著者

久保 健一郎 Kenichirou KUBO 早稲田大学文学学術院

雑誌

史觀 = Shikan : the historical review (ISSN:03869350)

巻号頁・発行日

no.159, pp.1-17, 2008-09-25

著者

小林 憲弘 杉本 直樹 久保田 領志 野本 雅彦 五十嵐 良明

出版者

一般社団法人日本リスク研究学会

雑誌

日本リスク研究学会誌 (ISSN:09155465)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.65-70, 2013 (Released:2014-05-30)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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We have identified the cause of the formaldehyde pollution that occurred in the Tonegawa River system in May, 2012. We analyzed 10 river water samples that were collected in the Edogawa River using a liquid chromatography/ tandem mass spectrometry (LC/MS/MS) and a liquid chromatography/ ion-trap time-offlight mass spectrometry (LC/IT-TOF-MS). As a result, hexamethylenetetramine was detected in all the water samples. Further, significant relationship was observed between the hexamethylenetetramine and the formaldehyde concentration in the same sample (r2=0.9576). Furthermore, formaldehyde concentration calculated by the reaction formula was very similar to the measured formaldehyde concentration in each sample. Therefore, we concluded that the cause of the formaldehyde pollution was the inflow of hexamethylenetetramines in the river system. Further, we focus the future issues on the management of unregulated chemicals in drinking water.

著者

久保 宏紀 金居 督之 北村 友花 古市 あさみ 山本 実穂 小林 実希 野添 匡史 間瀬 教史 島田 真一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.222-229, 2016 (Released:2016-06-20)

参考文献数

37

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【目的】脳内出血患者における急性期病院退院時の機能予後およびその要因を検討すること。【方法】2013年4月~2015年3月に入院となった脳内出血患者88例(男性76%,平均年齢65.2 ± 11.2 歳)を対象に,退院時modified Rankin Scale を用い予後良好群と予後不良群に群分けし,機能予後に影響を及ぼす因子およびそのカットオフ値を検討した。【結果】Cox 比例ハザード分析の結果,退院時機能予後に影響を与える因子として年齢(p = 0.008),入院時NIH Stroke Scale(p = 0.001)および離床開始日(p < 0.001)が抽出され,各カットオフ値はそれぞれ66 歳(感度:0.758,特異度:0.582),7 点(感度:0.970,特異度:0.818),2病日(感度:0.788,特異度:0.836)であった。【結論】脳内出血患者の急性期病院退院時の機能予後は年齢,重症度,離床開始日が関連している。

著者

久保田 淳

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.55-70, 2015 (Released:2017-04-05)

著者

岡崎 千聖 逢沢 峰昭 森嶋 佳織 福沢 朋子 大久保 達弘

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.100, no.4, pp.116-123, 2018-08-01 (Released:2018-10-01)

参考文献数

56

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群馬県では県北部のみなかみ町において2010年に初めてナラ枯れが発生した。このような飛び地的被害を起こしたカシノナガキクイムシ個体群の由来について,隣接県から近年自然または人為的に移入した,遠方から人為的に移入した,在来由来の三つの仮説が考えられた。もし,移入個体群であれば遺伝的多様性の低下や遺伝的に遠い系統がみられると予想される。本研究ではこれらの仮説を遺伝解析に基づいて検証した。みなかみ町およびナラ枯れの起きている近隣6県において,カシノナガキクイムシ試料を採集し,核リボソームDNA,ミトコンドリアDNAおよび核マイクロサテライト(SSR)を用いて遺伝解析を行った。核リボソームDNAおよび核SSRの遺伝構造解析の結果,群馬個体群は福島や新潟と同じ日本海型の北東日本タイプに属したことから,南西日本から人為的に移入したものではないと考えられた。また,ミトコンドリアDNAと核SSRを用いて各個体群の遺伝的多様性を調べた結果,群馬個体群の遺伝的多様性は低くはなく,他個体群と違いはなかった。よって,群馬個体群は近年の移入由来ではなく,在来由来と考えられた。

著者

西田 彩子 大久保 三四朗 大森 照夫 木下 光博 酒本 裕明 杉山 典正 都築 涼香 法宗 布美子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.119-128, 2018-03-01 (Released:2018-03-01)

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本研究では,ITベンチャー企業が知育玩具にAR(拡張現実)技術を適用したAR知育玩具について,新規事業を創出すると仮定し,情報収集と調査・分析を通じて事業立案の方策を検討した。AR及び知育玩具の各々の市場が拡大傾向にあること,両者を組合せた場合に相乗効果が見込まれることから,AR知育玩具の有望性が確認された。さらに,トピックモデル分析を用いて,全体を概観するマクロ分析からセミマクロ分析,さらにはミクロ分析へと展開する新たな手法を試みた。また,ブログを対象としたニーズ分析等を行なった。これらの分析から得られた要素をもとに,「積み木を用いたTangible user interface型の幼児向け英語学習玩具」を提案した。

著者

森岡 美帆 久保田 賢 中山 健夫

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.272-277, 2014 (Released:2014-06-02)

参考文献数

8

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本報告は、高齢者施設に勤務する管理栄養士・栄養士が、栄養ケア・マネジメントにおけるデータベース作成に要するパソコンスキルを学ぶために行われた研修会の成果を述べたものである。研修会のプログラムを開発するに当たって、まず栄養ケア・マネジメントのデータベース作成に必須と考えられる10のパソコンスキルを抽出。そのプログラムを用いて、高齢者施設勤務の管理栄養士・栄養士を対象にパソコンスキルアップ研修会を実施した。研修会後に、パソコンスキルの習得度、習得したパソコンスキルの業務への活用度、フォローアップ研修の希望などを調査した。12施設から14人の管理栄養士・栄養士が研修会に参加した。データベース作成に必要な10スキルの既習得者はファイルコピーが最多(3人)であり、シリアル値、PHONETIC関数、リストから選択は0人であった。研修直後の調査では、ファイルのコピー(12人)以外の9スキルを全員(14人)が理解したと回答した。研修後、業務に生かしたいと回答したスキルは、基本情報の入力に関わるスキル(シリアル値、DATEDIF関数・TODAY関数、PHONETIC関数)で、参加者14人中10人と最も多かった。3週間後の追跡調査で9施設がデータベースを作成し始めていた。研修前の栄養管理ソフトの使用の有無と、研修後の新たなデータベース作成には関連は無かった。データベースを作成し始めた9施設を含む10施設がフォローアップ研修を希望した。以上から栄養ケア・マネジメントにおけるデータベース作成のための、パソコンスキルを習得するのに研修会は有用であることが示唆された。

著者

嶋村 崇 畠山 省四朗 岩瀬 将美 貞弘 晃宜 大崎 大 吉田 康平 川崎 崇博 久保 槙太郎 寺田 達典

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第51回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.33, 2008 (Released:2009-04-14)

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本研究では一輪車操作を上達させる支援システムの構築を行う. 操作補助は,真に補助を必要とする時のみに行うことが望ましいと考え,一輪車操作補助においては,一輪車に乗って倒れてしまう限界領域を見極めた上で支援することが重要となる. 本稿では操作者が一輪車に乗っている状態の物理モデルを立て,モデルに基づき,倒れる限界領域の導出について検討する.

著者

水谷 令子 久保 さつき 西村 亜希子

出版者

鈴鹿大学短期大学部

雑誌

鈴鹿短期大学紀要 (ISSN:09158421)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.11-20, 1997

著者

ネルソン ロジャー・D 小久保 秀之

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.185-192, 2014-09-01

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地球意識計画(GCP)と呼ばれる長期継続実験は、同期的に生成されたランダムデータの流れの中から、大規模な出来事によって生じるランダムでない構造を探索する。地球規模の乱数発生器(RNG)ネットワークが、最多で世界65箇所の並列ランダムデータの系列を記録し、「世界的な出来事(素晴らしい祝典や悲劇に対する広範囲の精神的・感情的な一時的反応と定義)」が起こっているときに期待値からデータが偏るという仮説を厳密な実験で検証する。現在進行中の再現実験は、指定された出来事の期間、ネットワーク中の相互作用を測定する。そして過去15年以上にわたる450件以上の公式仮説の結果は十分に期待値から離れており、帰無仮説に対して1兆分の1以下である。対照実験によって従来の物理学的説明や実験エラーは除外され、また実験計画法によって解釈が制限される。実験結果は、ある種の人間の意識が効果の源として含まれていることを示唆している。ランダムデータの微かな構造化は、人間の可干渉な注目と感情が物質世界に効果をもたらすことを示している。

著者

織田 慎一 大久保 洋幸

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.398-399, 2016-07-01 (Released:2017-07-01)

著者

川上 満幸 福井 英俊 松本 修一 大久保 堯夫

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.117-123, 2000-02-01 (Released:2011-07-19)

参考文献数

15

被引用文献数

3 3

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Today we live in a highly technological and car-oriented society. Car access has achieved noticeable developments and grown on a worldwide level. Along with the social benefits of the automobile, it is a widely known fact that major accidents and loss of life are occurring at increasing rates in almost every society today.This paper describes the effect of using a mobile phone on a driver's reaction time was evaluated experimentally by measuring the movement of the driver's eye-fixation point and his reaction time when a stimulus light was shines on his face from inside or outside the car.The results showed that using a mobile phone while driving (1) reduces the movement of the eye-fixation point to both the right and to the left, thus narrowing the range of the fixation point, and (2) delayed the reaction time by about 0.2 seconds. It also proposed the desirable position of setting up a visual display.

著者

小久保 孝雄

出版者

広島大学法学会

雑誌

広島法科大学院論集 (ISSN:18801897)

巻号頁・発行日

no.14, pp.171-194, 2018-03

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平成29年3月25日開催 第76回広島大学講演会「司法の役割を考える-民事裁判官の職務を例にとって-」於:東千田未来創生センター本稿は,当日のテープ録音をもとに,その概要を報告するものです。(なお,講演会に引き続き行われた,フロアーとの質疑応答については,紙幅の関係上,省略させていただきました。)

著者

久保 亮五

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.153-158, 1965-01-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

10

著者

田中 大貴 馬場 雪乃 鹿島 久嗣 齋藤 朋也 大久保 雄太

出版者

人工知能学会

雑誌

2018年度人工知能学会全国大会(第32回)

巻号頁・発行日

2018-04-12

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本研究では、運転時の位置情報や速度・加速度等の運転データを用いたドライバー識別に取り組む。既存研究では十数人のドライバー識別を対象にしていたのに対し、本研究では、最大1万人という大規模なドライバー識別を扱う。実データを用いた実験により、提案法がベースラインよりも精度良くドライバーを識別できることを示した。特に、位置や時間に関する特徴量が大規模ドライバー識別に極めて有効であることを示し、また、速度や加速度情報もドライバーの識別に一定の寄与があることを示した。

著者

藤原 聖子 奥山 史亮 江川 純一 久保田 浩 木村 敏明 宮嶋 俊一

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究は、(a)1990年代までの宗教現象学の成果とその突然の消滅の原因、さらに(b)日本を含む各国で宗教現象学がどのように受容されたかを解明することを全体の目的とする。初年度である28年度は、国内の宗教現象学世代に対して聞き取り調査を行うとともに、関連文献を収集、整理した。また、海外の研究者と現地で行う調査計画を具体的に詰めることができた。聞き取りを行うことができたのは、華園聰麿氏(東北大学)、澤井義次氏(東北大学・天理大学)、土屋博氏(北海道大学)、小田淑子氏(京都大学・東京大学・シカゴ大学)、金井新二氏(東京大学)、永見勇氏(シカゴ大学・立教大学)、棚次正和氏(京都大学・筑波大学)、長谷正當氏(京都大学)、氣多雅子氏(京都大学)に対してである。宗教現象学の国内での受容の状況、自身の宗教現象学観が聞き取りの内容の中心となった。また、2017年に刊行100年を迎える『聖なるもの』の著者、ルドルフ・オットー(宗教現象学者の草分けとされる)の研究が国内でどう受容されたかについても聞くことができた。後者の情報は、日本でのオットー受容に関する英文論文を執筆する際に用いた。聞き取り調査と同時に、どのようなデータベースが役立つかについて検討を重ねた上で、博士課程の院生の協力を得て、国内の関連文献のデータベースを作成し、必要なものを収集した。海外に関しては、宗教現象学者の詳細な一覧を作成した。海外については、ヨーロッパ宗教学会のヘルシンキ大会に合わせて、フィンランド宗教学者による宗教現象学の受容について、Veikko Anttonen氏とTeuvo Laitila氏から聞き取りを行った。さらに、スウェーデン宗教学会会長のDavid Thurfjell氏と現地調査方法、論文集の刊行について計画を進めた。

著者

久保田 義弘

出版者

札幌学院大学総合研究所

雑誌

札幌学院大学経済論集 (ISSN:18848974)

巻号頁・発行日

no.8, pp.1-25, 2014-10

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本稿では,イングランドとスコットランドの同君連合後のイングランドにおいてのジェイムズ1世の内政および外交政策の遂行で議会との対立・闘争を通じて如何に自身の政策を実行したのかをみる。特に,王家の財政収入の調達と,スペイン戦争の遂行のための資金調達で彼と議会との対立を概観する。また,彼の宗教政策では,エリザベス1世の宗教政策を継承したことを説明する。さらに,彼の枯渇する国庫を救済するための勅許会社の拡張と植民政策の推進を概観する。後者の植民政策の成功例としてのジェイムズ・タウンを取り上げる。本稿の構成は,第1節でジェイムズ1世とイングランド議会:王の国庫窮状の打開をめぐる闘い,第2節で,ジェイムズ1世の外交政策,第3節で,ジェイムズ1世の宗教政策,第4節で,ジェイムズ1世の植民政策,ジェイムズ1世の即位以前の勅許会社,ジェイムズ1世の勅許会社と植民政策について説明する。特に,ヴァージニア会社の設立,植民地ジェイムズ・タウンとその窮乏化,そしてジェイムズ・タウンの放棄とその救済,そして,植民地の払い下げとその成長について説明する。論文Article

著者

川久保 篤志

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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1.はじめに 2011年3月の東日本大震災に端を発する福島第一原発の未曾有の大事故は、現在でも事故原因の究明が完全には進んでおらず、避難を余儀なくされている原発周辺住民の帰還の目途も立っていない。にもかかわらず、政府は将来における原発廃止を決定できずにいる。この背景には、国家レベルでのエネルギーの安定供給の問題に加えて、原発の立地に伴う電源三法交付金による地域振興効果に期待する立地自治体等の思惑がある。 では、原発の立地地域では交付金をもとにどのような地域振興が図られてきたのか。本発表では、これまでの研究蓄積に乏しい島根原子力発電所(以下、島根原発)を事例に検討する。島根原発が地元にもたらしてきた交付金は1980年代に入って急増し、2010年までに累計720億円に達しており、その使途について検証する意義は大きいと思われる。 なお、島根原発が立地する松江市鹿島町は、松江市と合併する2005年までは八束郡鹿島町であったため、合併前に建設された1号機・2号機に関する地域振興効果の分析は旧鹿島町域で行い、現在建設中の3号機に関する分析は新松江市域で行うことにする。2.1号機・2号機の建設に伴う旧鹿島町の交付金事業の実態 旧鹿島町は、島根県東部の日本海に面した人口約9000人、面積約29km2の小さな町で、県東部有数の漁業の町として発展してきた。島根原発計画は1966年に持ち上がり、当時は原子力の危険性より用地買収や漁業補償に焦点が当たりながら、1974年には1号機、1989年には2号機が稼働した。 これにより多額の交付金や固定資産税が入ってきたため、特に1980年代と2000年代に積極的に地域振興事業が行われた。旧鹿島町役場と住民へのヒアリングによると、その主な使途は1980年代半ばまでは学校や運動公園、保健・福祉関係等の箱モノ建設が中心だったが、次第に、歴史民俗資料館(1987年)、プレジャー鹿島(1991年)、野外音楽堂(1998年)、鹿島マリーナ(2002年)、温泉施設(2003年)、海・山・里のふれあい広場(2005年)など、娯楽・観光的要素の強い事業が増加してきたという。これらの事業の中で住民から評価が高いのは、小・中学校校舎の新増設や公民館・町民会館の建設で、次代を担う世代の教育と地域住民のコミュニティ活動を活発化させる上で大きな役割を果たしたという。また、1992年の下水道施設の整備も高齢者の多い地元では高く評価されている。 一方、産業振興という観点では農業と漁業の振興が重要だが、農業については水田の圃場整備事業やカントリーエレベーターの新設を行い、生産の効率化・省力化を進めた。また、プレジャー鹿島や海・山・里のふれあい広場では地元の農水産物等の直売が行われた。漁業についても、町内4漁港の整備改修が進められ、恵曇地区に水産加工団地が整備されたた。しかし、これらの事業は一定期間、農業・漁業の維持に貢献したものの、1990年代後半以降には担い手不足から衰退傾向が著しくなった。 また、都市住民との交流促進の観点からは、総合体育館(1998年)・鹿島マリーナ・温泉施設が一定の成果をあげている。例えば、総合体育館は1999年以降毎年、バレーボールVリーグの招待試合を開催しており、2010年以降には松江市に本拠を置くバスケットボールbjリーグの公式戦や練習場として利用されている。鹿島マリーナは贅沢施設に思えるが、町中央部を貫流する佐陀川に無造作に係留していた船舶がなくなることで浄化が進み、かつ、山陽地方の釣りを趣味とする船主が係留料を支払うことで多額の黒字経営を続けているという。また、温泉施設は年間20万人の利用者がおり、夕方以降は常に満員という状況にある。3.3号機の建設に伴う松江市の交付金事業の展開と問題点 2005年に建設着工した島根原発3号機は、出力が137万kwと1号機・2号機を大きく上回っており、その交付金事業は桁違いの規模になった。図1は、これをハード事業(施設の建設が中心)とソフト事業(施設の運営が中心)とに分けて、示したものである。これによると、交付金は着工後に急増して2007年にピークの75億円に達した後、稼働年(2012年予定)に向けて減額されていることがわかる。また、交付金の使途は減額が進む中でソフト事業を中心としたものに変化していることがわかる。なお、発表当日はこの資料をもとに、交付金事業の内容を批判的に検討する。

著者

東村 高良 久保田 賢一 久保田 賢一 KUBOTA Kenichi

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.p47-70, 1992-09

著者

久保田 慶一

出版者

大分県立芸術文化短期大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:02869756)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.37-46, 1986-12-01

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Seit Jens Peters Larsen (1963) eine Frage nach der Autoritat des musiktheoretischen Begriffs "Sonatenform" im uberlieferten Sinne von Adolf Bernhard Marx vorgelegt hatte, sind bisher viele Forschungen sich damit beschaftigt, die wahre Wirklichkeit der Sonatenform zu erklaren. Im vorliegenden Aufsatz ist vor allem versucht, die Sonatenform zuerst als Begriff der traditionellen Theorie, denen meisten von dem theoretischen Denken Marx's herkommen, dann im Zusammenhang mit den theoretischen Darstellungen des 18. Janrhunderts, besonders von Heinrich Christoph Koch, zu analysieren, und schlieβlich einige Entwichlungsstufen der Sonatenformen, die sich in "Courante" aus den "Franzosischen Suiten" von Johann Sebastian Bach (BWV816), und Sona tensatzen von Carl Philipp Emanuel Bach (Wq48) und Wolfgang Amadeus Mozart (KV 309) finden, darzustellen.