著者

廣森 直子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.23, no.11, pp.11_72-11_76, 2018-11-01 (Released:2019-03-14)

著者

川合 春平 武田 陸 谷口 守

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.122-129, 2022-09-09 (Released:2022-09-09)

参考文献数

24

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近年、地方部を中心に人口減少やモータリゼーションによる地域公共交通の縮小が問題となっている。衰退する地域公共交通を国や自治体の補助で維持をする例も多いが限界がある。こうした地域公共交通を社会全体で維持していく場合に、市民が定額を払うことでサービスを利用・維持するサブスクリプション形平準化運賃制度の検討が重要であると考えられる。そこで本研究では地域公共交通の維持管理費を市民が負担することで地域公共交通が乗り放題となる仕組みの実現可能性を検討した。その結果、一人当たり約5万円の負担で全国の地域公共交通が維持できることが明らかとなり、市民の多くが受容できるような負担で平準化運賃制度を実現できることが示された。

著者

砂田 安秀 杉浦 義典 伊藤 義徳

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.150-159, 2019-11-01 (Released:2019-11-03)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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近年,倫理を伴ってマインドフルネスの訓練を行う重要性が指摘されている。本研究では,マインドフルネスと無執着・視点取得の関連に対する倫理の調整効果を検討することを目的として,一般成人193名を対象としたウェブ調査を実施した。階層的重回帰分析の結果,倫理観が強い場合,マインドフルネスが高いほど,無執着が高かった。一方で,倫理観が弱い場合,マインドフルネスが高いほど,無執着が低かった。また,倫理観が弱い場合,マインドフルネスが高いほど,視点取得が低かった。以上の結果から,マインドフルネスは倫理を伴って機能することで有益な結果をもたらし,倫理が欠如した中では有益な結果につながらない可能性が示唆された。

著者

新映画

出版者

新映画

巻号頁・発行日

1944

著者

坂上 嶺 佐藤 駿 松重 一輝 安武 由矢 日比野 友亮 眞鍋 美幸 内田 和男 望岡 典隆

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

pp.20-00054, (Released:2021-03-12)

参考文献数

42

被引用文献数

5

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ニホンウナギ資源減少の原因の1つとして,鳥類からの被食リスクを低減する隠れ場所となると考えられる浮き石の,河川改修による減少が挙げられる。本研究では,浮き石による間隙の存在が,本種の生残に影響を与えるかを検証するために,間隙が利用可能な池と利用不可能な池の2群における生残率と肥満度の変化量を比較する実験を行った。その結果,間隙が利用可能な池では供試魚の生残率が有意に高く,浮き石による間隙は捕食者である鳥類から餌として発見される可能性を下げる効果があることが確認された。

著者

伊藤 隆 木村 容子 大田 静香 山本 昇伯 須田 憲男 中澤 一弘

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.244-249, 2015 (Released:2015-11-05)

参考文献数

15

被引用文献数

4 4

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こむら返りに対する芍薬甘草湯の効果は知られているが,近年,偽アルドステロン症の副作用が多く報告されている。こむら返りに用いることのできる漢方製剤で,甘草を含まないものが期待されている。今回,こむら返り患者26例(平均年齢70.7 ± 12.1歳)に対して,甘草を含まない漢方製剤である四物湯エキスを投与したところ,改善18例(69%),不変8例(31%)であり,前者の腹力は後者よりも推計学的に有意に低い結果であった。また,特に今回の有効例のうち,代表的な4例について詳述した。四物湯は貧血様症状に用いられてきたが,こむら返りには用いられて来なかった。四物湯は,芍薬甘草湯と同等の有効率であり,実証ではない高齢者で緊急性が求められない場合にはより用いられてよい方剤と考えられる。

著者

碓井 照子 小長谷 一之

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.621-633, 1995-09-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

6

被引用文献数

2 6

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Many studies are being conducted on the 1995 Hanshin-Awaji Earthquake from the earth science and architectural technological aspects, but urban structure is an important intervening factor link-ing causes and damages of an urban earthquake. This note will give a few insights from this point of view. The distribution of debris of collapsed structure clustered around (1) Suma-Nagata district, (2) Sanno-miya-Yamate district and (3) Nada-Higashinada district was analyzed; (1) and (3) are inner-city areas with many wooden houses, located 3 to 10 km from the central business district. Some network analyses are further performed usig GIS in the district of cluster (3). The number of arcs within a given road distance shows a characteristic decay caused by the earthquake, but its pat-tern varies by the distance band given. The fractal dimension of road network effectively summa-rizes this information. Calculation of the fractal dimension extracts many points either restricted by transportation facilities or river lines, or enclosed by debris as “dead ends”.

著者

寄藤 晶子

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

no.10, pp.245-256, 2012-01-31

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「女性」を描くことから出発したフェミニスト地理学は生産/再生産/、公的/私的という二元論的知が世界を構成し、「男性」ですら排除や抑圧の対象となることを示した。ジェンダーは歴史・地理的な状況を通して再生産され、その過程では道徳的言説を伴う差異の空間を弁証法的に構築する。規範的な「男性」像を作り出す過程と空間の関係を分析するには、規範を脅かすものとして表象される空間・場所に対する道徳的言説と排除の地理にも注目する必要がある。

著者

望月 昭

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.4-11, 1995-06-15 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

1

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当論文は、今回の特集号を編集するにあたって、行動分析と行動分析者が、ノーマライゼーションの原理や運動に対して、どのように貢献できるかについて確認したものである。これまで行動分析は、一般的には、障害分野において個人の行動を現実環境へ適応させたり、地域化というノーマライゼーションの大きな方針のもとで問題行動を減じる為などに用いられるテクニックとして捉えられてきた。しかし、三項随伴性に代表される行動に対する関係的な枠組みや、行動とそれに対する徹底的な正の強化の配置を尊重するスキナーの「倫理観」は、それ自体が単なるテクニックを越えた、哲学から方法論までを備えた、既成のノーマライゼーション原理に匹敵する体系として考える事ができる。この行動分析的ノーマライゼーションにおいては、"正の強化を受ける行動の選択肢の拡大"と運動の目標を表現することができる。そして、この目標達成に向けて、障害を持った個人に対して、従来の「教育・療育」のみでなく、適正な「援助・援護」行動や、環境設定の実験的分析としてのシミュレーションの方法が検討される必要がある。

著者

原田 伸一朗

出版者

静岡大学大学院情報学研究科

雑誌

静岡大学情報学研究 (ISSN:13420909)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.57-62, 2014-03-28

著者

田山花袋 著

出版者

金星堂

巻号頁・発行日

1925

著者

岡部 亮 米山 鷹介 武部 貴則

出版者

科学評論社

雑誌

循環器内科 = Cardioangiology (ISSN:18842909)

巻号頁・発行日

vol.89, no.2, pp.212-218, 2021-02

著者

水田 孝信

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.892-897, 2012-08-15

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近年金融業界において,情報化と高速化の進展は目覚しいものがある.この情報化は金融が効率化しただけでなく,今までにない新しい事業を生み出す後押しにつながっている.本稿では金融になじみがあまりない読者にもなるべく分かりやすいように,そもそも社会の中での金融の役割は何であるかを解説し,その中で金融業界において情報化・高速化が進展してきた背景を解説する.そして,今後どのような研究や技術が必要でどのような課題があるのか著者の考えを述べる.

著者

色彩科学協会 日本人間工学会

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.30-36, 1965-07-20 (Released:2010-03-11)

被引用文献数

1

著者

東谷 暁

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.322-335, 2010-02

著者

小山 真人

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.111, no.2, pp.222-232, 2002-04-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

73

被引用文献数

7 9

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Previous studies have reported many examples of possible mechanical coupling between volcanic unrests and large earthquakes, which occurred around the volcano. This paper reviews these studies and reorganizes the types of mechanical coupling into the following five cases (cases A-1, A-2, B-1, B-2, and C) and 10 mechanisms : In case A-1, in which a large earthquake triggers activation of a volcano, the following four mechanisms can explain their coupling : (A-1-1) an increase in compressional stress, which was produced by earthquake source faulting, squeezes magma up to the surface; (A-1-2) an increase in differential stress (or magma pressure), which was produced by earthquake source faulting, promotes dike intrusion; (A-1-3) increase in tensional stress, which was produced by earthquake source faulting, triggers gas bubbling in magma; and, (A-1-4) dynamic stress change, which was associated with seismic wave, triggers gas bubbling in magma.In case A-2, in which a large earthquake triggers deactivation of a volcano, the following three mechanisms can explain their coupling : (A-2-1) increase in compressional stress, which was produced by earthquake source faulting, chokes a vent or prevents gass bubbling in magma; (A-2-2) decrease in differential stress (or magma pressure), which was produced by earthquake source faulting, prevents dike intrusion; and, (A-2-3) increase in tensional stress, which was produced by earthquake source faulting, drains magma back toward a chamber.In case B-1, in which a volcanic unrest triggers a large earthquake, coupling can be explained by mechanism B-1-1 : change in stress, which was produced by dike intrusion (or pressure change in a magma chamber), promotes earthquake source faulting. In case B-2, in which a volcanic unrest prevents a large earthquake, coupling can be explained by mechanism B-2-1 : change in stress, which was produced by dike intrusion (or pressure change in a magma chamber), prevents earthquake source faulting.In case C, in which a change in plate motion causes a stress change and then triggers (or prevents) a large earthquake (or a volcanic unrest), coupling can be explained by mechanism C : stress change promotes (or prevents) earthquake source faulting or ascending / intrusion of magma.

著者

高橋 慧 藤井 義明

出版者

資源・素材学会北海道支部

雑誌

資源・素材学会北海道支部春季講演会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.3-4, 2013-06-15

著者

梅島 彩奈 宮部 真衣 荒牧 英治 灘本 明代

雑誌

研究報告 情報基礎とアクセス技術(IFAT)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.4, pp.1-6, 2011-07-26

被引用文献数

1

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Facebook や Twitter 等,マイクロブログの普及により,ユーザはインターネット上でリアルタイムなコミュニケーションを容易に行う事が可能になっている.特に Twitter は 2008 年に国内でのサービスを開始して以降,急速にユーザ数を伸ばしている.災害時において,電話・手紙・メールを使用できない場合でも,Twitter は使用することができる.このように Twitter は多くの人々と様々な情報を共有できる半面,デマの拡散を助長することもある.そこで本論文では,ツイートのデマとデマの訂正に注目し,これらの拡散に関する 6 つの仮説を立て,その仮説に基づきデマとデマ訂正ツイートの傾向を分析することで,デマの拡散を防止することを目指す.The rapid progress of the micro blog such as Facebook and Twitter, user can communicate with each other easily in real time on the Internet. Especially, fast growing Twitter has so many users. We could use twitter during the disaster in Japan, even if we could not use telephone, cell-phone, and e-mail. In this way, the twitter becomes popular information tools. There, however, much rumor information on the twitter and user can spread it easily. In this paper, we focus on the re-tweet of rumor and correction. First, we propose 5 hypothesis, next we analysis the tweets during the disaster in Japan to substantiate our proposed hypothesis.

著者

宝来正芳 著

出版者

創造社

巻号頁・発行日

1940

著者

小林 俊治

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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「談合」は、主として建設業をはじめ、種々の業界で行われている不法なビジネス慣行である。本研究ではとくに「入札談合」を研究対象とした。これは、官公庁などがそれぞれの法令に規定されている金額をこえる公共工事などの受注業者を決定する際に、原則として一般公開入札をすることである。しかし、入札にさいして談合が組また場合、同業者などが前もって話し合い、あらかじめ受注者を決定し、その業者が指名されるように各入札者が「適当な」価格で入札をする。そして、談合グループの企業は、リーダー企業の判断により、順次、受注できるか、その他の方法により利益の配分を受ける。それにより業界の和がたもたれ、相互扶助の体質が強化される。談合に参加せず、独自に入札する業者はアウトサイダーとして、業界の相互扶助のネットワークから排除される。また、官公庁側も「天下り」先の確保のためなどに、特定の業者を優遇する「官製談合」をなすこともある。このような談合行為は、法律的には独占禁止法違反の不当な取引制限であり、刑法の談合罪(96条、3の(2))にあたる。談合行為の発生の大きな理由のひとつは、企業間競争の回避を選好する日本的企業倫理風土がある。歴史学的には、こうした同業者の相互扶助行為は、江戸時代までは商業取引の当然の慣行であると指摘している。そこには、集団主義があり、和を重視する倫理がある。ただ、今日のようにテクノロジーが急速に発展している時代には、主として価格だけで受注業者を決定することには、限界がある。すなわち、受注業者が高価な素材や最新のテクノロジーを使用していない可能性がつよいのである。そこで、価格のみならず、技術レベルなどを考慮した総合評価方式による受注者決定の方法が導入され始めている。ただその場合、技術進歩などを中立的に判断できるであろう、発注者側の官公庁の発言権が強まり、ここでも「官製談合」の形成の危険がある。