著者

荒戸 裕之 阿加井 宏 内山 諭 工藤 哲朗 関口 嘉一

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.102, no.11, pp.972-982, 1996-11-15

参考文献数

24

被引用文献数

1 3

著者

小池 豊一

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2019, no.47, pp.1-4, 2019 (Released:2019-06-23)

著者

青柳 いづみこ

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

表現における越境と混淆 (ISSN:13466585)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-16, 2005-09-01

著者

藤田 昌子 松岡 依里子 若月 温美 中山 節子 中野 葉子 冨田 道子 坪内 恭子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.63, pp.4, 2011

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【目的】構造改革による貧困と格差の拡大、2008年の金融破綻による経済危機は、高校生の修学・進学・就職にも深刻な影響を与えている。近年、若年者の労働や生活の実態は徐々に明らかにされているが、高校生に焦点をあてた調査は少なく、彼らの自立支援のための基礎資料は十分でない。本研究では、労働(アルバイト)、生活時間、生活不安に着目し、高校生の生活と労働の実態を明らかにすることを目的とする。<BR>【方法】山形・東京・千葉・神奈川・兵庫の公立・私立高等学校5校1~3年生622名を対象に、生活と労働に関する質問紙調査を実施した。調査時期は2010年7~10月である。<BR>【結果】4割の高校生がアルバイトを行い(アルバイト禁止校を除く)、その理由は「小遣い」「貯金」「家計補助」「学費」等であった。就労状況は、平日は週3~4日、4時間以上が最も多く、深夜時間帯や休日の8時間以上の就労といった労働基準法に抵触しているケースも少なくなかった。厳しい家庭の経済状況のもと、生活費や学費を稼ぐために長時間働かざるを得ない実態や高校生の雇用環境が明らかになった。こうした実態は、睡眠時間・学校以外での勉強時間に影響を及ぼし、「ストレス」「体調不良」「勉強時間がとれない」といった心身と学業面の問題を引き起こしていた。また、高校生は将来の生活に対して、進学や就職、就職後の経済生活、結婚や子育て、介護に至るまで不安を感じていた。このように貧困・格差は、学費や家計費を補うためにアルバイトを余儀なくされている高校生を生み出し、ワーク・ライフ・バランスに問題を生じさせるだけでなく、彼らの進学・就職、その後の将来に対する不安も助長していた。

著者

加藤 晶子 荻津 達

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

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<br><br>長周期地震動(周期1秒以上)の地域的な差異 については、地下の地質構造に起因していると考えられている。千葉県では地震動の速度応答(建造物のゆれの大きさに対応する)の分布が、房総半島中央部で周期10〜12秒で周辺の地域より高い値を示すことがわかっており、地下構造探査で先新第三系上面深度が最も深い5000m以上と見積もられている地域とほぼ重なっている。本研究では、この先新第三系上面が深い地域において、地震の観測波形から、先新第三系の上面深度とゆれが大きくなりやすい周期の関係を明らかにするとともに、表層が沖積層や埋立層の場合に増幅・周期ののびの影響が生じるため、表層地質の異なる観測点の比較を行った。対象地域は房総半島中西部をとし、市原市ちはら台、同市有秋台(各々の先新第三系上面深度はおよそ3500m、5000m、表層地質は更新統下総層群、標高約40m)に速度計(測定範囲0.01~100秒)を、木更津市鎌足(先新第三系上面深度4500m、下総層群)に加速度計(測定範囲0.03~10秒)を設置している。また、沖積層上の地点として市原市牛久(先新第三系上面深度およそ4500m)、市原市沿岸部3カ所(先新第三系上面深度およそ3500m)の加速度計で観測した。対象とした地震は、最近2年間に観測されたものから、①大規模(マグニチュード5.5以上)-震央が遠いもの、②大規模-やや近いもの、③小規模-近いものを選定し、各観測点での波形データから速度応答スペクトルの解析を行った。①の大規模-遠い地震の場合、ゆれが大きくなる周期は、ちはら台2~2.5秒および9~10秒、有秋台2~3.5秒および9~10秒、鎌足2秒付近となっており、基盤深度の差が影響していると考えられる。加速度計では10秒程度の長周期地震動を観測できず、速度応答に反映されない。また、震央が遠い地震では、距離減衰が大きいく、地震動がより長周期側に出る沖積層上の観測点では記録が得られなかった。さらに、震源が浅く、ごく遠い海外の大規模地震では、減衰されにくい表面波のみが12秒前後の長周期地震動として観測された。②のやや近い大規模地震の場合には、ちはら台・有秋台ともに0.5秒前後で速度応答が大きくなっている。③近い小規模地震)の場合には、ちはら台で0.1~0.3秒、有秋台で0.3秒、鎌足で0.2~0.3秒、牛久で0.3~0.4秒、市原市沿岸部0.15~0.2秒にピークがあり、基盤深度の影響がみられる。これらのなかで比較的規模の大きい地震(マグニチュード5.2)では、0.5秒前後にピークがあるが、地震のエネルギー規模が大きくなるほど長周期の波が観測されるためと考えられる。これまでの結果では、表層地質の違いによる周期への影響は先新第三系の深度によるものより小さい。しかし、沖積層上の観測点では加速度計の記録であるため、周期2秒以上の速度応答が充分得られておらず、その周期域における解析はさらに必要と考えている。

著者

力石 サダ 志賀 康造 金子 精一

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.377-382, 1996-12-01 (Released:2010-11-26)

参考文献数

15

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自然農法と慣行農法によって栽培した米の品質について, 官能検査と機器分析によって検討し, 次の結果を得た。1) 官能検査結果は, 自然農法米は香りを除き, 外観, 味, 粘りの評点が慣行農法米を上回り, おいしい米と立証できた。2) 機器分析結果では, 自然農法米はアミロース, たんぱく質の値が小さく, このことは粘りのある食味のよい米であることを示していた。

著者

香取 幸夫 川瀬 哲明 小林 俊光

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.67-74, 2005 (Released:2012-09-24)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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This paper reviews the diagnosis and treatment of foreign bodies in the tracheobronchial tree of children. From 1986 to 2005, sixty-four cases were treated in the Tohoku University Hospital. According to previous reports, children under the age of three years were the most common sufferers. The most freguently found foreign bodies were peanuts, but non-organic materials were also the cause in a few cases. For the diagnosis and examination of the sites of foreign bodies, the history of aspiration and coughing attacks, weakness of respiratory sounds, chest roentgenogram f indings, and also CT scans were found to be valuable. In all cases, i t was possible to remove the foreign bodies by ventilation bronchoscopy.

著者

寺本 亮太 中村 真之 松尾 翔太 孫 学強 高木 良太

出版者

熊本大学

雑誌

熊本大学政策研究 (ISSN:2185985X)

巻号頁・発行日

no.3, pp.93-104, 2011

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現在日本では中心部から離れた郊外に存在するオールドニュータウンが問題となっている。自動車での移動に依存していた世代の高齢化により移動手段が確保できず公共交通機関も少ないため不便地域となりつつある。この現状を改善するため交通面から三つの提案を行う。一つ目の提案は電動アシスト付自転車の共同利用である。団地内の数ヶ所に高齢者でも乗ることのできる電動アシスト付自転車を配置し、住民の方々に共同で利用してもらう。二つ目の提案はバスロータリーの設置である。これはバスの本数が少ない地域に路線バスを引き込みバスの便数を増やす方法である。三つ目の提案は電動カートの導入である。比較的低コストで走らせることのできる電動カートを導入することにより、不便地域から駅やバス停までを繋ぐことが出来る。本稿では三つ目の電動カートの導入を中心に提案を行う。The old new town which exists in suburbs has several problems in Japan nowadays. Residents having moved by car is aged and unable to drive, so the town is now an inconvenient area because there are few public transportation. In order to improve this current situation, three transport policy proposals are presented. The first proposal is the shared use of bicycles with electric assistance. We arrange the bicycle with electric assistance by which elderly people can ride, and get residents to use together. The second proposal is installation of a bus rotary. This policy improves the bus service by increase the frequency and changing routes and facilities. The third proposal is introduction of an electric cart. By introducing the electric cart which can be comparatively run at low cost, inconvenient areas can be connected to stations and bus stops. In this paper, we focuses on the third proposal: introduction of electric cart.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1797, pp.68-72, 2015-06-29

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お台場と言えば、「雑草の生えた広大な空き地」が広がる場所というイメージを抱く人も多いだろう。1995年に東京都知事選で青島幸男氏が当選。公約を守って、お台場を中心とする臨海副都心で開催される予定だった世界都市博覧会を中止すると、開発の流れはピ…

著者

許 海珠

出版者

關西大学經済學會

雑誌

関西大学経済論集 = The economic review of Kansai University (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.261-284, 2019-03

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近年、無人コンビニ・スーパー、二次元コード決済、シェア自転車など、「中国発イノベーション」が世界の関心を集めている。「中国発イノベーション」はどのようにして起こったのか、本論はアリババとテンセントの事例を通して、中国のIT企業が躍進する背景と要因、IT企業の成長と「中国発イノベーション」との関係性について考察した。

著者

北澤,毅

出版者

不明

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.65, 2013-09-13

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.211-215, 2015 (Released:2015-01-25)

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1372, pp.148-151, 0007-12-25

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北に三越、南にジャスコ。間をつなぐ長さ250m、3階建ての回廊の左右には180の専門店がズラリと並ぶ…。 東京の西郊外、武蔵村山市に2006年11月18日、オープンした大型ショッピングセンター「ダイヤモンドシティ・ミュー」は、敷地面積13万7000m2に、延べ床面積15万m2。駐車場が4000台、駐輪場は2000台を収容、というから米国のショッピングセンターのような巨大さだ。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1312, pp.42-45, 2005-10-17

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しかし、政府の統制や暴走する市場主義は一体化を強めた世界経済の不安定要素も増やす。 お盆の帰省で一時帰国していたある日本人駐在員は、1週間前には想像もしなかった災難に舌を巻いた。「久しぶりに社用車に乗ったら、運転手が『ガソリンがない』としきりにぼやく。車は満タンなのに変だなと思ったら、ガソリンスタンドの話だった」。

著者

畑中 マリ

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.259-263, 2018

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<p> 発達性読み書き障害 (developmental dyslexia ; DD) はデコーディングの障害が原因であることが知られており, 音韻認識障害など原因病態の解明が進んでいる. 漢字書字障害はDDに伴って生ずるものだけではなく, 読みに障害がなくともみられるため, DDの病態とは異なる病態の可能性がある. 日本の読み書き教育の中で漢字書字不全は顕在化しやすい問題であるにも関わらず, その病態は十分に明らかにされていない. 本稿では, 正確な漢字書字と漢字筆順の習得との関係を評価した研究結果を報告する. 日本語における読み書きの障害は, 文字種により病態が異なる可能性があり, その違いを意識し研究を進めていく必要があるのではないだろうか.</p>

著者

大島 田人 八角 真

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.191, pp.p93-219, 1986

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この"土山と森鷗外"の稿を執筆中の昭和六十年九月現在、「ある小倉日記伝」「鷗外の婢」の作者松本清張氏は、「文芸春秋」誌上に五月から〈二医官伝〉の題で、旧作と同じ小説の形式をもって鷗外論を連載中である。冒頭書出しの部分は土山行の条りで、筆者がこれから綴ろうとしている通り、松本氏も鷗外の土山常明寺墓参について鷗外日記を紹介しながら、その現状を描出している。もっとも新しい土山常明寺検分の記であろう。明治三三年三月一日、小倉第十二師団軍医部長であった森鷗外は、定例の軍医部長会議に出席のため、小倉を発して、三二年六月の着任以来、初めて上京の途についた。三月一日。雨。倉知薬剤官と偕に小倉を発す。午前七時五十五分汽車に上りて、門市(司)に至る。

著者

鈴木 正彦

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.101-106, 1997 (Released:2007-03-29)

参考文献数

9

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薬物療法下の患者に理学療法を行うことも多いが,両療法は独立して作用するのではなく相互に影響しあう。本講座の2回目として,心臓血管系作用薬を取り上げた。運動療法によって心臓血管系の生理機能は変化するが,心臓血管系に作用する多くの薬物があり,狭心症,高血圧症,不整脈,心不全などの疾患の治療に使用されている。これら薬物の適用下では運動療法による心臓血管系機能の変化が種々の影響を受ける。今回は,特にβ遮断薬,亜硝酸化合物,カルシウム拮抗薬,アンジオテンシン変換酵素阻害薬,α1遮断薬,α2作用薬および強心配糖体の薬理作用とそれらの運動療法に対する影響を概説した。

著者

松本 眞一 Shinichi Matsumoto 桃山学院大学社会学部

出版者

桃山学院大学総合研究所

雑誌

桃山学院大学社会学論集 (ISSN:02876647)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.51-74, 2006-02

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This study aims to research on child welfare in Canada in two aspects: 1)child welfare in general including the administrative system, as well as child welfare programs and services: 2)the definition of abuse, and the current situation of child abuse and protection in Canada. The study finds that child welfare in Canadian history has been slowly but ceaselessly improved to some extent. The department of social services, or its equivalent, in each province/territory is responsible for the design and delivery of child welfare services under the administrative system of decentralizing the services to communities. The departments are situated within the provincial ministry that deals with social services or health, or in some jurisdictions, children and families. The decentralization of child welfare services has led some jurisdictions to establish community based, non-profit agencies as the primary delivery mode for child welfare and adoption services. These agencies operate under boards of directors according to the administrative statutes and regulations in provincial legislation that pertain to child welfare, public administration or adoption. In each jurisdiction, a wide variety of child and family programs and services are provided. Child welfare programs and services in Canada are divided roughly into four fields: 1)Programs related to family formation, 2)Alternative child care programs, 3)Youth programs, and 4)Family support and child protection programs. Furthermore, 1)Programs related to family formation include (1) adoption services and (2) family mediation services. 2)Alternative child care programs contain (1) home child care, (2) centre-based child care, (3) care by a non-relative in the child's home, and (4) non-market care. 3)Youth programs consist of (1) national stay-in-school initiative, (2) national youth in care network, (3) big brothers/big sisters, and (4) programs for young offenders. And finally, 4)Family support and child protection programs imply (1) strengthening families program, (2) parental support program,(3) parenting skills program, (4) prevention programs, (5) assessment, (6) counseling, (7) day programs, (8) voluntary services, (9) foster care, and so on.

著者

AASS N

雑誌

Eur J Cancer

巻号頁・発行日

vol.33, pp.1597-1604, 1997

被引用文献数

6 122

著者

佐藤 智美 山村 滋

出版者

大学入試センター

雑誌

研究紀要 = Research bulletin (ISSN:02871033)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.1-27, 2017-03

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Children growing up in poverty have become a social issue worldwide and need to be helped on many levels. Research results have shown that children from disadvantaged background are at risk of ending up poor compared with children from affl uent background. A society would suffer a huge loss without any improvement in child poverty. Pathways to Education Program was developed to support disadvantaged students in Regent Park in Ontario, Canada in 2001. The program was created by the effort of Regent Park Community Health Centre to combat the low educational attainment of the youth in the community at the time. It is intended to help students from low-income families complete secondary education and go on to postsecondary education through four types of support: academic, social, financial and advocacy supports. The program largely depends on the commitments of many volunteers in the community as well as dedicated staff, who work closely with local schools and school district boards. The effectiveness of the program was revealed in a short period of time, and the program generated a wide public attention. The dropout rates in the community declined greatly and the proportion of students who moved on to post-secondary institutions increased significantly. The program has started expanding to other low-income communities across Canada. As of 2016, this integrated community-based program is delivered in 18 sites. Lately, due to the increase in reports and research on impoverished children, the Japanese society has begun to recognize reality of children living in poverty. The findings show that not only supporting disadvantaged students to enter a high school, but also preventing them from dropping out is important to eliminate individual and societal costs in the future. It has also been found that student's positive relationships with dedicated adults are effective for students to build self-esteem and confi dence, and then contribute to make their positive attitude towards school. Pathways Program and its effectiveness suggest us that community based efforts like Pathways Program with multi-faced supports help disadvantaged students expand their opportunities to pursue a brighter future.