出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1347, pp.152-157, 2006-06-26

ワールドカップ(W杯)ドイツ大会の開幕試合、ドイツ対コスタリカ戦が行われたミュンヘン。ドイツが4対2で快勝し歓喜の渦に包まれた夜から一夜明けた6月10日朝。その男はミュンヘン市内の最高級ホテル「バイエリッシャーホフ」に仮設された執務室で、W杯の熱気を伝える新聞に目を通し、ドイツ大会の成功を確信していた。
著者
上田 江里子 久保 孝富 村重 哲史 永澤 美保 池田 和司 瀧本-猪瀬 彩加
出版者
THE JAPANESE SOCIETY FOR ANIMAL PSYCHOLOGY
雑誌
動物心理学研究 (ISSN:09168419)
巻号頁・発行日
pp.70.2.1, (Released:2020-12-10)
参考文献数
57

Behavioral synchronization is shown not only between intra-species but also between inter-species. Previous studies reported that behavioral synchronization occurs between dogs and their owners by affiliative bonds and dogs' social skills for communicating with humans acquired by domestication. Horses also have such bonds and skills like dogs, however, there have been few empirical studies of behavioral synchronization between horses and humans. Therefore, we investigated whether the gait synchronization occurs between the horse and his/her familiar human participant while they were walking together by using angular statistics and how horses and umans interacted by analyzing entrainment. Only when human gait rhythm was controlled to be constant, gait synchronization between horse and human participants was found, though entrainment occurred only in humans. When horses and humans were walking in a more natural and uncontrolled situation, entrainment occurred in both horses and humans, though their walk adjustment did not reach synchronization. These results suggest that gait synchronization occurs between horses and humans and walk adjustment from humans is involved in such synchronization.
著者
木村 和樹 久保 晃 石坂 正大 伊藤 晃洋 塩見 誠
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.615-618, 2015 (Released:2015-09-03)
参考文献数
23
被引用文献数
1 1

〔目的〕Semmes-Weinstein-Monofilament(以下SWM)を使用して定量的に足底触圧覚を測定し,加齢変化を足底部位別に検討した.〔対象〕日常生活動作の遂行に支障のない男性62名,女性174名,合計236名(472肢)とした.年代を20-29歳群,55-74歳群,75-94歳群の3群に設定した.〔方法〕SWMを使用し両足底の母趾,母趾球,小趾球,踵の計8ヵ所を評価し,加齢と部位の影響を検討した.〔結果〕55歳までに足底触圧覚閾値は上昇し,部位別では踵が他の部位より触圧覚閾値が有意に高かった.〔結語〕加齢によって足底触圧覚閾値は上昇し,踵部がより高くなる事が示唆された.
著者
光延 忠彦
出版者
千葉大学大学院人文社会科学研究科
雑誌
千葉大学人文社会科学研究 (ISSN:18834744)
巻号頁・発行日
no.24, pp.32-45, 2012-03

2010 年度は地方政治において興味深い政治現象が生じた年であった。3月には橋下大阪府知事の主導するローカル政党「大阪維新の会」の設立が、4月には河村名古屋市長を代表とする「減税日本」の結党が、そして年明けの2011 年1月には、鹿児島県竹原阿久根市長への解職請求による失職といった事態が生起されたからである。一見、これらの現象は無関係に見えるが、しかし、「首長と議会の関係」という視覚からすれば、3者には共通しているものがあるようにも見える。果たして、3者に通底するものはあるのか、否か。この疑問に、従来から取り組んできて一定の知見を得ている東京都政の80 年代から90 年代初頭にかけての事例から接近してみようというのが、本稿の目的である。
著者
吉原 崇恵 加賀 恵子 鈴木 裕乃
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.51, pp.80, 2008

目的 家庭科は体験的な学習をとおして、生活のしくみやよりよく生活するための知識や技術を習得することを目指してきたそのために実験や実習、そのほかの多様な体験的学習の方法も開発してきた。なかでも実習授業は子どもが気づき、考え、わかる、できることを育てる問題解決学習過程の中で、導入、展開あるいはまとめの段階において位置づけられ、豊かな教材と価値を生み出してきたと思われる。しかしながら、子どもたちの手が「虫歯」になっただけではない。「自分が傷ついたり」「他人を傷つけたり」する、またはその前段階の事例も多く、指導過程において危険回避の指導スキルが求められてきた。各教科書において「安全喚起マーク」のページやスペースを設けられているのも工夫の証である。ただしこの「安全喚起」の内容は、「ガスコンロのそばに燃えやすいものを置かない」「包丁は持ったまま歩き回らない」という表現になっている点が特徴的である。危険を予知し、回避する能力の育成とそのための指導の方策を追究しなければならない。そのために実習授業の観察記録をもとにKYTシートを作成し、危険箇所チェックと危険度の評価調査を行っている。昨年の報告では、大学生の教育実習経験者と未経験者で比較した。その結果、二者の間では大きな違いは見られなかった。今年度は中学生、小学生自身の危険予知の実態を把握することを目的とした。方法 調査内容は調理実習時間と被服製作時間における危険な場面をイラストによって想定したKYTシートを用いた。また危険度の評価をさせた。危険な場面の想定は次のとおりである。調理実習の場合。1.ザルから水をこぼしている。2.包丁の使い方がよくない。3.(調理台の)扉が開いている。4.まな板が机から出ている。5.火の傍に燃えるものがある。6.歩く時の包丁の持ち方が良くない。被服製作実習の場合。1.よそ見しながらアイロンを使っている。2.はさみを振り上げている。3.アイロンがコンセントにつながれたままになっている。4.ミシンの使い方。5.マチ針が出しっぱなし。6.ミシンの電源が入ったまま針を取り付けている。危険度の評価は高い順に4段階である。a.すぐにやめさせる。b.状況が変わると重大事故、状況を見て注意。c.いつか事故になるかもしれないので後で注意。d.事故にはならない。調査対象は小学校が浜松市公立小学校、附属小学校各1校(計132名)。中学校は附属浜松中学校、焼津市、藤枝市公立中学校(計205名)。対照として教員免許取得希望大学生(計42名)である。調査時期は2008年2月~3月。結果と考察 危険度a評価について調理場面では火の傍に燃えるものを置かない、歩く時の包丁の持ち方が多く指摘された。小中大学生ともに同様であった。被服製作場面ではミシンやアイロンの電源が入ったままについて多く、次によそみの作業、はさみの扱いが続いた。小中大学生ともにほぼ同様であった。危険度b評価は、状況を見る項目である。これは調理、被服場面のいずれにおいても小学生が多くあげており、調理では、まな板が机からはみ出ている、ザルから水をこぼしている、を指摘していた。同じく小学生が多くあげたb評価の被服場面ではよそ見しながらのアイロン使い、マチ針を出しっぱなしであった。大学生は他に比べてa評価項目が多く、小学生は他に比べてb評価項目が多くなっていた。大学生が指導的立場で考え指示が多くなるのではないかと思われた。子どものわかり方を把握すれば変化するかもしれないと考えさせた。小学生のb評価は自分の不安さが表れていると考えられる。同じ視点で見ると中学生が他に比べてaもbも少なくcの一般的注意、注意しないという評価が多くなっていることは自信、過信を示していると思われた。
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.16, no.5, pp.152-155, 2007-06

「みなさん、アメーバ経営とは何でしょうか。その原点は顧客満足にあり、アメーバチームの全員が協力して顧客支持を獲得、その結果として利益を上げるものなのです」—。秋の結婚式シーズンを間近に控えた2006年8月、目黒雅叙園(東京・目黒)で開催した全社集会で、島崎昌彦常務は1000人を超す聴衆に切々と訴えかけた。
著者
大澤 隆文 古田 尚也 中村 太士 角谷 拓 中静 透
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.95-107, 2019 (Released:2019-07-01)
参考文献数
66

生物多様性条約では、生物多様性の保全や持続可能な利用全般について2020年までに各国が取り組むべき事項を愛知目標としている。2020年に開催される予定の同条約締約国会議(COP15)では、2020年以降の目標(ポスト愛知目標又はポスト2020目標)を決定することが見込まれ、海外では愛知目標に係る効果や課題を考察した学術研究も多く出版されている。本稿では、パリ協定等の生物多様性分野以外の諸分野から参考になる考え方・概念も引用しつつ、SMART等の、愛知目標に続く次期目標の検討にあたり考慮し得る視点やアプローチを詳細に整理した。また、自然保護区等に関する愛知目標11等を事例として、地球規模又は各国の規模で2020年以降の目標設定にあたり考慮すべき課題や概念、抜本的な目標の見直しに係る提案等の特徴や課題について、日本における状況も紹介しつつ議論した。これらを通じ、厳正的な自然保護の拡充を誘導する目標設定に加え、それ以外の地域・分野についても、自然と共生を進める諸アプローチの効果評価や目標設定を追求する余地があることを提案した。
著者
磯部 美穂
出版者
信州大学人文学部
雑誌
信州大学人文科学論集 = Shinshu studies in humanities (ISSN:24238910)
巻号頁・発行日
no.7, pp.69-82, 2019-09

Dieser Beitrag beschäftigt sich mit den semantischen Oppositionstypen Antonymie und Komplementarität, die durch die Präfigierung mit un- entstehen . Die Wortbildungsbedeutung des Präfixes un- wird in der bisherigen Forschungsliteratur (Fleischer/Barz 20124, 115; Motsch 1999, 311ff.; Noiri/Tashiro 2002, 146) trotz seiner hohen Produktivität als Affix und seiner häufigen Verwendung aus rethorischen Gründen lediglich mit der Verneinung der Bedeutung eines Basiswortes erklärt, wodurch das Präfix un- „Privativpräfix" genannt wird. Seine Ableitungen struktuieren sich jedoch morphosemantisch so unterschiedlich, dass sie genaugenommen nicht in einer semantisch oppositionellen Beziehung mit ihren Basiswörtern stehen. Die einen stehen in einer Beziehung der Antonymie mit ihren Basiswörtern (z. B. unklug und klug). Die anderen dienen als semantisch komplementäre Opposition gegen ihre Basiswörter (z. B. unfähig und fähig). Dieser präzisere, aber auch aus didaktischer Sicht zu erklärende Unterschied ist in erster Linie auf die Bedeutungen der Basiswörter zurückzuführen. Allerdings wirken auch die gebundenen Morpheme der Basiswörter wie die Suffixe -lich, -bar oder -sam mit der Bedeutung des präfigierten Wortes zusammen, denn sie behalten selbst eine andere Wortbildungsbedeutung als die des Präfixes un- bei. Die Ableitungen mit un- lassen sich dennoch mit einem verallgemeinerten Wortbildungsmodell interpretieren, das sich nur mit einer morphologisch-syntaktischen Struktur konstruiert, ohne die jeweiligen Morpheme der Basiswörter zu unterscheiden.Aus Rücksicht dieser Wortbildungslehre zieht die vorliegende Arbeit die Ableitungen mit un- möglichst systematisch sowie umfassend in Betracht. Die Stichwörter mit dem Präfix un- werden zunächst aus einem Deutsch-Japanischen Wörterbuch ausgesucht, um sie nach ihrer Wortart und ihrem gebundenen Morphem zu klassifizieren. Aufgrund dieser morphologischen Klassifizierung wird die japanische Formulierung der jeweiligen Wortbedeutung vor Augen geführt. Aus der didaktischen Sicht wird verdeutlicht, wie sich die Wortbildungsbedeutung des Präfixes un- im Japanischen wiederspiegeln kann.
著者
井口 淳子
出版者
日本音楽学会
雑誌
音楽学 (ISSN:00302597)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.73-85, 2017 (Released:2018-03-15)

A. ストローク(Awsay Strok)とは、1910年代から日本敗戦後にいたるまで、およそ30年にわたり上海に居住し、ヨーロッパ、ロシア、米国から演奏家、歌手、オペラ団、バレエダンサーなどを招聘し、日本公演を含む「アジアツアー」をプロデュースしたユダヤ人興行主である(1876年2月27日、ラトヴィア、ドヴィンスク Dvinsk 生、1956年7月2日、東京没)。 「A. ストローク」の名は、演奏家の評伝や東アジアの洋楽受容に関する文献のなかに「impresario、インプレサリオ、興行主、ディレクター、マネージャー」として数多く見出せるものの、彼自身の経歴や活動についての本格的な研究はいまだなされていない。 日本国内では、彼が企画した興行があたかも「日本のみを目的地」としていたかのように記述されがちであった。つまり、日本においては、ストロークは「世界的に著名な演奏家を、日本にはじめて招来した興行主」、との認識がなされてきた。しかし、彼が手がけた興行は、日本を目的地とするものではなく、広くアジアの諸都市、日本、中国、東南アジアの植民地都市を巡業(ツアー)する興行であった。そして日本と上海は一組のセットになってツアーに組み込まれていた。 筆者は、上海で発行された英字新聞や仏語新聞にストロークの名前が公演広告や記事に数多く掲載されていることに着眼し、英字新聞データベース及び、それを補完する仏語新聞 Le Journal de Shanghai により、彼がプロデュースした上海公演を抽出し、その全体像を明らかにすることを試みた。 その結果、ストロークは東京、大阪、上海で、ほぼ同時に同一のアーティストが公演を行う、国境をこえた演奏家、舞踊家のアジアツアーを1918年から1940年までの23年間にわたり、50回以上実施していたことが明らかになった。
著者
杜 偉彬 前川 祐理子 夏井 謙介
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.154, no.1, pp.6-11, 2019 (Released:2019-07-12)
参考文献数
21
被引用文献数
2

アレルゲン免疫療法(allergen immunotherapy:AIT)は,原因アレルゲンを有効成分として投与することにより,アレルギーの根治が期待できる唯一の治療法とされている.日本では,1960年代より花粉やダニに起因するアレルギー性鼻炎に対する皮下免疫療法(subcutaneous immunotherapy:SCIT)が導入され,その臨床効果も認知されている.しかし,SCITでは,アナフィラキシーなどの全身性反応のリスクが課題であり,それを解決するために舌下免疫療法(sublingual immunotherapy:SLIT)が確立された.日本では,スギ花粉症の成人及び12歳以上の小児において,初めてのSLIT製剤としてスギ花粉舌下液が2014年に承認された.その後,当社は至適用量の設定や服薬の利便性の向上を実現させるために,SLIT錠の開発に着手した.ダニアレルギー性鼻炎の成人及び12歳以上の小児においては,ダニ舌下錠が2015年に承認されたのち,2018年に12歳未満の小児においても追加適応の承認を取得した.一方,スギ花粉症に対しては,スギ花粉舌下錠が2018年に年齢制限がなく承認された.本稿では,SLITの液剤及び錠剤の開発経緯とともに,SLIT錠の製剤技術,舌下投与後のアレルゲンの体内分布についても述べる.
著者
Sebastian Oscar Danielache Chisato Yoshikawa Mizuo Kajino Satoshi Itou Wataru Kakeya Naohiro Yoshida Yasuhito Igarashi
出版者
GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN
雑誌
GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.103-118, 2019 (Released:2019-04-05)
参考文献数
24
被引用文献数
1

We present a numerical study conducted using a regional Lagrangian model to account for the transport, deposition and radioactive decay of 35S in sulfur dioxide and sulfate aerosols emitted into the atmosphere during the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant incident. The model is a Eulerian-Lagrangian hybrid system that accounts for chemical conversion of SO2 into SO42− in a Eulerian manner. The simulations were compared to field measurements of atmospheric 35S in sulfate collected at Kawamata, Tsukuba, Kashiwa, Fuchu and Yokohama, Japan. The 35S emission scenario that best replicated the field measurements followed the same temporal variation pattern as the 134/137Cs emissions. These results suggest that 35S and 134/137Cs follow a similar release pattern. Among the considered emission scenarios, a maximum flux of emitted chemical compounds was assumed to be either 100% 35SO42− or 100% 35SO2, with values of 4.0 × 1019 molecules/hour and 4.0 × 1020 molecules/hour, respectively on March 14th. These emission scenarios reflect the findings reported in the literature, where traces of 35SO2 were measured along with 35SO42−, so the actual emission is expected to be a combination of both chemical forms. The Kawamata measurements (Figs. 5 and 6) presented a large concentration in the July–August period, several months after emissions decreased by more than an order of magnitude. To explain this anomaly, re-suspension ratios were calculated for the Kawamata site, which ranged between 0.1 and 1.5% and partially, but not fully, explain the large measured concentrations. Furthermore, they show large discrepancies with 134/137Cs re-suspension values for measurements at the town of Namie. This situation indicates a lack of understanding of the transformations of 35S that occurs after deposition and the mechanisms involved in the 35S re-suspension process.
著者
山崎 幹根 Mikine Yamazaki
出版者
同志社大学政策学会
雑誌
同志社政策科学研究 = Doshisha University policy & management review (ISSN:18808336)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.173-184, 2021-02-15

本稿は、公共政策の同化/分化が生じる要因を考察する中で、政府間関係がどのように作用しているのか否かを明らかにすることを目的としている。日英比較の観点から受動喫煙防止政策を対象とした研究から、政策課題設定に関して、サブ・ナショナルな政府という位置を活かし、政策課題を論じる場を移動させ、受動喫煙防止を公衆衛生として問題のフレーミングを見直し、政策転換を図った過程が共通して明らかにされた。一方、政策環境、政策の窓の観点から見れば、制度、ネットワーク形成、問題、政策、政治の3つの流れの有り様の違いが、異なる政策内容を導き出している。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ベンチャ- (ISSN:02896516)
巻号頁・発行日
no.292, pp.44-47, 2009-01

30代半ばのころ、「夜型の生活を改めよう」と決意しました。それ以前は毎晩のように飲み歩き、寝るのは夜中の1〜2時、朝は8時ごろに起きて9時ごろ出社していました。 改心したのは、売り上げが伸び悩んだからです。当時、売上高は十数億円。貸衣装業から総合ブライダル産業に脱皮して、売上高50億円を突破するのが目標でしたが、具体策が出せない。
著者
鹿野 雄一 山下 奉海 田中 亘 小山 彰彦 菅野 一輝
出版者
一般社団法人 日本魚類学会
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.43-53, 2017-04-25 (Released:2018-06-01)
参考文献数
41
被引用文献数
1

The current distribution of the Japanese eel Anguilla japonica and giant mottled eel A. marmorata were surveyed in 1120 inland water bodies on mainland Kyushu and the Nansei Islands, southern Japan. Anguilla japonica occurred at 8 and 2 sites on Kyushu and the Nansei Islands, respectively, the low catch rate apparently reflecting its cryptic life style. The likelihood of occurrence of A. japonica in stream habitats on the Nansei Islands was significantly lower than on mainland Kyushu. Anguilla marmorata occurred at 46 sites (mostly streams) on the Nansei Islands. Accordingly, low stream occurrence of A. japonica on the Nansei Islands may have resulted from interspecific competition. An informal verbal survey of 359 local respondents indicated that A. japonica had formerly been plentiful in Nansei Islands paddy fields, although a similar survey on mainland Kyushu found the habitat of A. japonica to be streams, rivers and/or estuaries. Local names of A. japonica on the Nansei Islands, including “paddy-dwelling eel” and “mud-dwelling eel”, also indicated adaptation of A. japonica to a paddy environment, the use of “stream-dwelling eel” for A. marmorata further suggesting habitat segregation of the two species. The paddy environment appears to be the primary habitat of A. japonica on the Nansei Islands. However, such paddy fields have decreased significantly in extent due to a recent crop change to millet. Restoration of the paddy environment is essential for future A. japonica conservation on the Nansei Islands.
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.13, no.4, pp.66-73, 2004-05

収益を上げるための経営管理手法は、昔とは大きく様変わりした。右肩上がりで市場が成長していた時代であれば、売り上げの増加に応じて人を増やし、設備投資を増やしていけばよかった。しかし、かつてのような成長が望めなくなった今、「選択と集中」といったより高度な管理や判断が求められる。