著者
高橋 直紀 山縣 貴幸 峯尾 修平 加藤 光太 多部田 康一
出版者
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.171-182, 2021-12-28 (Released:2022-01-14)
参考文献数
26
被引用文献数
1

世界中で猛威を振い続ける新型コロナウイルスの感染経路のひとつにエアロゾル感染がある。歯周治療で頻用される超音波スケーラーから発生するエアロゾルが交差感染のリスクとして懸念されているが,そのエアロゾル特性については十分に知られていない。本研究の目的は,微粒子可視化システムを用いた流体工学的検討と,感水試験紙およびパーティクルカウンターを用いた模擬臨床試験から,超音波スケーラーから発生するエアロゾル特性およびエアロゾル感染予防策を検討することである。流体工学的検討から,超音波スケーラーから発生するエアロゾルの平均粒子径は約40 μmで,液滴速度が3 m/sであった。また感水試験紙を用いた模擬臨床試験から,超音波スケーラーの向きによるエアロゾルの飛散距離の違いが観察された。パーティクルカウンターを用いた解析において,1-10 μmの粒径のエアロゾル飛散量は距離とともに減少し,口腔内外バキュームの使用によりエアロゾル量が大幅に減少することが確認された。これらのことから,超音波スケーラーから様々な粒子径のエアロゾルが発生するが,吸引装置の適切な使用によって超音波スケーラーから発生するエアロゾルを介した交差感染リスクを抑制できる可能性が示唆された。
著者
相良 友哉 村山 洋史 高橋 知也 西中川 まき 藤原 佳典
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.21-119, (Released:2022-06-30)
参考文献数
41

目的 急速な高齢化の進展や人口減少によって,様々な業界で働き手が不足しており,とくに,介護や保育などの福祉業界において深刻な問題となっている。その対応策のひとつとして,自立した日常生活を送れているいわゆる「元気高齢者(アクティブシニア)」を補助人材として雇用し,施設の非専門的な周辺業務を担ってもらう取組みが散見される。しかし,これらの業務への就労意向を持つ者の割合や,その要件は十分に整理されていない。そこで,本研究は,介護補助や保育補助としての就労意向を持つ高齢者の特性を明らかにすることを目的とした。方法 「NPO法人りぷりんと・ネットワーク(りぷりんと)」に加盟している首都圏の絵本読み聞かせボランティア団体の会員で60歳以上の者374人を対象とした自記式アンケート調査を実施し,有効回答295票を得た(回収率78.9%)。調査期間は2019年10月~11月であった。本研究では,介護補助と保育補助のそれぞれについて,「就労意向の有無」を目的変数,「就労関連項目」「健康状態」「社会関係・社会参加状況」を説明変数,「人口統計学的変数」を調整変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った。分析に際して,欠測値を多重代入法により補った(10ファイルを作成)。結果 補助人材として就労意向を持っている高齢者は,介護補助で72人(24.4%),保育補助で107人(36.3%)見られた。二項ロジスティック分析の結果,日頃から生涯学習活動に参加している人ほど介護補助へ就労意向を持っており(オッズ比[OR]:2.98,95%信頼区間[95%CI]:1.40-6.34),主観的健康感が高い人ほど保育補助へ就労意向を持っている傾向が見られた(OR:2.41,95%CI:1.01-5.76)結論 補助人材として就労意向を持ちそうな高齢者として,介護補助では生涯学習活動の参加者,保育補助では主観的健康感が高い人という特性が見られた。これらの特性を持った高齢者に的を絞ったリクルートをすることで,補助人材として就労する高齢者の掘り起こしに寄与できる可能性がある。

3 0 0 0 OA 越佐史料

著者
高橋義彦 編
出版者
高橋義彦
巻号頁・発行日
vol.巻4, 1928
著者
加藤 美奈子 浅井 琢美 荻 紗綾 杉本 学 荒木 悠里 高橋 立夫 須崎 法幸
出版者
特定非営利活動法人 日本脳神経血管内治療学会
雑誌
脳血管内治療 (ISSN:24239119)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.57-61, 2022 (Released:2022-09-20)
参考文献数
16

【目的】全身麻酔中の保温は,全身合併症の予防に重要であるが,これまで破裂脳動脈瘤コイル塞栓術中に体温が低下する経験をした.今回保温目的で導入した,アルミ薄膜付きの覆布(以下,サンステート)の体温低下予防効果につき,後ろ向きに検討した.【方法】2017年5月から2018年6月の期間に,全身麻酔下で緊急コイル塞栓術を受けた患者50名のうち,来院時心肺停止,入室前38.0°C以上の発熱例,来院から24時間以降に治療を開始した例を除いた33名を対象とした.サンステートを導入前後で2群(導入前=A群,後=B群)に分け,BMI, 血管撮影室入室時体温,退室時体温,治療時間について比較検討した.【結果】対象例はA群14例,B群19例であり,年齢(58.4歳vs 57.8歳),性別(女性:78.6% vs 63.2%),BMI(22.6 kg/m2 vs 23.2 kg/m2), 入室時体温(35.3°C vs 35.5°C),治療時間(169分vs 190分)については両群に差はみられなかった.退室時体温はB群で有意に高く(35.5°C vs 36.1°C, p=0.04),体温低下例はB群で有意に少なかった(43% vs 5%, p=0.03).【結論】サンステートの導入により,全身麻酔下における破裂脳動脈瘤コイル塞栓術中の体温低下を予防する効果が確認された.覆布の使用は,血管内治療時の体温低下予防に有用であることが示唆された.
著者
高橋 薫 鈴木 道代 佐々木 さくら
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.S46087, (Released:2022-10-20)
参考文献数
7

本実践では創価大学の「学術文章作法Ⅰ」を履修する留学生を対象に,文章診断ソフト「文採」を活用して文章の言語形式へのフィードバックを試み,意見文を自己推敲させた.本研究の目的はフィードバックを手がかりに,学習者が適切に日本語の誤用を自己推敲できるか否かを確認することである.フィードバック前後の意見文を比較したところ,「副詞率」「話し言葉」「助詞の誤り」において,問題箇所の出現頻度が有意に減少した.次に,効果量の大きかった「話し言葉」「助詞の誤り」について修正の適切さを確認したところ,「話し言葉」の約8割,「助詞の誤り」の約7割は適切に修正できていた.しかし,フィードバックの適切性を見ると,「話し言葉」の約9割が適切であったのに対し,「助詞の誤り」へのフィードバックは4割程度に過ぎず,「助詞の誤り」については教師の介入が必要であることがわかった.
著者
板垣 文雄 工藤 千恵 片桐 幸子 忍足 鉄太 高橋 秀依 夏苅 英昭 渡邊 真知子
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.9, pp.521-527, 2013-09-10 (Released:2014-09-10)
参考文献数
13
被引用文献数
4 4

After meropenem hydrate (MEPM) injection and amino acid infusions are mixed, the MEPM residual ratio sequentially decreases. This incompatibility is probably due to the nucleophilic attack on the β-lactam ring of MEPM by L-cysteine (L-Cys) present in the amino acid infusion. This study aims to identify the influence of L-Cys on the reaction between MEPM injection and amino acid infusions through an initial incompatibility test between MEPM and L-Cys at pH 4 to 8, followed by an incompatibility test between MEPM injection (MEPM plus additives) and 18 types of amino acid infusions. In the MEPM and L-Cys incompatibility test, as the pH increased, the MEPM decomposition speed was observed to increase after mixing of the two components. This reaction progressed as a secondary reaction, the linear relationship between pH and the logarithm of secondary reaction speed constant, k2, was established (ln k2 = 1.632 × pH - 15.631, r2 = 0.998). In the incompatibility test between MEPM injection and amino acid infusions, as the concentration of L-Cys increased, the MEPM residual ratio was observed to decrease. At 10 and 30 minutes after the mixture of components, a strong correlation was observed between the estimated MEPM residual ratio from the reaction velocity and the measured value (10 minutes: r2 = 0.985, RMSE: 5.44%; 30 minutes: r2 = 0.986,RMSE: 4.55%). The results above indicate that the residual ratio of MEPM obtained through the L-Cys incompatibility test matches the measured residual ratio of MEPM using the MEPM injection and amino acid infusions. Therefore, L-Cys has been identified as the main cause of incompatibility between MEPM injection and amino acid infusions.
著者
山本 美穂 高橋 俊守
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.7-10, 2013-06-30 (Released:2014-06-30)
参考文献数
6

3 0 0 0 OA 越佐史料

著者
高橋義彦 編
出版者
高橋義彦
巻号頁・発行日
vol.巻3, 1927
著者
横谷 謙次 高橋 英之 高村 真広 山本 哲也 阿部 修士
出版者
徳島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2022-04-01

行動嗜癖(過度な賭博行動やインターネットゲーム使用)は日本でも人口の約9%が経験しており、適切な治療が求められている。本研究の目的は1.ユーザーの嗜癖行動からの離脱と連動するキャラクター(以下、アバター)とその離脱を賞賛するキャラクター(以下、自律エージェント)によって行動嗜癖を治療し、2.その神経基盤を解明することである。1.の目的を達成するためにロボットとスマートフォンアプリでアバターと自律エージェントを作成し、ギャンブル障害者及びインターネットゲーム障害者に対する治療効果を検証する。また、2の目的を達成するために、fMRIを用いて、1.の治療効果に関与する神経回路を特定する。
著者
木下 奈緒子 大月 友 五十嵐 友里 久保 絢子 高橋 稔 嶋田 洋徳 武藤 崇
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.65-75, 2011-05-31 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
2

本稿の目的は、精神病理の理解や治療という観点から、人問の言語や認知に対して、今後どのような行動分析的研究が必要とされるか、その方向性を示すことであった。人間の言語や認知に対する現代の行動分析的説明は、関係フレーム理論として体系化されている。関係フレーム理論によれば、派生的刺激関係と刺激機能の変換が、人間の高次な精神活動を説明する上で中核的な現象であるとされている。刺激機能の変換に関する先行研究について概観したところ、関係フレームづけの獲得に関する研究、刺激機能の変換の成立に関する研究、刺激機能の変換に対する文脈制御に関する研究の3種類に分類可能であった。これらの分類は、関係フレーム理論における派生的刺激関係と刺激機能の変換の主要な三つの特徴と対応していた。各領域においてこれまでに実証されている知見を整理し、精神病理の理解や治療という観点から、今後の方向性と課題について考察した。
著者
高橋 大輔
出版者
茨城大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2012-08-31

本研究の目的は、親権停止中の面会交流の可能性について検討することである。そのために、文献調査や学会などへの参加を通して、親権停止や面会交流について調査した。次に、ドイツ法における親の配慮の剥奪(Entzug der elterlichen Sorge)と交流権(Umgangsrecht)について、文献調査とインタビュー調査を行った。そして、ドイツ法との比較法的視点を踏まえて、親権停止中の面会交流について検討した。
著者
増田 安政 小川 勇 山田 満 西村 仁三 高橋 宏
出版者
一般社団法人 国立医療学会
雑誌
医療 (ISSN:00211699)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.526-530, 1969 (Released:2011-10-19)
参考文献数
14

We investigated the effect of sulphur spring in bathing and its oral use on fasting blood sugar and alimentary hyperglycemia of 24 healthy adults. Mood sugar were measured by Somogy-Nelson's method and following results were obtained.When the temperature of hot spring water was maintained at 40°C, very few cases revealed the increase of blood sugar immediately after bathing, but on the other hand when it was maintained at 43-44°C, more than half of the cases increased, as the time passes by, however, the blood sugar values in the both groups showed the trend toward decrease and no remarkable differences between were noted.While apparent decrease of blood sugar by drinking tap water was not observed after one hour, by drinking of sulphur spring water 6 cases revealed the decrease, and further after 2 hours in the former no influence was found except only one case, but in the latter 8 cases showed apparently the decrease of blood sugar.No significant differences of blood sugar levels were observed between both groups, one administered glucose dissolved in tap water and the other supplied that dissolved in hot spring water orally.When took a bath after drinking of glucose solution, after 2 hours blood sugar showed same level or decreased, but after 3 hours almost all cases decreased as compared with the value before bathing.Those blood sugar lowering effect was supposed to be due to the action of gas such as sulphureted hydrogen through skin and further in its inhalation and further more due tö the thermal stimulus in bathing.
著者
真島 理恵 高橋 伸幸
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.177-195, 2005 (Released:2007-07-06)
参考文献数
20
被引用文献数
6

近年、直接互恵性に基づかない利他行動の適応的基盤として、間接互恵性の成立を検討する理論研究が急速に展開している (e.g., Nowak & Sigmund, 1998a, b)。最新の知見である真島・高橋 (in press) は、間接互恵性を成立させる唯一の解決策として、SDISC戦略を提唱している。本研究の理論パートでは、これまでの間接互恵性研究で想定されてきたランダムマッチング状況の概念的問題点を指摘し、より適切な状況と考えられる選択的プレイ状況下で、真島・高橋 (in press) の結論を再検討する進化的シミュレーションを行った。その結果、選択的プレイ状況における間接互恵性の解決策として、SDISCに加え、より概念的に妥当な戦略であるExtra Standing戦略が新たな解決策として示された。また本研究の実証パートでは、理論パートの結果から示された間接互恵性を成立させる選別戦略を実際に人間が採用しているかどうかを検討する質問紙実験の結果を報告する。結果は、間接互恵性の状況において参加者が、(1) Goodへの提供者をGoodとみなし、(2) Badへの提供者をBadとみなし、(3) Goodへの非提供者をBadとみなす、という、理論研究の結論と一貫する評価パターンを備えていたことを示すものであった。
著者
高橋 將
出版者
北海道大学
雑誌
北海道大學工學部研究報告 (ISSN:0385602X)
巻号頁・発行日
vol.130, pp.17-32, 1986-03-25
著者
高橋 基樹
出版者
独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所
雑誌
アフリカレポート (ISSN:09115552)
巻号頁・発行日
vol.55, pp.47-61, 2017-03-10 (Released:2020-03-12)
参考文献数
19

TICAD VIをめぐっては、ビジネスや中国との競争など国益に関心が集まったが、本旨のアフリカ開発についてはどのような議論が重ねられ、今後どう対応していくべきだろうか。日本の対アフリカ支援とTICADの議論は、両者の状況や世界の情勢に応じて変化してきた。1993年の第1回から10年後の第3回までの前半期には、アフリカ経済の低迷を受けて、アジアの経験の強調、貧困削減の重視などが掲げられた。また、日本の援助理念の到達点である人間の安全保障の観点からアフリカが抱える深刻な課題が取り上げられ、それを果たせない国家のあり方が問題にされた。他方、2008年の第4回以降はアフリカの高度成長とそれにより強まったアフリカ諸国の立場を反映し、これらの問題への注目度は低下し、経済成長や民間投資の促進が関心の的となった。しかし、依然として人間の安全保障とそのための国家の改革は開発の基盤である。中国との競争に走るよりも、戦略的棲み分けを模索すべきであり、工業化など、長期の視点から、アフリカの開発に資する支援に注力すべきである。
著者
高橋 高人 岡島 義 シールズ 久美 大藪 由利枝 坂野 雄二
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.189-200, 2014-09-30 (Released:2019-04-06)

本研究の目的は、小学生児童(5、6年生)を対象とした抑うつ低減のための認知行動的プログラムの効果を検討することであった。217名(10、11歳)の児童がスクールベイスドの介入群と統制群に割り当てられた。プログラムの内容は、多様性のあるコーピング、リラクゼーションを習得することを目的とした。対象児は、プログラムの実施前後に自記式質問紙を用いて抑うつとコーピングについて評価された。その結果、抑うつ症状について時期と群に有意差がみられ、もともと抑うつの高い児童において、プログラム前に比べ、プログラム後に抑うつの有意な低減がみられた。コーピング得点は、プログラム前に比べて、プログラム後のほうが有意に高かった。このことから、多様性のあるコーピングとリラクゼーションに焦点を当てたプログラムが、児童の抑うつの低減に対して効果的な技法であることを示された。最後に、本研究は児童の抑うつに対するスクールベイスドのプログラムとして、有効性が示唆された。
著者
松嶋 登 高橋 勅徳
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.43-52, 2009-09-20 (Released:2022-08-20)
参考文献数
58

制度的企業家は,組織(主体)にとって制度とは何か,そして研究者にはいかなる分析が求められるのかという,制度派組織論のハード・コアに立ち戻る問いとして提示された.制度は,実践を通じて物象化され,抽象的ながら社会的事物として自明性を帯びることで,組織が意識的に考慮すべき環境となる.このとき制度に支配的権力を読み解き,抵抗しようとするエージェンシーを獲得した主体が,企業家である.結果,制度化は,制度を媒介にした政治的闘争のプロセスとして捉え直される.そして研究者には,進歩的イメージを有する「企業家」の分析を通じて,既存の制度の政治的闘争に不可避に関与しつつも,批判的に対峙するというリサーチ・プログラムが提示される.