著者
牧 陽一
出版者
埼玉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

広州・上海・北京へと大規模な調査を実施し、現代アートの状況を取材した。中国の地域によって芸術区の現状はかなり相違しており、それぞれの特色が見出せる。また現代アートの趨勢として、単にバブル経済に乗って商品化を進めるばかりではないことが明白になった。現代アートは体制的な「社会主義リアリズム」からは遠く対照的である。彼らは「貧困」「格差」といった今日の課題に対して、現代アートの言語で全媒介を使って鋭角的に表現する「ピュア・リアリズム」を誕生させた。
著者
岬 暁夫 ブガーエフ エドガー パルフェーノフ ユーリ 菊池 柳三郎 宮地 孝 小西 栄一 YURI Parfenov EDGAR Bugaev エドガー ブガーエフ ユーリ パルフェーノフ PANFILOV A. BUGAEV E. SINEGOVSKI S BEZRUKOV L. BUDNEV N. POLITYKO S. 長谷部 信行 PARFENOV I. LAGOUTINE A. DEDENKO L. 三井 清美 藤井 正美 御法川 幸雄 高橋 信介 河野 毅 石渡 光正 井上 直也
出版者
政策研究大学院大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1996

本研究は、「超高エネルギニュートリノ天文学」という現在、存在していない研究分野を創出するための様々な基礎的な研究を試みるものである。「超高エネルギーニュートリノ天文学」の最大の特徴は、「光では原理的見ることの出来ない宇宙」を「ニュートリノで観測する」というところにある。それを可能するような必要な様々な基礎研究を行うのが本研究の目的である。まず、「超高エネルギーニュートリノ」を検出するには、「低エネルギーニュートリノ」の研究であるスーパーカミオカンデで用いられている通常の光電子増倍管では不可能である。これに代わる高性能半導体光検出器の開発が不可欠である。このため、現在、「ローカルフィードバック型素子」と「超格子型素子」の開発研究を行っている(論文番号14)。超高エネルギーニュートリノ反応は、超高エネルギーエレクトロン、超高エネルギーミューオンからのチェレンコフ光の測定を行うことによって検出される。そのためには、超高エネルギーエレクトロンの様々な状況における振る舞いが問題となる。このような観点から、プラズマ状態での挙動(論文番号1)、強磁場での挙動(論文番号3)、LPM効果の検討(論文番号8、9)の研究を行った。超高エネルギーミューオンに関しては、重原子核の制動輻射に対する影響(論文番号4)、LPM効果の影響(論文番号13)、ミューオンの輸送過程の研究(論文番号11)、を行った。雑音としての大気ミューオンの研究(論文番号13)、また、これらのニュートリノの検出には、チェレンコフ輻射の時間-空間分布の知識(論文番号10)、の研究が必要である。一方、「超高エネルギー・ニュートリノ」に対する理解のためには、それよりエネルギーの低い「高エネルギーニュートリノ」に対する実験的理解が必須であり、これに対する研究がバイカル湖で行われた(論文番号5、6、7)。以上で、「基礎研究」の第一段階が終了したと考える。
著者
前田 義信
出版者
新潟大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

社会問題のひとつである"いじめ"は強者から弱者に対して行われる従来型の一方的な攻撃から,対等な他者との間で加害者と被害者が流動的に入れ替わる双方向の攻撃へとその性質を変容させつつある.当事者はいつ自分が被害者になるか予想することもできない不安を常に持ち,それゆえ対等な他者からの承認を常に必要とする“フラット"な関係が築かれるようになった.また流動性ゆえに,教育者をはじめとする支援者も対策に頭を悩ませている.そこではどのような事態が生じているのか?本研究では,エージェント,価値,エージェントが起こす行動,相互作用で構成される形式的な人工学級モデルを提案し,マルチエージェントシミュレーションによってその現象を調べる.エージェントの一人はヒトが操作可能なプレイヤーに置き換えることができるようにもした.相互作用を繰り返すことによって自分が見出す価値数がゼロになった経験を有するエージェント(いじめ被害者)と,他のエージェントから反感性の行動を連続的に受け続けたエージェント(いじめ被害者の候補=潜在的いじめ被害者)を定義し,その状況を調べた.その結果,交友関係における対立回避やべき乗分布に従ういじめの特性が観察され,支援者によるいじめ発見の困難さとの関連性を考察した.
著者
前 真之
出版者
独立行政法人建築研究所
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2003

応募時に提出した年次計画に基づき、以下の研究課題を遂行した。(1)実住戸における消費エネルギーの実測調査実住戸6世帯における消費エネルギーの計測関東の6住戸について、電気・ガス・灯油の消費状況を詳細に計測し、消費エネルギーの用途別内訳や住戸差・季節変動について、重要な知見を得ることができた。実住戸3世帯における給湯消費の計測関東の3住戸において給湯の消費状況を詳細に計測し、高齢世帯においては給湯消費が少なくなる傾向などが明らかになった。また、給湯消費については既往の実測データの再整理を行い、その平均や変動について重要なデータを得た。(2)多数の住戸を対象とするアンケートによるエネルギー消費に関する調査全国の4000住戸における消費エネルギーに関するアンケート調査全国の住戸において、消費エネルギーの検針値や生活行動についてアンケートを通して調査を行った。検針値からの消費用途の推定・分離、生活行動と消費エネルギーとの関係の分析を通し、有効な知見を収集することができた。(3)集合住宅における暖冷房要因に関する実験・実測実大の試験用集合住宅における熱移動に関する実験建築研究所に設置されている実大の試験用集合住宅において、上下左右の隣接住戸の空調条件が空調負荷に与える影響を、実験を通し把握した。その結果、隣接住戸の空調状況の変化による影響は大きく、住戸間の断熱は簡易であっても効果が大きいことが示された。上記の研究活動により、1年度の年次計画をほぼ達成することができたと考える。
著者
鈴木 孝幸
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

これまでの研究で、指が発生する時には指原器の先端の細胞群が重要であり、この細胞群に指間部からのBMP(骨形成成長因子)のシグナルが特異的に入る事が分かりました。そして私はこの細胞群をPFR(phalanx forming region)の細胞群と名付けました。本研究でPFRの細胞群は驚くべき事に後側からのシグナルにしか反応しないと言う特性を持っている事が示されました。そしてその原因として、指間部において後側から前側にかけて液性因子の流れがあることが判明しました。また多指の鶏である烏骨鶏の原因遺伝子座も特定し、論文が受理され現在in pressです。
著者
廣瀬 陽子
出版者
慶應義塾大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究は、かつては共に共産圏であった旧ソ連、旧東欧諸国(特に黒海地域)のEUへの接近・統合プロセスを明らかにすることを目的に、文献研究と現地調査によって比較検討を進めたものである。特に、紛争勃発と平和構築のプロセス、未承認国家、民主化、経済発展、エネルギーポリティクスなどを中心に両地域を比較した。歴史的背景に加え、欧州への地理的な近さ、ロシアの影響力の強さなどが特に両地域の違いを生んでいることが分かった一方、旧ソ連・旧ユーゴスラヴィアに見られるような「連邦解体後」の共通問題なども明らかになった。
著者
田中 智之
出版者
岡山大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

マスト細胞は全身に分布する免疫細胞の一種であり、その性質は分布する組織によって異なることが知られている。本研究では従来検証が困難であった成熟マスト細胞の機能を、新たな培養系を構築することにより検討した。成熟マスト細胞モデルではIgE非依存性の刺激に対する応答性が亢進する一方で、IgE依存性の抗原抗体反応の応答は低下していた。この成果は、組織におけるマスト細胞による免疫応答の調節機構を解明する上で、適切な組織マスト細胞モデルを構築することの重要性を示している。
著者
片岡 健 中塩 文行 寺本 正明 竹内 寛 川崎 順二郎 江口 彌 平田 彰 古崎 新太郎 藤縄 勝彦 原田 誠
出版者
大阪府立大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1986

乳化粘膜による分離濃縮プロセスの開発においては, 1.二本の長鎖アルキル基を有する新しい界面活性剤が合成され, 分離濃縮プロセスの見地から望ましい界面活性剤であることが実証され, 実用化へ前進した. 2.溶存クロムの連続槽型分離濃縮操作には, 滞留時間とその分布が影響し, 並流操作が実用的であることが判明した. 3.向流接触塔による分離濃縮プロセスのシミュレーションにより, pH変化を拌う分離濃縮系にはpH調節が重要であることを明らかにし, 塔内濃度分布の推算および装置設計が可能となった. 4.乳化液膜の電気解乳化速度式が提案され, 液滴合一の限界電場条件が示唆されるとともに, 試作した連続解乳化装置の操作条件が明らかにされた. 支持液膜による分離濃縮プロセスの開発においては, 1.多孔性支持液膜に使用する有機物として, 直鎖系炭化水素が膜の安定性に優れ, 支持液膜の連続再生方式を提案した. 2.新しい膜形態として流動液膜が提案され, スパイラル型, plate-and-frame型各モジュールが試作され, 好成績を示した. 3.Ga・In湿式製錬プロセスに, 支持液膜法あるいは乳化液膜法が導入できることを明らかにした.液膜分離技術の応用開発においては, 1.希土類, 特にランタンの分離に適用できることを明らかにし, 分離濃縮の基礎的設計指針を見出した. 2.バイオプロセスへの液膜法の検討が行われ, Z-APMの連続合成に適用可能であることを見出した. 3.(O/W/O)液膜による有機物の分離選択性を高める方法を提案し, 転相による新しい機械的解乳化法を見出した. これらの諸成果を基盤とすれば, 実用的な連続分離プロセスは可能であり, パイロット・プラントの試作・操作が望まれる. なお一連の開発研究の過程より新たにマイクロエマルションを応用した液膜分離の技術開発の重要性が萌芽してきた.
著者
田邉 新一 中野 淳太 岩下 剛 秋元 孝之 堤 仁美 西原 直枝 木村 建一
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2002

本研究では、室内環境要素が知的生産性に与える影響を明らかにすること、および知的生産性を評価するツールを開発することを目的とした。被験者実験および現場実測により、精神作業時の作業成績、心理量測定、生理量測定から、室内環境の質が知的生産性に与える影響を総合的に評価した。作業成績のみでなく、作業者の疲労やメンタルワークロードに着目をした点が特徴的である。1)作業成績コンピュータまたは紙面を用いた、複数の作業を被験者に課し、作業の正確さとスピードを用いて評価した。2)心理量測定室内の温熱、空気、光、音等の環境について主観的申告を行った。また、日本産業衛生協会の「自覚症状しらべ」を用いた評価を行い、室内環境が各症状群の出現にどのように影響するかを分析した。ポジティブな尺度である、活力度を測定する手法について検討した。疲労感や室内環境に対する満足度などが作業成績に与える影響について考察した。日本語版NASA-TLXを用い、作業負荷の特徴を測定した。3)生理量測定疲労やメンタルワークロードの指標として、近赤外線酸素モニタによる脳内酸素代謝状態の測定を行った。疲労測定として、フリッカー値や音声を用いた測定を行った。対象とする室内環境は、温度、気流、湿度、室内空気質、音、光環境とした。作業成績による評価はモチベーションなど心理的な影響を受けやすく、室内環境質が与える影響を評価することが難しかった。一方、室内環境質の違いは、作業者の疲労をはじめとした、心理量や生理量に与える影響が大きいことが明らかとなった。長時間作業を課す実験により、疲労や室内環境質への不満の程度が大きくなると、作業成績が低下することを明らかとした。また、近年の環境設備機器制御のオープン化にむけて、ネットワーク環境を用い、オフィス執務者の環境評価、疲労、活力、生産性に関するデータを収集するツールを開発し、コールセンター等のフィールド実測を行った。
著者
大城 稔
出版者
琉球大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2007

○研究目的と方法:リーシュマニア症は、10種類以上の病原性リーシュマニア原虫に起因し、感染原虫種の判別は治療方針の選択に重要である。国内では、沖縄県出身者の多い中南米を含む外国からの輸入感染症として問題となっている。最近我々は、患部組織から原虫cytochrome b遺伝子をPCR増幅し塩基配列を決定することで、原虫種を迅速に判別する方法を世界に先駆けて確立した。本研究では、(1)この方法を用いて中南米諸国の患者の病原原虫種を判別し、その地理分布を把握すること、(2)帰国・入国者が発症した際に病原原虫の種を判別して治療方針決定に役立て、地理的分布との整合性を検証することで中南米からの輸入感染症対策の一助とすることを目的とした。○研究成果:(1)これまでに、アルゼンチンおよびエクアドルでリーシュマニア症の症状を呈した患者のうち、それぞれ18例および14例について患部より原虫cytochrome b遺伝子をPCR増幅により検出し、検出例について塩基配列の決定と、すでに蓄積した10種類以上の病原性原虫標準株の塩基配列との比較による原虫種の解析を終えている。原虫種としては両国ともL.(V.)braziliensisが一位を占めL.(V.)guyanensisがそれに続く頻度を示したが、驚いたことに、これまでWHOのコレクションにもない新種と思われる原虫種が全症例中2割近くに見出された。これはエクアドルで特に多く、L.(V.)braziliensisとL.(V.)guyanensisの中間型とも考えられ、今後の大きな課題である。一方、(2)国内各地から輸入リーシュマニア症疑いの症例が紹介され、関東の症例はL.(L.)mexicanaと診断したが、東海地方の2例は原虫陰性であった。また、イラクに駐屯していた自衛隊員の症例も陰性と診断した。
著者
芦内 誠
出版者
高知大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
2000

本年度は、ポリ-γ-グルタミン酸(PGA)合成酵素複合体PgsBCAの精密解析のための基盤技術となる酵素効率生産系について検討を加えるとともに、PGA生産に関わる遺伝子解析及び大量生産システムの構築に有用な新規PGA生産菌を検索した。以下に得られた成果を示す。1、PGA合成酵素複合体PgsBCAの大量発現は宿主に対して著しい生育阻害をもたらすことが判明した。そこで、各々の成分、つまりPgsB、-C、及び-Aを単独で生産できる宿主ベクター系を検討した。GST融合ベクターを基本に、PgsBは分子シャペロン共生産システムで、PgsCはPGA生産菌を宿主とする系で、また、PgsAは培養温度の急激な低温シフトが本タンパク質の成熟化に重要であることを見い出した。リポソーム膜を利用したPgsBCAの再構成についても検討し、これにより本酵素複合体の精密解析が可能となった。2、有用PGA生産菌として戦国醤菌を単離した。本菌の膜成分を利用し巨大PGAの酵素合成に世界で初めて成功した。極めてユニークな基質特異性を明らかにするなど、PGA合成に関する重要かつ新奇な情報を得るに至った。また、pgsBCA遺伝子破壊株はPGAの生産能を完全に失ったことから、PgsBCAのPGA合成における必須性が証明された。3、PGAを環境適応因子として生産する生物、ここでは好アルカリ細菌と好塩古細菌のPGAの構造解析を行い、これらが従来知られていなかった新奇なポリアミノ酸であることを明らかにした。さらに、好アルカリ細菌のPGAは納豆菌などのそれとは全く異なる新奇な機構で合成されていることを明らかにした。これらの結果の一部はすでにいくつかの英文誌、和文誌で発表し現在印刷中のものもある。投稿準備中の論文も複数あり、今回の研究成果は、これまでは手探りの感のあったPGA研究の発展に少なからず寄与できたものと考えている。
著者
岸本 一男
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究は,政党得票数データから単純に方程式を解くことで政党と選挙区の政策座標が同時に定まることを指摘する.実データで検証したところ,日本の国政選挙では選挙区の都市農村度を示す指標と座標値の間に,英国国政選挙では自営と失業を結ぶ軸と座標値の間にほぼ0.7程度の高い相関が検出され,その有効性が立証された.これにより,空間的投票理論での未解決問題であった政党座標の座標位置決定問題の一解決法が完成した.当初からの技術的な懸案である3つの問題も成功裏に解決できた.1.本手法の適用に当たっては,数理的に困難な高次元多峰性関数の最大値探索問題を解く必要がある.計算時間と計算精度のトレードオフが発生するが,本研究では,現実的な選挙の問題について実用的な時間内に正しい解を安定して得られる実用的プログラムの作成に成功した.2.本研究のモデルでは,選挙区での有権者の意見分布をア・プリオリに仮定する,この分布として正規分布を用いているが,正規分布から多様な自由度のt分布に変えても,政党の並び順序は僅かな影響しか受けなかった.3.日本と英国(イングランド)の最近の国政選挙について,政党の並び順序も得られた選挙区特性と政策位置との間の相関も安定している.計算に当たっては,我が国選挙関連数値データの整備の遅れが問題となった.モデルの計算と製行して,市区町村別得票数データ,国勢調査データのデジタル化を進めた.この一応用としての簡単な計算から,歴史学上の既存の事例研究を補完す.る新たな事実が見つかった.本研究でのデータの整備は,本手法を離れて政治史としても有用である.デジタルデータは整備の上広くネット上で公開の準備中である.
著者
坂本 智子
出版者
京都大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2008

細胞骨格は、細胞の形態形成、免疫細胞の遊走、神経回路形成など様々な生命現象の基盤を制御している。細胞骨格を制御する主要な分子の一つが、低分子量G蛋白質Rhoである。Rhoは活性体のGTP結合型と不活性体のGDP結合型の間を往復し、細胞内分子スイッチとして働く。Rho標的分子の一つmDiaは、Forminファミリー蛋白質の一つであり、GTP結合型Rhoの結合によって分子内結合を開裂し、細胞内にアクチン線維の誘導を引き起こす。しかしながら、Rho-mDia経路の時空間特異的制御機構は不明な点が多い。本研究では、mDia結合タンパク質の同定を通して、上記の問題にアプローチした。mDia1のN末領域をbaitとし、マウス脳ライゼートを対象にpull-downアッセイを行い、新規mDia結合蛋白質Liprin-αの同定、単離した。免疫沈降法、リコンビナントタンパク質を用いた解析により、mDiaはLiprin-αのコイルドコイル領域のC末側に直接結合することを見出した。mDiaのRho結合領域へのRhoの結合およびN末領域への結合をmDiaのC末(Dia-autoregulatory domain)と競合することを見出した。次に、細胞内におけるmDiaの機能への影響を確認するためにRNAi法によりMIH3T3細胞、HeLa細胞内のLiprin-αを枯渇させたところ、アクチン線維および接着斑が増加することが明らかになった。Liprin-αのmDia結合領域を強制発現させたところ、アクチン線維および接着斑の減弱が認められた。以上のことから、Liprin-αはmDiaによるアクチン重合を負に制御する分子であることが示唆された(論文作成中)。また、リコンビナントタンパク質を用いて、Liprin-αの最小mDia結合領域を決定し、mDia-Liprin-α複合体の発現・精製に成功した。現在、結合様式を検討するために結晶構造解析を進めている。
著者
松井 幸夫 植村 勝慶 江島 晶子 倉持 孝司 榊原 秀訓 小松 浩 元山 健
出版者
島根大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

本科研研究は、1997年総選挙によって登場したニュー・レイバー(新生労働党)のブレア政権が推進した「憲法改革」を、近代憲法の21世紀的な展開を展望しつつ、その基礎にある「第三の道」のフィロソフィーを視野に入れて総合的に研究しようとするものであったが、3年間の研究によって極めて大きな、画期的な成果を生むことができた。本研究は、所属研究機関が異なる14名の研究者による共同研究であったが、それぞれの研究分担課題を明確にし、それらを研究代表者及び世話人の密接な協力と連携によってひとつの総合的な研究として遂行することができた。3年間を通して、春と秋の全国学会時には必ず研究会と情報交換の場を持ち、8月には3日の合宿研究会を開催して研究の進捗の確認、相互交流、情報交換を行い、また、毎年3名をイギリスに派遣し、憲法改革の実施状況の調査と情報収集、現地の研究者・政党はじめ主要機関との交流を進め、この点でも成果は大きかった。それぞれの研究成果は、本科研研究会のメンバー全員が参加した『新版現代憲法-日本とイギリス』の編集発行や、メンバーによる二冊の単著はじめ、12冊の著書の刊行、25本に上る学術雑誌への論文掲載、さらに、11件の学会発表を生んだ。それぞれの研究課題についての成果の集約は、研究成果報告書にまとめられている。本研究の何よりも大きな成果は、同時代的に進行しているイギリス憲法改革を、近代立憲主義の21世紀的展開という視野の中で比較憲法的視野で捉え、多数の研究者が一体となってこれを総合的に研究できたことにある。また、憲法改革の各分野についても、その内容、評価、展望等について、それぞれ大きな成果を生むことができた。それらは、さらに出版助成を得て公刊し、されにその成果を世に問う予定である。
著者
齋藤 真木子 久保田 雅也 岩森 正男 榊原 洋一 市堰 浩 柳澤 正義
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

Zellweger症候群(ZS)をはじめとするペルオキシゾーム病ではペルオキシゾームが形成されないために様々な生化学的異常を呈するが、病態との関連は未だ解明されていない。病因遺伝子としてペルオキシゾーム形成に関わるPex遣伝子群が少なくとも13種同定されており、同じ遺伝子群の変異でも重症度の異なる病型-Infantile Refsum Disease(IRD), neonatal adrenoleukodystrophy(NALD)-が混在する。今回Pex2群に変異を有するZS, IRD患者由来線維芽細胞について脂質を抽出し正常対照線維芽細胞と組成を比較検討した。患者由来線維芽細胞ではa系列のガングリオシドの増加が著明であり、ガングリオシドGM3の増加や正常細胞に含まれないGM1やGDlaが免疫染色TLCによって検出された。また、モノクローナル抗体によるGM3組織免疫染色では患者由来細胞で細胞膜や細胞内に顆粒状にガングリオシドGM3が発現していた。これらの結果とこれまでPex2欠損CHO変異株Z65で解析した結果から、ペルオキシゾーム欠損が糖脂質代謝に影響を及ぼすことが明らかとなった。近年、糖脂質は細胞間情報伝達や細胞の増殖・分化誘導に関与することが知られており、ペルオキシゾーム欠損による糖脂質代謝変化と各臓器の形成障害との関連を明らかにすることが今後の課題である。
著者
松永 久美 萩中 淳
出版者
武庫川女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

ニワトリ輸卵管より調製した卵白中の糖タンパク質であるα_1-酸性糖タンパク質(chickenα_1-AGP)遺伝子のクローニングを行い、chickenα_1-AGPのアミノ酸配列を明らかにした。chickenα_1-AGPタンパク質は、リシルエンドペプチダーゼ、トリプシンおよび臭化シアンを用いて、それぞれ特異的にペプチド結合を切断し、得られたペプチド断片の部分アミノ酸配列をもとに、BLASTホモロジー検索から4つの相同性のあるESTを得た。それらの配列から適切なプライマーを製作し、ニワトリ輸卵管のcDNAからPCRにより、chickenα_1-AGP遺伝子を得た。PCRで増幅した620bpのDNA配列中に、203残基のアミノ酸からなるORFが存在した。相同解析およびchickenα_1-AGPタンパク質のペプチド断片のN-末端アミノ酸分析結果から、卵白中のα_1-AGPは183残基のアミノ酸からなり、2個のS-S結合をもつことが明らかとなった。次に、MALDI-TOFMSによりchickenα_1-AGPのS-S結合および糖鎖結合位置を明らかにした。chickenα_1-AGPにEndo F/PNGase Fを作用させ、糖鎖を完全に水解したchickenα_1-AGP(cd-chickenα_1-AGP)を調製した。cd-chickenα_1-AGPを2 M ureaを含む100mM NH_4HCO_3緩衝液に溶解し変性後、トリプシン消化を行なった。得られたトリプシン消化物の分子量をMALDI-TOFMSを用いて測定し、S-S結合の位置を決定した。cd-chickenα_1-AGPを100mM NH_4HCO_3緩衝液に溶解し、10mM DTTおよび10mM CH_2ICONH_2で還元アルキル化後、トリプシン消化を行なったのち、MALDI-TOFMSおよびシークエンサーを用いて糖鎖結合位置を決定した。cd-chickenα_1-AGPの変性後のトリプシン消化物において、3037.3(ペプチド69-76,161-183)および3453.3(ペプチド69-80,161-183)の[M+H]^+イオンが検出されたことより、S-S結合の位置はCys6とCys146およびCys73とCys163であることがわかった。また、N-アセチルグルコサミンが付加したペプチド、AsnがAspに変換されたペプチドに由来するイオンが検出されたことから、糖鎖の結合位置はAsn16,62,70,77,87であることがわかった。また、62位の糖鎖が欠如したchickenα_1-AGPも存在することがわかった。
著者
長嶋 雲兵
出版者
お茶の水女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

化学物質の構造とその活性の間には線形で記述できないような複雑な因果関係があることが広く知られている。これを化学物質の構造活性相関という。従来これらの非線形的因果関係の解析には主に重回帰分析が用いられてきた。しかしながらもともとこの相関は非線形性が強いので、従来の線形の関連を期待する統計的手段を適用するには限界がある。本研究では生体の有する高度な情報処理プロセスをシミュレートするニューラルネットワークの特徴である非線形的な動作に注目し、その化学物質の構造活性相関への適用と展開を目的とする。平成8年度は、ニューラルネットワークシミュレータを本格的に構築した。用いたニューラルネットワークモデルはパーセプトロン型と呼ばれるものである。作成したシミュレータを用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の研究を行なった。また再構築学習法を用いて、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の因果関係の解析を行なった。平成9年度はひき続き、ノルボルナン類の化合物の構造活性相関の因果関係の解析を行なった。加えてデータ間の距離を明示的に含む自己組織化の手法をニューラルネットに取り込み教師データ間の中間領域の予測精度を向上させ、学習方法によらない分類が可能となることを示した。さらに、化学分野に限らず広く振幅と周波数が同時に変化する時系列データの予想に対しても新たにニューラルネットワークを開発し、ニューラルネットワークが従来の線形回帰法に比べ精度の高い予測を行うことが明らかにした。
著者
江種 伸之
出版者
和歌山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

河川の水量・水質に関する野外調査と分布型モデルを利用した水・物質負荷量解析を実施して,果樹栽培が盛んな紀の川流域における水環境を評価した.その結果,物質収支に基づいて既存情報から果樹園における栄養塩類の原単位を算出する方法を構築することができた.また,得られた原単位を利用したモデル解析により,果樹園が広く分布する支流域のTN濃度変化および本川中流部におけるTP濃度の大きな上昇の要因を明らかにすることができた.
著者
和田 修一 岡本 智周 熊本 博之 麦倉 泰子 丹治 恭子 大日方 純夫 大藪 大藪 竹本 友子 大平 章 笹野 悦子
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

後期近代社会としての日本社会は「リスク社会化」という社会構造の変動過程の文脈の中にあるが、こうした「リスク社会化」が生み出す社会環境のあり様にの下で「共生社会」という理念的枠組みを明らかにすることによって、「リスク社会」における「共生」問題の論理的構造を分析し、そのリスク回避へ向けての社会施策を考究するための理論の構築を目指した。この目的のために、初年度では従来の共生社会論の抱える問題点を摘出し、その理論的問題点を実証的に論じるための意識調査を二年度目に実行し、三年度目にそのデータ解析に基づく理論研究を行い、リスク社会における「共生」問題の理論的解明を行った。
著者
小野 文枝
出版者
横浜国立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究では、利用者が意識せずに構成可能なパーソナルネットワークの構成を検討している。通常、地震に関する情報は様々なネットワークを経て伝達される。しかしながら、様々な経路による遅延やネットワークの完全性が保証されていないなどの問題が存在している。そこで、本研究では、様々な経路を介さずに震度情報を取得するパーソナルネットワークを提案した。また、取得した情報を共有するために、省電力伝送可能な通信法を検討した。これらの結果、従来のネットワークを介さずともその場所の震度情報が取得可能となり、小電力で高効率な通信法を用いて情報共有が実現できる可能性があることを明らかにした。