著者

鈴木 偵之 石塚 昭彦 中本 和宏 小野 健太 渡邉 誠

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.4_77-4_86, 2013-11-30 (Released:2014-01-25)

参考文献数

20

---

本研究では子供向けデジタルサイネージのGUIデザインの指標を明らかにした。デジタルサイネージが持つ特徴のうち、大画面を有し、タッチ等によるインタラクションがある点、設置して利用される点を中心に調査を行った。子供の行動把握にはエスノグラフィ(行動観察調査)法を使い、子供特有の特徴を抽出するため、PCリテラシのある年齢(大人)についての比較調査を行った。結果の分析には、行動比較マップを用いた。これは子供と大人の行動を比較するために、子供と大人がとった行動の頻度をそれぞれ集計し、その結果をプロットしたマップである。このマップをもとに子供と大人の行動の共通部分と子供特有の部分について考察を行った。これらの結果、子供特有のデジタルサイネージの利用に関する特徴として、「目標設定」「ボタン等の操作部」「操作に対する満足」に関係する3つの観点にまとめられることが分かった。

著者

小林 三智子 岡田 幸雄 戸田 一雄

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成17年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.16, 2005 (Released:2005-09-13)

---

【目的】利尿剤として用いられるアミロライドには、塩味抑制効果があることがマウス1)やハムスター2)では確認されている。しかし、ヒトにおいてもアミロライドに塩味抑制効果があるかは明らかにされていない。本研究では、アミロライドの塩味味覚感受性の影響について検討した。【方法】19歳から21歳の健康な非喫煙者の女性をパネルとし、測定の際には口腔内に口内炎やう歯による痛みのないこと、食後1時間以上経過していることを確認した。味覚感受性の測定には、上昇系列の全口腔法を用いた。塩味のコントロール溶液にはNaClを用い、Na+とCl-の影響を調べるために対象としてCH3COONaとLiClの検討を行なった。あわせて、5基本味の他の4味スクロース、DL-酒石酸、硫酸キニーネ及びグルタミン酸ナトリウムについても同様にアミロライドの効果を検討した。【結果】全口腔法上昇系列で求めた塩味NaClの認知閾値は、1.25mMであった。事前にアミロライドを味わった後の認知閾値は2.5mMとなり、アミロライドによる塩味抑制効果が認められた。それに対して、他の4つの基本味では、甘味・苦味・うま味ではアミロライドの抑制効果が認められなかったが、酸味には抑制効果が認められた。アミロライド処理は、ヒトにおいて、塩味と酸味の応答はともに抑制されることが認められた。1)Miyamoto,T.,Miyazaki,T.,Okada,Y.and Sato,T.:J.Neurosci.Methods,64,245-252,19962)Gilbertson,T.A.,Roper,S.D.andKinnamon,S.C.:Nesron,10,931-942,1993

著者

遊佐 真一 森島 洋太郎

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.5, no.7, pp.335-341, 2005-07-01 (Released:2013-06-01)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

---

両親媒性高分子電解質は水中で, 疎水基問の会合により多様な組織体を形成する。形成される組織体の構造は疎水基と親水基の化学構造, 両者の組成比と配列, 高分子主鎖との結合様式など, 高分子の化学構造に大きく依存する。このような両親媒性高分子電解質により形成される凝集組織体のレオロジー的な性質は, 凝集体の構造, 形態, 大きさなどによって決まり, これらは疎水基の会合が同-ポリマー内で起こるか, ポリマー問で起こるか, あるいはその両者が同時に起こるかにより大きく異なる。また近年, 両親媒性高分子電解質の分子設計により, 水中で形成される凝集組織体に刺激応答性を付与することが可能になった。たとえば, pH変化をトリガーとする高分子ミセルの形成や解離を制御できるブロック共重合体などが知られている。

著者

森島 洋太郎

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.128-131, 1997-03-01 (Released:2011-10-14)

参考文献数

34

被引用文献数

4 2

---

両親媒性高分子は水溶液中において自発的に組織化してさまざまな形態のミセル状ナノ組織を形成する.両親媒性高分子の自己組織化現象について概説し,自己組織化の様式と両親媒性高分子の化学構造との関係について述べ,さらに,分子設計により制御されたミセル状ナノ組織の構造,性質,および機能に関する最近の研究を展望する.

著者

二宮 祥一

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.431-434, 2000-07-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

12

著者

東原 英二 奴田原 紀久雄

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.82, no.10, pp.1545-1560, 1991-10-20 (Released:2010-07-23)

参考文献数

148

---

常染色体優性遺伝嚢胞腎 (ADPKD) は進行性の腎機能低下が主要な病態であるが, その予後は従来いわれているように「診断後10年で腎不全に到る」ものでもなく, 腎不全が不可避でもない. 本邦での透析導入時平均年齢は52~56歳であるが, 透析に移行しない者も含めると, おおよそ平均73歳で終末期腎不全に到る. 60歳代で透析を受ける割合は約40%であり, 本邦のADPKDの予後は欧米よりも若干良好である可能性がある.ADPKDの遺伝子は第16染色体の短腕上のα-globin 遺伝子の近くに存在することが確かめられている. この遺伝子 (PKD1) によるADPKDと, PKD1の関与が証明定れないADPDKでは, 腎機能の予後が異なることが報告定れている.高血圧は約60%に認められる. 嚢胞の圧迫によって腎動脈が狭細化し, レニン―アンギオテンシン―アルドステロン系が刺激定れることが高血圧発症の端緒であり, 片側性腎血管性高血圧と異なり両腎が侵されているので, 圧Na利尿がおこらず, Naが体内に貯留し高血圧となると考えられている.肝嚢胞の合併頻度は57%で高齢になるに従い増大し, 肝嚢胞の有る者ほど腎機能は悪い. 肝嚢胞と膵嚢胞 (7%) の合併は有意に相関する. 経皮的嚢胞穿刺を行っても腎機能は改善せず, 出血や感染などの合併症もあるので激しい疼痛や管理の困難な感染の治療を目的とする以外は実施すべきではないと考えられる. その他ADPKDには, 腎結石 (10~18%), 大腸憩室 (80%), 頭蓋内動脈瘤 (8%), 心臓弁膜の閉鎖不全 (20~30%) などの合併症がある.

著者

山本 竜彦 西村(舘山) 朋子 山崎 浩司 川合 祐史 猪上 徳雄

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.254-259, 2004-12-31 (Released:2010-07-12)

参考文献数

24

被引用文献数

2 3

---

水産食品中におけるL. monocytogenesの消長について調べた結果, ニシン切り込みでは5および12℃ 保存の場合, 日数の経過につれてL. monocytogenes数はそれぞれ1.6log cfu/ml, 2.8 log cfu/mlの減少が認められた.また25℃ 保存では貯蔵7日目においても約1log cfu/mlの減少しか見られなかった.一方, イカ塩辛では試験したすべての保存温度でL. monocytogenes数は保存開始直後から急速に減少し, 5℃ では6日目, 12および25℃ では4日目以降で検出できなくなった.サケいずしでもすべての温度で減少傾向を示したが, 保存温度の低い5℃ では28日目においても検出限界以下 (<2 log cfu/ml) とはならなかった.また新たに原料魚種の異なる3種類のいずしにおいてもL. monocytogenes消長を調べた結果, 乳酸菌の増加した2日目以降L. monocytogenes数は急速に減少することが観察され, この減少速度に構成している乳酸菌相が大きく関与することを明らかにした.

著者

Ge Peng Jeffrey L Privette Edward J Kearns Nancy A Ritchey Steve Ansari

出版者

CODATA

雑誌

Data Science Journal (ISSN:16831470)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.231-253, 2015 (Released:2015-02-02)

参考文献数

55

被引用文献数

33

---

This paper presents a stewardship maturity assessment model in the form of a matrix for digital environmental datasets. Nine key components are identified based on requirements imposed on digital environmental data and information that are cared for and disseminated by U.S. Federal agencies by U.S. law, i.e., Information Quality Act of 2001, agencies’ guidance, expert bodies’ recommendations, and users. These components include: preservability, accessibility, usability, production sustainability, data quality assurance, data quality control/monitoring, data quality assessment, transparency/traceability, and data integrity. A five-level progressive maturity scale is then defined for each component associated with measurable practices applied to individual datasets, representing Ad Hoc, Minimal, Intermediate, Advanced, and Optimal stages. The rationale for each key component and its maturity levels is described. This maturity model, leveraging community best practices and standards, provides a unified framework for assessing scientific data stewardship. It can be used to create a stewardship maturity scoreboard of dataset(s) and a roadmap for scientific data stewardship improvement or to provide data quality and usability information to users, stakeholders, and decision makers.

著者

N Moles

出版者

CODATA

雑誌

Data Science Journal (ISSN:16831470)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.192-202, 2015 (Released:2015-01-27)

参考文献数

15

被引用文献数

2

---

With the growing importance of data to the scholarly record and the critical role journals play in facilitating data sharing, the complex landscape of scholarly journal data publication policies has become an obstacle for research. This paper outlines Data-PE, a framework for evaluating these policies. It takes the form of a conceptual foundation, comprising twelve criteria for evaluation, operationalized through an evaluation tool. Its objective is to function as a flexible means for a variety of stakeholders to appraise individual policies. Examples of the use of the framework are provided and means for the validation of the tool are discussed.

著者

上野 浩道

出版者

舞踊学会

雑誌

舞踊學 (ISSN:09114017)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.1Supplement, pp.38-40, 1999 (Released:2010-04-30)

著者

堀木 信男

出版者

日本水産増殖学会

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.117-124, 1981-09-25 (Released:2010-03-09)

参考文献数

15

---

1979年6月に紀伊水道およびその外域の18点で, MTDネットによる10~50m層までの多層曳によって採集された魚卵・稚仔魚を材料として, 垂直分布について検討した。1.15種類 (不明種が8種類以上) , 19, 808個の魚卵, 31種類 (不明種が数種類) , 24, 030尾の稚仔魚が採集された。2.各採集層における最優占種は, 魚卵が全層でトカゲエソ, 稚仔魚が50m層を除く各層でマルアジである。3.個々の魚卵・稚仔魚の垂直分布を次の4つのタイプに類型化した。A型: 中層に最も多く分布する型であり, ウルメイワシ, トカゲエソ, タチウオなどの卵, カタクチイワシ, エソ科, ハダカイワシ科, マルアジ, ネズッポ属などの稚仔魚が含まれる。A'型: 中層に集中して分布する型であり, コノシロ卵, ヒイラギ属, クモハゼ科などの稚仔魚が含まれる。B型: 中層から底層にかけて多く分布する型であり, カタクチイワシ卵, タチウオ, アカタチ, ワニギスなどの稚仔魚が含まれる。C型: 底層に多く分布する型であり, ワニギス卵, ウルメイワシ, サイウオなどの稚仔魚が含まれる。4.一般的に, 産出された魚卵は卵発生の中期に浮上し, そして, 後期 (ふ化直前) には沈降する傾向が認められる。5.稚仔魚はそれぞれ種独自の好適な環境を選択して移行 (浮上あるいは沈降) しているものと推察される。

著者

成田 拓也 鈴木 良平 石渡 利奈 井上 剛伸 鎌田 実 矢尾板 仁

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第22回全国大会(2008)

巻号頁・発行日

pp.398, 2008 (Released:2009-07-31)

---

認知症者は,短期記憶障害のために予定を覚えておくことができず,同じ質問を頻回に繰り返す場合がある.本研究では,グループホームでの参与観察により,スケジュールに関わる記憶の問題を分析し,支援機器開発の課題(ニーズ,理解・注意の制約)を抽出した.機器のプロトタイプを作成し,発話・行動分析から,記憶を補うスケジュール呈示手法を探索した結果,提案手法により,頻回な質問が減少し,行動決定が可能になった.

著者

大武 美保子

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.295-302, 2009 (Released:2009-02-19)

参考文献数

26

被引用文献数

3 4

---

This paper proposes multiscale service design method through the development of support service for prevention and recovery from dementia towards science of lethe. Proposed multiscale service model consists of tool, event, human, network, style and rule. Service elements at different scales are developed according to the model. Firstly, the author proposes and practices coimagination method as an ``event'', which is expected to prevent the progress of cognitive impairment. Coimagination support system was developed as a ``tool''. Experimental results suggest the effective activation of episodic memory, division of attention, and planning function of participants by the measurement of cognitive activities during the coimagination. Then, Fonobono Research Institute was established as a ''network'' for ``human'' who studies coimagination, which is a multisector research organization including elderly people living around Kashiwa city, companies including instrument and welfare companies, Kashiwa city and Chiba prefecture, researchers of the University of Tokyo. The institute proposes and realizes lifelong research as a novel life ``style'' for elderly people, and discusses life with two rounds as an innovative ``rule'' for social system of aged society.

著者

河田 隆 永田 治樹

出版者

情報メディア学会

雑誌

情報メディア研究 (ISSN:13485857)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.15-31, 2012-09-25 (Released:2012-09-25)

参考文献数

18

---

[抄録]最近,インターネットを利用した動画コンテンツの配信が盛んになっている.また,ブログやSNS(Social Networking Service)のように,情報の送り手と受け手が相互に入れ替わるCGM(Consumer Generated Media)の利用者が急増している.このような新しいメディア環境において,本研究では,テレビ視聴が人々にどう捉えられているのかを示すため,ブログやSNSをはじめとしたCGMを利用する時間がテレビ視聴時間よりも長いと感じている人々(ネット指向グループ)とそうでない人々(テレビ指向グループ)を区別した調査票調査を実施し,その結果を用いた因子分析を行った.また,因子得点を利用したクラスター分析を用いて,特徴的な五つのテレビ視聴パターンと,上述の二つのグループとの関わりを分析した.

著者

庄 ゆかり 長登 康 稲垣 知宏 隅谷 孝洋 中村 純

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.135-139, 2015-01-01 (Released:2015-01-21)

参考文献数

6

著者

尼子 敬 尾上 幸治

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.6, no.11, pp.735-736, 1957-11-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

5

著者

Toru Miyoshi Kazuhiro Osawa Hiroshi Ito Susumu Kanazawa Takeshi Kimura Hiroki Shiomi Sachio Kuribayashi Masahiro Jinzaki Akio Kawamura Hiram Bezerra Stephan Achenbach Bjarne L. Nørgaard

出版者

日本循環器学会

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.406-412, 2015-01-23 (Released:2015-01-23)

参考文献数

29

被引用文献数

5 23

---

Background:Recently, a non-invasive method using computational fluid dynamics to calculate vessel-specific fractional flow reserve (FFRCT) from routinely acquired coronary computed tomography angiography (CTA) was described. The Analysis of Coronary Blood Flow Using CT Angiography: Next Steps (NXT) trial, which was a prospective, multicenter trial including 254 patients with suspected coronary artery disease, noted high diagnostic performance of FFRCTcompared with invasive FFR. The aim of this post-hoc analysis was to assess the diagnostic performance of non-invasive FFRCTvs. standard stenosis quantification on coronary CTA in the Japanese subset of the NXT trial.Methods and Results:A total of 57 Japanese participants were included from Okayama University (n=36), Kyoto University (n=17), and Keio University (n=4) Hospitals. Per-patient diagnostic accuracy of FFRCT(74%; 95% confidence interval [CI]: 60–85%) was higher than for coronary CTA (47%; 95% CI: 34–61%, P<0.001) arising from improved specificity (63% vs. 27%, P<0.001). FFRCTcorrectly reclassified 53% of patients and 63% of vessels with coronary CTA false positives as true negatives. When patients with Agatston score >1,000 were excluded, per-patient accuracy of FFRCTwas 83% with a high specificity of 76%, similar to the overall NXT trial findings.Conclusions:FFRCThas high diagnostic performance compared with invasive FFR in the Japanese subset of patients in the NXT trial. (Circ J 2015; 79: 406–412)

著者

山元 貴継

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.330-351, 2003-08-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

52

被引用文献数

1

---

The main purpose of this study is to show the basic structures of land use and land tenure on the old foreign settlement district and the neighboring district (former villages) in Korean open port city under Japanese rule, and to consider how and why they have changed during this period. This study on Mok-p'o City in South Cheol-la Province especially investigates how the state of land tenure had influenced on the changes of land use by analyzing the cadasters and cadastral maps. This study also intends to examine the relation between the spatial changes of the study area and the town planning under Japanese rule.The results are summarized as follows:1. In the study area, the forests and farmlands had spread on the slopes of mountains in the neighboring district, and the residential land had developed on the lowland of the neighboring district and in the whole old foreign settlement district. From the point of view of land tenure, in the beginning of 1910s, many land lots in the neighboring district were owned by Korean, and the residential land lots in the old foreign settlement district were clearly occupied by some of Japanese. However in neighboring district, the forests and farmland near the old foreign settlement district tended to be owned by a few Japanese who lived in the old foreign settlement district.2. In the study area under Japanese rule, the ratio of land owned by each race had almost not changed both in the neighboring district and in old foreign settlement district. But, in the neighboring district, some of land ownership had gradually come into the people who had not lived in the neighborhood, and the land owners often had got not to be agree with the inhabitants consequently. On the other hands, in the old foreign settlement district, the land owners had got to be in agreement with the inhabitants, because the land ownerships had been gradually subdivided into many Japanese and the other who lived in these lands.3. Under Japanese rule, the changes of land use were generally limited in the neighboring district. In this district, the forests and farmland owned by few Japanese near the old foreign settlement district had become residential land. And the infrastructure such as irrigation canals and new roads had been constructed in a short time while replacing the lands owned by Korean who not lived in the neighborhood. However, in the lands owned by the people who lived there, whether by Japanese or not, the construction of infrastructure by town planning had not gone on well. As a result, the land lots which had come to be owned by absentee landowners, who had easily changed their land use in the study area under Japanese rule.

著者

桑原 教彰 桑原 和宏 安部 伸治 須佐見 憲史 安田 清

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.396-405, 2005 (Released:2005-09-08)

参考文献数

22

被引用文献数

1 4

---

Providing good home-based care to people with dementia is becoming an important issue as the size of the elderly population increases. One of the main problems in providing such care is that it must be constantly provided without interruption, and this puts a great burden on caregivers, who are often family members. Networked Interaction Therapy is the name we call our methods designed to relieve the stress of people suffering from dementia as well as that of their family members. This therapy aims to provide a system that interacts with people with dementia by utilizing various engaging stimuli. One such stimulus is a reminiscence video created from old photo albums, which is a promising way to hold a dementia sufferer's attention for a long time. In this paper, we present an authoring tool to assist in the production of a reminiscence video by using photo annotations. We conducted interviews with several video creators on how they used photo annotations such as date, title and subject of photos when they produced the reminiscence videos. According to the creators' comments, we have defined an ontology for representing the creators' knowledge of how to add visual effects to a reminiscence video. Subsequently, we developed an authoring tool that automatically produces a reminiscence video from the annotated photos. Subjective evaluation of the quality of reminiscence videos produced with our tool indicates that they give impressions similar to those produced by creators using conventional video editing software. The effectiveness of presenting such a video to people with dementia is also discussed.

著者

財城 真寿美 木村 圭司 戸祭 由美夫 塚原 東吾

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.20-25, 2014-03-12 (Released:2014-09-30)

参考文献数

10

被引用文献数

4

---

小氷期の末期にあたる江戸時代後期には,まだ気象庁による公式の気象観測が開始されていなかったため,気象庁のデータは当時までさかのぼることができない。一方で,幕末期の函館において1859~1862 年の4年間にわたり,ロシア領事館付のロシア人医師アルブレヒトが気象測器を使用した観測記録が残存していることが分かった。この幕末期の気象観測データは,現在の函館地方気象台のデータとは観測地点や観測頻度が異なるため,その差を補正するために気温データについて均質化を実施した。幕末期の函館の気温を20 世紀の函館地方気象台の気温と比較したところ,暖候期の低温と寒候期の高温傾向がみられた。その要因として,幕末期の観測地点が,現在より海洋性の性質を示すことから,海風の影響を受けやすかったと考えられる。また,幕末期の年平均気温は,函館の最近30 年間の平年値よりも約2.0℃低く,その寒冷な傾向は幕末期から20 世紀初頭まで継続していた。