著者

清水 洋平

出版者

大谷大学真宗総合研究所

雑誌

大谷大学真宗総合研究所研究紀要 = ANNUAL MEMOIRS OF THE OTANI UNIVERSITY SHIN BUDDHIST COMPREHENSIVE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:13432753)

巻号頁・発行日

no.28, pp.19-51, 2011-03-31

著者

シェッケル L. アロンソ

出版者

上智大学キリスト教文化研究所

雑誌

キリスト教文化研究所紀要 (ISSN:02879158)

巻号頁・発行日

no.2, pp.1-11, 1983-03-25

著者

アロンソ デ ラ フェンテ J A

出版者

北海道大学大学院文学研究科北方研究教育センター

雑誌

北方人文研究 (ISSN:1882773X)

巻号頁・発行日

no.6, pp.121-127, 2013-03-31

著者

佐野 亘 藤田 和彦 平林 頌子 横山 祐典 宮入 陽介 ローレン トス リチャード アロンソン 菅 浩伸

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2021, 2021

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<p><b>はじめに</b></p><p> サンゴ礁の海浜沖には海草帯と呼ばれる生物・地形分帯がある.海草帯は海草類の群落であり,底質は砂礫質の堆積物で構成され,低潮位でも干出しない汀線付近から水深4mを超える場所にも形成されることがある.また海草帯は魚類や底生生物の生息・産卵の場,ウミガメやジュゴンなどの海草を摂食する貴重な生物種を支える場であるとともに,沿岸浅海域における炭素循環に大きな役割を担っていることも報告されている(Unsworth et al., 2019;Fourqurean et al., 2012;Nellemann et al., 2009).このようなサンゴ礁における海草帯の役割が注目される一方,サンゴ礁に現成のような海草帯が具体的にいつから形成されていたのかという時間的な検証が行われた研究例は少ない.</p><p></p><p>研究対象地域の一つである久米島のサンゴ礁地形は約8300年前から発達し始め,約5700年前に礁嶺が海面に到達.さらに礁嶺の海面到達後,外洋と分断されたラグーンが未固結堆積物で埋積されるということが明らかになっている(Kan et al., 1991).しかし、これらの先行研究は主に固結した礁石灰岩コアを用いて礁嶺の形成過程に焦点が当てられものであり,海草帯に代表される未固結堆積物で構成された沿岸域に関しては,その地形発達プロセスに関する科学的知見が少ない状況である.</p><p></p><p>そこで本研究では現成海草帯において採取された未固結堆積物コア試料を用いてその堆積物と年代を検討するとともに,現成海草帯の現地調査を行い,海草帯の地形発達過程とそれに伴う海草帯の形成時期を明らかにした.</p><p><b>現地調査と分析手法</b></p><p> 本研究では,琉球列島久米島の東部と沖縄島の備瀬崎の2地域において採取した海草帯の未固結堆積物コア試料(最大掘削深度4.2 m)を用いた.コア採取地点の底質は枝サンゴ礫を多く含む砂泥質の堆積物であり,リュウキュウアマモ(<i>Cymodocea serrulata</i>),リュウキュウスガモ(<i>Thalassia hemprichii</i>),またウミジグサ(<i>Halodule uninervis</i>)や,ウミヒルモ(<i>Halophila ovalis</i>)などの海草類が卓越した場所である.またコア試料採取地点および周辺地域における現地調査を行い,<i>Amphisorus hemprichii</i>,<i>Calcarina calcarinoides</i>などの大型底生有孔虫が現生の海草葉上に生息していることを確認した.コア試料は九州大学にてサブサンプリングを行い,東京大学大気海洋研究所にてサンゴ礫や有孔虫化石の放射性炭素年代測定を行った.さらに堆積物中の大型底生有孔虫の群集解析を行い,現生有孔虫の生息分布との比較から海草帯の堆積環境の復元を行った.</p><p><b>海草帯の堆積過程と形成年代</b></p><p> 久米島東部の海草帯における現地調査では,現生の海草葉上に優占的に生息する大型底生有孔虫(<i>Calcarina calcarinoides</i>)を発見した.<i>Calcarina calcarinoides</i>は先行研究においても海草葉上において優占的に生息することが明らかにされている(藤田他, 1999)ことから,この有孔虫化石を海草帯形成の指標として堆積物中に含まれる有孔虫の群集解析を行った結果,3.9 Ka BP以降(水深3m以浅)に海草帯形成を指示する結果が得られた.また沖縄島備瀬崎においては現地調査と堆積物試料の分析の結果,大型底生有孔虫である<i>Amphisorus hemprichii</i>(通称;ゼニ石)が古海草帯指標となることが示唆された.</p><p></p><p><b>謝辞:</b>本研究はH28〜32年度科研費 基盤研究(S) 16H06309「浅海底地形学を基にした沿岸域の先進的学際研究 −三次元海底地形で開くパラダイム−」(代表者:菅 浩伸)の成果の一部です.</p><p></p><p><b>参考文献</b></p><p></p><p>Fourqurean et al. (2012). <i>Nature Geoscience</i>, Vol. 5, pp.505-509</p><p></p><p>藤田和彦 他 (1999). 化石, No. 66, pp.16-33</p><p></p><p>Kan et al. (1991). <i>Geographical Review of Japan</i>, 64, 2, 114-131</p><p></p><p>Nellemann et al. (2009). Blue carbon: the role of healthy oceans in binding carbon, pp.35-44</p><p></p><p>Unsworth et al. (2018b). <i>Conservation Letters</i>, Vol. 12. pp.1-8</p>

著者

市橋 匠 酒井 哲夫

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.472-480, 1998

参考文献数

15

被引用文献数

5

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気管支閉鎖症の4例を報告した。1例目は感冒症状から右上肺異常影を発見された32歳の女性。3年後にV字型に成長し, CTで右S^1領域に粘液瘤と周囲の透過性亢進を認めた。気管支鏡で右B^1が欠損していた。2例目は23歳の左上肺異常影の健診指摘男性例。CTでニボーを伴う粘液瘤と周囲の透過性亢進を左S^3領域に認め, 肺の血流/換気スキャンでは血流低下とair trapを示した。3例目は62歳の左中肺異常影の健診指摘女性例。CTで左S^3b領域にだるま型の腫瘤と周囲の透過性亢進を認めた。胸腔鏡下に楔状切除。病理上は粘液貯溜で拡張した細気管支と周囲の気腫を認めた。4例目は43歳の右下肺異常影の健診指摘女性例。CTで右S^<10>に索状影と周囲の透過性亢進を認め, 気管支鏡では右B^<10>が欠損していた。気管支閉鎖症の本邦例をX線検査上の粘液瘤と限局性気腫の有無の組み合わせで4群に分類し気管支閉鎖の完成の時期と臨床所見の関係についての仮説を導いた。

著者

横関 淳祐 星野 孝総

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集 (ISSN:18820212)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.345-350, 2020

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<p> </p>

著者

Chen Liang–Yao Hou Xiao–Yuan Huang Da–Ming Hao Ping–Hai Zhang Fu–Long Feng Xing–Wei Qian You–Hua Wang Xun

出版者

社団法人応用物理学会

雑誌

Japanese Journal of Applied Physics (ISSN:00214922)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.1937-1943, 1994

被引用文献数

9

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Porous-Si samples were optically studied by using the photoluminescence, Raman scattering, the absolute reflectance and ellipsometry methods. Results show that the porous Si has low optical constants, and can trap more than 95% of the visible photons, but give no evidence of a strong interband transition existing in the visible region, especially at the 1.8-eV PL peak position, as suggested by the quantum size effect. The Lorentz oscillator and Bruggeman effective medium approximation (EMA) models were used in data analyses. Calculations indicate that if strong interband transition occurs, an optical structure can be recognized in the spectra, but it was not seen in the experiments. Therefore, a contradiction exists in the PL and optical absorption experiments. Except for other mechanisms, the calculations show that the layer dispersion effect may result in a shift of the luminescence peak for the porous Si. The 1.8-eV PL peak, not always shifted significantly but often seen with consistency in other material structures, strongly indicates the same origin of visible luminescence as those suggested in the literature. A possible mechanism for the luminescence and Raman enhancement as well as the photon trap phenomenon was discussed, and was attributed mainly to random multiple micro-reflections occurring in the porous-Si layer that has extremely large internal micro surfaces.

著者

犬飼 知徳

出版者

日本経営学会

雑誌

日本経営学会誌 (ISSN:18820271)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.3-14, 2005

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The aim of this paper is to show the trap which the explanation of earlier studies of the organizational decline have and to suggest the direction about model building to overcome it. The earlier studies have a problem. They did not clarify the causal mechanism of organizational decline. Therefore they could not show how an organization recovers from decline. Of course some studies tried to account for the causal mechanism in earlier studies. But they have a trap which made it hard to explain the organizational decline. The trap comes out when we assume that the actors in their models would be reflective. This trap makes it hard of earlier studies to explain the organizational decline. This is because the actors have time enough to reflect why the organization declines. If the actors have time enough to be reflective, the earlier studies does not show the mechanism to explain why the organization does not recover from the decline. It is the lack of the mechanism that is the trap which the earlier studies have. This paper suggests a way of approaching it. According to the way, we tried to reinterpret The Innovator's Dilemma. This reinterpretation shows you that the combination of actions of many actors made the decline.

著者

冷泉 為人 Tamehito Reizei

著者

吉田 将之 長峰 麻妃子 植松 一眞 広島大学大学院生物圏科学研究科 広島大学大学院生物圏科学研究科 広島大学大学院生物圏科学研究科

雑誌

日本水産学会誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, 2006-07-15

著者

鈴木 正崇

出版者

白山人類学研究会

雑誌

白山人類学 = Hakusan Review of Anthropology (ISSN:13415980)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.267-288, 2020-03

著者

武長 徹也 堀内 行雄 伊藤 恵康 古島 弘三 草野 寛 船越 忠直 古賀 龍二 山本 譲 宮本 梓 井上 彰 村山 俊樹

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.584-588, 2019

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18歳以下の若年で胸郭出口症候群(TOS)に対し手術を要したオーバーヘッドスポーツ選手の特徴を明らかにするため調査を行った.TOSに対して手術を施行したオーバーヘッドスポーツ選手110例119肢を対象とし,手術時年齢で18歳以下群と19歳以上群に分け,術前臨床症状,画像所見,術中所見などを比較した.18歳以下群は82例89肢(平均15.8歳,男性78例,女性4例,野球75例),19歳以上群は28例30肢(平均20.6歳,男性26例,女性2例,野球26例)であった.臨床症状の各項目に有意差は認めず,18歳以下群の特徴として①前中斜角筋間距離が狭い,②肩関節90度外転外旋位で腋窩動脈2nd partの血流が遮断される選手の割合が高い,③挙上位血管造影3DCTによる鎖骨下動脈の圧迫所見陽性率が高いことが明らかとなった.静的,動的に肋鎖間隙が狭い選手ほど,オーバーヘッドスポーツキャリアの早期でTOSを発症し競技継続困難となり手術を要すると考えられた.

著者

大分県総務部総務課 編

出版者

大分県

巻号頁・発行日

vol.中世篇 3, 1987

著者

原田 宗彦

出版者

日本スポーツ産業学会

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.11-15, 2005-03-31 (Released:2010-07-27)

参考文献数

4

被引用文献数

1

著者

中川 聡史

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨 2008年 人文地理学会大会

巻号頁・発行日

pp.309, 2008 (Released:2008-12-25)

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タイからドイツへの結婚を目的とした国際人口移動に関して,ドイツでの移動者への調査,送り出し地域であるタイ東北部における送り出し世帯への調査をもとに国際結婚移動の意義と課題を検討する。

著者

朝西 知徳

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.56, 2005

著者

星野 志保 鈴木 有 後藤 正美

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. C-1, 構造III, 木質構造, 鉄骨構造, 鉄骨鉄筋コンクリート構造 (ISSN:1341447X)

巻号頁・発行日

no.1997, pp.183-184, 1997-07-30

著者

朴木 貞子

出版者

特定非営利活動法人 日本医学図書館協会

雑誌

医学図書館 (ISSN:04452429)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.91-95, 1976

著者

吉野 陽子 神山 麻子 佐藤 宣雄 鈴木 正成

出版者

特定非営利活動法人 日本咀嚼学会

雑誌

日本咀嚼学会雑誌 (ISSN:09178090)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.77-83, 2003

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幼児から高齢者までの幅広い年齢層を対象として咀嚼力を調べ, これらが環境要因である体格や運動習慣, および遺伝的要因と関連があるかどうかを検討することを目的とした. 調査対象者は女性1, 337名, 男性767名の計2, 104名であり, 年齢は3~97歳であった. 咀嚼力は, チューインガム法による糖溶出量を指標とした. 質問形式によって身長と体重, 運動習慣の有無, および家族構成を調べた.<BR>咀嚼力が体格指数であるBodyMassIndex (BMI) と関連があるかどうかを調べた結果, 各年代別では有意差の認められた年代はあったが, 一様の傾向はみられなかった. したがって, 肥満と咀嚼力の間には有意な相関はないと考えられた.<BR>運動習慣との関係を調べたところ, 男性では19~29歳を除いた年代において, 運動習慣のある人はない人に比べて咀嚼力が高かった. 女性では, すべての年代において運動習慣のある人のほうが咀嚼力は高かった.<BR>咀嚼力と遺伝的要因との関係を調べるために, 同一家族内で咀嚼力がどの程度関係しているかを検討した. その結果, 夫婦間ではあまり関係がみられなかった. したがって, 環境要因単独では咀嚼力に影響を与えないことが示唆された. また, 親子間 (父子, 母子) および子ども間 (姉妹, 兄弟) で関連性がみられた. したがって, 遺伝的要因単独, あるいは環境要因と遺伝的要因の双方が咀嚼力と関与するのではないかと考えられた. また, 父と子の間では息子のほうが, また母と子の間では娘のほうが咀嚼力の程度は一致する割合が高いことが示唆された.

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)

巻号頁・発行日

vol.30, no.10, 1980