著者
小窪正樹
雑誌
静脈学
巻号頁・発行日
vol.14, pp.11-17, 2003
被引用文献数
8 3
著者
大村 祐司 川端 豪
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.112, no.369, pp.47-51, 2012-12-13

目的達成および雑談的な対話制御機能を併せ持っ音声対話システムを構築した.目的達成のための対話制御はスロットフィリングに基づいて行われる.一方,雑談的な対話制御は刺激一応答型の事例ベースで行われる.刺激応答に基づく対話制御部は雑談のきっかけとなる単語を監視し,発見すればその単語に応じた雑談を開始する.数回のやり取りの後,制御は目的達成型対話制御部に戻る.11名の被験者にこのシステムと対話をして貰い,アンケート結果を集計したところ,雑談機能を持つ音声対話システムのほうが「面白い」「興味深い」「人間的」などの項目でよい評価を得た.
著者
唐川 修平
出版者
広島大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、患者由来iPS細胞を用いることで、十分量の顆粒球系細胞が入手できないという従来の問題点を克服し、好中球減少に至る分子病態のの基盤を明らかにすることを目的としている。健常者コントロール、SCN(重症先天性好中球減少症)由来、CyN(周期性好中球減少症)由来のiPS細胞を樹立し、血清および支持細胞フリーでのiPS細胞から血液細胞、さらに顆粒球系細胞への分化誘導法を確立した。SCN-iPSにおいてはCD34陽性細胞のコロニー形成能や細胞増殖能が不良であり、早い分化段階からの障害が好中球減少の重症化を引き起こすことが示唆された。
著者
中村 佳敬
出版者
神戸市立工業高等専門学校
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

上向き落雷は冬季雷の特徴のひとつだが、一般的な雷放電との相違性などについて雲内電荷の観点からの議論がなされていない。冬季雲内の電荷領域、放電規模を放電路可視化装置により実証するため、夏季雷では実績のあるVHF帯干渉計とLF帯受信機を冬季雷に向けて改良した。VHF帯干渉計は記録方式を連続記録にすることで、従来機では制約のあるリコイルリーダを複数可視化し雲内電荷領域を推定した。冬季に発生する水平に広がる雷放電にはLF帯受信機が適しているが詳細な放電過程の可視化には不十分である。この一因にLF帯受信機のアンテナ周波数特性にあると考え、受信アンテナ回路の改良を実施し試験観測によりその有用性を評価した。
著者
門田 守
出版者
奈良教育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

ホイッグを中心としたイギリス政治体制とByronの関係を明らかにした。ホイッグには進歩的であるが、同時に体制擁護的側面があることを突き止め、Byronにも同様な政治的特性があることを示した。The Giaour、The Bride of Abydos、The Corsair等の初期東方物語詩群、The Islandという後期の詩、三つの政治演説等を分析して、彼のラディカリズムは必ず貴族的な保守主義によって抑制されていることを明らかにした。
著者
小林 大高 坂巻 弘之 小松 涼 飯島 伴典 飯島 康典 大津賀 博之 斉藤 克也 関 徹也 中村 英俊 山浦 知之 横林 邦明
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.134, no.7, pp.823-828, 2014 (Released:2014-07-01)
参考文献数
4
被引用文献数
2

This study aimed to determine how much time can be saved with the use of unit-of-use packaging for prescription drugs as compared with bulk packaging in community pharmacies as well as to determine the number of errors. In a simulation, mock prescriptions were dispensed either in unit-of-use packages or by transferring medication from a bulk container, and a time study was conducted to measure the time spent on dispensing and prescription auditing by pharmacists. Pharmacists' and patients' degree of satisfaction was also surveyed. The time saved with unit-of-use packaging was 66.25 s per prescription. The sole dispensing error that was found in the study occurred with bulk dispensing. Among both pharmacists and patients, many were of the opinion that dispensing with unit-of-use packaging was preferable to bulk dispensing. Unit-of-use packaging shortens the time that pharmacists spend on dispensing activities and increases the efficiency of their work. Unit-of-use packaging is also thought to reduce the number of counting errors.
著者
山崎 明男 益田 貞彦 大瀬 良雄 田原 論 中原 和樹 山下 吉重 薬丸 一洋
出版者
日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.283-288, 1999-06-20
被引用文献数
5

原発性肺癌手術例で40歳未満の若年者症例22例を経験したので臨床的検討を加えた.男性14例,女性8例で,平均年齢34.2歳,最少年齢は23歳であった.発見動機として無症状例が12例(55%),有症状例は10例(45%)であった.無症状例は全例,検診発見例であった.組織型は腺癌が12例(55%),小細胞癌4例(18%),カノレチノイド3例(14%),扁平上皮癌2例(9%),大細胞癌1例(4%)で,40歳以上の肺癌手術症例と比較すると,小細胞癌とカルチノイドの比率は有意に高かった.病理病期は,I期9例,II期4例,IIIA期7例,IIIB期1例,IV期1例であり,IIIA期までの症例が90%を占めていた.また検診発見例は,全例IIIA期までの症例であった.生存率では,非小細胞肺癌,小細胞肺癌共に,40歳以上の肺癌手術症例と比較して有意差はなかった.
著者
工藤 晴也 田中 聡子 楠八重 有紗 藤原 俊 クラウディア テデスキ チェッティ ムスコリーノ アントネッラ ラナルディ 宮田 順一
出版者
東京芸術大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

世界遺産であり5世紀に作られた初期キリスト教モザイク、ガッラ・プラチディア廟モザイク壁画の保存・修復を目的とする現状調査及び修復事業を行った。壁の構造、モザイク制作技法、材料の科学分析において研究成果をあげることができた。また、修復事業によって劣化箇所の補修及び全体の洗浄を行い保存環境の向上に務めると共に作品鑑賞の環境を改善した。研究成果は最終年度にイタリア文化会館において展覧会及びシンポジウムを開催し、広く国民に公開した。
著者
東 泰孝
出版者
大阪府立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

インターロイキン(IL)-19遺伝子欠損マウス(KO)を用いてデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘発性大腸炎モデルを作製した。生存率は、IL-19KOは野生型(WT)と比べて低下した。また、体重減少、血便の有無、下痢、いずれもIL-19KOの方がWTよりも酷かった。次に、遠位結腸のHE染色像でも、IL-19KOはWTよりも上皮細胞の欠損が多く、炎症性細胞の浸潤も顕著に増加し、炎症の明らかに悪化した。
著者
山本 哲夫 朝倉 光司 形浦 昭克
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー
巻号頁・発行日
vol.42, no.11, pp.1701-1706, 1993
被引用文献数
22 13

北海道のシラカバ花粉症とリンゴ果肉過敏症の関連について検討して以下の結果を得た. 1. シラカバ花粉症(症状とCAP陽性<スコア1以上>)83例のうち, 17例(20%)が問診上リンゴ果肉過敏症が合併しており, 他のアレルギーや他の花粉症に比して高率であった. 2. シラカバCAP陽性例は陰性例に比べリンゴ果肉過敏症の割合が多かった. 3. シラカバ花粉症の中ではCAPによりシラカバの感作の程度が強い方が, リンゴ果肉過敏症の割合が多かった. 4. 北海道において問診にてリンゴ果肉過敏症が見られた場合, 花粉症の診断の参考になると思われた. 5. 日本においても, シラカバ花粉症のみられる地域ではリンゴ果肉過敏症は稀ではないと思われ, 注意が必要と思われた.
著者
光田 靖 高田 佳夏 溝上 展也
出版者
九州大学
雑誌
九州大学農学部演習林報告 (ISSN:04530284)
巻号頁・発行日
vol.81, pp.1-11, 2000-03
被引用文献数
1

パソコン上で作動するGISソフト(アメリカmicroimages社製 TNTmips)を用いて,3種類の作成方法でデジタルオルソフォトを作成し,その精度を比較した.2枚1組のステレオペア写真から発生させた数値地形図(Digital Elevation Model: DEM)を用いてオルソフォトを作成する方法1,既存している等高線をデジタイズしたベクターデータから作成したDEMを用いて作成する方法2,市販の数値地図50mメッシュ(標高)を用いて作成する方法3について,それぞれオルソフォトを作成した.作成したオルソフォトの精度を測定した結果,方法1の精度が最も良く,ついで方法2,3の順であった.また作成に関する手順や作業量について比較すると,方法2および3に比べ方法1が格段に手順も多く作業量も大きかった.これらの労力と作成されたデジタルオルソフォトの精度を考慮すると,方法3の作成法を用いてデジタルオルソフォトを作成することが最も効率的であると考えられた.次にGCP点数を7,68,96,237,327および365点と変えて作成したオルソフォトについては,GCP点数が多いほど精度が良くなるといった正の相関関係は見いだされなかったが,GCPがオルソフォトの精度に大きな影響を及ぼしていると考えられた.また作成したオルソフォトの精度を正確に評価することが難しいことが考察された.
著者
加藤 博和 柴原 尚希
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.166-175, 2006 (Released:2007-08-21)
参考文献数
16
被引用文献数
3 1 1

This paper proposes a LCA application for evaluating the environmental impacts in the planning phase by the provision of railway systems. The Superconducting MAGnetically LEVitated (MAGLEV) transport system is examined as a case study. Emission factors for standardized infrastructure are introduced for simplification of the inventory analysis with the data availability. The change of LC-CO2 emission by shifting from the existing inter-regional transport systems (Shinkansen, ordinary railways, airplanes and passenger cars) to the MAGLEV are forecasted by the Extended Life Cycle Environmental Load (ELCEL) concept. An eco-efficiency indicator, considering the performances, is defined and the alternative transport system are evaluated. Also, several environmental load emissions are integrated by the LIME (Life-cycle Impact assessment Method based on Endpoint modeling).
著者
瀧本 政雄 佐藤 真一 坂内 正夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.89, no.12, pp.2699-2709, 2006-12-01
被引用文献数
5

本研究は大容量のテレビ放送映像アーカイブからの,フラッシュのたかれる同一シーン映像の発見を目的とする.フラッシュは例えば記者会見や重大事件の一場面などの視聴者の興味を引くようなシーンにしばしば現れ,また,特に重要なシーンは様々な番組で繰り返し放送される.よって,放送映像の中から繰り返し利用される同一場面の映像を発見することで,アーカイブに保存される映像の内容的な解析につながると考えられる.また,本論文で述べる手法では同一場面であるかどうかの照合をフラッシュがたかれる時間的なパターン間の類似度によって行っており,撮影したカメラが違う,若しくはテレビ放送によくあるように付加されるキャプションが違う,などといった映像的な差異にかかわらず照合が行える.提案する手法はフラッシュの発生するフレームを検出する段階と,検出されたフラッシュの発生パターンを比較する段階に分けられ,前者はフラッシュという現象の特徴に基づいて検出を行い,後者は2値のパターン間での類似度を定義している.これらの手法は比較的少ない計算量で行えるように構成されているため大容量の映像に対しても適用可能である.
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンストラクション (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.353, pp.59-63, 2004-06-11

建設産業を取り巻く環境は,近年,大きく変化している。資格取得を目指す技術者だけでなく,すでに資格を持つ技術者も,こうした動向を把握しておくことが欠かせない。建設産業の"いま"を読み解く19のキーワードについて解説する社会資本整備社会資本整備重点計画 政府は2003年10月,「社会資本整備重点計画」を閣議決定した。
著者
長谷川成一 [ほか] 著
出版者
山川出版社
巻号頁・発行日
2000
著者
髙祖 歩美 南崎 梓 マッカイ ユアン
出版者
北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.149-159, 2014-06

There is increasing pressure on Japanese universities and research institutions to actively promote their research outcomes to global audiences. One factor driving this phenomenon is increasing global competition among states and organizations for highly-qualified individuals. The University of Tokyo (UTokyo) has set itself the task of becoming a“ world-leading center of knowledge” and there is an awareness within the university of the need to reach a wider audience both domestically and globally to achieve this objective. The university’s Public Relations Office established “UTokyo Research” in 2010 to promote the university’s research domestically and internationally and to nurture personnel able to support the dissemination of research outcomes. This paper introduces the origin and development of UTokyo Research and the efforts of the university’s Public Relations Office to promote research outcomes in English to a global audience.
著者
中村 桃子 Nakamura Momoko
出版者
大阪府立大学女性学研究センター
雑誌
女性学連続講演会 (ISSN:18821162)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.17-47, 2010-03

第14期女性学連続講演会「ジェンダーを装う」の第2回講演
著者
日本海洋学会海洋環境問題委員会
出版者
日本海洋学会
雑誌
海の研究 (ISSN:09168362)
巻号頁・発行日
vol.14, no.5, pp.601-606, 2005-09-05
被引用文献数
1

2001年, 日本政府は都市再生プロジェクト(第二次決定)において, 東京国際空港(以下, 羽田空港)の再拡張事業を選定し, 「国際化を視野に入れつつ羽田空港の再拡張に早急に着手し4本目の滑走路を整備する」方針を固め, 2002年6月, 「羽田空港を再拡張し, 2000年代後半までに国際定期便の就航を図る」ことを閣議決定した。4本目の新滑走路の位置を確定した国土交通省は, 2009年の完成を目指している。工期には約3年を要すため, 2006年春には着工の予定である。本事業の環境影響評価に関しては, 2004年11月28日に1か月間の環境影響評価方法書(以下, 方法書)の縦覧期間が終了し, 国土交通省は2006年の事業着工にむけ, 影響評価準備書(以下, 準備書)の作成段階に入っている。この事業計画は(図1), 羽田空港沖から多摩川河口域にかけて, 埋立と桟橋のハイブリッド構造の滑走路を建設するものである(図2)。こうした構造物の建設は, 東京湾の水域生態系に少なからぬ影響を与えることが考えられる。したがって, その環境への影響は時間をかけて慎重に論議され調査されなければならない。このことに照らせば, 方法書から準備書作成までの期間は, 環境影響評価を行うにはあまりにも短いように思われる。方法書に対する意見の提出期限(2004年12月13日)はすでに過ぎたが, 長年にわたり海洋の環境を調査・研究してきている日本海洋学会海洋環境問題委員会としては, 本事業の環境影響を最小限に止めることを切望し, 羽田空港再拡張事業における環境影響評価のあり方について特に見解を表明する次第である。