著者

藤原弘将 後藤 真孝 奥乃 博

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.51, no.10, pp.1995-2006, 2010-10-15

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本論文では,歌声の基本周波数(F0)と母音音素を同時に推定可能な新たな手法について述べる.本手法は,F0と母音音素だけでなく,歌手名や性別などの要素も同時に推定できるように設計されているため,混合音中の歌声を認識するための新たなフレームワークと考えることができる.本手法は,歌声とその他の伴奏音が混ざった状態を,歌声を分離するのではなく,そのままの形で統計的にモデル化する.また,信頼性の高い歌声のスペクトル包絡を推定するために,様々なF0を持つ複数の音の調波構造を使用する.F0と母音音素の同時推定を,ポピュラー音楽6歌手10曲で評価した結果,提案法によりF0推定の性能が平均3.7ポイント,音素推定の性能が平均6.2ポイント向上することを確認した.A novel method is described that can be used to concurrently recognize the fundamental frequency (F0) and vowel phoneme of a singing voice (vocal) in polyphonic music. This method can be considered as a new framework for recognizing a singing voice in polyphonic music because it is designed to concurrently recognize other elements of a singing voice including singer's name and gender, though this paper focuses on the F0 and vowel phoneme. Our method stochastically models a mixture of a singing voice and other instrumental sounds without segregating the singing voice. It can also estimate a reliable spectral envelope by estimating it from the harmonic structure of many voices with various F0s. The experimental results of F0 and phoneme recognition with 10 popular-music songs by 6 singers showed that our method improves the recognition accuracy by 3.7 points for F0 estimation and 6.2 points for the phoneme recognition.

著者

山口 直彦

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.p701-706, 1995-07

被引用文献数

4

著者

稲見 昌彦 川上 直樹 柳田 康幸 前田 太郎 舘 暲

出版者

日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.287-294, 1999-03 (Released:2007-06-06)

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Conventional stereoscopic displays have inconsistent accommodation against convergance, which dengrades sensation of presence. We developed a stereoscopic display applying Maxwellian optics to avoid such inconsistency by realizing large depth of focus. The display was also designed to provide large field of view (about 110 degree) with the simple optics. And this display allows an operator to observe real and virtual images in focus for wide range of depth.

著者

森田 敬知

出版者

北里大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1983

著者

今村 穣

出版者

岡崎国立共同研究機構

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

1998

著者

岩田 祐輔

出版者

東京女子医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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今年度は神経培養の安定化とイブプロフェンを代表とする非ステロイド系抗炎症剤(アセトアミノフェン,サリチル酸誘導体等)の脳神経培養による虚血性壊死障害モデル(NMDA刺激,Kainic acid刺激)に対するメカニズムの解明と投与量の適正化を判定,また無血清化誘導アポトーシスに対する効果判定.準備実験によりイブプロフェンに関してはNMDA刺激,Kainic acid刺激による虚血障害に対して直接脳神経細胞保護効果はないがグリア細胞を介して強力に脳保護作用があることを再度確認し,効果がある非ステロイド系抗炎症剤を選定する予定であった.グリア細胞培養生後1-3日のmouseの頭から清潔に脳を取り出し,髄膜を剥離しDulbecco's Modified Eagle's Medium : DMEM(SIGMA)内で,大脳皮質を分離する.poly-D-lisineにてcoatingしたplateでDMEM,10%FBS(GIBCO),10%HS(GIBCO)のmediumを使用して培養は順調であるが,脳神経細胞混合培養妊娠13-15日のswiss-webstar mouse胎児の頭より脳を取り出し,DMEM,5%FBS,5%HSのmediumを使用して用意したconfluentのグリア細胞培養に散布し培養するもの,ニューロン培養ニューロン培養はグリア細胞の含有量が5%未満である.poly-D-lisine, Laminin(Invitrogen)でcoatingしたplateに,同様のmediumを使用してニューロンのみを培養し,グルタミン酸刺激過剰試験等に使用する予定であったが,培養が不安定で実験に即した正確なデータが得られるレベルに到達できずにおり.引き続き細胞培養の安定化に努めている原因としてはFBS,HSが考えられ変更し,改善しつつある.

著者

生方 英幸 春日 照彦 本橋 行 片野 素信 渡辺 善徳 後藤 悦久 中田 一郎 佐藤 茂範 田渕 崇文

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.36, no.11, pp.1581-1586, 2003-11-01

被引用文献数

18

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症例は65歳の男性で, Billroth II 法・結腸後吻合を施行されている残胃に発生した早期胃癌にて残胃全摘, Roux-Y法・結腸後吻合を施行した.術後3日目より肝機能障害出現,術後4日目上腹部痛出現,術後9日目CTにて十二指腸の著明な拡張を確認,術後12日目黄疸が出現した.術後13日目超音波ガイド下経皮経腸ドレナージを施行.造影所見より輸入脚閉塞症と診断された.上部消化管造影では食道空腸吻合部下部の空腸に狭窄を認めた.翌日より腹痛は劇的に改善し,術後27日目カテーテルを抜去し経口摂取を開始した.以後は順調に回復し術後38日目退院となった.輸入脚閉塞症は急速進行性に致命的経過をとる重篤な疾患である.これまではほとんどの症例で手術が施行されてきたが,死亡率は11%〜28%と高率であった.今回我々が施行した経皮経腸ドレナージは簡便で患者侵襲が少ないため,症例によっては輸入脚閉塞症に対して有効な一手段となると考えられた.

著者

松本 晴子

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田文學

巻号頁・発行日

vol.77, no.53, pp.210-211, 1998-05-01

著者

早川 和男 山崎 寿一

出版者

神戸大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、激甚災害の被害を受けた中山間地域の被災集落を対象に、被災後の高齢者の居住継続と転居、被災者の転出と帰還に焦点をあて、「居住福祉」実現のための条件について、石川県輪島市門前地区におけるフィールド調査を行った。また国際居住福祉会議においてこれまでの成果を論文にまとめ、研究発表を行った。具体的に、(1)居住福祉資源調査、集落コミュニティ・環境調査(被災前後の比較)、(2)震災復興における住宅や神社、農地、山林、公民館、集会所、公共施設の果たす役割、(3)被災後の居住動向、家族構造の把握、(4)高齢者居住調査(居住継続と転居の実態)、(5)被災者居住調査(転出と帰還状況の把握)の5項目について検討し、以下の諸点を明らかにした。1)高齢者の居住とコミュニティの持続を支えている居住福祉資源の存在と役割、2)災害を契機とする人口流出が起きなかった原因と被災者が帰還または地域に止まれた要因3)震災を契機に地域外に転出した人々の居住地選定理由、4)母村の住宅・土地財産の管理・活用の実態、母村コミュニティとの関係さらにこれまでの研究成果を再分析し、『日本の居住貧困』(藤原書店)を出版した。

著者

藤田 忍

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.67, no.552, pp.247-254, 2002

参考文献数

17

被引用文献数

3 1

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The purpose of this paper is to consider the roles of consultants for the rebuilding projects of suffered condominiums in THE GREAT HANSHIN EARTHQUAKE. The results are following: i) The consultants are town planners, redevelopment co-ordinators, architects, engineers and so on. ii) Their main services are planning, inner co-ordination and outer co-ordination. Engineering and architectural design are often served by other experts. Secretariat services were given by residents and consultants. iii) According to the types of project methods, we found the differences in the scales of condominiums, consultants attributes, services sharing and self-evaluation to the consultants types.

著者

山本 博之

出版者

京都大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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本研究課題は、災害被災地に関する新聞記事、写真、聞き取り調査などの多様な情報を地理情報を用いて1枚の地図上で迅速かつ簡便に表現する「災害地域情報プラットフォーム」を構築するための基本的な制度設計を行うものである。2009年9月の西スマトラ地震では日本の緊急救助チームなどが被災地入りしたが、現場では被害と救援活動の全体像が見えずに効果的な救援活動が行えなかったとの声が聞かれた。被災の現場に入ると情報収集しにくいことに加え、英語による情報収集では得られる情報量に限りがあることなどの背景がある。本研究課題が構築している災害地域情報プラットフォームは、現地語のオンライン情報を収集して地図上で示すことで、被害と救援の状況を把握しやすくするものである。本研究課題が構築するプロトタイプをもとに、情報の収集および翻訳の自動化を行うことで、より簡便かつ迅速に災害地域情報の収集が可能になる。今年度は、昨年度公開した2009年西スマトラ地震の災害地域情報を用いたプロトタイプをもとに、(1)西スマトラ州の県・市、郡、村の地理情報の一覧を作成し、(2)インドネシア語の日刊紙『コンパス』から「地震」「津波」「災害」の3つのキーワードで記事を自動収集する巡回検索システムを作成し、(3)記事中の地名をもとにその記事を地図上で表現するシステムを追加した。これにより、西スマトラ州に関しては、上記の3つのキーワードに関連する記事を自動収集し、地図上で表現することが可能になった。この災害地域情報プラットフォームは、さらに、(1)対象範囲を西スマトラ州から他の地域にも拡大する、(2)対象紙を『コンパス』以外にも拡大する、(3)検索キーワードを増やす、(4)記事内容の自動翻訳機能を加えるなどの処理により実用性がさらに高まるものとなる。

著者

塩崎 賢明 原田 賢使 矢田 博美

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.65, no.538, pp.165-172, 2000

参考文献数

7

被引用文献数

4 1

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This study explores characteristics and opinions of the occupants of private temporary housing (PTH) after the Great Hanshin Quake by questionnaire. Concerning to the floor space of PTH, 40-60 m^2 is most popular. The building costis 400-800 million yen. Many of the occupants built PTH in order to restart their business or to release from evacuation life. After building PTH, they have complained a lack of space but recognized PTH could make them obtain local information easily. Many PTHs are built in the reconstruction project areas. It does not mean the project brought incentive to build PTH. Contrarily, the project has prevented the occupants from building their permanent house. It is necessary to introduce financial support program because the occupants faced difficulty to prepare building cost.

著者

根井 浄

出版者

至文堂

雑誌

国文学解釈と鑑賞 (ISSN:03869911)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.163-172, 2003-06

著者

小栗栖 健治

出版者

絵解き研究会

雑誌

絵解き研究 (ISSN:0288593X)

巻号頁・発行日

no.20, pp.63-76, 2007-08

著者

今井 範子 中村 久美

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.1223-1232, 1998-11-15

参考文献数

12

被引用文献数

2

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In Part 3, we aim to clarify the actual conditions as well as the consciousness of storing provisions in preparation for disaster and what articles to be taken out in case of emergency. The results are as follows : The earthquake disaster made the majority of people aware of the necessity of preparing for emergency, and about half of those surveyed made it a point to store things for emergency evacuation : cash, bankbooks, personal seals, underwear, for example, in addition to torch, radio, food, and drinking water. Those emergency articles are normally kept in a bedroom for quick evacuation. It should be noted, however, that they are often stored in places that might prevent quick evacuation ; such is considered to result due to the limited space available for some households. Such being the case, it is recommended that each community should provide a common storage of emergency articles to supplement individual storage. It is further recommended that each community should get ready emergency items such as temporary toilets and first-aid and rescue kits.

著者

笠原 忠 横田 恵理子 園田 よし子

出版者

共立薬科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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アボートシスに至るシグナル伝達機構の解析は細胞生物学の重要な課題であり,我々はこれまで単球と内皮細胞や腫瘍細胞と接着によるアボートシス誘導を見い出し,その関与分子を明らかにしてきた.また,酸化ストレスならびに抗がん剤によるアボートシスの誘導の際,接着斑キナーゼp125FAKがチロシンリン酸化され,この分子が抗アポートシス作用に重要な役割を持つことを示してきた.平成12年度は,(1)FAKの抗アポトシース経路には,Akt/PKB→NF-kB活性化→アポトーシス誘導阻止因子(IAP)ファミリー誘導の経路が関与することをヒト白血病細胞株HL-60,ならびにグリオーマ細胞株T98Gにおいて見い出した.さらに,(2)FAKの抗アボートシスにおける役割を明らかにするために,HL-60でFAK関漣遺伝子の過剰発現系を樹立を試みた.また,T98GではFAK遺伝子の安定導入株を得ると共に,アデノウイルスベクターを構築して,T98G細胞での高発現系を作成した.さらに,平成13年度は,(3)前年度の系を発展させ,FAK高発現系では酸化ストレスや抗がん剤によるアボートシスに高度耐性を示すことがわかり,そのアポトーシス耐性の機序を検討した.一方,Y397F変異FAK遺伝子を導入することにより,逆にアポトーシスを誘導することを見い出し,その機序の解析を行った.(4)酸化ストレスや抗がん剤,放射線によるアボートシス誘導時のカスパーゼファミリー(とくにカスパーゼ-1,3,6,8,9)の関与の解析を行った.このようなアポトーシス耐性機序の解析は,がん化学療法で問題となる薬剤耐性機構を明らかにする上でも極めて重要であると考える.なお,研究の成果の一部は,すでにJBC2000,BBRC2001,ARS2002などに発表または印刷中である.

著者

梅棹 忠夫

出版者

日本生物科学者協会

雑誌

生物科学 (ISSN:00452033)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.179-185, 1950-12

著者

中村 祐理子

出版者

北海道大学留学生センター

雑誌

北海道大学留学生センター紀要

巻号頁・発行日

vol.6, pp.21-36, 2002-12

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本稿は中級学習者の受け身の誤用例を採集し、分析したものである。その結果、誤用の原因として以下のことが考察された。1)文体と受け身の不適切な関連 2)自動詞に関する不充分な理解 3)自動詞と他動詞の不充分な識別 4)利害性と受け身の主体の共起に関する不充分な理解 5)主語の省略における誤解と話者の視点の不統一 この考察を元に効果的な指導を行うために四つの留意点を示した。・受け身の主体における誤用の産出を避けるためには初級学習の段階から視点の概念を導入することが必要である。・文のねじれを回避させるためにテキストに基づいた主語の省略やテキスト内の話者の視点の統一に留意することを指導する。・文体に関連すると思われる受け身文、能動文の意味機能を考えて使い分けができるようにする。・等価の事象を叙述する他動詞受け身文と自動詞文の区別ができるように白動詞文の効果的な指導を行う。

著者

杉本 圭三郎

出版者

法政大学

雑誌

日本文學誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.99, 100-102, 2002-07-13

著者

猪子 英俊 間野 修平

出版者

東海大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2005

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生活習慣病をはじめとする多因子疾患の感受性遺伝子を同定する方法として30,000個のマイクロサテライトを用いたゲノムワイドな相関解析法と事後同祖性による集団を用いた連鎖解析法を開発し、30以上感受性遺伝子を同定した。これらの感受性遺伝子の創薬に向けての機能解析として、in silicoネットワーク解析と新酵母ツーハイブリッド法の開発を行った。