著者

合田 幸広

出版者

公益社団法人 日本薬剤学会

雑誌

薬剤学 (ISSN:03727629)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.170-176, 2015 (Released:2015-11-01)

参考文献数

5

被引用文献数

2

著者

奈良 信雄 鈴木 利哉

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.193-200, 2014-06-25 (Released:2016-05-16)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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ドイツでは2003年に発効された「医師免許に関する規制法:Approbationsordung: AppOÄ」を契機に医学教育が大きく改革された.基本的には37校で同じカリキュラムに基づき教育されているが,昨今の医学の進歩や医療事情を鑑み,学際領域教育や臨床実習に重点を置いているなどに特色がある.医師国家試験は基礎医学履修後の2年終了時と,5年終了時の筆記試験と6年終了時の口頭試験が行われている.日本が医学教育を導入したドイツにおける医学教育改革は,わが国にとっても大いに参考になる.

著者

澤瀬 隆 宮崎 隆

出版者

公益社団法人 日本口腔インプラント学会

雑誌

日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.155, 2017-09-30 (Released:2017-11-05)

著者

内藤 明子 印東 利勝

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.357-360, 1982-08-01 (Released:2017-08-01)

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We report two cases of young women with psychogenic gait disturbance. Case 1 was a 25-year-old female who was difficult to take the first step forward at start for 5 years.Case 2 was a 14-year-old female who attempted suicide by taking high doses of sleeping drugs and showed astasia-abasia after recovery from comatose state. These two cases showed a discrepancy between neurological findings and neuroanatomical examinations.Both psychological and social backgrounds were significantly positive in each case.Whenever discrepancies were found between neurological findings and neuroanatomical standpoints, we postulate that psychosomatic consideration is essential prior to a neuroradiological approach or laboratory examinations.

著者

蛭子井 博孝

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.21, 2006 (Released:2010-08-25)

著者

小川 功

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.602, pp.602_51-602_67, 2008-09-30 (Released:2010-10-15)

参考文献数

9

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第一生命など現代相互保険会社が目指す株式会社化・上場の先には当然に敵対的買収のリスクが潜む。平成12年に自称「投資ファンド主宰者」がホワイト・ナイトを装って資本参加した直後に,社金を詐取し破綻させた大正生命事件は記憶に新しい。株式会社が主流であった戦前期生保業界では二・三流以下の“虚業家”的資本家による濫用的買収・乗取りが横行,契約者持分収奪の弊害も少なくなかった。本稿では相互組織の中央生命で,基金を大量に肩代りし乗込んできた買収者を役員に受入れるも,「万事に抜目なき」社長が「それとなく警戒し,社の印などは絶対に渡さず,有名無実の専務取締役として置」き,本人の醜聞暴露を機に徹底的に排除したというリスク管理の成功例を紹介する。同様に高官との人脈等を誇示して新進実業家を気取る“虚業家”を「助言のプロと思い,パートナーとして信頼」し切って一任した大正生命の脇の甘さと好対照をなす。

著者

大沢 映二

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.45, no.11, pp.1033-1043, 1987-11-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

94

被引用文献数

1 1

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日本化学会の将来構想委員会が最近公表した報告の中に「化学におけるコンピュータの役割」と題する一章があり,その中で次のように言っている:『(コンピュータ)の役割は今後益々増え(続け),化学の将来に最も重要な分野の一つはコンピュータによる理論的な計算や論理,考察であろう』。コンピュータに向く理論計算法は大きく分けて量子化学計算と分子力学計算である。前者については本特集では別に取り上げられている。後者は一口で言えば分子模型のコンピュータ化であって,特に有機立体化学や有機合成化学への応用に適している。分子力学法の使い方や応用例については本特集では別に解説されるので,ここでは応用に入る前の導入部として,基本的な考え方や今後の動向に重きを置いて纏めてみた。

著者

鵜子 修司 高井 次郎

出版者

日本笑い学会

雑誌

笑い学研究 (ISSN:21894132)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.120-135, 2018 (Released:2018-12-27)

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Ruch, Kohler, & Van Thriel(1996)の作成した状態・特性快活さ尺度(State-Trait-Cheerfulness-Inventory: STCI) は、ユーモア・センスに関連する気質的基盤として快活さ、真剣さ、不機嫌さの3つを、個人の状態ないし特性として測定する尺度である。本研究ではSTCIの特性版(STCI-T)について、各項目の日本語訳を新たに作成し、信頼性・妥当性を検証した。大学生263名を対象にした調査の結果、オリジナルのSTCI-Tを構成する下位特性(facet)モデルは、各下位特性における信頼性の低さから維持されなかった。その代わり、本研究では下位尺度への修正済I-T相関に基づく項目選定から、暫定的なSTCI-T 49を構成した。このときSTCI-Tにおける、3つの下位尺度の信頼性は.73から.89であり何れも高かった。また各下位尺度とBig Five、及びwell-beingの指標の相関は、先行研究の結果を再現した。以上から、STCI-T 49はオリジナルのSTCI-Tに類似した概念を測定する尺度として、ある程度の信頼性・妥当性を有していると結論付けられた。最後に、本研究でオリジナルのSTCI-Tにおける下位特性・因子構造が再現されなかった結果の説明として、考えられる可能性について検討し、今後の課題についてまとめた。

著者

秋風 千惠

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.175-187, 2018 (Released:2019-05-11)

参考文献数

19

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本稿では軽度障害当事者の語りから、彼/彼女らのディスアビリティ経験をみていくこととする。まず軽度障害者が浮上してきた経緯を述べ、その背景となったイギリス社会モデル批判を検討し、アメリカ社会モデルが妥当であると結論する。これまで社会モデルへの批判は主にインペアメントの扱いについての批判であったが、星加良司はディスアビリティについて再検討し、障害者が蒙る不利益を集合としてみる“不利益の集中”という概念を持ち込んだ。本稿では星加の不利益理論を補助線として、軽度障害者の語りを検討する。『社会的価値』『個体的条件』『利用可能な社会資源』『個人的働きかけ』といった諸要素を考慮に入れながら、主に性別役割分業に照準したディスアビリティ経験を分析してみる。

著者

土田 哲也

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.524-528, 2008-05-20 (Released:2017-02-10)

参考文献数

1

著者

Takeshi SUGIMOTO Tomoyuki SHIBATA Masako YOSHIKAWA Keiji TAKEMURA

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

Journal of Mineralogical and Petrological Sciences (ISSN:13456296)

巻号頁・発行日

vol.101, no.5, pp.270-275, 2006 (Released:2006-10-14)

参考文献数

29

被引用文献数

16 20

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We have characterized the Sr-Nd-Pb isotopes and major and trace element compositions of 10 Quaternary volcanic rocks from the Yufu and Tsurumi volcanoes in northeast Kyushu, Japan. The enriched incompatible elements, negative Nb, and positive Pb and Sr anomalies are generally interpreted to be from island arc affinities of the lavas. However, the LREE/HREE ratio of the lavas (La/Yb = 8.5 ± 1.3) is greater than that from the island arc intermediate volcanics from northeast Japan (La/Yb = 3.8 ± 0.6), suggesting a different origin. One dacite sample had a Sr/Y ratio > 40, and the SiO2, Al2O3, MgO, Y, Yb, Sr, and 87Sr/86Sr compositions fell within the range of typical adakites. Other lavas were classified as normal island arc-type magmas. These results suggest that a partial melting of the subducting Philippine Sea Plate played a role in the genesis of the Yufu-Tsurumi volcanic rocks. The Sr, Nd, and Pb isotopic compositions show evidence of mixing between melts, derived from oceanic basaltic crust and subducted terrigenous sediments for the adakite magma, whereas another source is required to explain the enrichment in Sr-Nd isotopes and depletion in Pb isotopes of the island arc-type magma. Although the island arc-type magma appears to have a different source, a mixing of the adakite magma with this magma is apparent from our observations of the trace elements and isotopes.

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.Suppl, pp.138a-149a, 2017-02-20 (Released:2018-02-20)

著者

福浦 厚子

出版者

関西社会学会

雑誌

フォーラム現代社会学 (ISSN:13474057)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.116-130, 2017 (Released:2018-06-13)

参考文献数

36

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本研究の目的は、軍隊と社会との関係についてのこれまでの研究を概観したうえで、個別的日常的な民軍関係に着目し、社会学や文化人類学での成果を紹介し、近年の研究の特徴をみていく。そのうえで、日常に埋め込まれた軍隊と社会や個人との関係性を文化人類学的な視点からみることで、軍隊研究に新たな議論の局面を示したい。その一つの例として、自衛隊を取り上げ、これまで行われてきた自衛隊研究を、1:政軍関係その1、自衛隊を取り巻く政治状況の視点から検討する研究、2:政軍関係その2:医療や災害・メンタルヘルス対策として自衛隊でどんな対処が可能かについて検討する研究、3:ノンフィクション・ルポ、自衛隊員の視点に近い立場からの提言や報告、4:民軍関係の4つに大別し、そのなかの民軍関係について概観する。自衛隊の普通化、ソフト路線に注目し、その例として自衛官の婚活に着目し、雑誌MAMORや実際の自衛隊婚活のなかで語られる自衛官像や希望する交際相手や配偶者像がどのように表象されているのか検討する。その結果、従来の軍人妻研究にみられるダブルの役割期待が婚活にも存在するにも関わらず、言及されないままになっていることが明らかになった。

著者

鶴田 猛 富崎 崇 酒向 俊治 太田 清人 田上 裕記 南谷 さつき 杉浦 弘通 江西 浩一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E4P3193, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】我々は、日常生活における活動場面において、その活動目的や趣味、嗜好に合わせ履物を選択し使用している。仕事で使う安全靴やスポーツ活動で使用する運動靴、外見の美しさを追求するパンプスなど、履物の種類は多種多様である。様々な活動に必要な姿勢変化や動作が安定して行われるためには、足底と床とが十分に接し、足部にて荷重を適切に受け止める必要がある。歩行による、骨・関節、軟部組織など足部の機能変化は、支持基底面や足部支持性に影響を及ぼし、安定した立位や歩行などの能力改善をもたらすものと考える。これまで、履物と歩行との関連に関する研究は多数報告されているが、足部機能等の評価法の一つである「足底圧」との関連を報告した例は少ない。本研究は、歩行時における履物の違いによる重心の軌跡の変化を捉えることにより、履物が足部機能に与える影響を明らかにすることを目的とする。【方法】対象は健康な若年成人女性6名(年齢18~32歳)とし、使用した履物は、一般靴及びパンプス、サイズはすべて23.5cmとした。歩行にはトレッドミルを用い、速度4km/h、勾配3%に設定し、裸足、一般靴、パンプスを着用し、1分間の慣らし歩行の後、30秒間(各靴3回測定)の足圧測定を行った。足圧測定には、足圧分布測定システム・F―スキャン(ニッタ株式会社製)を使用し、裸足、スニーカー、パンプス着用時の重心(圧力中心)の移動軌跡長を比較検証した。実験より得られた足圧分布図において、重心点の開始位置(始点・踵部)及び終了位置(終点・踏み付け部)を算出し、(1)始点(2)終点(3)重心の長さの3項目について、それぞれの全足長に対する割合を求め、裸足、一般靴、パンプスにおけるそれぞれの値を対応のあるt検定にて比較検討した。【説明と同意】被験者には、本研究の趣旨、内容、個人情報保護や潜在するリスクなどを書面にて十分に説明し、同意を得て実験を行った。【結果】始点において、裸足は一般靴及びパンプスとの比較で有意に値が小さく、パンプスは一般靴よりも有意に大きな値が認められた。終点において、裸足はパンプスとの比較で有意に小さな値が、パンプスは一般靴よりも有意に大きな値が認められた。裸足と一般靴との間に有意差は認められなかった。重心の長さにおいて、裸足は一般靴及びパンプスとの比較で有意に大きな値が認められた。一般靴とパンプスとの間に有意差は認められなかった。 始点は、裸足、一般靴、パンプスの順で裸足が最後方(踵部)に最も近く、終点は、一般靴、裸足、パンプスの順でパンプスが最後方(踵部)から最も遠く、重心の長さは、パンプス、一般靴、裸足の順でパンプスが最も短かった。【考察】裸足歩行では、一般靴及びパンプスを着用した歩行に比べて重心の長さが顕著に長く、始点が最も後方に位置していることから、踵部でしっかりと荷重を受けた後、踏み付け部に重心が至るまで、足底全体を使って歩行していることが分かった。また、足圧分布図の重心軌跡を見てみると、重心線の重なりが少なく、履物を着用した歩行の重心軌跡に比べて、足部内外側へのばらつきが大きいことが見られたことから、履物を着用することにより、足関節及び足部関節の運動が制限され、結果的に重心の移動範囲が限定される傾向があることが示唆された。 パンプスを着用した歩行では、始点・終点ともに最も前方に位置していることから、本来、踵部で受けるべき荷重の一部が前足部に分散し、前足部における荷重ストレスが増強していることが推測される。更に、踵離地における荷重が踏み付け部前方もしくは足趾においてなされている傾向があり、蹴り出しに必要な足趾の運動が制限されるなど、足部が正常に機能していない可能性がある。また、重心の軌跡が最も短いことから、足部の限局した部位を使用した歩行であることが示唆された。このような足部の偏った動きが、将来足部病変をもたらす可能性につながると思われる。【理学療法学研究としての意義】我々は、ライフスタイルや職業の違いにより、様々な履物を着用して活動しているが、外反母趾や扁平足、足部の痛みや異常を訴えるケースは非常に多い。歩行時における履物の違いが足部に与える影響を理学療法学的に検証することで、より安全で機能的な履物の開発の一翼を担うことができ、国民の健康増進に寄与できるものと考える。

著者

松本 元

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 53.1.3 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.729, 1998-03-10 (Released:2018-03-04)

著者

大田 健

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.97-103, 2016 (Released:2016-04-16)

参考文献数

11

著者

山室 恭子

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.99, no.5, pp.702-708, 1990-05-20 (Released:2017-11-29)

著者

富田 純一

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0190402a, (Released:2019-04-16)

参考文献数

2

著者

若松 義男 冠 昭夫 毛呂 明夫

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.33, no.373, pp.68-75, 1985-02-05 (Released:2009-05-25)

参考文献数

12

著者

Yukio Suga Mayako Uchida Shinya Suzuki Hideki Sugawara Kazuhiro Torigoe Akihiko Futamura Yoshihiro Uesawa Takayuki Nakagawa Hisamitsu Takase

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.801-806, 2019-05-01 (Released:2019-05-01)

参考文献数

24

被引用文献数

10

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Opioid analgesics have greatly contributed to the advancement of pain management. However, although opioids have been appropriately used in Japan, they rarely induce serious adverse events, such as respiratory depression. The present study aimed to investigate the temporal changes in the occurrence of opioid-related adverse events and deaths between 2004 and 2017 in Japan using the Japanese Adverse Drug Event Report (JADER) database. We analyzed the following points using data extracted from JADER website: 1) temporal changes in the number and proportion of opioid-related adverse event reports; 2) temporal changes in the number of morphine-, oxycodone-, and fentanyl-related adverse event reports per annual consumption; and 3) cases in which the reported outcome following opioid-related adverse events was death. Our results showed no dramatic changes in the overall incidence of opioid-related adverse events, despite the temporal changes in the annual consumption and shared component of each opioid during the survey period. However, the number and rate of fentanyl-related adverse events and their outcome “death” increased since 2010, being the highest among all adverse event including those related to morphine and oxycodone. Outcome “death” by fentanyl-related adverse events was caused mainly due to respiratory depression. These findings suggest that, although opioid-related adverse events can be controlled through proper monitoring and management by medical personnel in Japan, extra caution should be continuously paid for the rare but serious fentanyl-induced adverse events.