著者

Yuki Yoshimatsu Kazunori Tobino Takafumi Kawabata Naoki Noguchi Ryo Sato Daisuke Motomura Takuto Sueyasu Kohei Yoshimine Saori Nishizawa Yoshihiro Natori

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.5752-20, (Released:2020-12-07)

参考文献数

12

被引用文献数

4

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While aspiration pneumonia constitutes the majority of pneumonia cases in the elderly, it remains highly underdiagnosed. We experienced a case of recurrent pneumonia and chronic cough that was later diagnosed as aspiration pneumonia and diffuse aspiration bronchiolitis (DAB) due to recurrent hemorrhaging from an intramedullary cavernous malformation. The patient was finally diagnosed when life-threatening respiratory depression caused emergency attention. This is the first report of hemorrhaging from an intramedullary cavernous malformation diagnosed due to aspiration pneumonia and DAB. These findings highlight the importance of considering aspiration in cases with recurrent pneumonia or chronic chough. The underlying cause may be a life-threatening condition.

著者

海野 福寿

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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本研究は、韓国併合に至る1904-10年の日韓関係について、その間に結ばれた『日韓議定書』(1904年)、『第1次日韓協約』(1904年)、『第2次日韓協約』(1905年)、『第3次日韓協約』(1907年)、『韓国併合に関する条約』(1910年)などの諸条約締結過程を中心に外交史的考察を行ったものである。日露戦争開戦後、日本は韓国外交権に介入する道をひらき、戦後直ちに保護条約締結を強要し、韓国を保護国とした。さらにその2年後、韓国内政権を奪取する条約を強制し、ついに1910年に韓国を併合し、日本の植民地とした。それは日本の朝鮮侵略の過程であり、不当なものであることはいうまでもないが、諸条約は法的に有効であると考えられている。これに対し、韓国における歴史研究は、諸条約は両国間の合意に欠けるばかりでなく、締結手続き上の欠陥と条約形式上に瑕疵があり、無効=不成立であったと主張する。その結果、韓国併合は不成立であり、日本の朝鮮支配は合法的な植民地統治ではなく、強制占領であったとする。あるいは、法的根拠がないまま行った植民地支配は不法であったのだから、それに対する謝罪と賠償を日本に求めるという論理である。このように日本と韓国とでは、日本の朝鮮支配についての歴史認識に大きな差異があり、『過去の清算』の障害となっている。私見では、諸条約は不当ではあるが、有効とみるが、この研究では、可能なかぎり詳細に史実を検証し、その論拠を明らかにすることに努めた。この研究では、ソウル大教授李泰鎮の『条約無効=植民地不法論』を批判したが、これを契機に展開されるであろう論争が、不毛な結果に陥ることがないよう、より実証的な歴史分析の上にたち、広く日韓の研究者に開かれた形で展開されることを期待している。

著者

多田 充 金 恩一 藤井 英二郎

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.209-212, 1994-03-31 (Released:2011-07-19)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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山容および表面の被覆の異なる山岳景観が人間に与える生理・心理的影響について比較するため, 樹木に覆われた山と急峻な谷川岳一ノ倉沢を対象に実験的に検討した。現地で被験者から脳波, 自律神経機能を測定し, 同時にアンケ-トを行った。その結果, 山では一ノ倉沢に比べて安全感と快適感が低かった。脳波のα波発生量は山では一ノ倉沢に比べて前頭部中央において相対的に高く, 脳の同部位の活動が異なることが示唆された。両対象は言語を介した評価, 感情のみならず, 身体的な反応にも異なる影響を与えていると考えられる。また性によって山岳景観の評価, 脳波や自律神経の反応が異なり, 男性はより分析的に, 女性はより感情的に捉えていた。

著者

田中 秀明 大森 不二雄 杉本 和弘 大場 淳

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究のテーマは、「高等教育改革の軌跡」であり、リサーチ・クエスチョンの第1は、日本及び比較対象諸国において、「高等教育改革は、グローバライゼーションや国際競争といった外的な要因、大学への期待や要請の増大、政治・行政システム及び歴史的な経緯の帰結としての高等教育システムにどのように影響を受けて、どのように行われたのか、その結果はどうなっているか」である。第2は、「昨今指摘されている国立大学法人化の諸問題はなぜ生じているのか、諸外国の高等教育改革の軌跡とどう違うのか、なぜ類似の改革が異なる結果をもたらしたのか」である。これらにより日本における国立大学法人制度を分析する。

著者

岩崎 達哉

出版者

東北大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2020-04-24

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本研究は,高校生とその親がもつ大学進学への認識を,社会階層や高校生の通う高校の特性との関連において明らかにする。従来,日本において大学進学という行動は経済学的に分析がなされてきたが,それらは経済学が分析に際して暗黙裡におく仮定の元で研究が行われてきた。そのような分析上の仮定の存在ゆえに,従来の大学行動分析は社会学的視座との交流が十分になされてこなかった。しかし,本当に大学進学行動に経済的要因以外は影響をもたらさないのか。本研究は,従来の分析の仮定レベルまで立ち返り,その妥当性を検討することで,大学進学の意思決定メカニズムを再考するものである。

著者

秦 敬治 山崎 その 各務 正 篠田 雅人 山咲 博昭

出版者

岡山理科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究の目的は、「大学の自律的な経営行動に高く貢献する大学事務組織に共通する組織特性」を明らかにすることである。1年目の2020年度は、米国私立大学の事例から示唆を得つつ、「自律的な経営行動に高く貢献する大学組織」の暫定的な定義を行う。2年目の2021年度は、日本国内にある複数の私立大学を対象とした質問紙調査・インタビュー調査を実施し、組織の意思決定と執行に高く貢献している事務組織の特性を明らかにする。3年目の2022年度は、研究成果を踏まえ、事務組織の組織特性把握を主目的とした「組織診断シート」(仮称)を開発するとともに、我が国の私立大学における評価指標の一つとして普及させることを目指す。

著者

喜多村 和之 大膳 司 河野 員博

出版者

広島大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1989

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本研究は、戦後日本の4年制大学・短期大学における学部・学科の新設(増設)、改組、廃止の状況を時系列に展望し、学部・学科の変革を促進する背景と要因は何か、について比較社会学的に分析することを目的として進められた。その目的を達成するために、文部省監修『全国大学一覧』と『全国短期大学・高等専門学校一覧』を用いて、1989年、1980年、1971年、1963年、1954年の5期について、大学・短大における学部・学科の新設(増設)、改組、廃止の状況を時系列にデ-タ・ベ-ス化した。さらに、情報を補うために、各大学・短大の学校案内等の文書資料を収集するとともに、学校関係者への面接調査を行った。その結果、現時点で、以下3点の知見を得ることができた。1.時を経るにしたがって、大学、短大ともに、学科の種類が増加している。例えば、大学における学科の種類数は、1954年の360種類、1963年の418種類、1971年の539種類、1980年の667種類、1989年においては796種類となっている。また、短大においては、1954年の174種類、1963年の214種類、1971年の274種類、1980年の296種類、1989年においては333種類となっている。2.学科の新設(増設)は、大学や短大を取り巻く社会・経済的変動に反応した結果であるものと考えられる。例えば、そのことは、近年、社会の情報化や国際化の進展にともなって、大学や短大において、情報学科や国際学科等の学科が急増しているという事実に示されている。3.私立の大学や短大は、国立や公立に比べて、学科の新設(増設)、改組、廃止が活発である。これは、社会の変化に対する設置者間の感応性の相違を反映しているものと思われる。詳細な分析を継続中で、さらなる知見が得られるものと期待される。

著者

喜多村 和之 大膳 司 小林 雅之

出版者

広島大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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本年度は、4年制大学と短期大学の入学定員割れおよび統廃合の要因を分析するための理論作りおよび実証データの作成・分析を行った。さらに、大学・短大の設置者である学校法人の新設統廃合の分析も行った。そのために以下の3種類のデータ・ベースを作成した。第1に、各大学に関して昭和61年度の定員充足率、社会的評価(偏差値等)、構成員の特性(研究状況、年齢分布、学歴等)、就職状況などの属性的情報を収集した。第2に、昭和24年度以降新設統廃合された大学および短大の学部別の入学定員数と在籍者数を調べた。第3に、昭和25年以降の学校法人の許可と廃止の状況について調べた。さらに、以上の数量的情報を補うため、各大学の学校案内の収集や関係者へのインタビュー調査を行なった。その結果、以下の新たな知見が得られた。1.定員割れしている大学は27校ある。2.定員割れの要因を、経営戦略、内部組織特性、外部環境特性の3つの観点から検討した結果、地方所在で小規模で偏差値ランクが低いという傾向がみられた。3.さらに、伝統的な女子教育を支えた学部で定員割れが目立っている。4.廃止となった45校の短大の平均存続年数は、14.2年であった。国立私立別では、それぞれ26.7年、17.4年、12.7年で私立の短大が設置されてから最も早く廃止される比率が高い。5.昭和50年当時の学校数で廃校数を割った廃校率をみると、短大のそれは2.9%で、幼稚園の4.2%、小学校の4.9%、中学校の4.5%、高等学校の5.9%についで高い値となっている。しかし、大学の廃校率は0.2%で、相対的にみてかなりひくい。6.高等教育への参入以前、それらの学校法人の約8割は各種学校や高等学校などなんらかの学校経営していた。これは特に短期大学に参入した学校法人に著しい。

著者

今井 功

出版者

サイエンス社

雑誌

数理科学 (ISSN:03862240)

巻号頁・発行日

vol.13, no.8, pp.p66-71, 1975-08

著者

田川 拓海

出版者

筑波大学大学院博士課程文芸・言語研究科応用言語学コース

雑誌

筑波応用言語学研究 (ISSN:13424823)

巻号頁・発行日

no.15, pp.59-72, 2008

著者

野島 利彰

出版者

駒澤大学

雑誌

論集 (ISSN:03899837)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.137-156, 1990-09

著者

柳田国男 著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1929

著者

大西 明宏

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.142-146, 2009 (Released:2016-04-19)

参考文献数

7

著者

菊地 洋一 西井 栄幸 武井 隆明 村上 祐

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.45-58, 2010-02-26

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物質の微視的概念である粒子概念(すなわち「物質はすべて目に見えない小さな粒(原子,分子,イオン)でできている.」という概念)は,物質を理解する上で最も根本的な要素であり,現代の自然科学および科学技術の礎となっている.物質のマクロ的な事象(物質の分類,状態,性質,反応など)を科学的に説明するには,粒子概念が不可欠となる.よって,小・中学校における物質学習のカリキュラムを考える際に,粒子概念の位置づけは大変重要な問題であるといえる.粒子概念をどの時期に導入するか,どのように取り扱うかによって,物質学習の中味が大きく変わる.例えば,小・中学校の理科教育では児童・生徒が,主体的に実験を行い,その結果を整理したり比較したりすることから新たな事実や法則性を見出すような活動が重視されている.この活動は,考える根拠になる科学的知識を持たない学習者にとっては実験事実としての知識の集積の段階である.実験事実に内在している科学のしくみ,すなわち“なぜそうなるのか?” の疑問,を対象に学習を構成するには,物質学習に関していえば粒子概念が必要となる.よって,粒子概念の導入前後では学習の質に大きな違いが生じることとなる.粒子概念の位置づけを考えた際に最も重要なことの1つは,粒子概念は物質学習における種々の場面で“活用する概念” だということである.最終的には,学習者が学校教育を終えるまでに獲得した教育内容が適切であるかが問われる.物質学習においては学習者が粒子概念を物質の種々の現象の説明に使えるものとして定着することが重要なポイントとなる.このことが,物質学習で獲得したことが最終的に単なる知識の集積に留まるか,科学的な思考と理解を伴うものとなるかの分岐点となる.粒子概念の扱いはそれだけの影響力を持っているといえる.我々は上記の視点から,中学生・高校生を対象として,小学校で学習する物質の基本的な現象(空気と水の圧縮性の違い)について粒子概念を用いて科学的に説明できるようになっているのか?を問う調査を行った1).その結果,中学生と高校生の正答率はいずれも非常に低く,粒子概念と種々のマクロな現象を繰り返し学習してきた高校生においても,粒子概念が現象の説明に使えるものとしては定着していないとの結果を得た.また,2006年1,2月に文部科学省・国立教育政策研究所が実施した理科学力テスト「特定課題調査」の結果が2007年11月に公表された2).対象は小学5年生と中学2年生である.物質学習に関わる「食塩水の質量保存に関する基本的内容の設問」についての正答率は,小学5年生で57%,中学2年生で54%と低い値であった.この結果は中学生の正答率が小学生を下回ったこともあり,マスコミ等でも注目を集めた.多くの中学生が小学校で学んだ質量保存の考えを深めることができていない理由には,中学生においても粒子概念を用いた本質的な理解が確立していないことが挙げられる.これらの調査結果は,近年の物質学習カリキュラムに対する重大な問題提起であり,カリキュラムの再構築の必要性を強く感じる.そこで我々は前報において,粒子概念を基軸にした新たな物質学習カリキュラム構想を提案した1).このカリキュラムでは,物質に関わる種々の現象の科学的な理解を深め,生徒の科学的な思考力を育成するために,粒子概念を早期に導入する考えに立っている.ここでカリキュラム案が実現可能かどうかの大きなポイントは,早期に粒子概念を導入する場面の学習が成り立つかどうかである.そこで本報では我々のカリキュラム案の粒子概念の取り扱いを小・中学校の学習指導要領における取り扱いと比較した上で,カリキュラム案のポイントとなる場面として,中学1年での原子・分子・イオンの導入場面を取り上げ,授業実践とその評価を行った.

著者

亀井 敬泰 武田 真莉子

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.287-299, 2013-09-25 (Released:2013-12-26)

参考文献数

46

被引用文献数

2 1

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アルツハイマー病に代表される中枢疾患は、依然として治療満足度・薬剤貢献度の低い疾患群に分類されている。そのため、これら疾患に対して有用性の高い薬物治療法の確立が現在強く求められている。近年、中枢疾患治療として、内因性の脳内活性タンパク質や、治療部位をターゲットとするモノクローナル抗体などのバイオ薬物の利用に期待が集まっている。しかし、従来の投与法を介してバイオ薬物の脳内活性を得るためには、脳薬物移行性における最大の障壁である血液脳関門の透過性を著しく改善する、もしくは回避するストラテジーを確立する必要がある。本稿では、バイオ薬物の効率的脳内デリバリーを達成するためのさまざまなストラテジーについて、近年の研究例を紹介する。

著者

木部 暢子

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.42-48, 2001

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In this paper I report two kinds of sound changes in Kagoshima dialect. First, I report close vowel's changes, such as [a?] (<aki, 'autumn'), [a?] (<aʒi, 'taste'), [a?] (<abu, 'horsefly'), [a?] (<aku, 'harshness'). These changes, commonly called 'nisshoka', are caused by devoicing final [i] or [u]. Second, I report alveolar's changes in Segami dialect, spoken in Kami-Koshiki island, Kagoshima prefecture, such as [arama] (<atama, 'head'), [abuja] (<abura, 'oil'), [neːzii] (neːzu, 'temperature'), [kuːnu] (<kudzu, 'trash'). In this dialect, these changes occurred very systematically, and so the distinction between /t/, /r/, /c/ and /d/ was not lost after the changes.

著者

安達 友広 久保 勝裕 木曾 悠峻

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.1296-1303, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

24

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明治20年代から本格化した北海道の市街地建設では、多くがグリッド市街地と鉄道施設が同時期に建設された。そして、鉄道駅に直交する駅前通りの設置、それに間口を向けた街区計画など、合理的な計画が実践された。しかし、開拓の経緯や、近世遺構や微地形などが市街地設計に影響を与えており、北海道における市街地空間の固有性の検証においても、こうした視点を改めて見直すことが必要であろう。本研究では、かつての舟運に注目し、建設時から現在までの船着場を中心とした市街地構造を把握し、現在まで継承されてきた都市軸の実態を明らかにした。例えば、名寄市街地では、駅から離れた船着場付近に当時の中心街が形成された。現在では、その後に拠点化した駅前地区との間に「L字骨格」を継承している。千歳市街地では、自衛隊基地等の立地も影響し、船着場があった川沿いに飲食店街等が発達した。現在でもそのゾーニングは継承され、千歳川を都市軸として都市機能が集積している。以上、開拓期の船着場は物流基地として高い拠点性を持った。これが一因となり、市街地固有の都市軸の形成を促し、駅中心の市街地構造に移行しながらもそれを現在に伝えている。

著者

尾崎 由佳

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.125-134, 2011-01-31 (Released:2011-09-01)

参考文献数

45

被引用文献数

3 3

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How emotion functions adaptively in two distinct self-regulation systems (promotion focus and prevention focus) is discussed, reviewing related research. Promotion focus represents goals as hopes and aspirations, and prefers eager strategies; prevention focus represents goals as duties and obligations, and prefers vigilant strategies. The former process concerns an emotional dimension of cheerfulness-dejection, and the latter process concerns an emotional dimension of quiescence-agitation. These qualitatively different emotions have distinct effects on attention and motivation, through which they contribute to adaptive goal-attainment. Also, “feeling right” emerges when goals and strategies are at regulatory fit, and encourages one to be engaged in goal-directed actions.

著者

西阪 仰

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.163-164, 2001-06-30 (Released:2009-10-19)

著者

澁谷 弘利

出版者

公益財団法人 メルコ学術振興財団

雑誌

メルコ管理会計研究 (ISSN:18827225)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.3-14, 2016-11-30 (Released:2017-07-04)

参考文献数

29

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1990年代以降,多くの事例が加工組立型産業における原価企画として研究されている。しかし,原価企画による目標原価から標準原価へそして量産への流れのため,都度設計を伴うような個別受注生産型企業や中小企業においては不向きと考えられる。本論文では上記のような個別受注生産型企業においても総合的原価管理の中で原価企画を実施している状況と原価企画がもたらす疲弊を回避し,企業経営に積極的に効果をもたらす方法について述べる。