著者

平井 松午 古田 昇

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2010年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.103, 2010 (Released:2010-06-10)

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1.はじめに 四国・吉野川では,河口から約40kmに位置する岩津下流の堤防整備率は98%に達しているが,岩津~池田間の中流域における整備率は約63%である。そのため,今でも約18kmが無堤区間であり,水害防備林としての竹林景観が卓越している。本報告では,すでに堤防整備がなされた美馬市穴吹町舞中島地区を事例に,築堤以前と以後とにおける竹林景観の変化を報告するとともに,今後計画されている築堤区間における竹林景観保全のあり方について検討するものである。 2.築堤以前の洪水被害 舞中島地区は,吉野川第一期改修工事(1911~27年)によって全戸立ち退きとなった善入寺島に次ぐ大規模な川中島で,1961年当時の竹林を含む地区面積は約175haであった。吉野川の洪水を受けやすいことから,竹林・樹木で地区全体を囲繞し,吉野川本流の上流側には掻き寄せ堤を設けて,外水氾濫に備えてきた(図1)。 低平な舞中島の標高は約39~45mで上流(西)側に高く,上流側から4列ほどの微高地が下流側に向けて樹枝状に延び,高石垣を持つ古い家屋はこうした微高地上に分布する(図2)。洪水時には,吉野川本流や派流の明連川から外水が掻き寄せ堤を越流するとともに,下流側の明連川河口側からも洪水流が逆流し,標高の低い地区内の北東部が湛水地帯となった。 洪水時には大きな被害を受ける舞中島ではあったが,周囲の竹林・樹木が緩衝帯となって,島内に激流が押し寄せることはなかった。また,家屋には高石垣を施し,家屋の上流側にはクヌギ・ケヤキなどの樹木を植えて流下物(巨礫・樹木・木材など)から家屋を守るとともに,下流側にも樹木列を配して家財が流されるのを防いできた。 3.築堤後の景観変化 舞中島の築堤工事が開始されたのは1968(昭和43)年度で,1977年度には完成し,以後,同地区では内水被害はみられるものの(図2),従来のような外水氾濫の被害を受けることはなくなった。 築堤時には,一部の家屋・農地が河川敷となったものの,堤防が竹林南側に敷設されたことから,吉野川沿いの竹林景観の多くは維持されることになった(ただし,一部は牧草地やグランドに転用されている)。これは,河川敷となった竹林部分が国有地となったためでもある。しかしながら,1)築堤により洪水被害を受けなくなったことから,民有地であった明連川沿いの竹林は別用途に転用され,一部を残して著しく減少した(図3)。また,2)外水被害がなくなったことから,舞中島では住宅建設が進んだが,一部の新住民は標高の低い湛水地帯に住宅を建設したため,かえって内水被害を受けることになった。 付記 本報告は,平成21年度河川環境管理財団河川整備基金助成事業「吉野川流域の竹林景観の形成と保全に関するGIS分析」(研究代表者:平井)の成果の一部である。また,使用した航空写真や標高データについては,国土交通省徳島河川国道事務所から提供いただいた。

出版者

学習研究社

著者

金 明秀

出版者

大阪大学人間科学部社会学・人間学・人類学研究室

雑誌

年報人間科学 (ISSN:02865149)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.39-56, 1995

著者

岡田 要

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.30, no.352, 1918-02-22

著者

今橋 鐵三

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山醫學會雜誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.40, no.12, pp.2451-2464, 1928

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Es wurde der Einfluss verschiedener Mittel auf die zum Tode führende Tetrodotoxinvergiftung bei der Maus untersucht, indem man dem Tiere diese Mittel mit der letalen Dosis von Tetrodotoxin gleichzeitig subkutan einführte. Die Versuche erstreckten sich einerseits auf die vorwiegend zentral erregenden, andrerseits auf die die peripheren motorischen Apparate erregenden Gifte und ferner auf die Substanzen mit keiner spezifischen Wirkung, wie Traubenzucker und Alkalien, welch letztere in vitro das betreffende Gift entgiften sollen. Die Ergebnisse sind, wie folgt, kurz zusammenzufassen. 1. Pikrotoxin, Physostigmin, Guanidin und Adrenalin beeinflussen nicht nur den Tetrodotoxintod antagonistisch, sondern verstärken auch die Toxizität. 2. Kaffein, Hexeton und Coramin wirken der Vergiftung entgegen, indem sie die Lebensdauer der Tiere mässig zu verlängern vermögen. Cardiazol und Traubenzucker sind auch wirksam, scheinen aber diesen genannten etwas nachzustehen. 3. Lobelin und Natriumkarbonat zeigen einen viel günstigeren Erfolg, denn sie verlängern nicht nur die Lebensdauer, sondern vermindern auch die Mortalität der vergifteten Tiere. Besonders ist Natriumkarbonat am stärksten wirksam. Daraus geht hervor, dass bei der tödlichen Vergiftung durch Fugugift die atmungserregenden Mitiel mit mehr Erfolg lebensrettend sind, als die Mittel, welche auf die peripheren motorischen Apparate erregend wirken, und dass Alkalien, die das Gift chemisch zerstören können, den besten Erfolg haben.

著者

岩井 俊二 中森 明夫

出版者

キネマ旬報社

雑誌

キネマ旬報 (ISSN:13425412)

巻号頁・発行日

no.1713, pp.24-33, 2016-04

著者

宮下 豊

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.1_171-1_193, 2010 (Released:2016-02-24)

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This paper proves that the kernel of Morgenthau's Scientific Man vs. Power Politics is not in defense of the pursuit for power but critique of modernity. In modernity, he thinks, normative ethics disappears under the reign of rationalism which substitutes “laws of causality” for “laws of morality” and as a consequence “the scientific approach” governs both politic sand ethics. Then it becomes clear that to focus only on his critique of liberalism in disregard of his critique of Marxism and Nazism is to misunderstand this normative concern. Lastly, it is argued that Morgenthau has gloomy prospect of man in modernity as “Scientific Man”, which is thought to be similar to Friedrich Nietzsche's “die letzten Menschen” and Max Weber's “Fachmenschen ohne Geist, Genußmenschen ohne Herz”, in that, according to Morgenthau, modern man cannot fail to aggravate the struggle for power by embracing the political religions which promise salvation from suffering of this world.

著者

木下 一雄 伊東 知佳 中島 卓三 吉田 啓晃 金子 友里 樋口 謙次 中山 恭秀 大谷 卓也 安保 雅博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb1369, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 我々はこれまで後方進入法による人工股関節全置換術(THA)後の長座位および端座位における靴下着脱動作に関する研究を行ってきた。その先行研究においては靴下着脱能力と関係のある股関節屈曲、外転、外旋可動域、踵引き寄せ距離や体幹の前屈可動性の検討を重ねてきた。しかし、靴下着脱動作は四肢、体幹の複合的な関節運動であるため、少なからず罹患側の状態や術歴、加齢による関節可動域の低下などの影響を受けると考えられる。そこで本研究では、退院時の靴下着脱動作に関与する体幹および股関節可動域以外の因子を検討し、術後指導の一助とすることを目的とした。【方法】 対象は2010年の4月から2011年8月に本学附属病院にてTHAを施行した228例234股(男性54例、女性174例 平均年齢64.2±10.9歳)である。疾患の内訳は変形性股関節症192例、大腿骨頭壊死36例である。調査項目は年齢、身長、体重、罹患側(片側か両側)、術歴(初回THAか再置換)、術前の靴下着脱の可否、足関節背屈制限の有無、膝関節屈曲制限の有無をカルテより後方視的に収集した。術前の靴下着脱の可否の条件は長座位または端座位にて背もたれを使用せずに着脱可能な場合を可能とし、不可能をそれ以外の者とした。足関節背屈、膝関節屈曲可動域は標準可動域未満を制限ありとした。統計学的処理はロジスティック回帰分析を用いて目的変数を退院時における長座位または端座位での靴下着脱の可否とし、説明変数を年齢、BMI、罹患側(片側か両側)、術歴(初回THAか再置換)、術前の靴下着脱の可否とした。有意水準はいずれも危険率5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究においてはヘルシンキ宣言に基づき、患者への説明と同意を得た上で測定を行った。測定データをカルテより後方視的に収集し、個人名が特定できないようにデータ処理した。【結果】 まず、長座位では、退院時の靴下着脱可能群は130例、不可能群は114例であった。可能群の平均年齢は62.8±10.6歳、不可能群は65.7±10.9歳であり、可能群の平均BMIは23.4±4.0、不可能群は24.1±3.8であった。可能群の罹患側は、片側70例、両側60例、不可能群は片側例、両側例は各57例であり、術歴は可能群の初回THAは102例、再置換は28例、不可能群の初回THAは101例、再置換は13例であった。術前の靴下着脱の可否は、可能群のうち術前着脱可能な者は74例、術前着脱不可能が56例であり、不可能群のうち術前着脱可能な者は24例、不可能な者は90例であった。また、可能群の足関節背屈制限は4例、不可能群は3例であり、可能群の膝関節屈曲制限は3例、不可能群は15例であった。一方、端座位では、退院時の靴下着脱可能群は110例、不可能群は134例であった。平均年齢は可能群62.2±10.9歳、不可能群65.8±10.7歳、可能群の平均BMIは23.2±4.1、不可能群は24.1±3.6であった。罹患側に関しては、可能群の片側59例、両側51例、不可能群は片側69例、両側65例であった。術歴に関しては可能群の初回THAは84例、再置換は26例、不可能群では初回THAは112例、再置換は22例であった。術前の靴下着脱の可否に関しては、可能群では79例が術前の着脱が可能、31例が着脱不可能であり、不可能群は術前の着脱可能な者は34例、不可能な者は100例であった。可能群の足関節背屈制限は3例、不可能群は4例であり、可能群の膝関節屈曲制限は2例、不可能群は16例であった。統計処理の結果、長座位での靴下着脱因子は術前の靴下着脱の可否が抽出され、端座位での靴下着脱因子には術前の靴下着脱の可否と年齢が抽出された。(p<0.01)。【考察】 本研究においては退院時における靴下着脱動作に関与する体幹および股関節可動域以外の因子を検討した。先行研究では本研究と同様に術前の着脱の可否が術後の可否に関与しているという報告があるが、いずれも症例数が少ない研究であった。本研究の結果より術前の着脱の可否は術後早期における着脱の可否に関与しており、術前患者指導の必要性を示唆するものである。端座位着脱における年齢の影響に関しては、加齢または長期の疾病期間に伴う関節可動域の低下、あるいは着脱時の筋力的な要因が考えられる。今後は症例数を増やして詳細な因子分析を行いながら、縦断的な検討も加えていきたい。【理学療法学研究としての意義】 THAを施行する症例は術前より手を足先に伸ばすような生活動作が制限され、術後もその制限は残存することが多い。本研究により靴下着脱動作に関与する因子を明らかにすることで術前後の患者指導の効率化や質の向上が図られると考える。

著者

大高 広和

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.123, no.10, pp.1887-1888, 2014-10-20

著者

林 和弘 太田 暉人 小川 桂一郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.91-94, 2005

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日本化学会は1989年から英文論文誌の電子化に着手し,試行錯誤の末,J-STAGEを効果的に利用した日本独自の電子ジャーナルを構築した.その結果,読者数の増大と,投稿数の増大につながり,出版期間の短縮と事業収支の改善にも成功した.この結果を踏まえて,2005年より電子ジャーナル有料制限を開始した.本稿では日本化学会電子ジャーナル事業の現状と,オープンアクセスへの対応,さらに,より良質のジャーナルを目指して行っている取り組みを紹介する.

著者

成瀬 一明 前田 由美 太細 孝

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.15, pp.27-34, 2002-02-16

被引用文献数

3

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携帯電話を利用したモバイルインターネットの爆発的な普及により全人口の40%、PCを上回る5000万人ものインターネット利用層が形成された.本研究では2001年10月インターネット上でアンケートを行い、幅広い年齢層を対象に通話/メール/Webなどの利用状況やECサービスの利用実態、新サービスの利用意向などのデータを収集し分析した。調査の結果、携帯電話によるオンライン有料情報の利用経験は3割を超えモバイルインターネットサービスとして定着していること、逆に通信販売などショッピングの利用経験はPCインターネット利用者の10分の1以下に留まっていること、などがわかった。さらに公共サービス適用への期待、支払いのトラブルや個人情報保護など、モバイルECの普及に向けて解決すべき課題を明らかにした.As a result of the explosive growth of the mobile Internet in Japan, approximately 50 million people, or 40% of the population, are considered recently accessing the Internet via their cellular phones. This rate exceeds that of those who access the Internet with their PCs. In October 2001, we conducted an online/Internet questionnaire for various age groupes to collect data concerning the cellular phone usage including the primary way of use (for calls, e-mail, or Web accesses), the use of E-Commerce services, and the needs for new services. The results of this questionnaire survey revealed that 30% of the cellular phone users had experiences in purchasing online information service have been established as mobile Internet services. On the other hand, the survey suggested that only a small number of cellular phone users used E-Commerce services such as shopping products: less than 10% of the PC users who purchased products via internet. In addition to the expectation for public services, the survey revealed that such problems as methods of payment, security of personal infomation, had to be solved for a further development of the mobile E-Commerce.

著者

長谷川 洋介

出版者

システム制御情報学会

雑誌

システム・制御・情報 = Systems, control and information : システム制御情報学会誌 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.256-261, 2015

著者

Yamamoto Satoshi Masuda Reiji Sato Yukuto Sado Tetsuya Araki Hitoshi Kondoh Michio Minamoto Toshifumi Miya Masaki

出版者

Springer Nature

雑誌

Scientific Reports

巻号頁・発行日

vol.7, 2017-01-12

被引用文献数

310

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わずか1日の調査で魚種の8割を検出 : 海水からのDNA解析法で. 京都大学プレスリリース. 2017-01-13.

著者

前山 史朗

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.58-65, 2004-02-25 (Released:2009-03-31)

参考文献数

18

被引用文献数

4 2

著者

鈴木 謙三 鎌田 憲子 田中 淳司 野村 尚三 阿隅 政彦 沓掛 康道 小須田 茂 スズキ ケンゾウ カマタ ノリコ タナカ ジュンジ ノムラ ショウゾウ アスミ マサヒコ クツカケ ヤスミチ コスガ シゲル Suzuki Kenzo Kamata Noriko Tanaka Junji Nomura Shozo Asumi Masahiko Kutsukake Yasumichi Kosuga Shigeru

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.979-985, 1989-08-25

被引用文献数

1

著者

中村 弘樹 木下 博明 広橋 一裕 久保 正二 田中 宏 塚本 忠司 藤尾 長久

出版者

日本胆道学会

雑誌

胆道 (ISSN:09140077)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.22-28, 1994-02-25 (Released:2012-11-13)

参考文献数

17

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最近3年間の肝胆道手術症例213例の肝門部胆管合流形式を検討したところ, 総肝管より肝内に向かって第1次および第2次分枝の合流形式は, 2枝合流型149例(70%), 3枝合流型30例(14%), 後枝独立合流型11例(5%) および左肝管に後枝が合流する型23例(11%)であった. 2枝合流型のうち, 右肝管に第3 次分枝の右前枝と右後枝が別個に合流する破格が2例(1%), 第4次分枝以降の肝管枝が肝門部に合流する破格が2例(1%) みられた. これらの肝管枝は, 後枝独立合流型の右後枝や左肝管に後枝が合流する型の右前枝とともに, 副肝管とされることがある. しかし, 帰納的に類推すると, 諸家が従来副肝管と呼称した胆管枝が実は, 肝管の第 2, 3, ……n次分枝 (ある肝領域の唯一の胆汁排出枝) の破格と考えられた. 「副」は付随的な意味ゆえ, 機能的に同等な肝管枝が形態上「副肝管」とされるのは不適当で, この場合「異所性肝管」と呼称すべきである.

著者

Hasegawa Kazuya Yamashita Keitaro Murai Tomohiro Nuemket Nipawan Hirata Kunio Ueno Go Ago Hideo Nakatsu Toru Kumasaka Takashi Yamamoto Masaki

出版者

International Union of Crystallography

雑誌

Journal of synchrotron radiation (ISSN:16005775)

巻号頁・発行日

vol.24, no.Pt. 1, pp.29-41, 2017-01

被引用文献数

38

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微小タンパク質結晶からの効率的な構造解析法 : 凍結した試料を回転させる「SS-ROX法」を確立、汎用化へ. 京都大学プレスリリース. 2017-01-12.

著者

饗庭 絵里子 高松 直也 沼田 晃佑 柳田 修太 鈴木 征一郎 佐藤 暢 長田 典子 高田 勝啓

出版者

日本感性工学会

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)

巻号頁・発行日

vol.15, no.7, pp.677-685, 2016 (Released:2016-12-26)

参考文献数

23

被引用文献数

3

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The purpose of this study is to identify a ‘kansei’ space for ‘kandoh’ evaluation model that considers individual characteristics. We performed two experiments that attempted to construct such kandoh models for a younger age group and a mature age group. In the first experiment, 69 suitable words for evaluating the image quality were selected from 150 Japanese words to express kandoh. In the second experiment, using the selected kandoh words, the kansei space for each age group was identified and analyzed by individual differences in scaling, multi-dimensional scaling, and cluster analysis. Based on the results, we observed differences in the interpretation of the words between age groups. Thus, the constructed kansei spaces were shown to also have differences depending on the age group.

著者

傳野 隆一 三瀬 敬治 嶋田 哲朗 三浦 良正 倉橋 由木子 瀬上 朋宏

出版者

札幌医科大学医療人育成センター

巻号頁・発行日

2011

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入学者選抜試験には、作間ミス、雪害による交通の乱れ、インフルエンザの流行など様々な不測の事態が考えられる。今回、平成21年4月にメキシコ、米国で発生した新型インフルエンザの流行が平成22年度入試に及ぼした影響について検証した。政府は、新型インフルエンザ発生を国家の危機と認識し、文科省は各国公立大学に「平成22年度入学者選抜に係る新型インフルエンザの対応方針」の通達を出した。この方針に従って本学も私費外国人留学生試験を除く全ての選抜試験(保健医療学部推薦入学試験、医学部推薦入学試験、医学部・保健医療学部前期日程試験)において本試験の他に追試験を実施した。追試験を実施するにあたり、追試験問題の作成、試験会場・人員・予算確保など様々な問題に対処しなければならなかった。しかし、幸いにも新型インフルエンザおよび類似症状による追試験実施者は一人もなく全試験日程を終えることができた。

著者

荒木 真理人 森下 総司 小松 則夫

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.57, no.12, pp.2526-2534, 2016 (Released:2017-01-13)

参考文献数

50

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本稿では,フィラデルフィア染色体陰性の骨髄増殖性腫瘍(myeloproliferative neoplasms, MPN)の発症に関与すると考えられる遺伝子変異や遺伝的背景について,最新の知見を紹介し,これらの遺伝学的要因のMPN発症における役割を概説する。これまでに,MPNに特異的なJAK2,CALR,MPL遺伝子変異については,サイトカイン受容体の恒常的な活性化を引き起こしていることが示されている。また,他の造血器腫瘍と共通して見いだされる遺伝子変異については,疾患特異的な遺伝子変異と共役することで腫瘍化の促進や,病型の決定に働いていることが明らかになってきている。一方で,これらの遺伝子変異の一部が,健常な高齢者でも見いだされることから,MPNの発症メカニズムはまだ完全に解明されていない。今後は,MPN発症に関与する遺伝的要因を含めた,より詳細な解析により,MPN発症メカニズムの全貌が解明されることを期待したい。