著者

梅原 次男 熊本 悦明 丸田 浩 大野 一典

出版者

社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.635-644, 1985-05-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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1968年4月から1984年3月までの16年間に当科で手術療法を行った尿道下裂症例61例, 及び male hermaphrodism 28例の計89例につきレ線学的に後部尿道の形態を中心に比較し, 両疾患の境界点を検討した. 検討内容は, 両疾患における vaginal rest の合併頻度 vaginal rest の大きさ及びその後部尿道への開口部の位置である. 又, 併せて先天奇形やIVPの異常頻度も検討した. 結果は, 以下の如くであった.(1) Vaginal rest の合併頻度は glandular 25%, penile 29%, penoscrotal 43%, scrotal 71%, perineal 100%で尿道下裂と male hermaphrodism 全体では, 84%であり下裂の程度が高度になるにつれ, 合併頻度も高い傾向にあった.(2) 停留睾丸の合併は, 尿道下裂41%, male hermaphrodism で85.7%であった.(3) IVPの異常は, 尿道下裂21.4%, male hermaphrodism で21.4%であった.(4) Vainal restの大きさを後部尿道の長さに対する相対比で比較してみると, 尿道下裂では, 後部尿道に対して2/3以下であるのに対して, male hermaphrodism では2/3以上であった.(5) Vaginal rest の後部尿道への開口部の位置を検討してみると, 尿道下裂では, 正常の vermontanum に開口していたのに対して, male hermaphrodim では, 外括約筋へ近づいて開口している結果であった.以上の結果より, 尿道下裂を male hermaphrodism と臨床上, 区別するとすれば, vaginal rest の大きさが後部尿道の長さに対して2/3以下であり, vaginal rest が正常の vermontanum に開口することが, 一応の鑑別点になると考えられる.

著者

HAYAKAWA M.

雑誌

J. Geophys. Res.

巻号頁・発行日

vol.99, pp.10,733-10,743, 1994

被引用文献数

10 47

著者

槙野 廣造

出版者

相愛女子短期大学国文学研究室

雑誌

相愛国文 = Soai kokubun (ISSN:09160108)

巻号頁・発行日

no.5, pp.11-27, 1992-03

著者

秋元 秀雄

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.182-188, 1968-10

著者

石坂 悦男

出版者

法政大学社会学部学会

雑誌

社会志林 = Hosei journal of sociology and social sciences (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.117-156, 2016-03

著者

曽 啓雄 小林 昭世

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第63回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.54, 2016 (Released:2016-06-30)

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『正字通』は、33298字の解釈(俗意味)や起源などを編纂し、17世紀に出版された。その中の色彩語を通して、当時の色彩文化を探ることができる。 『正字通』における色に関する糸部首の語は、以下の31文字である。 紅、素、紫、紺、絑、絳、緑、綪、、緅、緇、緋、緗、緹、緺、縉、、縓、、縞、、縹、、繄、繎、、、、、、纁。 それら文字を修飾する色彩形容詞は次の7文字である。 浅、微、純、大、鮮、含、退。 紫と赤に関しては、異なる説明があり、これには疑問がある。 本研究では、これらの文字の解釈を見ていくことで、特に、染色における明時代の色彩文化の一端を明らかにした。

著者

吉井 博明 八ッ橋 武明

出版者

文教大学

雑誌

情報研究 (ISSN:03893367)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.1-11, 1999

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Cable TV is expected to become one of the major media to realize fusion between broadcast and telecommunication. Recently many Japanese Cable TV operators provided internet connection service as the first step. Musashino-Mitaka Cable TV company was the first Cable TV operator to provide the service of internet connection. We conducted survey of Cable TV subscriber on the use of internet and evaluation of internet connetion service under the cooperation of Musashino-Mitaka Cable TV company in March, 1999. In this paper emphasis are put on findings of the survey : Cable TV subscribers are very intersted in inernet and the rate of internet use is very high, and the internet user of Cable TV subscriber are composed by two different groups, heavy users and light users.\n ケーブルテレビは、放送と通信の融合を進めるインフラストラクチャーとして大きな期待がかけられている。ケーブルテレビは、多チャンネル放送とインターネットの高速伝送を同時に実現する、最も有力なメディアのひとつとみなされている。ケーブルテレビの加入者は、ケーブルテレビ会社が提供するインターネット接続サービスを利用するか、別のインターネット接続サービス会社を利用することによって、自宅からインターネットを利用することができる。 ケーブルテレビ会社が提供するインターネット接続サービスは、電話回線を使ったダイアルアップ接続サービスに較べて、はるかに高速の接続サービスを提供できる点が大きな特長である。また、インターネットに接続するのに、電話回線を使うのではなく、ケーブルテレビ回線(同軸ケーブル)を使うことから、電話代が不要であり、しかもインターネット利用中でも電話を使うことができるという特長もある。さらに、ケーブルテレビ会社はサービス対象地域が限定されており、加入者がわかっていることから、パンフレットやチラシによる広報だけでなく、社員や営業マンが加入者宅を直接訪問し、勧誘や相談、あるいはセットアップ・サービスまで行うことができる。 このようなケーブルテレビ会社によるインターネット接続サービスは、2つのタイプのインターネット・ユーザー層を掘り起こす可能性がある。ひとつは、高速接続サービスを希望するユーザーで、おそらく現状の低速接続サービスに不満を持っているユーザー層であり、もうひとつは、インターネットに関心はあるが、加入の手続きやセットアップ等が苦手で加入していなかった潜在ユーザー層である。 そこで、本論文では、日本のケーブルテレビ会社の中で、最初にインターネット接続サービスを実現した武蔵野三鷹ケーブルテレビ株式会社の協力を得て、その加入者に対するアンケート調査により、インターネットに接続している世帯を選び出し、その利用実態を分析する。その際、ケーブルテレビ加入者のインターネット利用の特徴を明らかにするために2つの比較分析を行う。第1の比較分析は、①武蔵野・三鷹ケーブルテレビの加入者で武蔵野・三鷹ケーブルテレビのインターネット接続サービス(パークシティネット・以下p-netと略称)に加入しているインターネット・ユーザー、② 武蔵野・三應ケーブルテレビの加入者でp-netには加入しておらず(ケーブルテレビのみの契約世帯)、他のプロバイダーに自宅で加入しているインターネット・ユーザー、③一般的なインターネット・ユーザーという3グループ問の比較である。第2の比較分析は、p-netに加入しているユーザーを、①10Mbpsという高速接続サービスを受けているユーザー、②128kbps以下の接続サービスを受けているユーザーという2つのグループに分け、利用実態を比較するものである。

著者

東 秀雄 阿部 勝

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.8, 1955

著者

廣木 義久 山崎 聡 平田 豊誠

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.47-56, 2011-07-05 (Released:2021-06-30)

参考文献数

26

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砂の形成に関する小・中・大学生の理解を調査し,小・中学校における岩石の風化作用に関する学習の問題点を議論した。小学5学年の単元「流れる水のはたらき」の学習前の児童においては,砂の形成メカニズムに関する考えは極めて多様であるが,「流れる水のはたらき」の学習後は,侵食モデル(砂は川で石や岩が水流によって削れてできる)で説明する児童と,衝突モデル(砂は川で礫同士がぶつかり合って砕けてできる)で説明する児童が増加する(それぞれ29.9%, 25.6%)。そして,中学校における単元「活きている地球」の学習後は,侵食モデルが52.5%と増加する一方,風化モデルで説明する生徒の割合は8.8%にとどまった。これらの結果から,侵食モデルと衝突モデルは小学5学年の「流れる水のはたらき」の学習で獲得され,侵食モデルは中学1年の風化・侵食作用の学習後に強化されていることがわかる。岩石の風化作用による砂の形成を理解させるための方策としては,中学校における岩石の風化作用の授業に土の学習を取り入れることが有効であると考えられる。

著者

杉江 琢美

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.33, no.12, pp.1355-1360, 1995-12-25 (Released:2010-02-23)

参考文献数

21

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高地における睡眠時に出現する周期性呼吸 (PB) と高地順化や急性高山病 (AMS) との関係について明らかにするため, 標高5,100mにおいてパルスオキシメーターを用いてPBの出現時間を測定し, 主に標高5,100m前後で行動した日本人6人 (A群), 標高7,000m以上で行動した日本人9人 (B群), 高地居住民族であるシェルパ8人 (S群) の3群で比較検討した. 又, AMSの諸症状を点数化し (AMS-SCORE), PBとの関係をみた. その結果, 日本人の2群間では有意差は見られなかったがA群でPBの出現は多い傾向がみられ, S群ではPBの出現はほとんどみられなかった. 日本人においてAMS-SCOREとPBの発現には正の相関がみられた. PBの周期時間は3群間で差は見られなかった. PBの出現と高度順化, AMSとは密接な関係のあることが示唆された.

著者

藤森 速水

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科学会雑誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.325-329, 1969-03

著者

廣木 義久

出版者

日本地学教育学会

雑誌

地学教育 (ISSN:00093831)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.117-128, 2019-05-31 (Released:2019-11-13)

参考文献数

38

被引用文献数

1

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小学校理科で実施されている地層形成実験が小学校理科の教科書や小学校学習指導要領に示されている地層のでき方を再現するための実験となっているのかどうかについて検討した.小学校で扱われている地層は川のような流水のもとで形成される礫・砂・泥からなる地層である.しかしながら,小学校で実施されている地層形成実験は堆積物重力流,もしくは,砕屑粒子の沈降にともなう分級作用による地層形成を模した実験である.したがって,現行の地層形成実験は小学校の地層形成の学習には適していない.また,これまでに出版された学術論文の中にも小学校理科で実施するのにふさわしい実験は見当たらない.したがって,小学校理科で実施するのに適切な地層形成実験の開発が必要である.

著者

室田 一貴 馬場 貴司 島田 昌彦 佐藤 信行

出版者

日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.163-170, 2010-04-15

参考文献数

25

被引用文献数

3

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骨粗鬆症予防に寄与しうる食品研究の一環として,メタアナリシスにより骨粗鬆症予防効果が示された,一日摂取目安量あたり400mgのカルシウムを配合したフィッシュソーセージの過剰摂取時の安全性を評価した.<BR>試験はオープン試験形式のヒト臨床試験で行い,20名の健常者が推奨の3倍量を,食事とは別に,4週間連続して摂取した場合の影響を検証した.評価は有害事象の確認,理学検査,臨床検査および栄養調査を行った.<BR>4週間の摂取期間,および摂取期間終了後に設定した2週間の後観察期間において臨床上問題となる変動は認められなかった.<BR>以上の結果から,本フィッシュソーセージを日々の食事とは別に日常的に摂取しても,常識的な範囲で摂取を行う限り安全性に問題はないと考えられた.

著者

森 高次郎 長谷川 正男

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.13, 1957

著者

杉田 常吉

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.12, pp.845-852, 1912-12-15 (Released:2010-10-13)

著者

湊本 耕己 長谷川 孔明 大島 直樹 岡田 美智男

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェース学会論文誌 (ISSN:13447262)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.277-286, 2021-08-25 (Released:2021-08-25)

参考文献数

21

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Self-augmentation media such as power-assisted suits and AR technology have been studied to "directly" impart the properties and capabilities of media to humans. We propose “Caug Studio”, a novel architecture of self-augmentation media that "indirectly" extends human capabilities by drawing human creativity into the incompleteness of media properties. “Caug Studio” is characterized not only by the incompleteness of the media that draws in human's potential, but also by the expansion of creative abilities such as drawing and music making, and by the co-creative expansion in which humans and media complement each other to create a single work. In this paper, we evaluate and discuss the effectiveness of “Caug Studio” from the viewpoint of well-being using a singing music robot, “Tune-born”, which was developed based on “Caug Studio”.

著者

高橋 保雄 森田 昌敏

出版者

一般社団法人 日本環境化学会

雑誌

環境化学 : journal of environmental chemistry (ISSN:09172408)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.495-506, 1997-09-01

参考文献数

16

被引用文献数

5 2

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水道水中のハロゲン化消毒副生成物31種類を同定確認した。そこで, ハロゲン化消毒副生成物31種類と標準品が入手できたハロプロピオン酸3種類, 合計34物質のGC/ECDによる多成分系統分析法を確立することにした。そして, キャピラリーカラムGC条件, 抽出溶媒, pH値, 塩濃度について検討した。<BR>試料水中の残留塩素をアスコルビン酸で除去後, 硫酸または水酸化ナトリウムでpH値を6.0以下にし, さらに塩化ナトリウムで過飽和にして塩析した。ヘキサン抽出 (10ml×2) し, その後水溶液を硫酸で強酸性にして, MTBE抽出 (2.5ml×2+10ml) で, 両抽出液にハロゲン化消毒副生成物を抽出した。<BR>その内, 両抽出液に抽出された揮発性ハロゲン化消毒副生成物をキャピラリーカラムGC/ECDで定量した。またMTBE抽出液に抽出された不揮発性消毒副生成物はジアゾメタンでメチル化後, キャピラリーカラムGC/ECDで定量した。<BR>この分析法の回収率はクロロアセトアルデヒド以外の揮発性ハロゲン化消毒副生成物では75.6~118.0%であり, 不揮発性ハロゲン化消毒副生成物では79.6~142.0%であった。定量下限値はクロロアセトアルデヒドで0.2μg/l, それ以外の揮発性ハロゲン化消毒副生成物で0.1μg/lであった。またクロロ酢酸・α-クロロプロピオン酸で0.3μg/l, ジブロモクロロ酢酸で0.5μg/l, トリブロモ酢酸で0.7μg/l, それ以外の不揮発性ハロゲン化消毒副生成物で0.1μg/lであった。また変動係数は揮発性ハロゲン化消毒副生成物では3%以下, ジブロモクロロ酢酸では10%, トリブロモ酢酸では22%, それ以外の不揮発性ハロゲン化消毒副生成物では約5%であった。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1408, pp.9-10, 2014-03-10

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新サービス、インターネット フジテレビジョンは2014年3月14日に、インターネット有料チャンネル「フジテレビNEXTsmart」のサービスを開始する。同社が運営する有料のCS放送チャンネル「フジテレビNEXT ライブ・プレミアム」の編成内容のサイマル放送をベースとし…

著者

腰塚 哲夫

出版者

紙パルプ技術協会

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.9, pp.912-918, 2011

被引用文献数

1

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我が国の本格的な無塩素漂白(ECF漂白)は1998年に北越製紙(株)新潟工場で始まった。その後,各社もECF漂白への転換を開始した。ECF漂白方法としては,二酸化塩素,オゾン,酸素,過酸化水素を組み合わせた漂白シーケンスが採用された。このECF漂白方法の問題点として,製品の褪色性が悪化することが明らかになった。特に,酸性抄紙,パルプ中のヘキセンウロン酸,硫酸バンドの3者が揃うと褪色性がより悪化する事が分かった。我々はヘキセンウロン酸を効率的に除去できる薬剤について検討した結果,モノ過硫酸が効率的に除去できることを見いだした。モノ過硫酸は高濃度過酸化水素と高濃度硫酸を反応させて生成させることができるが,反応熱が大きいこと,腐食が大きいこと等の問題により今まで工業的に連続的に製造する方法は確立されていなかった。我々は,これらの問題を克服して工業的に連続的に製造する方法を確立した。この方法を利用した世界で初めての実用装置が,王子製紙(株)富岡工場で採用された。<BR>その後,モノ過硫酸を導入した漂白シーケンスは,1)褪色問題を解決する,2)コストダウン,3)パルプの高白色度化,4)生産増が可能である,等の特徴が認められ,2工場で採用され,更に2工場で採用される見込みである。

著者

林 文 田中 愛治

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.10-19, 1996

被引用文献数

2

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In this article, we are examining the data of5different sets of interview and telephone surveys, which were conducted by Yomiuri Newspaper from May 1994 through January 1995. In each sets, both telephone and interview survey data were collected with the identical sampling design, on the same interviewing dates and at the same interview points. According to our comparative examination, demographic distribution of the samples did not differ significantly from telephone surveys to interview surveys, but the response pattern were clearly different on some questions. Therefore, it can tentatively be concluded that the different response patterns between the two interview methods are most likely due to the interview environment created by telephones as media of interview. As these findings could only be obtained through an empirical examination, we need to continue our empirical examination and comparison of this new survey method.