著者

中村継男 著

出版者

税務懇話会日本主義同盟

巻号頁・発行日

1938

著者

岡本武雄 (旧姓: 中村) 著

出版者

江間政発

巻号頁・発行日

1900

著者

中村 史

出版者

小樽商科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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古代インドのサンスクリット大叙事詩『マハーバーラタ』の比較文学的研究、特に、日本古典文学に流れ込んだ『マハーバーラタ』説話の原典との比較研究、日本神話研究への『マハーバーラタ』神話研究の方法的応用の模索、そして、より規模の大きな比較研究をめざしての『マハーバーラタ』説話それ自体の研究を行なった。また、続行し暫時行なう予定である。

著者

中村 栄孝

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1974, no.51, pp.1-24, 1974-10-15 (Released:2010-09-01)

参考文献数

95

著者

池添 冬芽 小林 拓也 中村 雅俊 西下 智 荒木 浩二郎 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】近年,低強度の筋力トレーニングであっても疲労困憊までの最大反復回数で行うと,高強度と同程度の筋力増強・筋肥大効果が得られることが報告されている。しかし,疲労困憊までさせずに最大下の反復回数で低強度トレーニングを実施した場合,高強度と同等の筋力増強・筋肥大効果が得られるかどうか,また筋の質的要因に対しても改善効果が得られるかどうかについては明らかではない。本研究の目的は,健常若年男性を対象に低強度・高反復および高強度・低反復の膝関節伸展筋力トレーニングを8週間実施し,1)低強度・高反復トレーニングは高強度と同程度の筋力増強や筋肥大・筋の質改善効果が得られるのか,2)各項目の経時変化に両トレーニングで違いはみられるのかについて明らかにすることである。【方法】対象は下肢に神経学的・整形外科的疾患の既往のない健常若年男性15名とした。対象者を無作為に低強度・高反復トレーニング群(低強度群)と高強度・低反復トレーニング群(高強度群)に分類した。膝関節伸展筋力トレーニングは筋機能運動評価装置(BIODEX社製System4)を用いて,低強度群では30%1RM,高強度群では80%1RMの強度で週3回,8週間実施した。8回の反復運動を1セットとし,低強度群では12セット,高強度群では3セット実施した。介入前および介入2週ごとに1RM・最大等尺性筋力,超音波測定を行った。1RM・最大等尺性筋力測定には筋機能運動評価装置を用い,膝伸展1RMおよび膝関節70°屈曲位での最大等尺性膝伸展筋力を測定した。超音波診断装置(GEメディカルシステム社製LOGIQ e)を用いて,大腿直筋の筋量の指標として筋厚,筋の質の指標として筋輝度を測定した。なお,筋輝度の増加は筋内の脂肪や結合組織といった非収縮組織の増加を反映している。トレーニングの介入効果を検討するために,各項目について分割プロット分散分析(群×時期)を行い,事後検定にはBonferroni法による多重比較を行った。【結果】分割プロット分散分析の結果,1RM・最大等尺性筋力,筋厚および筋輝度のいずれも時期にのみ主効果がみられ,交互作用はみられなかったことから,いずれの項目も2群間で効果の違いはないことが示された。事後検定の結果,両群ともに1RMおよび最大等尺性筋力はPREと比較して2週目以降で有意な増加がみられた。また両群ともに筋厚はPREと比較して4週目以降で有意に増加し,筋輝度は8週目のみ有意に減少した。【結論】本研究の結果,両トレーニング群ともに筋力増強,筋肥大,筋の質の改善がみられ,その変化の程度や経時変化に違いはみられなかったことから,低強度であっても12セットと反復回数を増やすことによって,高強度3セットのトレーニングと同様の筋力,筋量,筋の質の改善効果が得られることが明らかとなった。

著者

中村 喜和

出版者

日本評論社

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.138-164, 1970-04

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論文タイプ||論説

著者

大江 修造 横山 公彦 中村 正一

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.313-316, 1969-01-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

8

被引用文献数

8

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イソプロピルアルコール(IPA)と水とは共沸混合物を形成し,その共沸点は69.0mol%であるので通常の蒸留によっては,69.0mol%以上にIPAを濃縮することは不可能である。したがって,純度の高いIPAを得るために,ベンゼン等をエントレーナとした共沸蒸留法が現今では採用されている。一方,アルコール類の水溶液に塩,例えば塩化カルシウム等を添加すると,共沸点が消滅することが報告されている。よって塩を添加剤として蒸留を行なえば,やはり純度の高いアルコールが得られるはずである。本報では,この点に着目し,IPA-水系に塩化カルシウムを添加し,まずその気液平衡関係を測定し,そのデータにもとづいて単蒸留によりIPAと水との分離濃縮を試みた。Othmer型平衡蒸留器により,塩化カルシウムをIPA水溶液1000gに対し,0.4,0.8,1.2,2.0,3.2,4.8molの割合で添加し,さらに飽和に溶解させた,おのおのの場合にっき気液平衡関係を大気圧下で測定した。その結果,共沸点は消滅し,塩飽和の場合は,IPA約1~63mol%の液相組成範囲で2液相を形成し,そのとき,91.3mol%のIPA蒸気を発生する。重量でIPA1に対して水1の溶液に塩化カルシウムを42.8%添加し,大気圧下で単蒸留を行なったところ,留出液の純度は96.3wt%,回収率は99.5%であった。

著者

中村 修也

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.43-54, 1997-12

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SPEEDという小学6年生を含む歌手グループの出現は、これまでの安穏としていた義務教育の存在を考え直させる機会を与えてくれた。援助交際や芸能活動などで、若者が高額収入を得る方法は一般化しつつある。教育が富国強兵をスローガンにしてきたならば、日本は十分豊かになり、目的を果たしたことになる。では今後、教育の必然性はどこにあるのか。

著者

中村 英人 石野 洋子

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.79-94, 2019-12-31 (Released:2020-01-18)

参考文献数

19

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わが国のオープンデータへの取組みは,2012年のIT総合戦略本部による「電子行政オープンデータ戦略」の決定などを通じて政府主導で始まり,地方自治体にも広まりつつある。当該自治体の規模の大きさがオープンデータ化の進展に影響していることは公表されているデータから容易に推定されるが,規模に内在する要因を定量的に解明した先行研究は,これまでにない。この解明が本研究の第一の目的である。次に,従来から存在するホームページと新たなオープンデータの間の,データ重複の問題を考える。それらのサイトに類似した紛らわしいデータが存在すると,様々な問題を生じさせる可能性がある。そこで,地方自治体のデータ公開の実態を調査し,そこに潜む課題を明確にすることが第二の目的である。その際,人口統計データに焦点を当てた。我々は,先進自治体へのインタビュー調査,オープンデータ実態調査(総務省)の人口規模による差異解析,そして,人口統計データの公開状況調査という3段階の調査を経て,以下のことを発見した:(1)地方自治体のオープンデータ化の推進には,自治体の規模に加え,担当部署とプロセスが大きく関係していること,(2)ほとんどの自治体が既存のホームページをそのまま維持した状態で,新たにオープンデータのサイトを追加する形を取っていること,(3)両方のサイトでデータが内容的に重複しているにもかかわらず,それらのデータの同一・差異について明記していないところが多いこと。

著者

池辺 正典 田中 成典 古田 均 中村 健二 小林 建太

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.1687-1695, 2006-06-15

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近年のインターネットの複雑化にともない,Web の自動解析による情報取得に対する需要が高まっている.そのため,Web ページをカテゴリに分類する手法やWeb の関係情報を解析する手法が数多く提案されてきた.しかし,既存の研究では,Web の自動解析は,リンク関係を中心とした解析を行っており,リンク関係のないWeb ページを関連付けることが困難であった.このため,本論文では,リンク構造解析だけでなく,形態素解析によって任意の単語から関係情報の抽出を行うことで,リンク関係のないWeb ページを関連付ける.また,その結果と品質判定を行ったリンク構造解析結果を組み合わせることで,信頼性の高いWeb ページの関係図を作成する.さらに,アルゴリズムの評価として,Web から取得した情報を利用して,組織の関係図を作成する.そして,既存研究においての主要な方式であるリンク構造解析による結果との比較を行った.評価方式には,リンク構造解析で一般的に用いられている評価値とグラフ理論による可視化を採用し,その結果から本方式の有用性を確認した.

著者

D・カメロン D・クーリック著 中村桃子 [ほか] 訳

出版者

三元社

巻号頁・発行日

2009

著者

上田 香織 中村 誠

出版者

医学書院

雑誌

臨床眼科 (ISSN:03705579)

巻号頁・発行日

vol.71, no.12, pp.1666-1670, 2017-11-15

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はじめに レーベル遺伝性視神経症(Leber hereditary optic neuropathy:LHON/OMIM#535000)はミトコンドリアの点変異による急性ないし亜急性の視神経症である。典型的には片眼の急激な視力低下と中心視野欠損で発症し,数週から数か月の間隔をおいて対側眼に同様の症状をきたす。光覚を失うことは稀で,多くは手動弁から(0.01)程度の視力で経過するが,ごく少数の症例で自然回復がみられる1)。 LHONはミトコンドリア疾患のため母系遺伝し,これまで10〜20歳代の若年男性に好発するとされてきたが,近年は高齢者での発症報告例が増加してきている。本邦でのこれまでの疫学調査では,1995年にHottaら2)が11778変異の患者の発症年齢の平均値を23.4歳と報告していたが,2014年の新規発症患者を調査したところ,発症時の平均年齢は33.5歳とこの20年で10歳上がっており,40歳代以上の中高年の患者は全体の40%以上を占めていた(図1)3)。本邦ではこれまで正確な患者数も把握されておらず,統計的に予測値を算出するにとどまっていたが,2016年に指定難病となり,今後は疫学調査も進むことが期待される。 LHONでは95%以上の症例でmtG3460A,mtG11778A,mtT14484Cのいずれかの一塩基置換が検出される。これらはprimary mutationと呼ばれるが,すべて呼吸鎖複合体Ⅰを構成する蛋白をコードしている。遺伝子変異によって複合体Ⅰの機能不全をきたし,網膜神経節細胞のアポトーシスに至ると考えられているが,なぜ網膜神経節細胞のみにこのような変化が起きるのかはわかっていない。また,発症には何らかの環境因子が酸化ストレスとして関与していると予想されており,疫学調査では喫煙や大量のアルコールの摂取がリスクファクターであることが示唆されている4)。 現在有効な治療法は確立されていないが,眼血流を改善する目的で点眼薬やビタミンBなどのサプリメントが用いられることがある。また近年,LHONをはじめとするミトコンドリア病に対しコエンザイムQ10誘導体である,イデベノンの内服が有効であるというデータが蓄積されつつある。変異遺伝子を正常のものと置き換える,または正常遺伝子を導入して呼吸鎖の機能を回復あるいは補塡する,といった遺伝子治療も試みられている。 本稿では,主にイデベノンと遺伝子治療に関する最近の臨床試験の成績について述べる。

著者

中村 春菜 Nakamura Haruna 沖縄県教育庁文化財課史料編集班

出版者

沖縄県教育委員会

雑誌

沖縄史料編集紀要 = Bulletin of the Historiographical Institute (ISSN:09144137)

巻号頁・発行日

no.39, pp.73-86, 2016

著者

正井 泰夫 吉野 正敏 谷内 達 中村 和郎 米倉 伸之 戸所 隆 小池 一之 斉藤 功

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.288-304, 2000-04-01 (Released:2008-12-25)

著者

田村 俊和 海津 正倫 肥田 登 福岡 義隆 田宮 兵衛 杉浦 芳夫 矢田 俊文 高阪 宏行 戸所 隆 森川 洋 石原 潤 門村 浩 中村 和郎 白井 哲之

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.305-326, 2000-04-01 (Released:2008-12-25)

著者

中村 有花

出版者

日本女子大学文化学会

雑誌

文化学研究 (ISSN:13411454)

巻号頁・発行日

no.26, pp.131-145, 2017

著者

中村 宗悦

出版者

大東文化大学

雑誌

経済論集 (ISSN:02874237)

巻号頁・発行日

no.84, pp.191-208, 2005-03

著者

中村 かおる 岡島 修

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.29-32, 2003-01-01

被引用文献数

2

著者

水上 雅博 Lasguido Nio 木付 英士 野村 敏男 Graham Neubig 吉野 幸一郎 Sakriani Sakti 戸田 智基 中村 哲

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

pp.DSF-517, (Released:2015-12-15)

参考文献数

23

被引用文献数

4

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In dialogue systems, dialogue modeling is one of the most important factors contributing to user satisfaction. Especially in example-based dialogue modeling (EBDM), effective methods for dialog example databases and selecting response utterances from examples improve dialogue quality. Conventional EBDM-based systems use example database consisting of pair of user query and system response. However, the best responses for the same user query are different depending on the user's preference. We propose an EBDM framework that predicts user satisfaction to select the best system response for the user from multiple response candidates. We define two methods for user satisfaction prediction; prediction using user query and system response pairs, and prediction using user feedback for the system response. Prediction using query/response pairs allows for evaluation of examples themselves, while prediction using user feedback can be used to adapt the system responses to user feedback. We also propose two response selection methods for example-based dialog, one static and one user adaptive, based on these satisfaction prediction methods. Experimental results showed that the proposed methods can estimate user satisfaction and adapt to user preference, improving user satisfaction score.

著者

外山 友里絵 中村 文彦

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.343-348, 2012-10-25 (Released:2012-10-25)

参考文献数

15

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本研究は、BRT(Bus Rapid Transit)を開発途上国大中都市に導入する際の課題を明らかにすることを目的とする。幹線輸送としての需要がありながらも、財源不足などの理由により軌道系を導入することが困難な開発途上国大都市において、専用道路を走行するバスをベースとした新しい交通システムであるBRTは注目に値する選択肢である。1974年に導入されたクリチバ市以降、近年では多くの都市で導入が進んできているが、計画段階の事例も少なくない。先行事例及び調査研究事例のレビューに基づき、クリチバ市、ボゴタ市、ジャカルタ市の3事例の分析が必要十分との判断のもと、現地調査に基づき比較分析を行った。結果として、専用道路や駅などの基盤施設の丁寧な設計が欠かせないこと、速達性、定時性、輸送能力などの指標の向上には、十分な基盤施設整備のもとでの運用面における工夫の導入が不可欠なこと、運用面での工夫等において情報通信技術が果しえる役割は大きく、費用効果をもたらす可能性があること、システムの性能向上に、人材教育面での投資が有用なこと、などが考察された。