著者
友沢 稔 高田 雅介 John ACOCELLA E. Bruce WATSON 高森 剛
出版者
公益社団法人 日本セラミックス協会
雑誌
窯業協會誌 (ISSN:00090255)
巻号頁・発行日
vol.91, no.1056, pp.377-383, 1983-08-01 (Released:2010-04-30)
参考文献数
31
被引用文献数
7 9

約8wt%までの水を含むNa2O・3SiO2ガラスを高温高圧下で合成し, そのガラス転移点 (Tg) をDTA法により測定した. ガラス中の水はTgより高温で発泡を伴って溶離した. ガラス転移点と発泡温度はともに含水量の増加につれて減少した. 含水量の変化に対するガラス転移点の変化を高分子の可塑剤に対する種々の方程式と比較し, OHと分子状H2Oの両方の寄与を考慮に入れた方程式により, 最もよく記述されることを見出した. OHはTgを急激に下げ, 一方分子状H2Oは単にガラスを薄める効果によりわずかにTgを下げることが結論付けられた.
著者
高田 大輔 安永 円理子 田野井 慶太朗 中西 友子 佐々木 治人 大下 誠一
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.61, no.10, pp.517-521, 2012 (Released:2012-10-26)
参考文献数
6
被引用文献数
9 9

放射性核種の降下時に土壌表面を被覆していた鉢植え樹体と非被覆の鉢植え樹体を比較することにより,土壌由来の放射性Csのモモ樹体中への移行を検討した。土壌中の放射性Csは被覆処理により6分の1に低下した。被覆の有無にかかわらず,根の放射性Csは検出限界値以下であった。地上部の放射性Cs含量は地下部に比べて多いが,被覆の有無による差は見られなかった。以上のことから,事故当年において地上部の放射性Cs濃度に対する土壌中の放射性Csの寄与は極めて少ないことが示唆された。
著者
大塚 攻 平野 勝士 宮川 千裕 近藤 裕介 菅谷 恵美 中井 敏博 高田 健太郎 福島 英登 大場 裕一 三本木 至宏 浅川 学 西川 淳
出版者
日本プランクトン学会
雑誌
日本プランクトン学会報 (ISSN:03878961)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.86-100, 2019-08-25 (Released:2019-09-03)
参考文献数
94

In marine ecosystems, bacterial interactions with zooplankters are highly complex, and much attention has recently been given to these interactions. Bacteria not only play the role of food and symbionts for zooplankters, but also function as decomposers for their carcasses, exuviae and feces. Free-living bacteria are involved as major producers in microbial loops, and form the diet of nanoplanktonic flagellates, ciliates, appendicularians and thaliaceans. Epibiotic and enteric bacteria use zooplankters as refuges to avoid predation and/or as food sources. However, aggregations of epibiotic bacteria or biofilms may function as “a second skin,” sensu Wahl et al. (2012), to modulate hosts metabolism and behaviors. Because they contain rich nutrients, low pH and low oxygen, copepod guts provide a unique environment for bacteria in which anaerobes can survive. Bacterial communities on copepods vary seasonally and among species, depending on the physiology of the host. The conveyor-belt hypothesis implies that bacteria vertically, and presumably horizontally, hitchhike in different water masses in accordance with the migrations of zooplankters. Bioluminescent bacteria are likely used as biomarkers of detrital foods for some planktonic copepods belonging to the Bradfordian families and as obligate symbionts for bioluminescent ichthyoplankters. Tetrodotoxin-producing bacteria are associated with chaetognaths that may use toxins to capture prey animals. Colonial cyanobacteria provide substrata for miraciid harpacticoid copepods. Hyrdomedusae play a role as vectors of pathogenic bacteria, causing lesions in farmed fish. Modern genetic analysis is a powerful tool that will be the first step in revealing the physiological and functional interactions between bacteria and zooplankton.
著者
今田 康大 高田 雄一 高橋 貢 河治 勇人 﨑山 あかね 宮本 重範
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48101810, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】 頸部痛患者に対しての治療は頸椎へのアプローチが一般的であるが、上位胸椎モビライゼーションが頸部痛や頸椎可動域を改善すると報告されており治療の一手技として行われている。しかし、一般的に行われる頚椎間歇牽引療法と上位胸椎モビライゼーションが頸部痛患者に与える影響について比較検討した報告はない。本研究の目的は、頚椎間歇牽引療法のみの治療と、頚椎間歇牽引療法と上位胸椎モビライゼーションを併用した治療の即時効果を頸椎可動域、頸部運動時痛、自覚的改善度で治療前後と群間で比較しその効果を検討することとした。【方法】 対象は頸部運動時痛を有する頸部痛患者16名(男性5名、女性11名)で年齢54.3±12.5歳、身長157.4±8.7cm、体重55.6±17.8kgであった。対象者は頚椎間歇牽引療法のみ群(牽引群)と頚椎間歇牽引療法+上位胸椎モビライゼーション併用群(胸椎mobi併用群)に無作為で群分けした。頚椎間歇牽引療法はTractizer TC-30D(ミナト製)を使用し、端坐位にて牽引力を体重の1/6、牽引10秒、休止10秒の計10分間施行した。胸椎モビライゼーションは対象者を腹臥位としTh1-6胸椎棘突起を後方から前方へKaltenborn-Evjenth consept gladeⅢの強度で各分節30秒間ずつ同一検者が行った。両群ともに治療介入前後で端坐位にて頸椎自動屈曲・伸展・側屈・回旋可動域を日本整形外科学会可動域測定に基づきゴニオメーターにて測定した。さらにその際頸椎自動運動時の頸部痛をVisual analog scale(VAS)にて測定した。また治療介入後自覚的改善度を日本語訳したThe Grobal Rating of Change(GROC:-7ものすごく悪くなった~0変わらない~+7ものすごく良くなった)にて聴取した。統計学的解析はSPSSver.11を使用し、治療介入前後比較は両群の頸椎可動域とVASをWilcoxonの符号付き順位検定にて行い、群間比較は対象者の基本情報と頸椎可動域とVAS及びGROCをMann-Whitney 検定にて行った。さらにGROCと頸椎可動域及びVASの変化との関係をSpearmanの相関係数にて調査した。有意水準は全て5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者にはヘルシンキ宣言に基づき、本研究目的と方法と手順やリスク及び個人情報の取り扱いについて口頭及び書面にて説明し同意を得た。【結果】 対象者は牽引群8名、胸椎モビライゼーション併用群8名で性別、年齢、身長、体重に群間に有意差はなかった。介入前後比較(介入前、介入後)では牽引群の頸椎伸展VAS(47.5±23.4mm、40.5±24.8mm)で有意差がみられ、胸椎mobi併用群の頸椎伸展可動域(53.1±8.1度、59.6±7.0度)、右回旋可動域(60.5±17.8度、69.4±11.6度)と頸椎伸展VAS(40.1±34.0mm、23.5±29.8mm)、右側屈VAS(24.9±18.2mm、15.4±14.1mm)、右回旋VAS(19.0±21.1mm、6.8±9.4mm)で有意差がみられた。治療の群間では頸椎可動域、VAS、GROCに有意な差はみられなかった。GROCと頸椎可動域及びVASの変化の関係性はGORCと頸椎伸展VASが中等度の負の相関(r=0.69)で最も強くみられた。【考察】 本研究では両群間差がみられず胸椎モビライゼーションと頚椎間歇牽引療法に治療的な効果の差がみられなかったが、治療前後比較では頚椎間歇牽引療法のみの治療で頸椎伸展VASの軽減はみられ、さらに上位胸椎モビライゼーションを併用することにより頸椎可動域(伸展・右側屈・右回旋)の増加がみられた。またGROCと頸椎伸展VASに最も強い相関がみられたことから頸椎伸展運動の改善が患者の自覚的改善度を増加させることが示唆された。胸椎mobi併用群が伸展可動域と伸展VASの改善を示したことからも胸椎モビライゼーションは頸部痛を主観的及び客観的両面で改善させる可能性があると考えられる。今後は本研究の限界である胸椎モビライゼーションによる頸椎可動域や疼痛の変化の要因の究明や、疾患や痛みの評価を詳細に行うことでより効果的な頸部痛治療法を検討していく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】 頸部痛患者に対する頚椎間歇牽引療法と上位胸椎モビライゼーション併用群は頚椎間歇牽引療法のみの治療よりも即時的に主観的及び客観的に頸部運動時痛を改善し得る。
著者
朱 心茹 高田 裕美 影浦 峡
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.3_51-3_60, 2020

本研究では、発達性ディスレクシア等の学習障害に由来する読み書き困難にも配慮した書体として開発されたUD デジタル教科書体の新しい付属欧文書体が読みに与える影響を明らかにすることを目的に、読みやすさの客観的指標に関する実証実験と主観的指標に関する調査を行った。発達性ディスレクシアを持つ読者16名と発達性ディスレクシアを持たない読者19 名が研究に参加した。<br>実証実験と調査の結果、発達性ディスレクシアを持つ読者にとってUD デジタル教科書体の新しい付属欧文書体が他の教科書体付属欧文書体及び一般的に使用されている欧文書体と比較してより読みやすいことが明らかになった。また、書体は読みやすさの客観的指標と主観的指標の双方に一定の影響を与えることが明らかになった。これらの結果から、発達性ディスレクシアに特化した書体の有用性が示された。
著者
岩宮 眞一郎 渡邊 正智 高田 正幸
出版者
公益社団法人 日本騒音制御工学会
雑誌
騒音制御 (ISSN:03868761)
巻号頁・発行日
vol.32, no.6, pp.425-436, 2008-12-01 (Released:2020-01-29)
参考文献数
7

オートバイの排気音に関するアンケート調査及び音質評価実験を行い,通常オートバイを利用するライダーと利用しない非ライダーの排気音に対する意識の違いを検討した。ライダーは,力強い走りを連想させる低音域が優勢で迫力感あふれるアイドリング音,音量が大きく高音域が優勢な走行音を好む。ライダーの評価には,音から連想されるオートバイのイメージの影響がみられた。非ライダーの評価にはそのような影響はなく,排気音全般に対して不快な印象を持ち,音量が大きいほど排気音を嫌っていた。ライダーが理想とする排気音と非ライダーが不快感を覚える排気音の擬音語に共通の表現がみられることからも,両者の意識の違いが分かる。
著者
穂苅 諭 中山 秀章 梶原 大季 鈴木 涼子 大嶋 康義 高田 俊範 鈴木 栄一 成田 一衛
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.30-34, 2011-06-30 (Released:2016-07-05)
参考文献数
14

目的:呼吸機能低下患者での術後ハイリスク群を検討した.対象:術前呼吸機能検査で1秒量<1.2 Lを満たした80例.方法:術後呼吸不全の発生について診療録より後ろ向きに調査した.結果:7例で合併症が発生した.多因子より算出した呼吸不全リスク指数は合併症群で有意に高値であった.また,同リスク指数と合併症発生頻度の間に有意な傾向性が認められた.結論:呼吸不全リスク指数は術後呼吸不全の検出に有用である.
著者
宮尾 嶽雄 花村 肇 植松 康 酒井 英一 高田 靖司 子安 和弘
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳動物学雑誌: The Journal of the Mammalogical Society of Japan (ISSN:05460670)
巻号頁・発行日
vol.9, no.3, pp.128-140, 1983-03-25 (Released:2010-08-25)
参考文献数
34

1982年1月23~26日に, 淡路島南部, 諭鶴羽山地北西山麓部の哺乳動物の調査を行なった。翼手類については, 調査できなかった。1) .生息が認められた哺乳類は, 次の6目16種である。食虫目: ジネズミ, ヒミズ, コウベモグラ。霊長目: ニホンザル。兎目: ノウサギ。齧歯目: ニホンリス, アカネズミ, ヒメネズミ, カヤネズミ, ハツカネズミ。食肉目: タヌキ, テン, イタチ (チョウセンイタチ, ホンドイタチ) 。偶蹄目: イノシシ, シカ。2) .ムササビ, スミスネズミ, アナグマなどを欠いている点に, 島のファウナの特徴を示している。キツネも絶滅している。3) .ヒミズは, 腹部を中心に体毛の白化傾向が著しく, また, ヒミズの尾部にカンサイツツガムシの多数寄生例がみられ, 寄生率も高かった。4) .アカネズミの耳介にネズミスナノミ (Tunga caecigena) の寄生がみられた。淡路島に本種が分布していること, ならびにアカネズミが宿主になっていることは, 新しい知見であろう。
著者
源 宣之 湯城 正恵 杉山 誠 金城 俊夫 高田 純一
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.41, no.7, pp.497-501, 1988-07-20 (Released:2011-06-17)
参考文献数
21
被引用文献数
4 4

DNAおよびRNA型動物ウィルスに対するグルタールアルデヒド (GA) の不活化効果を塩素剤およびヨウ素剤での成績と比較検討した. GAのロタウイルスに対する不活化効果は感作温度の上昇によって強まったが, 22℃と37℃との間では大きな差を認めなかった. また, その効果は蛋白質の存在によって強い影響を受けなかった. GAは用いたすべてのウィルスに対して塩素剤やヨウ素剤と同等またはそれ以上の効果を示し, なかでもロタウイルスを他の2剤より速やかに不活化した. また, 希釈したGAの不活化能は室温解放放置しても75日間にわたり維持された.
著者
高田 晋太郎 長坂 晃朗
雑誌
第78回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, no.1, pp.51-52, 2016-03-10

手首に常時装着されるリストバンド型ウェアラブル端末の普及が見込まれている。ウェアラブル端末は、装着者が本人であることを証明するIDの発信機として使用できることから、金融決済や入場管理などへの活用が期待されている。本活用方法の実現には、なりすまし使用を防ぐため、端末の認証者が本人であることに加えて、本人が確かに装着していることも担保する枠組みが必要となる。本研究では、端末の装着部位と同一の身体部位である手首の血管パターンによる生体認証に着目し、認証者と装着者が同一であることを担保するとともに、装着動作と認証過程を一体化しユーザの使い勝手も損なわないリストバンド型端末向け本人認証技術を提案する。
著者
奥町 恭代 山下 大輔 肥後 智子 高田 俊宏
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.354-358, 2015-10-25 (Released:2015-12-24)
参考文献数
7
被引用文献数
4

目的:一般の市中病院において高齢の高度認知症患者が死亡に至る理由を検討する目的で,認知症を合併する高齢者の入院が多い当科での死亡退院症例を検討した.また,当院の全診療科において作成された死亡診断書を後ろ向きに閲覧し,認知症患者の死因についてさらに検討した.方法:①2010年6月からの3年間に大阪府済生会中津病院老年内科に入院し,入院中に死亡あるいは回復が見込めないと判断され自宅で看取り退院となった高度認知症の31名につき入院時・死亡時の病名と死亡に至る背景を検討した.②2013年4月1日からの1年間に大阪府済生会中津病院で死亡診断書が作成され直接死因欄に老衰あるいは肺炎と記載された症例について,死亡の原因と関連する疾患の記載につき調査した.結果:①高度認知症で死亡退院した31名のうち,3分の2にあたる21名で認知症の進行に伴う摂食・嚥下障害の存在が死亡と関連していた.②全診療科の死亡診断書において,「老衰」と記載されていた13名はカルテ等で調査したところ全例に高度の嚥下障害があり,11名が高度認知症,2名がパーキンソン病末期であった.直接死因欄に「肺炎」あるいは「嚥下性肺炎」と記載された症例のうち,死因に関連する疾患の欄に認知症や嚥下障害に関連した病名が記載された症例はなかった.結論:認知症患者の終末期像として,摂食・嚥下障害や嚥下性肺炎が認められた.認知症は嚥下障害を引き起こし,ひいては死亡につながる疾患であるという事実が広く認識されることが必要であり,当該する患者では認知症もしくは認知症の原因疾患名を死亡診断名として使用するのが適切であると考えられた.
著者
中野 幸雄 高田 直也 後藤 英之 松井 宣夫 藤森 修 山田 和順 杉本 勝正 大薮 直子
出版者
日本肩関節学会
雑誌
肩関節 (ISSN:09104461)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.111-116, 1996-10-15 (Released:2012-11-20)
参考文献数
13
被引用文献数
1

PurposeThe anatomical characteristics and nerve distribution in the coracohumeral ligament(C-Hligament)and surrounding tissue were studied. The role of the ligament in periarthritis of the shoulder was assessed.Materials and Methods Specimens were obtained from 30 cases,50 joints at autopsy. The cases consisted of 14 males and 16females; with an age range from 29 to 98 years(mean 78 years). The C-H ligament and its surrounding tissues were excised en bloc.Paraffin sections, vibratome sections and whole mount preparations were made and subjected to immunohistochemical staining using NF, PGP9.5, SP and CGRP antibodies in order to the distribution of sensory nerve fibers.
著者
本橋 隆子 小平 隆雄 中辻 侑子 松浦 和子 益子 まり 高田 礼子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.67, no.3, pp.191-210, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)
参考文献数
18

目的 都市生活者の近所付き合いの現状と日常生活の支援や近所の人・ボランティアによる受援に関連する要因を明らかにし,都市部における互助の課題とその解決策を検討する。方法 川崎市宮前区に居住する30歳以上の男女1,000人を対象に,「宮前区民のくらしを豊かにするためのアンケート」を実施した。本研究で使用した調査項目は,基本属性(性別,年代,居住形態など),近所付き合い,個人情報提供の意思,手段的日常生活活動(以下,IADL)に対する支援の意思と受援の意思である。IADL別の支援と近所の人・ボランティアによる受援に関連する要因を検討するために,基本属性,近所付き合い,個人情報提供の意思,IADLの対する支援の意思を独立変数とし,二項ロジステック回帰分析を行った。結果 407人を有効回答とした。近所付き合いは「生活面で協力」11.8%,「立ち話程度」33.3%,「あいさつ程度」46.0%,「付き合いなし」9.0%であった。支援してもよいと回答した人の割合が最も高かったIADLは声かけ・見守りで60.1%,次いでゴミ出しが51.7%であった。一方,声かけ・見守りを近所の人・ボランティアにお願いすると回答した人は27.7%,ゴミ出しは28.5%であった。次に「支援する」と有意に関連した要因は,女性,近所付き合い(立ち話程度・生活面で協力)であった。個人情報提供に対する抵抗は支援の阻害要因となっていた。「近所の人・ボランティアによる受援」と有意に関連した要因は,女性,各IADLに対する支援の意思であった。一方,持ち家は受援の阻害要因となっていた。結論 都市部では,定住や居住年数によって近所付き合いが親密になるとは限らなかった。都市部の近所付き合いはあいさつ程度が主流だが,日常生活の支援には会話ができる程度の近所付き合いが必要であることが明らかとなった。また,見守りやごみ捨てなどの簡単な日常生活の支援はしてもよいと考えている人が多い一方で,自分に支援が必要となった場合は近所の人・ボランティアにお願いする人は少なかった。しかし,近所の人・ボランティアによる受援は,各IADLの支援の意思が関連しており,支援と受援には相互関係があった。都市部における日常生活の「互助」の促進には,会話ができる近所付き合いを目指すだけでなく,支援を経験する機会を増やす取り組みが必要であることが示唆された。