著者

谷川 和昭

出版者

関西福祉大学社会福祉学部研究会

雑誌

関西福祉大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:1883566X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.85-87, 2012-03

著者

国立国会図書館収集書誌部収集・書誌調整課

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.2010年, no.(13), 2010-06-30

著者

沓沢 博行 Kutsuzawa Hiroyuki

出版者

筑波大学比較民俗研究会

雑誌

比較民俗研究 : for Asian folklore studies (ISSN:09157468)

巻号頁・発行日

no.23, pp.131-151, 2009-03-31

著者

Kiyoshi Mabuchi Kensei Tanaka Daichi Uchijima Rina Sakai

出版者

Japanese Society of Tribologists

雑誌

Tribology Online (ISSN:18812198)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.147-151, 2012-09-30 (Released:2012-09-30)

参考文献数

4

被引用文献数

5 12

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We measured the frictional coefficient under banana skin on floor material. Force transducer with six degrees of freedom was set under a flat panel of linoleum. Both frictional force and vertical force were simultaneously measured during a shoe sole was pushed and rubbed by a foot motion on the panel with banana skin. Measured frictional coefficient was about 0.07. This was much lower than the value on common materials and similar one on well lubricated surfaces. By the microscopic observation, it was estimated that polysaccharide follicular gel played the dominant role in lubricating effect of banana skin after the crush and the change to homogeneous sol.

著者

岡田 有司

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.419-431, 2009

被引用文献数

3

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本研究の目的は, 運動部と文化部を区分して捉え, 部活動への積極性に注目しながら, (1) 部活動への参加が学校生活の諸領域, 学校への心理社会的適応とポジティブな関係にあるのか, (2) 対人関係領域の心理社会的適応への影響が部活動への参加状況によって異なるのか, について検討することであった。質問紙調査によって得られた中学生894名のデータから, 以下のことが明らかになった。まず, 部活動に積極的な生徒は全体的に部活動に所属していない生徒に比べ, 学校生活の諸領域や心理的適応の得点が高くなっていた。一方で, 部活動に積極的でない生徒は全体的に学校生活の諸領域や心理的適応の得点が無所属の生徒よりも高いという結果は得られなかった。また, 運動部の生徒は反社会的傾向が高いことが明らかになった。対人関係領域が心理社会的適応に与える影響については, 「クラスへの意識」「他学年との関係」に関しては部活動の参加状況によって影響の仕方に違いがなかったが, 「友人関係」「教師との関係」について違いがみられた。これらの知見をもとに, 学校生活における部活動のポジティブ・ネガティブな面について議論がなされた。

著者

三村 寛一 清水 一二三 吉田 智美 塩野 祐也 檀上 弘晃 上田 真也

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. IV, 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.45-52, 2006-02-28

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本研究は,K市在住の河内音頭愛好家である女性51名を対象に,河内音頭が中高年女性の身体にどのような影響を及ぼすかについて検討することを目的とした。その結果,河内音頭中の心拍数および運動強度は,中程度のレベルでほぼ一定であった。また,年齢と体脂肪率が上がるに伴い心拍数および運動強度は低い値を示した。以上の結果より,河内音頭は運動者の特性に応じた運動強度で運動ができ,その運動強度から中高齢者にとって安全な運動であり,健康づくりの運動プログラムとして効果的な運動であることが示唆された。

著者

木川田 朱美 吉田 光男 辻 慶太 キカワダ アケミ ツジ ケイタ

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

第58回日本図書館情報学会研究大会発表要綱

巻号頁・発行日

pp.1-4, 2010-10

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本稿では、各都道府県が青少年保護育成に関する条例により図書類を有害図書類として指定する、いわゆる有害図書規制に関して、指定された図書に関する情報が散逸している問題について指摘する。その問題を解決し、規制の実態や有効性を明らかにするための量的調査を容易にするために、各都道府県が指定した有害図書等に関する情報を収録したデータベースを提案し試作する。

著者

佐藤 翔 上田 真緒 木原 絢 成宮 詩織 林 さやか 森田 眞実

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.908-918, 2016-03-01 (Released:2016-03-01)

参考文献数

10

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2002~2013年に日本の学協会誌に掲載された論文120万9,674本を対象に,どの程度オンラインで入手できるのかを調査した。調査にあたっては1)CiNii Articlesを用いた調査,2)J-STAGE・メディカルオンラインへの収録状況調査,3)サーチエンジンを用いたサンプリング調査,という3つの方法を採用した。結果から,日本の学協会誌掲載論文のうち,7割以上は何らかの形でオンラインで入手可能であると見積もられた。特に英語論文や自然科学分野の論文は,オンラインで入手可能なものが多い。一方で,人文学分野ではオンラインで入手できる論文が43.7%,社会科学分野でも51.5%にとどまっていた。

著者

鳩山 由紀夫

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.22, no.11, pp.664-669, 1977-11-01

著者

小林亮太 池内 淳

雑誌

研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.29, pp.1-7, 2012

被引用文献数

2

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本稿は,表示媒体と表示内容の相違が学習能率にもたらす影響を把握することを目的とする.36 名の被験者に対して,タブレット端末と紙媒体のそれぞれを用いて,文学的文章と説明的文章からなる 2 タイプの文章を読ませ,主観評価および読み速度,記憶テスト,理解テストの結果を比較した.その結果,第一に,主観的な読みやすさの面では,iPad はすでに紙と同等の性能を実現していることがわかった.iPad を支持する理由としては,文字表示の鮮明さやページめくりのしやすさが上位を占める一方,紙では読書時の疲労が少ないことや集中しやすさが上位となった.第二に,文字情報のみからなるコンテンツの場合,読み速度や逐語的記憶では,説明的文章において表示媒体による有意差が認められた.また,文章理解ではタブレット端末よりも紙媒体に優位性があることが明らかになった.The aim of this paper is to understand the learning effect by difference of display media and text contents. Thirty six subjects read two types of short texts that are literary text and descriptive one about scientific topic by using tablet computer (iPad) and paper. We compared subjective evaluation about each type of displays, reading speed per characters, score of memory test and comprehension test after reading texts. At first, the result of subjective impressions showed that iPad's readability has already achieved the equivalent to papers'. Subjects recognized that iPad was superior to paper in terms of display sharpness and easiness of turning pages. On the other hand, subjects felt less fatigue and higher concentration while reading texts on paper. Secondly, significant difference by ANOVA was observed between two types of media on reading speed and word memory test score only using descriptive text. Finally, it is concluded that paper is still higher usability media than tablet computer for understanding sentence.

著者

榊原 彩子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.92-101, 1996-03

被引用文献数

1

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According to previous theories, effects of repeated exposure of music on pleasingness depend on uncertainty of the music. In this study, "redundancy of rhythm pattern" and "prototypicality of harmony" were manipulated as the factors of uncertainty. The purpose of the following study is to examine effects of repeated exposure on pleasingness determined by the two above mentioned factors. Subjects heard tone sequences that represented four levels of redundancy and four levels of prototypicality, and rated them on 7-point scales of "complexity" and "pleasingness". Pleasingness was shown to be an inverted U-function of redundancy and prototypicality. And then, each tone sequence was repeated and rated pleasingness after each repetition. In a case of sequence whose redundancy caused most pleasingness before repetition, pleasingness of that sequence was decreased by repetition. But, in a case of sequence whose redundancy was too low to cause pleasingness before repetition, pleasingness was seen increased by repetition. On the other hand, pleasingness determined by prototypicality was not affected by repetition, and kept initial pleasingness during repetition.

著者

島 文子 坂本 拓 塩野 真弓 東出 善史子

出版者

京都大学附属図書館情報管理課APC ワーキンググループ

巻号頁・発行日

2014-12

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本学において多額の購読費を支払っている電子ジャーナルについて、従来は購読費を出版社に支払い、閲覧する形が主流であった。しかし、「オープンアクセス費」というものを著者が出版社に支払い、電子ジャーナル掲載論文を無料公開とするケースが急増している。従来からの購読費は減少していないにも関わらず、オープンアクセス費を支払うことにより、総額として研究者(大学)の研究発表にかかる費用が増加しているなどの課題が顕在化してきている。本ワーキングループでは、本学教員によるオープンアクセス費の支出や、オープンアクセス費をめぐる状況を予備的に調査した。

著者

谷川 清隆

出版者

総合研究大学院大学

雑誌

総研大ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.5, pp.44-45, 2004-03-25

被引用文献数

1

著者

藏本 貴久 和泉 潔 吉村 忍 石田 智也 中嶋 啓浩 松井 藤五郎 吉田 稔 中川 裕志

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.291-296, 2013 (Released:2013-03-28)

参考文献数

9

被引用文献数

5 3

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In this study, we developed a new method of the long-term market analysis by using text-mining of news articles. Using our method, we conducted extrapolation tests to predict stock price averages by 19 industry and two market averages, TOPIX and Nikkei225 for about 10 years. As a result, 8 sectors in 21 sectors (about 40%) showed over about 60% accuracy, and 15 sectors in 21 sectors (over 70%) showed over about 55% accuracy. We also developed a web system of financial text-mining based on our method for financial professionals.

著者

吉永 敦史 吉田 宗一郎 中込 一彰 後藤 修一

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.98, no.5, pp.710-712, 2007-07-20

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症例は62歳,男性.1998年交通事故によりC3-4レベルの頚髄損傷となり面上下肢麻痺,膀胱直腸障害が出現したが,手術とリハビリテーションによって現在では歩行可能となっている.また排尿状態については術後尿閉がみられたが,次第に改善し自排尿可能となっていたとのことであった.2001年排尿障害を自覚し,尿の排出ができなくなったため自己導尿目的にネギを尿道に挿入したが抜去できなくなったため当科受診となった.鉗子による異物の除去はできず,経尿道的に異物の除去を行った.尿道カテーテルの歴史について調べてみると,金属製のものや自験例のようなねぎなどが用いられていた時代もあった.

著者

神代 浩

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.12, pp.949-952, 2015-03-01 (Released:2015-03-01)

出版者

全国学校図書館協議会

雑誌

学校図書館 (ISSN:04350405)

巻号頁・発行日

no.285, pp.9-44, 1974-07

著者

井上 治代

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.50-51, 2005-07-31 (Released:2009-08-04)

著者

新保 史生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.295-310, 2010 (Released:2010-09-01)

被引用文献数

1 1

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本稿は,「ライフログ」の定義を試み,その取扱いにあたっての責任の在り方を提言するものである。人間の活動を記録した情報である「ライフログ」は,行動ターゲティング広告など商用目的で利用される機会が増えつつある。しかし,そもそもライフログとはどのような情報を意味するのかについては,漠然としたイメージでしかとらえられていない。また,ライフログを構成する個人識別情報と非個人識別情報の区別も困難である。そこで,両者を区別せずに「ライフログ」の範囲を明確にすることによって,その適正な取扱いにあたっての法的責任の範囲を明確にすることを試みる。技術的・制度的課題,個人情報の取扱いと法的義務,2010年5月に公開された総務省ライフログ研究会による配慮原則,米国の連邦取引委員会や業界団体による行動ターゲティング広告原則など,ライフログの取扱いに関わる検討課題および現在に至るまでの検討状況を概観した上で,過去の私生活の暴露や誤情報の取扱いをめぐる裁判例をもとに,ライフログの取扱いと法的責任について検討する。

著者

竹内 外史

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.170-174, 1972-03-30 (Released:2009-09-04)