生活パートナー関係,さらには2017年10月1日からの同性婚の制度化後の対応が論じられている。 親子法分野では,血統法から親の配慮(日本法の親権)法,面会交流,子の扶養という広範な領域が概観されている。 成年者保護の分野では,自己決定能力が制限され,自らの事務に関して自分で処理できない成年者の保護が,後見から現代的な成年者保護の流れのなかで示されている。 各分野それぞれについて,喫緊の課題とその課題への取組が示されており,ドイツ家族法の現状理解を助ける,非常に明解な講義となっている。

著者

松山 恒明 飯野 正光 竹本 泰一郎 鈴木 継美

出版者

The Japanese Society of Health and Human Ecology

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.62-68, 1979 (Released:2010-06-28)

参考文献数

12

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The record of family registration of 776 couples who were legally registered(HONSEKI) in Sendai city were analyzed. The couples whose grooms were born in 1926 and later who had got married between 1945 to 1974 in first marriage and who had at least two children were randomly selected from a regional frame in Sendai city. The period between the date of registration of wedding and that of notification of birth of first child is determined by the duration of de facto but not de jure marriage (NAIEN). In Japan the period of temporary informal marriage tended to be prolonged in many couples, keeping under the juridical and customary restraint, before the new civil law enacted 1948. The period between the date of registration of wedding and that of notification of birth of first child is determined by the duration of de facto but not de jure marriage (NAIEN). In Japan the period of temporary informal marriage tended to be prolonged in many couples, keeping under the juridical and customary restraint, before the new civil law enacted 1948. Though the majority of our samples had got married after the establishment of the law, some of them might do all that were required by the conventionalities. Under these social circumstances, our results of survey are as follows: 1) The intervals between date of registration of wedding and occurence of birth of first child of two age groups were compared with cumulative percentage of duration. The interval from registration of marriage to birth of the first child was shorter for the couples whose grooms were under age 25 at the time of wedding than those whosegrooms were age 25 and over throughout the observation periods. 2) When the couples were classified by the periods, 1945-54, 1955-64, 1965-74 of their date of registration of wedding, the said intervals had been prolonged through the descent periods successively. 3) In the form of notification of birth, it is requested to fill up the date of start of cohabitation. With the view of comparing the length of informal marriage, 352 notifications of first birth in 1974 were examined. Parents of these children were dwellers in Sendai city, and their fathers were born in 1926 and later. It was shown that the intervals from the beginning of cohabitation to birth in these 352 couples were longer than the intervals derived from the couples of legal registration(HONSEKI)

著者

守山 正樹 柏崎 浩 鈴木 継美

出版者

日本民族衛生学会

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.22-32, 1980

被引用文献数

4 4

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In Japan, the decline in the age at menarche after the Second World War has been repeatedly reported, but the observed period in the reports has not been long enough to evaluate the secular trend of it. More than a hundred reports of age at menarche of Japanese have been published from the year of 1886. More than half of these populations in the reports consisted of students or young workers, some of whom had not attained menarche at the survey, and the menarcheal ages were represented by the arithmetric mean for the menarche attained girls. Thus, ages at menarche of these reports have biases toward younger menarcheal ages which depend on the proportion of non-menstruating girls. The authors aimed to correct these biased menarcheal ages on the assumption that (1) menarcheal ages of a population distributes normally when all of the girls are menstruating; (2) when some girls are not menstruating, the distribution is censored sample of normal distribution. After eliminating these biases of historical sources, the trend of the menarcheal age in Japan (from the late 19th century to the present) was analysed.

著者

大石 康介 小泉 貴弘 諏訪 大八郎 井田 勝也 石原 康守 大貫 義則 鈴木 章男 中島 昭人 神谷 隆

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 = Journal of abdominal emergency medicine (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.525-528, 2007-03-31

参考文献数

13

被引用文献数

2

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腹部緊急手術後の, 感染による腹壁欠損症例を2例経験した。症例1 : 26歳, 男性。交通事故による左側腹部広範囲挫滅創, 腹腔内臓器損傷に対し緊急手術を施行した。術後, 創周辺に感染, 壊死を起こし, 15&times;10cmの腹壁全層欠損が生じ, Bard Composix Mesh^&reg; (以下, メッシュ) で欠損部を充填し, 腹壁を閉鎖した。創部感染の収束を待ち, 腹直筋皮弁を用いた腹壁再建術を行い得た。症例2 : 77歳, 男性。閉塞性大腸炎による大腸穿孔をきたし, 横行結腸部分切除, 人工肛門造設を行った。術後, 空腸皮膚瘻による人工肛門周囲の感染を併発し, 同部周囲に腹壁欠損を生じた。人工肛門閉鎖時, 欠損部は5&times;10cmとなり, メッシュで欠損部を覆った。感染収束後メッシュを除去, 閉創を行った。高度感染を伴う腹壁欠損の2症例において, メッシュを用いた二期的再建が有効であった。

著者

福井 トシ子 鈴木 おさむ

出版者

メディカ出版

雑誌

ペリネイタルケア (ISSN:09108718)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.6-13, 2016-01