著者

西平 重喜

出版者

財団法人日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報

巻号頁・発行日

no.82, pp.30-38, 1998-10-31

著者

五月女 律子

出版者

北海学園大学

雑誌

北海学園大学法学研究 (ISSN:03857255)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.687-711, 2006-03-31

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Sweden has actively promoted a gender equality policy. However, distinct differences on political preference between men and women have emerged in recent years. In the referendums on EU issues, these differences were especially evident. The purpose of thi

著者

福岡 英明

出版者

高岡法科大学

雑誌

高岡法学 (ISSN:09159339)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.九七-一三三, 2000-11-30

著者

増田 崇 田平 一行 北村 亨 東村 美枝 鴨川 久美子 吉村 淳

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.7, pp.308-312, 2008-12-20

参考文献数

13

被引用文献数

3

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【目的】本研究の目的は開腹手術後の咳嗽時最大呼気流速(peak cough flow:PCF),肺活量(vital capacity:VC),創部痛の経時的変化とこれらの関係を明らかにすることである。【方法】待機的に開腹手術を行った30症例を対象にPCF,VC,安静時痛,咳嗽時痛を術前および術後13日目まで測定した。PCFはピークフローメーターを,VCはライトレスピロメーターを,疼痛はvisual analog scale (VAS)を用いて測定した。各項目間の関係はPearsonの相関分析を用いた。項目ごとの経時的変化の比較は一元配置分散分析を行い,多重比較はTamhane法を用いた。【結果】術後のPCFは術前値に対し術後1日目に46.4%まで低下し,術後5日目まで有意に低下していた。VCは術後1日目に47.8%まで低下し,術後6日目まで有意に低下した状態が続いた。術前PCFに対する回復率とVCの回復率,安静時・咳嗽時痛との間に有意な相関関係を認めた。またPCFとVCの間にも有意な相関が認められた。【結論】開腹手術患者に対しては,肺活量を上昇するような呼吸練習や痛みを軽減するための咳嗽介助など,周術期における理学療法士の積極的な関与の必要性が示唆された。

著者

中村 久美 今井 範子

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.699-708, 1998-06-15

参考文献数

9

被引用文献数

2

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This is the second report of studies analyzing people's daily life and consciousness in the disaster-stricken areas in the latest Hanshin-Awaji Earthquake and considering the daily life to be in the fiture. In this report, we clarified the changes of dwelling life and residents' values to various aspects of life by disaster damage. The results are as follows: Residents' sense of value concerning human relationships, nature, culture and living style filled with so many things was influenced by Hanshin-Awaji Earthquake. Especially, consciousness concerning famillies, friends and human relationship was most strongly influenced. Residents certainly have begun to pay more attention to setting and arrangement of living goods after the earthquake. However, there are some impractical actions such as setting furniture out of bedroom and arranging furniture in one room due to a limitation of living floor space. Furthermore a lot of people are not yet prepared enough against the disaster to fix furniture and home electric appliances, because they live in rental houses, lack of knowledge of procedures and feel reluctant to fix furniture. It is necessary that makers and governments have to take measures to meet with that situation. Many people are inclined toward "simple life" at least with respect to their consciousness in the immediate post-disaster stage, but there are not meny people who are practicing "simple life." It is about time we changed the concept of wealth.

著者

今井 範子 石川 実 今井 範子 勝田 啓子 田川 恵美子 中川 早苗 長嶋 俊介 中村 久美 西村 一朗 丹羽 雅子 野田 隆 疋田 洋子 的場 輝佳 三好 正満 米田 守宏

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.985-989, 1995-10-15

被引用文献数

3

著者

福富 久夫 安蒜 俊比古

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学園芸学部学術報告 (ISSN:00693227)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.85-91, 1970-12-31

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前回報告した松戸および柏市の小学校のうち,校舎の平面型が異なる4校を対象として,夏の日課時期における児童の屋外行動を調査した.なお,動的利用調査も一部試みた.その結果を要約すれば次のようである.1.学校における自由時間に屋外で遊ぶ児童は,ピーク時で40〜70%であり,冬の時期に比べて10〜15%多い.中学年が最も高率であり,低学年が最も低い.性差については,女子の方が男子より10%程度低い.この傾向は季節的に変りがない.時間的には,昼休みが最も高く,休み時間の長さが関係する.2.遊びの内容は,年令・性別によって異なる.低学年はスポーツ的な遊びは殆んどなく,器具を使った遊びが最も多い.中学年はポール遊びが最も多く,高学年では殆んどボール遊びである.学校の施設条件などによって差がみられる.また,学校の体育指導による影響から季節的に変化がみられる.3.児童の形成する集団の範囲は,2〜45人であり,各学年を通じて最も多いのは,2〜5人の小グループであるが,学年・性別によって差がある.低学年児童および中学年女子の集団化の大きさは,7人以下が殆んどである.中学年男子および高学年男女は,集団の人数は14人位までである.男女の混合集団は10〜14人の中グループが最も多く,集団化の大きさは19人位までである.遊びの種類別にみると,集団化の大きさは最も盛んな遊びが最も集団のサイズが大きい.季節的には,冬の時期の方が夏より同じ遊びでも,多少集団のサイズが大きくなる傾向がある.4.学年・性別によって使いやすい場に差がある.低学年は器具の近辺と校舎前の限られたスペースであり,中・高学年男子は運動場の広い場所を中心に,最も大きなスペース,同じく女子の行動領域は,この男子と低学年の間に分散し,最もまとまりがない.学校の施設条件や学年構成の違いなどによって,かなりおもむきが異なる.運動場におけるさまざまな遊びや運動は,集団化の水準を高め,知的発達や社会性を育てるために重要なのであって,児童の形成する小集団と,その行動をより重視して校庭の取扱いを検討することが必要である.

著者

田村 雅紀

出版者

工学院大学

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究は,建築ストックが,地震災害等により大量に発生した災害廃棄物を迅速かつ適正に処理可能とする方法・システムを具体的に提示した。続いて、震災廃棄物起源材料を分類し、再び建築材料に利活用した際の環境影響を評価した上で、実際に震災廃棄物起源材料を混和した各種建材を製造・性能評価を行なった。なお、研究開始直後に、東日本大震災が発生したため、実災害時に生じる課題を反映しながら研究を遂行した。

著者

田村 恵子

出版者

上智大学

雑誌

Les Lettres francaises (ISSN:02851547)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.55-64, 1986-06-10

著者

久谷 與四郎

出版者

中央労働災害防止協会

雑誌

働く人の安全と健康 (ISSN:13452649)

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.789-793, 2005-08

著者

三村 寛一 壇上 弘晃 塩野 祐也 上田 真也 姫野 國廣 三村 達也 安部 惠子

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要 第4部門 教育科学 (ISSN:03893472)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.171-179, 2009-02

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本研究は小学校5から6学年の児童78名を対象に,ライフコーダ,IT機器を用いて,1日の活動量を測定分析した後,活動量の少ない児童男女25名を対象に,半監視型運動指導を1ヶ月間実施した結果,11日の活動量は,活発な児童が非活発な児童より,また男児が女児より高い値を示した。2一週間の活動量は,男女ともに,月曜日から水,木曜日にかけて値が低くなり,金曜日で再び値が高くなる傾向が認められた。31ヶ月間の半監視型運動指導により,休息時間のLC運動強度は5つのパターンに分類することができ,1ヶ月間では,3つのパターンに分類することができた。以上の結果から,ライフコーダを用いた運動指導は身体活動量の向上に有効であることが示唆された。This research selected the upper-classes child with few active masses out of an athletic ability test result and action observation of a teacher, and aimed at examining whether half-surveillance type movement instruction which used life coda and IT apparatus is effective in the improvement in the amount of body activities. As a result, when change of the exercise intensity on the 1st in school life was seen by un-active juvenile S.A and active juvenile Y.U, compared with the active child, not contributing to the increase in quantity of motion and the number of steps was suggested, and other children also had same.Then, aiming at the quantity of motion of an unactive child, and the increase in the number of steps, half-surveillance type movement instruction which used IT apparatus was performed. As a result of returning a comment to a teacher from data the previous day, it played to the courtyard at the morning 20-minute recess which was indoors on the previous day, and contributing to the increase in an active mass was suggested. When the un-active quantity of motion for one week of juvenile S.A and the number of steps were seen based on the data on the 1st, the high value was shown on Health Sports Day. Moreover, it was a tendency which shows a high value in a day of the week with gymnastics and club activities, and the recess sum total LC exercise intensity on which it focused was applied to Friday, and was an upward tendency. As a result of analyzing the recess sum total LC exercise intensity of other un-active children, it could classify into five patterns and was able to classify into three patterns about one month. From the above result, it was suggested that movement instruction which utilized life coda and IT apparatus is effective in improvement in the amount of body activities.

著者

横山 伊徳 小野 将 松本 良太

出版者

東京大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1996

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史料編纂所が所蔵する島津家本『琉球外国関係文書』をハイパーテキスト化する作業を、巻之十まで行なった。現在巻之二十四迄のハイパーテキスト化を進行中である。(1)『琉球外国関係文書』(全51冊)のうち、巻之三十三まで全文入力した。このうち、巻之三十二まで校正完了。(2)『琉球外国関係文書』の内、巻之二十四まで、ftp://shipsnw.hi.u-tokyo.ac.jp/ryukyu/でその校正済みプレーンテキストを公開した。(3)史料編纂所wwwサーバhttp://www.hi.u-tokyo.ac.jp/personal/yokoyama/index.htmによって、巻之十迄の冊別目録・編年目録による閲覧が実現している。この結果、琉球の領有に関して、江戸幕府が対外的に「琉球は外国」という態度から、対外的にも「琉球は属領」という態度へと変化するその変化が、幕府内部や幕府と薩摩藩の間のどのような認識・論議の変化に基づいたものかを研究するための、基礎的データをWWWによって提供できるようになった。すなわち、琉球に来航した外国船や、琉球をめぐる諸外国との交渉、あるいは幕府や薩摩藩の論議に関する史料を、ネットワーク上で分析できるようになったのである。これらは、漢文史料まで含めた、www上の本格的資料集として、注目を集めている。

著者

古賀明美

雑誌

日本糖尿病教育 看護学会誌

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.15-23, 2003

被引用文献数

5

著者

伴 信太郎 伴 信太郎

出版者

Japan Society for Medical Education

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.9-13, 1998-02-25

参考文献数

5

被引用文献数

15

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カナダ医学協議会 (Medical Council of Canada) は, 1989年から国家試験に臨床技能評価を取り入れる検討を始め, パイロット試験を経て, 1992年からOSCEを国家試験に正式に導入した.このOSCEは, 20ステーションからなり, 各ステーションは10分, いずれも標準模擬患者を相手にした課題である.評価者は医師で, 合格基準は基準準拠方式である.1993~1995年のまとめでは, 不合格率は9~17%で, 十分な信頼性が得られた.現在は2段階試験の方式と妥当性の検討が行われている.カナダのこの試験は, 国試レベルでもOSCEを用いて臨床技能を評価することが可能であるということを示している.

著者

永田 茂

出版者

鹿島建設株式会社技術研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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近年発生した地震災害及び大規模事故発生時の重要ライフライン・インフラに関して復旧過程の相互依存関係の実態調査を行い、分析に必要なデータの収集・整理分析を行った。また、実態調査結果に基づいて、メッシュでモデル化した複数ライフラインに関して相互依存性を考慮した機能復旧過程の定量的かつ実務的な解析手法を構築するとともに、首都直下地震などを対象とした事例解析を通じて提案手法の有効性に関する検討を行った。

著者

下見 隆雄

出版者

福岡国際大学・福岡女子短期大学

雑誌

福岡女子短大紀要 (ISSN:02860546)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.15-38, 1976-03-31

著者

山田 寛康 松本 裕治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.112, pp.33-38, 2001-11-20

被引用文献数

7

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本研究では 日本語固有表現抽出タスクを題材に 機械学習アルゴリズムSupport Vector Machine(SVM)を多値分類問題に適用する手法を提案し 代表的な従来手法である one vs. rest 法 及び pairwise法 との比較を行なう. 二値分類器であるSVMを固有表現抽出タスクに適用するためには 多値分類器に拡張する必要がある. しかし分類するクラス数に比例して計算コストが増加するため 現実的な時間での学習 及び分類が困難となる. 我々は 多値分類問題を 比較的分類が容易な二値分類へ分割し 二分木を構築する手法を応用し 効率的な学習 及び分類ができるよう SVMの多値分類器への拡張を行う. 固有表現抽出実験では 従来法である pairwise 法 及び one vs. rest 法と比べ ほぼ同等な抽出精度を維持し 抽出時間を削減できることを確認した.This paper proposes a method for multi-class classification with Support Vector Machines(SVM) and evaluates its effectiveness using Japanese named entity extraction task. Multi-class problems with more than two classes have typically been solved by combining independently produced binary classifiers, such as pairwise and one vs. rest method. However, these methods require large computational cost with increasing the number of classes. We propose a method to reduce multi-class classification to binary using a method called as tree-structured model for efficient learning and classifying. Results of our extraction experiments suggest that the method is comparable to the one vs. rest and pairwise methods, and it can reduce the extraction time.

著者

小川 一水

出版者

早川書房

雑誌

SFマガジン

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.24-42, 2011-02

著者

大町 淑子

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要. 第2部 (ISSN:05776856)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.121-153, 1983-12-20

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1.第4報について家庭内で家族が一緒に生活する実態を,NHK国民生活時間調査を資料として,第1,2報でみてきた。第4報は,昭和55年を昭和45と比較して,共通起床在宅率,同一生活行動を中心に検討した。共通起床在宅率は,40%以上の時間帯で,昭和55年の平日は1コマ(15分単位)減ったが,土曜日は2コマ,日曜日は19コマ増加している。労働時間の縮小,休日の増加による男子40代の生活時間の変化が大きくかかわっているとみられる。同一生活行動の率は,食事,くつろぎ,テレビを合わせた率であるが,20%以上の比率となる時間帯は昭和45年に比較して平日は同じ,土曜日,日曜日は,1コマずつの増加である。食事とテレビが主行動となり,夕食後はテレビのパターンは45年と変わらない。平日,日曜日の同一生活行動はやや減少ぎみで,家族の生活行動は一緒に過ごす型から徐々に個人型へ移っていくように思われる。2.反省と今後への課題第4報は仮説の立て方が十分ではなかったので,この研究方法では検証できたとは言えず,推論になっている。研究方法の巾をもっと拡げて違った面からもっとつめることも検討する必要がある。朝食,夕食については,一応第3報で実態調査から分析したが,テレビに関してもっと研究方法を転換,発展させることが望ましいと思う。

著者

上村 俊彦 沼田 剛史

出版者

一般社団法人大学英語教育学会

雑誌

JACET全国大会要綱

巻号頁・発行日

vol.46, pp.164-165, 2007-09-01

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学生の英語習熟度チェックや英語学習の数値目標として、多くの大学や短大でさまざまな英語能力試験が実施されている。県立長崎シーボルト大学では、2000年から国際英検ジーテルプ(以下、G-TELP)を年1回、2003年からTOEIC公開試験を年2回、TOEIC IP試験を年3回の割合で継続的に実施している。本発表では、国際英検ジーテルプ日本事務局によるG-TELP試験問題の英文テキスト・データの解析結果の報告、県立長崎シーボルト大学のG-TELP試験の活用事例報告、学外英語能力試験導入による大学英語カリキュラムの活性化に関する成果と課題についての検討をおこなう。