出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.AP1-AP2, 1973-03-31 (Released:2011-07-19)

著者

岡田 一祐

出版者

日本デジタル・ヒューマニティーズ学会

雑誌

デジタル・ヒューマニティーズ (ISSN:21897867)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.26, 2020-11-20 (Released:2020-11-20)

参考文献数

11

被引用文献数

32

---

TEIをもとにした日本古辞書の効率的な符号化モデルについて論ずる。日本の古辞書(1615年以前の日本編纂辞書)、具体的には平安時代の漢字字書を本稿では例とする。古辞書はしばしば構造を見いだしがたく資料として利用しにくい。そのような懸隔を構造注記によって補いたい。また、これらの資料を共通のモデルで符号化することで、資料間の構造差が見いだしやすくなることが期待される。ここで用いるスキーマは、TEI(Text Encoding Initiative)で、国際的に用いられている本文符号化の取り決めである。さまざまな符号化の考え方を包摂し、そのなかには辞書や語彙データベースに関するものもある。TEIは現状東アジアの古典的辞書への適用が十分に検討されているわけではないので、符号化に際しては考慮すべきことが多い。本稿では、古辞書に見られるさまざまな要素をどのように符号化することが情報交換において望ましいか論ずる。

著者

佐藤 憲一

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.50-55, 2015-01-10 (Released:2015-01-29)

参考文献数

2

著者

橋本 亘 谷口 真一郎 柴田 隆一郎

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.363-366, 2013-06-15 (Released:2013-10-16)

参考文献数

8

---

急性大動脈解離(acute aortic dissection: AAD)に類似した症状を呈し,診断に苦慮した急性特発性脊髄硬膜外血腫(acute spontaneous spinal epidural hematoma: ASSEH)の1例を経験した。症例は49歳の男性。ゴルフプレー中に背部痛が出現し救急搬送された。搬入時は苦悶表情で心窩部痛と背部痛を認め,血圧は192/100mmHgと高値であった。搬入後,一過性に両下肢脱力を認めたが改善した。発症様式や症状から急性大動脈解離などの循環器疾患を疑い精査を進めた。しかし諸検査を行ったが確定診断は得られなかった。入院後も背部痛は続いており,一過性に両下肢脱力を認めていたことより磁気共鳴画像検査(magnetic resonance imaging: MRI)を行ったところ頸椎~胸椎レベルに脊髄硬膜外血腫を認め,ASSEHと診断した。神経症状が安定しており保存的加療を行い後遺症なく自宅退院となった。ASSEHの発生は稀であるが,急性期の診断や治療の遅れが後遺症を残す可能性がある疾患であり,救急鑑別疾患のひとつとして認識することが重要である。

著者

大北 全俊

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.94-101, 2010-09-23 (Released:2017-04-27)

参考文献数

13

---

本論考では、感染症対策、なかでも薬剤を使用しない非医療的な対策(nonpharmaceutical interventions:NPI)である隔離や検疫などの感染症対策をめぐる倫理的な問題とそのような対策を実施するにあたって必要と考えられる倫理的な配慮について明らかにすることを目的としている。主な倫理的な問題は、感染拡大の防止という社会的な利益を保全するために、個人の移動の自由やプライバシーの保護などの諸権利を制限せざるを得ないところに生じる。社会的利益と個人の権利・利益、両者をなるべく一致させる考えもあるが、個人の権利・利益の制限という事実は依然として残る以上、両者の均衡を図ることが不可避となる。しかし、両者の均衡を実現するということも根本的な困難をはらんでいる以上、当該施策が適切なものであるか否かということを公的に議論する過程や施策の対象となる個人への意見聴取など、両者の均衡を不断に模索する過程が倫理的な配慮として不可欠である。

著者

石坂 務 井上 雅彦

出版者

NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会 日本自閉症スペクトラム学会

雑誌

自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.5-13, 2020-09-30 (Released:2021-09-30)

参考文献数

22

---

本研究では、不登校状態にあった自閉症スペクトラム男児に対し、対象児が課題として有していた感覚過敏性とこだわり、暴力行為についての実態把握を行い、学校、教育委員会、警察、行政など、地域機関の支援体制を整えた。その上で、大学附属専門機関(以下、専門機関)が中心となり、行動論的アプローチを用いた登校支援を行いその効果を検討した。支援当初は男児の持つ過敏性の高さに対し、学校や家庭等周囲からの理解が得られにくく、男児は学校だけでなく外出自体に嫌悪的であった。そのため、当初の目標を学校への登校ではなく専門機関への来所行動に設定した。アプローチとして、過敏性に配慮し、調整した環境において対象児の好みに基づいてアニメやゲームの話をする等、本人の拒否が出にくい設定から来所課題を開始し、段階的に学校でも取り組める学習活動や運動を取り入れていった。また、並行して母親と面談を行い、家庭での環境調整を行うことで、暴言や暴力行為の低減をはかった。専門機関の来所行動を定着させたのち、学校と連携し登校支援を行った。連携に関しては、校内の支援チームと会議をもち、対象児の実態について引き継ぎを行い、かかわる教員、時間、学習活動を段階的に増やしていき、学校での個に応じた支援の引き継ぎと対象児の自発的な登校を定着させた。

著者

鳴海 拓志

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.61, no.11, pp.463-468, 2017-11-15 (Released:2018-05-19)

参考文献数

32

著者

Kai Yoshimura Masaaki Yamamoto Tomoya Inoue Hidenori Fukuoka Keiji Iida Wataru Ogawa

出版者

The Japan Endocrine Society

雑誌

Endocrine Journal (ISSN:09188959)

巻号頁・発行日

pp.EJ22-0108, (Released:2022-07-14)

被引用文献数

9

---

Coronavirus disease 2019 (COVID-19) is associated with endocrine disorders, but their long-term clinical course remains unclear. We here report the 15-month clinical course for an individual with multiple endocrine disorders of the pituitary gland and testis likely triggered by COVID-19. A 65-year-old man with no history of endocrinopathy was admitted for acute COVID-19 pneumonia. Although his respiratory condition improved after administration of antiviral drugs, his blood pressure dropped suddenly to a preshock level and was refractory to vasopressors. The circulating adrenocorticotropic hormone (ACTH) and cortisol concentrations were low, and secondary adrenal insufficiency was suspected. Administration of hydrocortisone rapidly ameliorated the hypotension, and the patient was discharged taking 15 mg of hydrocortisone daily. An insulin tolerance test performed 3 months later revealed impaired ACTH, cortisol, and growth hormone (GH) responses, indicative of combined hypopituitarism. The patient also manifested symptoms of hypogonadism, and a hormonal workup suggested primary hypogonadism. At 12 months after discharge, GH and ACTH responses had recovered completely and partially, respectively. After another 3 months, basal ACTH and cortisol levels had been restored to the normal range and the patient discontinued hydrocortisone replacement without exacerbation of symptoms, although his hypogonadism persisted. The patient thus developed transient GH and ACTH deficiency that lasted for more than a year as well as persistent primary hypogonadism during intensive care for COVID-19. Certain prolonged symptoms of COVID-19 might be accounted for by such hormonal disturbance.

著者

Natsuki Hirakizawa Takeo Yamauchi

出版者

Arachnological Society of Japan

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.1-5, 2021-06-28 (Released:2021-07-05)

参考文献数

14

---

The lithobiomorph centipede Lithobius (Lithobius) forficatus (Linnaeus 1758) is here reported for the first time in mainland Japan. All specimens were collected in Obihiro City, eastern Hokkaido, Japan. This species has a rather widely morphological variation and seems to inhabit synanthropic areas. The present study is the first record of indoor invasion of lithobiomorph species in Japan.

著者

福田 一史

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.8, pp.299-306, 2022-08-01 (Released:2022-08-01)

---

IFLA図書館参照モデルなど新しい書誌データモデルの採用・実装が進んでいるが,それらモデルによる書誌データ作成の方法論やコストについて議論の余地が大きい。本研究はビデオゲーム資料の目録作成においてゲーム作品の典拠構築にWikidataを活用した事例を通じて,オンラインコミュニティが生成したデータ活用の方法論について,網羅性・粒度・記録の完全性という3つの観点から検討した。ここでは所蔵資料の半数強のデータが接続され,コストや外部接続性について有効性が確認できた。一方で特定のデータセットだけを利用することによる課題と複数データセットの統合戦略の有効性が示唆された。

著者

島井 哲志 大竹 恵子 宇津木 成介 池見 陽 Sonja LYUBOMIRSKY

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.51, no.10, pp.845-853, 2004 (Released:2014-08-29)

参考文献数

31

被引用文献数

14

---

目的 本研究の目的は,日本版主観的幸福感尺度(Subjective Happiness Scale: SHS)の信頼性と妥当性を検討することであった。方法 日本版 SHS は 4 項目からなる尺度であり,翻訳およびバックトランスレーションを行い,原著者による概念の同一の確認を受け,日本語版項目の作成を完成した。大学生364人(男性158人,女性206人)を対象に質問紙調査を実施した。調査内容は,日本版 SHS, positive health のうち生活充実感の 5 項目,GHQ28項目,自尊感情尺度10項目であった。再テスト信頼性は 5 週間隔で行った。結果 日本版 SHS の α 信頼性係数は.80から.84であり,内的整合性が高いと考えられた。再テスト信頼性については,5 週間隔において相関係数が.86であり,日本版 SHS の再現性は高いことが示された。因子分析の結果から,SHS は 1 因子構造であることが示された。SHS の得点が高いことが,positive health の質問項目,自尊感情の得点の高さに関連していることが明らかにされた。また,SHS が高い人は健康であり,特に,うつと負の相関関係にあることが示された。結論 以上の結果から,日本版 SHS 尺度は,再テスト信頼性,収束的妥当性,弁別的妥当性ともに高いことが示唆された。

著者

上西 一弘 江澤 郁子 梶本 雅俊 土屋 文安

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.259-266, 1998-10-10 (Released:2009-12-10)

参考文献数

19

被引用文献数

9 10

---

健康な成人女性9名を対象に出納法による食品および食品別のカルシウム吸収比較試験を行った。被験者にカルシウム約200mgを含む基本食を3日間摂取させた後, 基本食にカルシウム約400mgを含む添加食を加えた試験食を4日間摂取させた。添加食は牛乳, 小魚, 野菜の3種類のいずれかであり, 1月経周期以上の間隔をおいてランダムに摂取させた。試験期間中は毎日, 採尿, 採便を行い, 尿中, 便中および食事中のカルシウム量を測定し, カルシウム出納を算出した。また, 各試験開始時と試験食移行時, 試験終了時に採血を行い, 血清のカルシウム関連物質を測定した。その結果, カルシウム出納は基本食摂取時にはマイナスとなったが, 試験食摂取時にはプラスとなった。各食品および食品群別のカルシウム吸収率は牛乳39.8%, 小魚32.9%, 野菜19.2%となった。牛乳は, 乳糖およびCPPがカルシウム吸収を促進し, 野菜は, 食物繊維やシュウ酸が吸収を阻害していると考えられる。血清のカルシウム関連物質では, 血清カルシウム, 副甲状腺ホルモン, カルシトニンには試験期間中変化はみられなかったが, 1,25(OH)2D3は基本食摂取後に上昇がみられ, 試験食摂取後には元に戻っていた。これは低カルシウム食に対する反応と考えられる。

著者

山口 穂菜美 佐竹 隆宏 井上 雅彦

出版者

一般社団法人 日本小児精神神経学会

雑誌

小児の精神と神経 (ISSN:05599040)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.117-125, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

参考文献数

10

---

食後の嫌悪的な結果と食物による感覚的な特徴の回避という回避・制限性食物摂取症(Avoidant/Restrictive Food Intake Disorder:ARFID)様の症状を呈した自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder:ASD)のある9歳の小児に対して入院にて心理教育とトークンエコノミー法を用いた行動的介入を行った症例を報告した.入院開始時,患児の摂食量は1日1口程度であったが心理教育と行動的介入の開始後徐々に摂食量および体重が増加したため149日目に退院となった.心理教育によって食後の嫌悪的な結果への対処行動を身につけたこと,トークンエコノミー法によって経口摂食の動機づけが高まったことが有効であったと考えられる.さらに,保護者を通した心理的介入を行ったことや,ASD特性に配慮した方略を用いたことが重要な役割を果たした.また,精神科医,小児科医,心理職の多職種連携を行ったことで,身体面,栄養面,行動面の多面的な治療を行うことができたと考えられる.

著者

荒井 弘和 杉本 龍勇 増田 昌幸 釜野 祥太朗 徳安 彰

出版者

日本スポーツ産業学会

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.2_165-2_172, 2021-04-01 (Released:2021-04-26)

参考文献数

12

---

Although it is said that university graduates who belonged to an athletic club are mentally superior, there has been no quantitative data to support this issue. Therefore, the purpose of this study was to compare the mental components of graduates who belonged to an athletic club while in university (“TAIIKUKAIKEI”) with those of non-athletic club graduates by means of a cross-sectional study. Participants of this study were 5,776 young workers within 10 years of graduation from a certain university in Tokyo. Half of the subjects had belonged to an athletic club in university and the other half had not. Participants were asked about demographic data and current subjective happiness, psychological stress, and work engagement. They were invited to participate in the survey through a mailed document containing the URL for the survey website, which could be accessed via a PC or a smartphone. The number of valid responses to the questionnaire was 521 (response rate of 9.0%). Excluding those who had left the club during their university years and those who were unemployed, the number of participants was 477 (246 athletic club graduates and 231 non-athletic club graduates). Results of the analysis of covariance, with gender, age, marital status, and current annual income as covariates, confirmed the hypothesis that athletic club graduates had higher current subjective happiness and work engagement and lower current psychological stress than non-athletic club graduates. Therefore, in the analyses of working graduates, the mental components of athletic club graduates were found to be relatively more favorable after graduation than those of non-athletic club graduates, although the sizes of the effects were small. However, it is worthwhile to note that empirical data revealed that the subjective happiness, psychological stress, and work engagement of athletic club graduates are favorable. In the future, it is expected that a longitudinal follow-up study of the same individuals will be conducted, and more qualitative characteristics of athletic club graduates will be investigated.

著者

長滝 祥司

出版者

The Philosophy of Science Society, Japan

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.41-60, 2020-03-30 (Released:2020-07-03)

参考文献数

52

---

In this paper, I examine the relationship between emotion and body. First, I briefly survey the history of the concept of emotion with referring to the concept of reason. Second, I explain three ways to access the mind and consider the controversy of nature vs culture about emotion from a viewpoint of the intersubjective body. I argue that the controversy depends on what aspects of the body we focus, suggesting that nature and culture in this context are not necessarily exclusive. Finally, I introduce the experiment we have conducted and confirm that the body involved in emotion is social and intersubjective even at the physical level.

著者

三輪 裕介 穂坂 路男 松島 大輔

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.150-154, 2020 (Released:2020-03-01)

参考文献数

18

---

関節リウマチを含むリウマチ膠原病疾患患者は健常人と比較して, うつ病, 不安障害などの発症率が高いことが報告されている.乾癬性関節炎, 全身性エリテマトーデス, 血管炎症候群については, 副腎皮質ステロイド, 免疫抑制剤, 生物学的製剤などを組み合わせた集学的治療によって原疾患の治療成績が向上した. 同時に合併するうつ病も改善することが示された.しかし, 原疾患の再燃への不安, 薬剤副作用への不安, 倦怠感, 活力の低下, 緊張, 焦燥など原疾患との関連が否定できない愁訴に対しては, 心身医学的アプローチが必要になる.シェーグレン症候群, 線維筋痛症については, 原疾患をコントロールする確立された治療法がない. そのため, 原疾患が緩徐ではあるものの進行することに対する不安感, 薬剤が効きにくい慢性疼痛, 倦怠感などの愁訴については, 心身医学的アプローチが重要である.

著者

宮本 陽一郎

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.114, no.9, pp.577-581, 1994-08-20 (Released:2008-04-17)

著者

仲俣 暁生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.611-614, 2012-11-01 (Released:2012-11-01)

著者

池田 尭弘

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.197-212, 2022-05-28 (Released:2022-05-31)

参考文献数

28

---

本稿は,石川県輪島市の「白米千枚田」を事例に,公的機関などによる保全に向けた支援や取り組みと,様々な立場の主体による水稲作の動向を分析することから,各主体の活動がどのように関わるなかで,「白米千枚田」が維持されてきたのかを明らかにした。その結果,「白米千枚田」は農業生産の場所という役割に加えて,様々な顕彰を受けることで文化財など様々な機能が追加され,農業体験の場所にもなっていた。こうした非農業者による農作業への参加は「白米千枚田」の維持に無視できないものとなっていた。しかし,「白米千枚田」での水稲作の継続に,文化財としての役割も加わることで,文化財としての評価対象の1つとなっていた「水稲作に関わる営為」の生産性の向上を阻むものとなっていた。このことは生産主義的な水稲作にとって障壁となり,水稲作の実施主体が農業者であろうと非農業者であろうと,「白米千枚田」を主たる収入を得る場所とさせにくくしていた。「白米千枚田」自体が商品として提供されることで,現時点では観光的利用による来訪者の増加などに寄与しているものの,喫緊の課題となる水稲作の継続には直接的に寄与していなかった。現行の保全を推進する体制では,若年層の農家が「白米千枚田」での水稲作を中心にした専業的経営をより成立させにくくなっていた。これは観光客や水稲作の当事者以外にはみえにくく,長期的に保全していく上での課題となっていた。

著者

北村 貴

出版者

関西法政治研究会

雑誌

法政治研究 (ISSN:21894124)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.85, 2018 (Released:2018-05-28)