著者

鈴木 静子 牧 充子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.50-54, 1974-02-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

3

著者

佐藤 寿晃 鈴木 貴寿 植村 健一郎 渡部 真紀

出版者

コ・メディカル形態機能学会

雑誌

形態・機能 (ISSN:13477145)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.2-7, 2016 (Released:2016-09-30)

参考文献数

21

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本研究は、健常若年者を対象に口腔機能を評価する上で重要である咬合力と口唇閉鎖力の関連を調査した。対象は健常若年者71名(男性34名、女性37名)であった。測定項目は咬合力、口唇閉鎖力、握力とした。その結果、咬合力は、男性で699.4±165.7N、女性で465.9±150.9N であった。口唇閉鎖力は、男性で6.6±1.5N、女性で4.4±1.3N であった。握力は、男性で46.9±5.9kg、女性で29.2±4.8kg であった。性差に関しては、咬合力、口唇閉鎖力、握力ともに女性より男性の方が有意に高値であった(p<0.01)。また、咬合力、口唇閉鎖力、握力の3項目で有意な相関関係を示したのは、男性、女性とも咬合力と握力であり、相関係数0.37(p<0.05)、0.44(p<0.01)であった。しかし、咬合力と口唇閉鎖力には相関関係は認められなかった。以上の結果より、咬合力と口唇閉鎖力との相関関係が低値であるため、口腔機能を評価する上では咬合力と口唇閉鎖力はそれぞれ測定する必要があると考える。

著者

三上 貞芳 福田 知悠 五十嵐 彩乃 池田 和則 鈴木 昭二

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp._1A1-P04_1-_1A1-P04_3, 2014

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Legged robot is one of the ideal mechanisms for moving around muddy, irregular, and fragile surfaces. However, once it is turned over, it is not easy to recover, or is needed for special mechanisms, which cause the robot unnecessarily complex. To realize powerful yet simple legged machine that is able to self-recover from unexpected rolling, we developed a polyhedral shaped robot that has legs capable of performing tripod gait on every face. In this paper we show that this type of multi-faces tripod gait is realized by a simple gears and links mechanism driven by a single motor.

著者

鈴木 隆

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.66-69, 2011-09-15

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東日本大震災では東北地方太平洋沖地震とそれに伴って発生した津波,及びその後の余震により甚大な被害を被ったが,初期対応や災害対策についていろいろな問題が指摘されている.災害対策基本法や特定非常災害特別措置法に則り対策を実施していく必要があるが,復興計画を立案し,組織を立ち上げし,実行し,進捗を監視していく一連の工程において現状は手探り状態であり,必ずしも最善の方法が採用されているとは言えない.復興に関してはより早期にまた確実に進めることができる方法を選択すべきであるが,PM手法のフレームワークを適用することで解決できるものが多いと思われる.本論文では阪神・淡路大震災等過去の教訓に照らし合わせ,災害復興におけるPM手法適用の有効性を検証した.

著者

鈴木 茂

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.1984, 1984

著者

鈴木 陽一

出版者

下関市立大学学会

雑誌

下関市立大学論集 = Shimonoseki City University review (ISSN:03875296)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.125-180, 2018-01

著者

鈴木 陽一

出版者

下関市立大学学会

雑誌

下関市立大学論集 = Shimonoseki City University review (ISSN:03875296)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.37-81, 2017-09

著者

佐藤 祐造 曽根 博仁 小林 正 河盛 隆造 渥美 義仁 押田 芳治 田中 史朗 鈴木 進 牧田 茂 大澤 功 田村 好史 渡邉 智之 糖尿病運動療法・運動処方確立のための学術調査研究委員会

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.850-859, 2015-11-30 (Released:2015-11-30)

参考文献数

21

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わが国における糖尿病運動療法の現状を把握することを目的に,糖尿病運動療法の実施状況に関して,患者側に質問紙調査を行った.全国各地の専門医に通院中の糖尿病外来患者5,100名に質問紙調査を行い,同意が得られた4,176名(81.9 %)を解析対象とした.診察時に運動指導を受けている患者は食事療法とほぼ同率であったが,運動指導を「受けたことがない」が30 %存在し,食事療法の10 %より高率であった.医師から運動指導を受けている患者が52 %と,コメディカル(理学療法士,健康運動指導士等)による指導は少なかった.一方,食事療法では,64 %の患者が管理栄養士に指導を受けていた.運動療法を実施している患者は約半数であった.医師側(第1報),患者側いずれの調査でも,糖尿病運動療法の指導体制は不十分であり,食事療法と比較して,「較差」が認められた.日本糖尿病学会編集による「糖尿病運動療法ガイドライン」作成を要望する.

著者

鈴木 みずえ 磯和 勅子 金森 雅夫

出版者

医学書院

雑誌

看護研究 (ISSN:00228370)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.275-289, 2006-08-01

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緒 言 音楽は人々の心を静穏化させ情動的反応を引き起こすことによる癒しの効果や身体活動を促進する効果があり,人々の健康の維持・増進に用いられてきた。欧米では19世紀から臨床的報告がみられ,20世紀後半から音楽が治療として用いられるようになった。今や臓器移植・遺伝子治療などの先端医療技術は,従来の疾病構造さえも変革しようとしている。しかし,人々の健康あるいは病気の課題は先端医療だけで解決されるものではなく,病気や治療に伴うさまざまな苦しみや痛みに対する全人的なケア,本来の自然治癒力・生命力を回復させるホリスティックなアプローチが必要とされている。近年,欧米を中心に,音楽を健康回復および健康増進だけではなく,病気や障害の治療に使用するようになっている。その適応範囲は,リラクセーション,ストレスマネジメント,リハビリテーションなど情動反応やリズム刺激などを活用した広範囲に及んでいる。 老年看護の実践場面でも音楽は高齢者の生活の質を高めるアプローチとしてケアに取り入れられている。デイケア,デイサービス,高齢者施設において音楽は生活環境の一部として欠かせないものである。落ち着きのない認知症高齢者も集中して歌や合唱のレクリエーションに参加したり,コミュニケーション障害のある認知症高齢者が歌を通して他者と交流する場面も認められている。音楽療法のほかにも運動,動物,回想などのレクリエーション的アプローチを用いた看護介入は,アクティビティケアと呼ばれて実践に盛んに取り入れられている。そのなかでも音楽は,わが国の高齢者にとっては壮青年期における重要な娯楽であり,共通した情動反応を引き出しやすく,欧米ではアクティビティケアのなかでは最も歴史が長く,研究報告がなされている。今後,わが国でも認知症高齢者に対して介護予防や介護負担軽減を目的した音楽療法を看護介入として活用することは有効であろう。

著者

小平 英志 末盛 慶 鈴木 佳代

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.170-172, 2017-11-01 (Released:2017-11-04)

参考文献数

11

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This study investigated the effect of work-family conflict of single mothers on family image and attitude of their adolescent children towards marriage. Participants were 219 pairs of mothers and their adolescent children, and 103 pairs of those were single-mother families. They completed the questionnaire about work-family conflict of mothers and children's family image and hopes about getting married. Structural equation modeling analysis showed that work-family conflict was negatively associated with family image and hopes about getting married among adolescent children in single-mother families. The formation of families of children from single-parent families was discussed.

著者

鈴木 由美

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

2017-03-23

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背景 レビー小体型認知症(DLB)はパーキンソニズム,幻視,認知の変動を三主徴とする変性疾患である.幻視とは,実在しない対象が見える現象である.幻視はDLBと臨床診断された患者の70%にみられ,DLBの病初期から認められる重要な問題である.錯視とは,実在する対象が実際とは異なって見える現象である.DLBには錯視もみられるが,頻度の高い錯視にパレイドリアがある.パレイドリアとは,壁の染みやシーツの皺が人や動物の全身や顔に見えるなど,光景の中の不明確な形から実体的で明瞭な対象の錯視が形成される現象のことである.Uchiyamaらは,適切な視覚刺激(パレイドリア誘発刺激)を用いれば,パレイドリアを再現できることを示し,その検査をパレイドリアテストと名付けた.幻視とパレイドリアとは,視覚像として生じる対象,生じる場所などが類似しており,両者に共通の神経基盤がある可能性が論じられている.したがって,パレイドリアの神経基盤を解明することはDLBの幻視を研究する上でも重要である.しかし,パレイドリアテストでは対象者に画像の中にある対象を指さし口述するように求めるため,パレイドリアが生じているか否かの判断は,患者の主観的な報告のみに依存する.パレイドリアが生じていることを示す外から観察可能な生理学的指標のないことが,その神経基盤を解明するための研究,たとえば機能的MRIの施行を困難にしている.瞳孔径は,網膜に届く光の強さなどにもとづいて反射的に変動するだけでなく,より高次な脳機能とも関連して変動することが報告されている.アイマークレコーダーを用いれば,対象者が刺激のどこをみているのか,どのように視線を動かしているのかの情報と同時に,瞳孔径についての情報も得ることができる.目的本研究の目的は,アイマークレコーダーを用いてパレイドリアテスト実施中のDLB患者の発言と画像刺激の注視位置,衝動性眼球運動,瞳孔径を記録し,パレイドリアの出現と瞳孔径変動など生理学的指標の特徴との関係を明らかにし,パレイドリアが生じていることを示す外から観察可能な生理学的指標を見出すことである.方法DLB患者8名と,年齢,性比,教育年数を合わせた健常対照者9名を対象とした.対象者にアイマークレコーダーを装着,ビデオ撮影をしながら,Uchiyamaらのパレイドリアテストを行った.これにより,パレイドリア誘発画像を見ているときの注視位置,衝動性眼球運動,瞳孔径,および言動を記録した.みられた発言を,刺激画像の中にはないものがあると誤って言うパレイドリア発言と刺激画像の中にあるものをあると言う正しい発言とに分類した.DLB患者のパレイドリア発言に先行する瞳孔径変動,DLB患者の正しい発言に先行する瞳孔径変動,および健常対照者の正しい発言に先行する瞳孔径変動の時間周波数を,高速フーリエ変換プログラムを用いて分析した.結果発言に先行する1秒間の0~0.46Hzの低い時間周波数帯域のパワーの変化量には,DLB患者のパレイドリア発言,DLB患者の正しい発言,健常対照者の正しい発言の三者で有意差があった.すなわち,DLB患者のパレイドリア発言前が最も大きく,DLB患者の正しい発言前が次に大きく,健常対照者の正しい発言前が最も小さかった.また,健常対照者の正しい発言前のパワーの変化量の中央値を基準にして,DLB患者の発言を開始直前の1秒間のパワーの変化量がそれより大きい群と,それより小さいか等しい群の2群に分けると,発言前のパワーの変化量が基準より大きいときはパレイドリア発言が正しい発言より有意に多かった.また,変化量が基準に等しいかより小さいときは,正しい発言がパレイドリア発言より有意に多かった.また,同じDLB患者が同じ刺激画像の同じ位置を見ているケースの対を全て拾い出し,その直前1秒間のパワーの変化量を調べても,ほとんどの場合にパレイドリア発言の直前のパワーの変化量は健常者の中央値より大きく,正しい発言の直前のパワーの変化量は健常者の中央値より小さかった.しかし,発言開始直前1秒間の衝動性眼球運動については,頻度にもついて角速度についても,DLB患者のパレイドリア発言とDLB患者の正しい発言の間に有意な差はなかった.

著者

鈴木 亜美 梅澤 秋久

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.68, pp.259_1, 2017

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<p> 本研究では、大学生に実施した回顧的アンケートで得られた知見を基に、伊藤ら(2001)が抽出した6つの学習動機因子のうち「充実志向」と「集団志向」を高める体育授業の在り方を検討した。「充実志向」とは、運動そのものに動機づけられている因子であり、「集団志向」とは、仲間に動機づけられている因子である。そこで、「自己」、「他者」、「モノ」の全体的な関係性によって、「文化の中心的な面白さ」を探究していく授業を構想し、実践を行った。対象はA国立大学附属B小学校第2学年の児童70名であり、2学級においてボールゲームを全6時間実施した。VTRで撮影した映像から描いたエピソード記述、毎授業後に実施した形成的授業評価と自由記述、参観者からのコメントを踏まえながらアクション・リサーチを行うことで理想とする実践の実現を目指し単元を進めた。その結果、①「運動の機能的特性」に触れる時間の確保、②教師や児童同士による良い動きの紹介・価値づけ、③ペアチームの設定等、児童が関わり合う必然性の確保、④ゲームの直前直後の作戦タイムの4つが「充実志向」「集団志向」を高めるために有効である可能性が示唆された。</p>

著者

久米 淳子 小川 恭生 萩原 晃 市村 彰英 鈴木 衞

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.99, no.8, pp.623-633, 2006-08-01 (Released:2011-10-07)

参考文献数

11

被引用文献数

2 4

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Cerebral infarction occurs predominantly in the elderly, but may occur in young adults, especially when complicated with collagen disease, heart disease, and dissecting aneurysm. Four patients (range: 31-47 years old) complaining of a sudden onset of vertigo and nausea without a history of trauma are presented. Emergency computed tomography was initially interpreted as normal, but subsequent magnetic resonance imaging and a magnetic resonance angiogram disclosed vertebral artery (VA) dissection. Arterial dissection resulting in embolic stroke in the area of the ipsilateral posterior inferior cerebellar artery was suspected. All patients were treated conservatively without sequelae. Spontaneous VA dissection should be suspected in young patients presenting with ischemic stroke but without predisposing risk factors or associated trauma.

著者

鈴木 和広 加藤 活大 西村 大作 鈴木 夏生 矢口 豊久 池内 政弘 神谷 泰隆 平松 武幸 水野 志朗 三宅 隆

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.275, 2006

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<b><緒言></b> 愛知県厚生連では、傘下9病院の医局長が幹事となって、愛知県厚生連医師会が運営されている。毎年、幹事会で決定された活動テーマに沿って各病院から現状報告と問題提起がなされ、幹事会での議論を経て、医師会総会で幹事会活動報告としてその総括がされている。2003年度の活動テーマは「救急医療」と決定されたが、これは、今後ますます救急医療に対する地域からの要請が高まり、その重要性が増すであろうことから、各病院の現状を把握の上、病院間で情報を交換し、それぞれの救急体制の整備に役立てることが目的であった。<BR><b><方法></b> 各病院の幹事を通じて、2002年度の救急来院患者数、救急車搬入数、救急入院患者数などの統計および人員配置と教育体制に関してアンケート調査を行った。さらに、各病院が抱える問題点を列挙し、幹事会で報告の後、対策について議論を交わした。<BR> 救急来院患者数などの各統計量については、Mann-WhitneyのU検定を用いて解析を行った。<BR><b><結果></b> 9病院全体で、年間約16万名の救急患者を診療し、2万3千台以上の救急車を受け入れていた。施設数では県全体の3.6%に当たる病院群が、出動救急車の10%強に応需している計算となった。救急来院患者の7.4%が入院を必要としており、全入院患者の1.05%を占めていた。立地別に見ると、都市型に分類される病院群のほうが郡部型に分類されたそれらよりも、救急来院患者数、救急車搬入数および救急入院患者数が有意に多かった。配置人員については、診療時間内は多くの病院が各科での対応となっており、研修医を含めた医師および看護師が、救急外来に常駐している施設は少数であった。休日の日直体制での平均配置人数は医師が3.1名、看護師が3.2名であり、当直では、それぞれ3.1名と2.9名であった。教育については、定期的な講習会、講演会あるいは症例検討会が行われている施設は少数であった。問題点として、もっとも重視されたのは人員不足であり、医師、看護師のみならず、診療協助部門、事務部門の各部門でも、多数の救急患者への対応には職員数が十分でないとの指摘がされた。<BR><b><考察></b> 立地条件による差異はあるが、各病院ともその規模に応じた救急患者の受け入れを行っており、愛知県下の病院群のなかでも救急医療への寄与は大きいと考えられた。しかし、人的資源の不足および救急医療の質の確保が問題点としてあげられており、救急医療向上のためには、職員の啓蒙のみならず、厚生連の病院間あるいは地域の医療機関の間での取り組みが必要になると思われた。

著者

川村 伸悟 鈴木 明文 吉岡 喜美雄 西村 弘美 奈良 正子 安井 信之

出版者

医学書院

雑誌

Brain and Nerve 脳と神経 (ISSN:00068969)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.475-480, 1986-05-01

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抄録 体性感覚誘発電位(somatosensory evoked potentials:SEP),早期陰性成分N1振幅値(P1-N1 peakto peak amplitude)の再現性と,SEP記録方法の内,特に加算回数と体性感覚刺激強度の妥当性につき検討した。対象は,正常人15例,平均年齢29歳である。体性感覚刺激は,2本の針電極を手関節部正中神経上皮膚に刺入し,持続時閥1msecの低電圧矩形波刺激により行った。SEPの記録は,体性感覚刺激と反対側頭頂部頭皮より記録した脳波を平均加算して行った。N1振幅値の再現性を検討した結果,(1)加算回数は多いほど再現性は高くなった。しかし,臨床応用の場で刺激間隔1秒の時には,250回が限界と考えた。(2)刺激強度は,thumb twitchが生じる刺激電圧よりわずかに大きな電圧とする限り,N1振幅値の再現性への影響はなかった。(3) SEPの成分は刺激後500msec以降には認めず,刺激間隔を1秒とすることは妥当であった。但し,刺激間隔を一定にすると,規則的な背景脳波をaverage outできない場合がある。(4)加算回数250回,刺激強度thumb twitch threshold,刺激間隔1秒の条件下ではSEP反復記録におけるN1振幅値比の変化し得る範囲(95%信頼区間)は,0.440以上1.62以下と考えられた。

著者

鈴木 好一

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.41, no.493, pp.628-632, 1934-09-10

著者

鈴木 好一

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.42, no.497, 1935-02

著者

鈴木 正之 町田 望 加藤 幸久

出版者

名城大学人文研究会

雑誌

名城大学人文紀要 (ISSN:02878224)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.9-17, 1997-07

著者

鈴木 喜久

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.30, no.7, pp.556-563, 2008

参考文献数

8

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事故が発生すると,警察による責任の追求が行われるのが通常であるが,責任を追求しても,事故はなくならないことが多いので,最近は事故調査委員会による調査が優先するようになってきた.しかし,死者が100人を超えるような巨大事故に対しては,事故の直接原因を追求するだけでは不十分なことも判ってきた.即ち,事故の原因だけでなく,事故が拡大した原因を研究し,その対策を検討する必要がある.この場合には,直接原因とは異なった原因が考えられるようになるので,科学技術でなく,社会技術として対策を検討しなければならない.この点を事例により,考察してみた.

著者

鈴木 毅 宮下 直之

出版者

朝日新聞出版

雑誌

Aera = アエラ (ISSN:09148833)

巻号頁・発行日

vol.27, no.21, pp.57-60, 2014-05-19