著者
加藤 真司
巻号頁・発行日
2013

筑波大学博士 (デザイン学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6644号)
著者
加藤 正弘 上堂 秀一郎 田中 孝
出版者
日本育種学会
雑誌
育種学雑誌 (ISSN:05363683)
巻号頁・発行日
vol.40, no.4, pp.475-484, 1990-12-01
被引用文献数
2

自然複二倍体のアビシニアガラシ(Brassica carinata BRAUN 2n=34)にブロッコリー(B.oleracea L.var.italica PLENCK 2n=18)を連続戻し交配して,B_2世代においてB. carinata細胞質を持つ2n=18を作出した.このB. carinata細胞質を持つB_2個体と正常細胞質のブロッコリーとの間で正逆交雑を行い,B. carinata細胞質がブロッコリーに及ぼす影響を調査した.連続戻し交配過程における種子稔性は,染色体数が2n=18に近づくにつれ指数関数的に高くなった.またその過程に現われた花形の変化および雄性不稔性はブロッコリーとの正逆交雑からBrassica carinata細胞質の影響と推定された.両細胞質系統を比較した結果,B. carinata細胞質の個体は正常細胞質の個体よつ,光合成速度,クロロフィル含量などが低下していることが確認された.さらに,寒波による低温(-5〜-6℃,約8時間)に遭遇し,甚だしい寒害が認められ,Cゲノム種がもつ耐寒性の核内遺伝子は異質細胞質のもとでは充分機能し得ないことが分かった.
著者
加藤 信哉
巻号頁・発行日
2013

第2回みちのく図書館情報学研究会. 2013年12月28日(土)東北大学
著者
小田 福男 加藤 敬太 乙政 佐吉 西本 章宏
出版者
小樽商科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

北海道から極東ロシアまでの北方圏における、北海道地域企業の産業クラスター形成と極東ロシア地域とのリンケージ・需要搬入による継続的活性化、地域ブランド強化の現状と方策を究明した。その結果、次のような知見が得られた。(1)産業クラスター形成における企業家活動、地域オープン・イノベーションのユニークな重要性。(2)地域ブランド・マネジメントにおける新規顧客とリピート顧客の異質性、各々で異なったアプローチを適用することの重要性。(3)北海道と極東ロシアとの地域間国際交流に関して、特に住宅・住宅建材分野でのロシア極東地域の現状の厳しさと長期的視点の重要性。
著者
岡本 威明 菅原 卓也 山内 明 加藤 匡宏
出版者
愛媛大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

トリプトファンサプリメント事故品中に含まれる不純物3-phenylamino-L-alanine(PAA)を用いて、EoL-3細胞株およびヒト末梢血由来好酸球における各種ケモカインレセプター発現レベルの検討を行ったところ、PAA濃度依存的にヒト末梢血由来好酸球におけるCXCR2発現は増大し、CCR3発現は抑制された。EoL-3細胞株においても同様の傾向が確認された。これらの結果から、PAA曝露により好酸球に好中球の性質が一部付与され、インターロイキン(IL)-8への走化性を強めたことにより、更なる炎症が惹起され好酸球増多筋痛症(EMS)発症に至ったのではないかと推察された。
著者
岡崎 勝博 加藤 裕司 八宮 孝夫 寺田 恵一 根本 節子 小澤 富士男 更科 元子
出版者
筑波大学附属駒場中・高等学校研究部
雑誌
筑波大学附属駒場論集 (ISSN:13470817)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.125-130, 2002-03

「生徒や親の質が年々変わってきている」という指摘は、近年、毎年のごとく教員から聞かれる言葉である。生徒の何が変質し、どこに原因があるのかということについては様々な分野からメスが入れられ、「今日の子ども像」を把握しようとして多数の研究がなされている。…
著者
西野 正行 河原 秀紀 守屋 有人 加藤 智巳 速水 賀雅 土井 雅之 赤塚 真幸
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SSE, 交換システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.93, no.256, pp.49-55, 1993-09-30
被引用文献数
4

当社で近年導入を進めてきた技術部門での研究開発用FDDI光ネットワークは利用端末台数を始めネットワークの規模としても世界最大規模になった。しかし、ネットワーク構成の見直しを行うなど障害時の影響範囲を最小限に押さえる信頼性向上対策が急務であり、ネットワーク利用時間の24時間化に対応するため、ネットワーク側で通信障害時に自動迂回できる機能を持たせるなどの信頼性向上対策が必要になっている。そこで技術的動向を見据えながら、新しく信頼性の高いネットワーク構成を考案し、その機能確認を行った。本論文では種々の検討項目に対する評価結果および実験結果をまとめ報告する。
著者
加藤 博 長友 大幸 下村 孝
出版者
公益社団法人 日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.805-810, 2011 (Released:2012-09-05)
参考文献数
40
被引用文献数
1 1

Recently, the public comment, one of the opportunities for citizens to participate in administration, is conducted not only in central government ministries and agencies, but also in local governments in Japan. In this study, we investigated actual conditions of public comments-aided citizen participation in conservation and practical use of gardens as public properties. We searched the case of public comments which were provided more than one opinion about conservation and practical use of gardens through internet. As results, we picked out 11 cases of public comment and 36 provided comments. Examining their methods, the comments, and replies from implementing administration agencies, we found some tendencies among them as described below. The offering information and prepared means for providing comments were not enough to promote citizen participation. The comments about conservation of gardens were more than their practical use. Although various subjects of the public comments were implemented, some administration agencies seamed not so positive in implementation of them. We considered that it was desired to increase public comment procedures through ensuring more fairness and transparency, to promote garden management system depended on citizen participation.
著者
松田 大佑 加藤 直樹
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.27, pp.304-305, 2011-08-20

高等学校教科情報の授業において,作品制作の場面を中心に課題の遂行可能性が向上する授業を実施した.教科の目標に従い,生徒が学習に能動的に関与するには,目標達成を見通す力を育てる必要があり,自己効力感を高める取り組みが必要不可欠であると考える.そこで,情報の実技指導における自己効力感の向上を狙った授業実践の報告と,自己効力感が向上する過程を検討する.
著者
加藤 宏幸 KATO Hiroyuki
出版者
岩手大学人文社会科学部
雑誌
言語と文化の諸相
巻号頁・発行日
pp.277-291, 1999-03-10

アンドレ・ジッドの『狭き門』は彼の作品の中でもっともよく読まれている。そして多くの人は、この小説は悲恋を扱った甘美な恋愛小説であると思っているのではなかろうか。そのような体裁をとってはいるが、ジッドはこの作品の中で非常に重要な問題を提起している。一方『背徳』について言えば、『狭き門』ほど読まれてはいないが、そこにもやはり重要な問題が提起されている。作者は問題を提起しただけで、それに対する回答は示していない。この2つの作品を対比することによって、その間題を明らかにしたいと思う。
著者
水野 勉 堀内 学 大橋 義納 西本 誉 小林 延行 加藤 耕明
出版者
公益社団法人日本磁気学会
雑誌
日本応用磁気学会誌 (ISSN:18804004)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.290-293, 2006-03-01
被引用文献数
2

This paper describes the effect of the solenoid dimensions in an electromagnetic launcher on the height of projection. The height of projection is calculated by combining the circuit equation and the equation of motion. The magnetic force is carried by the finite element method. The calculation errors of the height of projection are respectively 5.5%. In conditions where the charging voltage V=68V and capacity C=3.66mF (input power W=8.46J), the height of projection of a solenoid with an outer radius r_0=19mm and length l=22mm reaches a maximum.
著者
加藤 彰彦
出版者
日本家族社会学会
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.10, no.10-2, pp.111-127, 1998-07-31 (Released:2009-08-04)
参考文献数
18
被引用文献数
1

定位家族構造と夫婦形成タイミングとの関連は、これまで次の2つの仮説によって説明されてきた。社会化仮説は、幼児期において父親不在の家族で生活した者は、伝統的な性役割や規範の内面化が不十分なために結婚のタイミングを遅らせると主張する。ストレス仮説は、ひとり親家族への移行や再婚家族への移行が、子どもや青年を定位家族から離脱させて、未熟な成人役割へと駆りたてると主張する。本研究は、全米家族世帯調査データとコックス回帰モデルを用いて、これらの仮説を検討した。分析結果は、全体として2つの仮説を支持した。しかしながら、定位家族構造変数と出生コーホートとの間に交互作用があるために、これらの仮説の妥当性はコーホートによって異なる。社会化仮説は、ベビープーム期のコーホートの結婚タイミングとベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。一方、ストレス仮説は、ベビーブーム期のコーホートの結婚タイミングと、ベビーブームおよびベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。こうした交互作用の実質的な源泉は、コーホート規模と離婚率というマクロ変数と、定位家族構造変数との交互作用にあることが示された。
著者
若林 上総 加藤 哲文
出版者
日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.2-12, 2013-07-31

研究の目的 発達障害のある生徒が在籍する高等学校の学級において、学業達成を支援するために、相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入を実施し、その効果、ならびに介入受容性を検討した。研究計画 ベースライン条件、相互依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた条件、非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた条件によるABCデザインを2クラスで実施した参加者間マルチベースラインデザイン。場面 定時制高校の授業内で行われた漢字テストの場面。参加者 高校1年生の2クラスとそこに在籍する発達障害のある生徒4名。独立変数の操作 相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入。パフォーマンス指標 学級全体の強化基準への達成率、漢字テストの得点、および介入受容性尺度得点。結果 相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入条件は、学級全体のテスト得点の増加に影響を与えたことが考えられた。各介入条件の介入受容性得点も高得点を示した。結論 相互依存型および非依存型集団随伴性にパフォーマンス・フィードバックを組み合わせた介入条件により、発達障害のある高校生を含んだ学級全体の学業達成を促進した。また、この介入条件の社会的妥当性も示された。