著者

前田 佳均

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. C, エレクトロニクス (ISSN:13452827)

巻号頁・発行日

vol.83, no.12, pp.1053-1059, 2000-12-25

参考文献数

14

被引用文献数

2

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イオンビーム合成法によって作製した多結晶β-FeSi_2膜の光学特性を格子ひずみの関係で調べた.X線回折法によって決定した格子定数はバルクとは異なり, 著しいα軸の伸展, bとc軸の圧縮及び格子体積の膨張が観察された.アニール温度や時間の違いによって, 格子体積は収縮から膨張に変化し, 光学吸収端は, 収縮したβ-FeSi_2格子では間接遷移を, そして膨張した格子では直接遷移を示した.これらの実験結果を踏まえて, 格子変形したβ-FeSi_2のエネルギーバンドの第1原理計算を行い, 計算結果によって, 格子ひずみによるバンドギャップへの影響を考察した.

著者

足立 俊明 大塚 富美子 前田 定廣 包 図雅

出版者

名古屋工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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まず1つの軌道に対してその始点と軌道上の各点を測地線で結んで構成される軌道ハープについて、構成された測地線分の長さやそれらの初期ベクトルが作る天頂角を考え、ケーラー多様体の断面曲率が上から評価されているという条件の下で長さと天頂角の下からの評価を与えた。次に、磁力がアダマール・ケーラー多様体の曲率に比べて小さいとき、軌道の非有界性と、磁性指数写像の微分同相性を示した。更に、1つの測地線に対してその始点と各点とを結ぶ軌道で構成される軌道ホルンを考え、磁力と断面曲率との関係を満たせば多様体上の点と理想境界上の点とを結ぶ軌道がただ1本存在し、理想境界の異なる2点を結ぶ軌道が存在することを示した。

著者

前田 和政 古市 格 村田 雅和 宮田 倫明 穂積 晃 久芳 昭一 松村 陽介

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.869-871, 2010-09-25 (Released:2010-12-08)

参考文献数

5

被引用文献数

2 1 1

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Crowned dens syndrome(CDS)は急性に発症する重度の頚部痛と頚椎可動域制限を呈し,CT上歯突起周囲の石灰化が認められる症候群である.その病因は,歯突起周囲の結晶沈着といわれている.高齢女性に多いといわれているが,比較的若年者にも発症していた.CDSの2症例を経験したので,報告する.症例1.68歳女性.特に誘因なく,頚部の違和感が出現.後頭部部痛と頚部硬直が出現するも自宅で安静にしていた.数日後近医受診し,くも膜下出血疑いで当院脳神経外科に紹介されるも診断がつかず,当科紹介.CTで歯突起周囲の石灰化を認め,CDSと診断した.症例2.38歳女性.2,3日前からの頚部違和感あり.後頭部痛と頚椎可動域制限出現し当科受診.CT上歯突起周囲に石灰化を認め,CDSと診断した.両症例に対して内服治療を行い,1週間以内に疼痛は軽快した.

著者

呉本 晃一 前田 照太 井上 宏

出版者

日本顎口腔機能学会

雑誌

日本顎口腔機能学会雑誌 (ISSN:13409085)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.17-23, 1997-08-30

被引用文献数

1 1

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クリッキングやクレピタスなどの顎関節雑音はこれまで多くの研究によって報告されてきたが, その対照となる正常者の顎関節運動音に関する研究は数少ない.我々は正常者の顎関節運動音の性状を明らかにし, またコンタクトマイクロフォンにより測定する場合, どの様な要因に影響を受けるかを明らかにすることを目的として実験を行った.被検者は自覚的他覚的に顎関節に異常を認めず, 聴診および触診においても顎関節に雑音を認めない正常有歯顎者9名とし, 測定部位を4カ所に設定し, 開口速度も3段階に変化させた.顎関節運動音とマイクロフォンの揺れはコンタクトマイクロフォンとそれに外付けした加速度計を用いて観察した.その結果, 1.正常者の顎関節運動音は30Hz以下に限局した周波数分布を示し, 2〜4Hz付近にピーク周波数をもつことが明らかとなった.2.コンタクトマイクロフォンによる正常者の顎関節運動音は関節内部の音とともに顆頭運動に伴う顎関節の動きをもとらえていることが推察された.3.測定部位の違いにより顎関節運動音は周波数分布が変化し, 開口速度の違いにより運動音の大きさが変化することが明らかとなった.4.マイクロフォンの揺れ(加速度)からみて, 顎関節運動音は平均的顆頭点の前方20mmの位置で測定することが最適であると考えられた.

著者

原田 一孝 前田 健悟 岡崎 宏光 宮本 光雄 吉永 誠吾 杉 哲

出版者

熊本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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子ども達の興味・関心が高く,実用的価値の高い製作教材を種々検討し,ワンチップコンピュータを用いた"電子オルガン"を開発した.これはドレミ...の音階(下のソから上のソまで)2オクターブを発生できる.また,振動数と音の高さとの関連性を調べたり,非音階の音(風の音,幽霊の音など)を発生するために,連続音(496Hz〜4kHz)を発生する機能も付加した.さらに,子ども達に人気のあるメロディー6曲を自動演奏する機能も付加したものが得られた.作る喜びを体験するために,木材の切断・仕上げ・塗装,プリント基板の切断・穴あけ・部品取り付け・ハンダ付け,紙コップを使ったスピーカ部やタッチセンサ部などの組立てにおいてホットボンド接着・ネジ取り付けなど,多くの作業場面を取り入れた授業計画を開発した.夏休みには開発中の"電子オルガン"や昨年度開発した"ヤジロベー"や"崇城博士"の工作教室を熊本市博物館,熊本市中央公民館および天草郡の小学校で実施し,多くの小学生に喜んでもらうと同時に,子ども達の工作スキル並びに指導法の検討を行った.中学校での研究授業は2学期に天草郡本渡市教良木中学校,3学期に水俣市久木野中学校で実施した.この時は"電子オルガン"と"崇城博士"の2教材を用いた.中学生の工作スキルのレベルを見込んで作業場面を増やしたが,実質は小学5・6年生と大差ないように感じられた,知識の面では確実に高レベルにあることが予想されるので,この事を生かした指導法の開発が望まれた.以上の研究授業から"ものづくり"の体験は"総合的に学習する時間"の優れた教材に成り得ることが判明したが,これらの準備・実施に要する手間・暇を考えた場合,現場教師に対する外部援助があって初めて実現可能であると感じる.このため,今後はホームページでノウハウを提供したり,ボランティアグループで援助活動等を計画して行きたい.

著者

前田 信彦 目黒 依子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.81-93,119, 1990-07-20 (Released:2009-08-04)

参考文献数

31

被引用文献数

6

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Sosial network studies in family sociology have mainly been in the areas of kin network and family support. This paper attempts to analyze the network pattern of urban families by using the concept of “tie strength.” Two specific attentions given to are : 1) a social class comparison, and 2) the pattern of activation of social network as resources.From a set of family network data collected in 1976, we have found that : 1) the component of family network on the basis of tie strength differs by social class, and that 2) the resource mobilizati on pattern also differs by social class. Above findings seem to suggest positive directions leading tow ard more general theory building in social network studies.

著者

前田 恵一

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では、現代宇宙論における最も重要な課題「ダークエネルギー問題」に対して、[(1)物質としてのダークエネルギーの可能性、(2)重力理論の違いが見かけ上のダークエネルギーを示唆する可能性、(3)その他のより自然なモデルの可能性]の3つのアプローチから総合的な解析を行い、特にブラックホールや中性子星など強重力天体とダークエネルギーの共存系の解析が重要であることを指摘した。

著者

前田 輪音

出版者

北海道教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究のメインの素材である長沼ナイキ基地訴訟について、関係者からの聞き取り・関連する資料収集・整理(一部は電子ファイル化)、長沼訴訟に関連する恵庭事件を素材に作成した授業プログラムの改訂・意味づけ、これらをもとにした長沼訴訟を素材にした授業プログラム(試案)の作成・実践・検証を行った。これらにより、憲法教育においては、憲法の理念や判決はもとより、憲法が議論された裁判にかかわる事実(歴史的背景・地理的背景、およびそれが将来の社会にもたらした影響など)が重要な素材となること、その事実を教育内容として再構成する際にはカテゴリー分けが重要となることの一端を明らかにした。

著者

宮澤 修 青木 茂 石黒 隆 石坂 昭夫 内山 哲夫 大手 明 久保田 浩司 佐々木 健 柚木 敏行 中村 千秋 馬場 康治 平石 久人 廣田 輝直 前田 俊成 前原 芳文 宮里 孝典 吉村 靖夫 窪田 勝

出版者

一般社団法人日本時計学会

雑誌

マイクロメカトロニクス (ISSN:13438565)

巻号頁・発行日

vol.50, no.194, pp.100-108, 2006-06-10

被引用文献数

1

著者

大園 秀一 石田 也寸志 栗山 貴久子 浅見 恵子 松下 竹次 前田 美穂 有瀧 健太郎 石井 栄三郎 吉成 みやこ 石本 浩市 堀部 敬三

出版者

日本小児科学会

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.111, no.11, pp.1392-1398, 2007-11-01

被引用文献数

6 4

著者

上田 早夕理 福田 和代 八杉 将司 横小路 泰義 梶田 秀司 前田 太郎 林 譲治 琴坂 信哉

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.30, no.10, pp.1041-1047, 2012 (Released:2013-01-25)

著者

前田 正治

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1984, no.34, pp.205-208, 1985-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

前田 祐治 杉野 文俊 メッセイ デヴィット

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、キャプティブを通じたリスクファイナンスが、米英の企業に比べて、なぜ日本企業に浸透しないのかとの課題に対して、3つの仮説を立てて「ミクロ分析」と「マクロ分析」の2つのアプローチにより実証分析を行った。研究結果として、日本企業はキャプティブによる効率性よりも取引会社との利益相反をできるだけ避けようとする非合理的な経営判断を行っていることが示された。また、企業の持ち株会社である保険会社が企業価値向上よりも既存の保険商取引を重視していることが判明した。

著者

前田 幸男

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.3-25, 2003-03-31

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米国において全国規模の選挙調査が稀であった時代には,集計データ分析,あるいは地方小都市調査による投票行動研究が主流であったが,そこでは社会的影響仮説は重要な研究主題の一つであった.しかし,全国規模の調査が選挙研究の主流になる1950年代以降,社会的影響仮説の研究は顧みられなくなる.1960年代以降も幾つかの論文が散在したとは言え,それらはいずれも深刻な方法論的問題を抱えたものであった.1980年代以降社会的影響仮説に対する関心は再び高まったが,そこでは従前の方法論的困難を克服するために,斬新な設計を施した調査がハックフェルトとスプラーグにより行われた.日本の選挙データを用いた社会的影響研究はフラナガンとリチャードソンの研究を嚆矢とするが,彼らは極めて小さな社会的影響しか発見できなかった.これに対して近年のハックフェルトとスプラーグの研究に触発された社会心理学者の研究は別の角度から日本人の投票行動における社会的影響を明らかにした.ただし日本における社会的影響研究は日米の制度的違いを明確に意識して行われていないので,幾つかの点で改善の余地があるように思われる.米国製の理論を日本に応用する際の陥穽が最後に検討される.

著者

竹原 健 中山 良一 前田 嘉則 八田 衛明

出版者

日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.238-243, 1984-06-30 (Released:2010-08-25)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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原子力発電所の運転, あるいは定期点検時における作業のロボット化が最近進められている.この一つとして, 人に代わって様々な発電所内の機器装置を点検する点検用ロボットがある.現在, 通産省補助事業である原子力発電支援システムとして「格納容器内自動点検システム」の開発が進められている.このシステムは床面走行車, 点検および運転用テレビカメラ, 各種センサ, 多関節腕形機構, 信号伝送装置およびケーブル処理装置から構成されおり, 自動および遠隔で操作できるものである.本報告では, 本システムの床面走行車について述べる.格納容器内部は, 狭あいで床はグレーチング (grating: すのこ) 床であり, また各所に階段が設置されているなど, 車の走行にとって厳しい条件となっている.これらの条件を満足する走行車として, 前後輪に操舵機構を持ち, 車体伸縮機構を車体内に持つ, 半月形4輪クローラ車を開発した.この半月形クローラ車は, 傾斜角度45.の階段 (1段高さ: 220mm) を昇降可能で, 旋回半径が小さいので狭あいな走行路を自在に走行できることを各種走行試験を行い確認した.現在システム試験を実施中である.

著者

前田 光一 喜多 英二 澤木 政好 三笠 桂一 古西 満 森 啓 坂本 正洋 辻本 正之 竹内 章治 濱田 薫 国松 幹和 奥 大介 樫葉 周三 成田 亘啓

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.68, no.10, pp.1223-1228, 1994

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ムチン様glycoproteinを産生するIshikawa細胞の培養系を用いて緑膿菌の温度感受性 (Ts) 変異株によるバイオフィルムモデルを作成し, エリスロマイシン (EM) のバイオフィルム形成抑制効果を検討した.本細胞培養系において緑膿菌Ts変異株は培養開始10日目で通常約40個/well前後のmicrocolony (バイオフィルム) を形成したが, EMは0.2μg/mlの濃度から細胞への菌付着およびバイオフィルム形成を抑制し得た.この系の培養上清中のglycoprotein量は1μg/ml以上のEM濃度で, またelastase, exoenzymeA量は2μg/ml以上のEM濃度で抑制された.以上から細胞培養系での緑膿菌によるバイオフィルム形成抑制効果がEMに存在することが示唆された.また菌体外酵素産生を抑制するEM濃度以下でバイオフィルム形成抑制およびIshikawa細胞からのglycoprotein産生抑制がみられたことから, EMのバイオフィルム抑制効果は細胞側因子への作用の関与がより大きいものと考えられた.

著者

田附 治夫 前田 四郎

出版者

日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨

巻号頁・発行日

vol.81, 1974-08-25

著者

木村真人 梅垣佑介 河合輝久 前田由貴子 伊藤直樹 水野治久

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第56回総会

巻号頁・発行日

2014-10-09

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企画趣旨悩みを抱えながら相談に来ない学生への支援は多くの大学に共通する学生相談・学生支援の課題である(日本学生支援機構,2012)。このような課題の解消に向けて,企画者は悩みを抱えながら相談に来ない学生への支援について,大学生本人の援助要請行動に焦点をあてたワークショップを企画した(木村・梅垣・榎本・佐藤,2012)。ワークショップでの議論を通して,悩みを抱えながら相談に来ない学生に対しては,学生の自主来室を待つだけの姿勢や,学生相談機関のみでの対応・支援には限界があることが明らかとなった。そこで本シンポジウムでは,学内外の多様な資源を活用した支援に着目する。この課題に対して問題意識を持ちながら現場で学生支援に関わっている先生方に,学内外の多様な資源を生かした支援の可能性と課題について,研究知見および実践活動に基づく話題提供をしていただく。学内外の資源として,具体的には学内の友人や学生コミュニティ,およびインターネットを活用した支援に焦点をあてる。話題提供および指定討論者からのコメントを受け,悩みを抱えながら相談に来ない学生への学内外の多様な資源を生かした支援の可能性や課題についてフロアーの方々とともに議論を深めたい。話題提供1:大学生の学生相談機関への援助要請過程における学内の友人の活用可能性―大学生のうつ病・抑うつに着目して―河合輝久(東京大学大学院)悩みを抱えていながら相談に来ない大学生に対する学生支援のうち,うつ病を発症していながら専門的治療・援助を利用しない大学生に対する学生支援の構築は喫緊の課題といえる。なぜならば,うつ病は修学を含む学生生活に支障を来すだけでなく,自殺の危険因子ともされているためである。従来の研究では,大学生の年代を含む若者は,自らの抑うつ症状について専門家ではなく友人に相談すること,友人から専門家に相談するよう促されることで専門家に相談しに行くことが明らかにされている。従って,学内の友人は専門家へのつなぎ役として活用できる可能性が示唆されているといえる。一方で,うつ病・抑うつ罹患者に対して,大学生は不適切な認識や対応をとるとされている他,罹患者に闇雲に関わることで情緒的に巻き込まれてしまう恐れも考えられる。従って,うつ病・抑うつを発症しながら相談に来ない大学生への支援における学内の友人の活用可能性について,うつ病・抑うつを発症した大学生とその身近な学内の友人の双方の視点から,学内の友人を活用するメリットおよび限界を把握しておくことが重要といえる。本発表では,うつ病を発症しながら相談に来ない大学生の学生支援における学内の友人を活用するメリットおよび留意点を概観した上で,学内の友人をインフォーマルな援助資源として有効に機能させる可能性について検討したい。話題提供2:学内資源を活かした支援を要する学生のコミュニティ参加を促す支援の実践―ピア・サポートの活用―前田由貴子・木村真人(大阪国際大学)大学に進学する発達障害学生の増加に伴い,発達障害学生支援の重要性が指摘されている。この発達障害学生支援体制構築に際しては,相談支援窓口となる部署の設置や,教職員間の連携などが必要要素であり(石井,2011),各大学における急務の課題となっている。従来から発達障害を含む何らかの障害を抱える学生や,悩みや問題を抱える学生に対しては,学生相談室が中心となり対応してきたが,特に発達障害学生支援においては,学生相談室での個別対応のみでは不十分であり,学内の様々な部署との連携による支援が求められる。発達障害学生支援においては,当該学生の友人関係構築の困難による孤立化を防ぎ,不登校・休学・退学に繋げない取り組みが重要である。彼らが孤立化する要因として,対人関係上の問題解決スキル不足があり,このスキル教授が支援の中でも大きな位置を占める。しかし,この問題解決スキル行使が可能になる環境が無い場合は,単なる問題解決スキルの知識獲得のみに留まり,その実践からのフィードバックを得ることが難しい。そのため,当該学生の問題解決スキル実践の場への参加促進及び,そのコミュニティ作りが肝要である。本発表では,このコミュニティ作りにおけるピア・サポート活用について言及することにより,「コミュニティの中での学生支援」について検討し,従来の学生相談体制の課題解決に向けた,新たな学生支援の可能性と課題について考察したい。話題提供3:学生相談機関のウェブサイトを通じた情報発信から学生の利用促進を考える伊藤直樹(明治大学) インターネット環境の整備やモバイル端末の急速な普及により,大学のウェブサイトが教育や研究に果たす役割は非常に大きくなった。大学は情報発信のためにウェブサイトを積極的に活用しており,学生も大学の様々な情報にアクセスしている。各大学の学生相談機関もウェブサイトを通じた情報発信を行っており,『学生相談機関ガイドライン』(日本学生相談学会,2013)の中でもその重要性が指摘されている。支援を必要とする学生はもちろんこと,家族,あるいは教職員も学生相談機関のウェブサイトを閲覧し,情報を入手しているものと思われる。しかし,学生相談機関としてウェブサイト上にどのような情報を掲載すべきなのか,また,利用促進につなげるにはどのような情報を掲載したらよいのか,あるいは,そもそも利用促進にどの程度効果があるのかといった問題についてはほとんどわかっていない。今回の自主シンポでは,2004年,2005年及び2013年に学生相談機関のウェブサイトを対象に行った調査の結果をもとに,ウェブサイトを利用した情報発信について話題提供を行いたい。まず,日本及びアメリカの学生相談機関における最近約10年間の情報発信の変化について取り上げ,次に,日本,アメリカ,イギリス,台湾の大学の学生相談機関の情報発信の現状について比較検討する。これらの知見に基づき,学生相談機関のウェブサイトを通じた情報発信の可能性について考えたい。話題提供4:学生支援におけるインターネット自助プログラムの可能性と課題梅垣佑介(奈良女子大学) 厳密なデザインの効果研究により有効性が示された臨床心理学的援助の技法を,インターネット上でできる自助プログラムの形で提供しようとする試みが欧米を中心に近年広がりつつある。特に認知行動療法(CBT)を用いたそういったインターネット自助プログラムはComputerized CBT(cCBT)やInternet-based CBT(iCBT)などと称され,複数のランダム化比較試験により若者や成人のうつ・不安に対する一定の効果が示されている一方,いくつかの課題も示されている。本発表では,イギリスにおいて大学生を対象としてInternet-based CBTを実践した研究プロジェクトの取り組みを,実際の事例を交えて紹介する。イギリスでの展開事例に基づき,非来談学生や留学生への支援可能性といった我が国の学生支援におけるインターネット自助プログラム活用の可能性を述べたうえで,従来指摘されていた高ドロップアウト率といった課題への対処,および大学生への実践から見えてきた新たな課題を検討する。我が国の学生支援の現場で今後インターネット自助プログラムを有効に展開するための議論の端緒を開きたい。(キーワード:学生相談,学生コミュニティ,インターネット)

著者

前田 直子

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

2000

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本年度は以下の二点を行なった。第一は、昨年度に引き続き、話し言葉を中心に、コーパスを充実させたことである。今年度は市販の対談集を主にテキスト化する作業を行なった。第二に、この新たな資料含むこれまでのコーパスを基に、次に述べる著作・論文を発表した。本年度の研究成果をまとめたものは次の通りである。第一は、『日本語文法セルフマスターシリーズ7 条件表現』(共著)が5月に刊行されたことである(詳細は昨年度の実績報告書に記したので、本年度は省略する)。第二に、論文「否定的状態への変化を表す動詞変化構文について-ないようにする・なくする・ないようになる・なくなる-」を執筆した。これは、日本語教育における初級文法項目の一つである変化構文「〜するようにする・なる」の否定形がどのような形式であるかを、実証的に論じたものである。動詞変化構文は「ように」を用いることからもわかるように、複文(中でも目的節)と大きく関係がある。この動詞変化構文は、否定形として、論文副題に示した4つの形式が可能であるが、日本語教科書・参考書・概説書では、これらの扱いにおいて統一的な見解が見られていない。この問題を指摘し解決するため、本論文では、本奨励研究でも使用されたコーパスを用いて分析した。その結果、4形式が全て可能であること、しかし、使用頻度には大きな差があること、頻度の低い形式が用いられるのは特定の場合であることが明らかになった。第三に、『日本語文法演習待遇表現』(共著)を執筆した。これは上級の日本語学習者に対する文法のテキストであり、当巻は敬語などの待遇表現を体系的に習得させることを目的としている。待遇表現は言うまでもなく話し言葉において多用され、高度な日本語能力が求められる重要な項目である。本奨励研究は複文を対象としたものだが、待遇表現には許可「〜してもいいでしょうか」、勧め「してはどうでしょうか」といった複文形式が基となった複合助動詞形式が多く見られ、本奨励研究のデータと研究成果を十分に生かすことができた。教育機関での実際の試用を経て改稿を加え、刊行予定は来年度である。

著者

前田 敏 小島 均

出版者

九州大学

雑誌

九州大學農學部學藝雜誌 (ISSN:03686264)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.33-39, 1959-03

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It was said that, in general, foliar-absorbed P-32 moves through the phloem of the stem both upward and downward from the leaf, or ascendes the stem through the xylem and descendes through the phloem. However, it was also reported that, when the radiophosphorus was accompanied by a large amount of water, it was transported in the stem both upward and downward chiefly through the xylem. As the m o re definitive observations on these problems were desirable the authors made researches with the macro-as well as microautoradiography method. Submerging the leaf entirely in a P-32 aq., the radiophosphorus was ab s orbed with relatively rich amount of water through the leaf surface. Then the P-32 movcd upward and downward in the stem ; and the microautoradiograph on the section of stem above the leaf which absorbed the solution showed that the radioactive substance was found merely in the contents of the vessel or in the xylem. The macroautoradiograph of the total stem of the plant and the radioactivity (measured with the G. M. counter) in the ash of leaves of the plant also proved that the radioactive phosphorus moved through the vascular bundle system.葉面吸収後の物質の移行経路は, 一般に師管を通つて上下するか, 或いは道管を経て上り, 師管を経て下るものとされている. しかし, 葉面吸収に際し大量の吸水を伴う場合には蒸散流の影響のため上下向とも主として木部を通ると云う報告があり, 筆者らはこれを microautoradiography によつて検討した. その他 macroautoradiography 及び G. M. counter による組織のradioactivityの測定等の知見から次の様なことが云える. 葉をP-32水溶液につけてP-32と共に大量の水を吸わせると, 水は吸収させた葉から葉柄を経て上方下方に進むが, 此の様な場合には, P-32は根からの上方への移行と同様に大部分道管を通つて上方に移動するものと思われる.