著者

Shoulkamy Mahmoud 大嶌 麻妃子 光定 雄介 中野 敏彰 井出 博

出版者

Journal of Radiation Research 編集委員会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.190, 2011

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内因性および環境中のDNA損傷因子は,DNAとタンパク質が不可逆的に結合したDNA-タンパク質クロスリンク(DPC)損傷を誘発する。DPCの生物影響を明らかにするためには,ゲノムにおけるDPCの生成量およびその動態を明らかにする必要がある。これまでに,アルカリ溶出法,ニトロセルロース膜結合法, SDS-K沈殿法,およびコメット法などがDPC定量法として用いられてきた。これらの方法はいずれも,タンパク質と共有結合したDNA量に基づきDPCを間接的に検出するものであり,試料DNAの鎖長が定量性に影響するほか,DNA量からDPC量(=クロスリンクタンパク量)への変換には様々な仮定が必要であるため,半定量的なDPC検出法である。したがって,より定量的なDPC検出法の開発が望まれる。本研究では,クロスリンクタンパク質の直接検出に基づく新規なDPC定量法を開発した。典型的なDPC誘発剤である種々のアルデヒド化合物でMRC5細胞を処理し,塩化セシウム密度勾配超遠心法でゲノムDNAを精製した。クロスリンクタンパク質をFITCで標識し,蛍光測定によりDPCを定量した。その結果,生理的に意味のあるアルデヒド処理濃度(10%細胞生存率)で十分なシグナルが得られることが分かった。この方法で調べたDPCの生成量,動態,安定性,修復の影響について報告する。さらに,FITC標識を用いたDPC検出法の高感度化,放射線照射により生じるDPCの検出も行っており,その結果についても報告する予定である。

著者

長谷川 結城

出版者

全国数学教育学会

雑誌

数学教育学研究 : 全国数学教育学会誌 (ISSN:13412620)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.35-45, 2012

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Nowadays, the improvement of teaching toward students oriented activity in the high school mathematics class is strongly required to enhance the mathematical thinking of students. The author has a belief that the essences of teaching matters should be found out by students themselves in the class, and the teacher should prepare appropriate situations to realize such findings. In particular, it appears often at the introduction of teaching contents. In this paper, we study a practical plan to realize the aspect stated above in high school mathematics classes, through teaching materials and actual practices. We put the theoretical base of our assertion on the constructive approach proposed by Ito (1993) and other authors. The main findings are as follows: (1) We show that it is effective to provide opportunities that students consult or discuss with neighboring students each other about the focused problem they are facing in the class, and that such effective communication by students is possible if the teacher prepares proper situation and set appropriate time allocation. (2) We analyze what are the important factors on teaching materials to be used at the introduction, and we show several concrete samples of teaching materials that satisfy such factors. The samples have been examined in actual classes and proved to inspire students' mathematics thinking at introduction. (3) We report one practice of a class by the author, which incorporates the factors in (1) and (2), and analyze the assessment of it through the questionnaire to the students. As a result, high percentage of students give positive answers to the planned class activities by expressing their satisfaction for good understanding.

著者

小河 浩

出版者

広島大学

巻号頁・発行日

1999

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博士論文

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1069, pp.96-99, 2011-11-14

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病に倒れた大賀典雄に代わり、日本側交渉団のリーダーを務めることになった牧本。だが、1996年7月20日に始まった大詰めの交渉は、双方が主張を譲らず平行線をたどる。交渉の最終期限である同年7月31日までに残された時間はあとわずか。次第に険悪な空気が場を支配し始める。最終交渉に臨んだ日米の民間代表および政府高官。

著者

髙嶋正晴

出版者

立命館大学

雑誌

立命館産業社会論集

巻号頁・発行日

vol.48(4), no.156, 2013-03

著者

酒井 淳行

出版者

公益社団法人 日本地すべり学会

雑誌

地すべり (ISSN:02852926)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.39-40, 1975

著者

橘 治国

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.254-267, 1993

被引用文献数

2

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石狩川は, 1975年8月23日に北海道に上陸した台風6号がもたらした豪雨によって増水し,下流部においては溢水した.筆者は,この洪水期間に石狩川水系内の6地点で水質調査を行い,増水時の水質特性および水質成分の流出機構について考察した.結果は以下のように要約できる.(1)懸濁態成分濃度は流量の増加とともに高くなり,最大値は空知川豊橋でSS4,500mg/1, COD (Cr) SSで266mg/1を観測した.主要無機成分の濃度は,流量の増加とともに減少したが,汚濁関連成分(BOD,硝酸イオンなど)は増水時に増加するなど特異的な変化を示した.(2)増水時においても主要無機イオンの構成には大きな変化はなかった.しかし懸濁物質はシルト・粘土成分の割合が,また有機物質は生物難分解性の割合が高くなるなどの変化が認められた.(3)洪水時の水質成分の流出特性から,水質成分の供給源を無制限供給型(懸濁成分),一定量供給型(主要無機成分),環境一時蓄積型(BOD,溶解性有機物質,硝酸イオン等)に分類できた.(4)洪水期間の水質成分流出負荷量を年間総流出負荷量と比較し,懸濁成分の割合が他の成分より著しく高く,SSでは82.5%に達することを明らかにした.

著者

稲葉 誠一 福囿 輝旗

出版者

防災科学技術センター

雑誌

主要災害調査 (ISSN:13477498)

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-40, 1976-03

著者

真田 久

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.19_2, 2016

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<p> 今日のオリンピック・ムーブメント、パラリンピック・ムーブメントは、多様な価値を認め合い、融合・共生(インクルージョン)を図る、という潮流になっている。多様な価値を認めていくことは、必然的にそのムーブメントの質と量を変容させる。ネガティブ面では、競技大会の肥大化につながる。多様な価値を認めつつ、肥大化による経費の増加や質の低下をいかに防ぐということが今後のムーブメントの大きな課題となる。</p><p> ユーロセントリズムの強かったIOCで、多様性を主張したIOC委員は嘉納治五郎であった。1940年のオリンピックを東京で開催する理由として、オリンピックを欧米の文化にとどめるのではなく、真に世界の文化にしたいのなら、アジアで行うべきであると彼は主張した。嘉納は、女性の講道館入門を1893年に許可し、また留学生にも体育・スポーツを経験させるなど、早くから多様性を認めていった。また東京高等師範学校附属小学校の校長時代に特殊学級を設置し、体育に力を入れ、障害があっても社会の中で自立できる人間の形成を目指した。嘉納が多様性を認めていった背景には、実践知と科学的熟慮の裏付けがあった。この点に、ムーブメントしての多様性やインクルージョンを考えていくヒントを見出したい。</p>

著者

片田 敏孝 児玉 真 及川 康

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

no.786, pp.77-88, 2005-04-20

参考文献数

25

被引用文献数

2 2

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水害進展過程においては, 河川情報や気象情報などの多くの災害情報が住民に伝達されるが, これらの災害情報が住民に積極的に取得されているとは必ずしもいえない状況にある. このため, 災害情報伝達においては, 住民に情報を積極的に取得しようとする意図, すなわち情報取得態度を形成させることが重要となる. 本研究では, 平成14年台風6号に関する福島県郡山市民の情報取得行動を事例に, 住民の災害情報の取得構造を考察し, 情報取得態度の形成過程とそれに基づく災害情報取得行動や危機意識の醸成が循環的な構造にあることを実証的に明らかにした. また, 情報取得態度の形成を規定する要因を明らかにすることで, 災害情報が住民に積極的に取得されるための条件を検討した.

著者

千知岩 正継

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.171, pp.171_114-171_128, 2013

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In recent years, some IR theorists have begun to depart from the assumption of anarchy and to shed light on certain forms of inter-state hierarchy. Stimulated by those new studies, this article engages in a discussion on the legitimacy of a global authority which is expected to preside over 'Responsibility to Protect (R2P)' norms.<br>The first part of this paper clarifies the global authority governing R2P norms, and explains its critical importance. Drawing upon the concept of "right authority" in just war traditions, it is argued that a global authority in relation to R2P is supposed to decide whether certain states fail to fulfil their responsibility to protect, and if necessary, to take responsibility for authorizing military interventions for human protection. This will inevitably determine the nature of global order.<br>The following two sections examine both the United Nations Security Council and a proposed concept of "Concert of Democracies" as possible candidates to be the global authority. As a universally agreed legal authority, the Council is entrusted with the fulfilling of R2P principles, and in fact many commentators saw the Council decision in the case of Libyan civil war as its first successful implementation of R2P. However, the Council has critical legitimacy deficits in terms of its selective function to the intractable question of "for whom should the Council be ultimately accountable and responsible?" As for the idea of "Concert of Democracies" it is a reflection of "liberal hierarchy" based on the solidarity of liberal democracies, and presented as a preferred alternative to the illegitimate and ineffective Council. On the contrary to optimistic expectations, it is demonstrated that its exclusive membership and misguided assessment of liberal democratic states behaviour will undermine this institution's legitimacy.<br>In conclusion I suggest two daunting challenges that the Security Council should overcome as the global authority responsible for putting R2P norms into practice. The first is to translate a plurality of values and interests of the Council members into the unity and effective decision making in times of humanitarian tragedies. The other challenge concerns the need for the Council to seek legitimation not only from member states but also from those people severely affected by the Council action or inaction. This might involve a transformation of the Council from globally acting authority into a kind of cosmopolitan authority based on the approval of "we the people" If this is the case, a new form of the Council authority will need further consideration.

著者

千知岩 正継

出版者

九州大学法学部政治研究室

雑誌

政治研究 (ISSN:02898357)

巻号頁・発行日

no.51, pp.163-197, 2004-03

著者

牟田 浩二 草野 邦明 関根 智子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.9, 2006

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本研究は、京都市中心部に立地するホテルを対象として、ホテルのサービス・設備・利便性について評価し、ホテルのランク付けを行うとともにランク別のホテルの立地傾向を明らかにする。 研究対象地域は、京都市の主要ホテルが多く立地している、京都市の上京区、中京区、下京区、右京区、左京区とし、その地域に立地する61のホテルを取り上げた。 ホテルを評価するために、"サービス""設備""利便性""料金"の4つを評価因子として取り上げた。評価因子は、サービスに対しては11、設備に対しては6、利便性に対しては5、料金に対しては4の、計26の評価項目で構成されている。ホテルはこれらの評価項目に対し得点化を行い、それらを総合して5_から_74点で評価した。 その結果、ホテルはA_から_Dの4ランクにランク付けされた。Aランク(50点以上)が12箇所、Bランク(40_から_49点)が10箇所、Cランク(30_から_39点)が22箇所、Dランク(29点以下)が17箇所となった。 ランクごとの立地をみると、Aランクは、京都駅、歴史的建築物、市役所周辺、BランクのホテルはAランクのホテル近く、CランクのホテルはAランクのホテルの中間、DランクのホテルはA・Cランクのホテルの中間や道路(堀川・烏丸・河原町通り)と駅前に多く立地している。

著者

小窪 輝吉

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.12-19, 1996-06-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

18

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Brickner, Harkins & Ostrom (1986) は課題内容への個人的な関心が社会的手抜きを弱めることを見いだした。本研究の目的は課題のパフォーマンスへの個人的関心が社会的手抜きの消去に及ぼす効果を検討することである。180名の男子学生が簡単な折り紙作業に従事した。識別可能性に関して高い条件と低い条件を設け, それと課題誘因に関して統制条件, 内的誘因条件, および内的+外的誘因条件を設けた。その結果, 両課題誘因条件において社会的手抜きが消去されないということが見いだされた。本研究の結果について内的な課題誘因の特性との関連で考察が行われた。

著者

芝 哲夫

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.16-17, 1996-01-20 (Released:2017-07-11)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

上條 隆志 廣田 充 川上 和人 森 英章

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第131回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.800, 2020-05-25 (Released:2020-07-27)

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西之島は、小笠原諸島父島の西約130kmに位置でする火山島である。1973~1974年に噴火し、2013年から2019年に至るまで断続的に噴火している。特に2013年以降の噴火では大きく面積を拡大した。このように現在の西之島は、そのほとんどが新たに成立した生態系であり、孤立した生態系が回復してゆくプロセスを観測するのに極めて適している。本研究では、このような西之島において、新島(一部に旧島部分が残存)における初期状態を記録し、今後のモニタリングの基礎を作ることを目的とした。現地調査は2019年9月に実施した。調査は、上陸できた西側と南西側の浜の2地域で行い、踏査による植物の確認と、10m×10mの方形区(5地点)の設置により行った。現地調査の結果、オヒシバ、スベリヒユ、イヌビエの3種の生育を確認した。なお、2008年時点では、これら3これら3種に加え、グンバイヒルガオ、ハマゴウ、ツルナの3種が生育していた。現在確認できる3種の分布は主に旧島部分であるが、オヒシバとスベリヒユについては、旧島部分の直下の海浜にも分布を広げていることが確認された。その一方で、2013年以降に堆積した溶岩上では、これら植物の生育は確認できなかった。

著者

上條 隆志 廣田 充 川上 和人

出版者

首都大学東京小笠原研究委員会

雑誌

小笠原研究 = Ogasawara research (ISSN:03868176)

巻号頁・発行日

no.46, pp.69-77, 2020-03

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小笠原諸島の西之島は、2013年からの火山活動によって大きく面積が拡大した。2013年以前から存在していた島の大部分は、新たな溶岩流やスコリアに覆われ、ほぼ新島に近い状態となった。本調査は、西之島の植物、植生、土壌の現況を明らかにすることを目的として、2019年9月に現地調査を行った。現地調査の結果、維管束植物として、オヒシバ、イヌビエ、スベリヒユの3 種を確認した。これまでの記録を基に検討すると、これら3種は2013年噴火以前から生育していた個体群由来と考えられた。土壌については、表層土壌を採取し、全炭素量、全窒素含量を測定した。さらに、今後のモニタリングのために、5地点において方形区(10m × 10m)を設置し、方形区内の植生調査を行った。

著者

小林 剛

出版者

亜細亜大学経済学会

雑誌

亜細亜大学経済学紀要 (ISSN:03854604)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.11-144, 2015-12

著者

酒井 彰

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 = ENVIRONMENTAL CONSERVATION ENGINEERING (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.34, no.11, pp.780-785, 2005-11-20

参考文献数

5

著者

東 順三 長沢 藤延

出版者

神戸大学農学部

雑誌

神戸大学農学部研究報告 (ISSN:04522370)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.325-330, 1975

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含有粘土の種類を異にする土壤における粒団生成の実態を明らかにする目的で, 前報のハロイサイト系人工土壤における粒団の造成実験に引続き, 本報ではモンモリロナイト系人工土壤(ベントナイト粘土・海砂・ガラス玉混合物)に腐植, アルミニウム, 鉄および土壤改良剤(アロン・ソイラック)を施用し, 前報と同様に, 湿潤と湿乾交代の二通りの条件下で1・3・6か月間インキュベートして粒団の造成実験を行った。1. モンモリロナイト系人工土壤においては無施用区にも少量の粒団が生じたから, 膨潤性で高い和水性と電荷を持つ粘土では極性の高い水で加湿されると粒子が相互に引き合ってゲル状に集合し, その一部が比較的強固に連結して耐水性になることがわかった。2. アルミニウム単用区は湿潤条件でインキュベートすると高い粒団生成効果を発揮した。しかし湿乾交代条件でインキュベートすると粒径の大きな粒団が形成されなかったから, アルミニウム単独による土粒連結は耐久性の低いことがわかった。3. 腐植単用区ではほとんど粒団生成が認められなかった。しかし腐植とアルミニウムとを併用すると, 両成分が複合して土粒間の連結に関与し, しかもこの粒団は耐久性が高く, 湿乾交代条件下においても注目すべき高い粒団生成効果を発揮した。4. 土壤改良剤のアロンとソイラックの粒団生成効果は中位程度であった。5. 鉄単用区では肉眼的にも特異な泥塊状の集合体を形成し, その粒団化度は中位で, アルミニウムのように高い粒団生成機能を持たないことがわかった。 / Each of humus, aluminum, iron and soil conditioners was added singly or in combination to a montmorillonite-artificial soil consisting of bentonite, sand stone, and glass beads, and these soils were incubated at a constant humidity, or under the alternate humid and dry condition. The amount of aggregate produced in each soil was determined by wet-sieving after one, three and six months, respectively. 1. Some aggregates were formed even in a control soil owing to the character inherent in the clay, montmorillonite, contained. 2. The aggregate formation of this artificial soil was noticiably affected by the condition of incubation in case of single addition of aluminum. Namely, aluminum showed a remarkable effect upon the aggregate formation under the condition maintained at a constant humidity, but the effect was hardly found under the alternate humid and dry condition. It may, therefore, be considered that the aggregates produced through bridging with hydrous aluminum are relatively unstable. 3. Regardless of the condition, the formation of water-stable aggregates was greatly stimulated when humus was applied in combination with aluminum, whereas each of humus and aluminum was without effect when applied singly. From these reslts, it may be noticed that humus and aluminum have a noticeable additive effect, through their interaction, on the process of water-stable aggregates formation. 4. The effect on aggregate formation was intermediary with each of iron, soilluck (polyvinyle alcohol) and aron (sodium polyacrylate), respectively. 5. The formation of peculiar massive aggregate was brought about by the single addition of iron below, but not above, a certain quantity. Such aggregate was not produced when iron was applied in combination with other materials. From these findings, it may be understood that the behavior of iron differs from that of aluminum.