著者

中村 大 神田 和重 小柳 勝 山村 俊雄 細野 浩司 吉原 正浩 三輪 達 加藤 洋介 Mak Alex Chan Siu Lung Tsai Frank Cernea Raul Le Binh 牧野 英一 平 隆志 大竹 博之 梶村 則文 藤村 進 竹内 義昭 伊東 幹彦 白川 政信 鈴木 裕也 奥川 雄紀 小島 正嗣 米谷 和英 有薗 尚倫 久田 俊記 宮本 晋示 野口 充宏 八重樫 利武 東谷 政昭 伊藤 文俊 亀井 輝彦 亀井 輝彦 丸山 徹 井納 和美 大島 成夫 大島 成夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ICD, 集積回路 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.6, pp.25-29, 2008-04-10

被引用文献数

10

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43nm CMOSテクノロジを用いた16ギガビット4値NANDフラッシュメモリを開発した.66NANDと新規コントロールゲートドライバー回路を用いた構成とし、アレー上にパワーバス配線を配することでチップサイズ120mm^2を実現し、micro SDカードへ実装可能とした.デュアルステージドライバーを用いることで1.8V VCCQで25nsのサイクルタイムを実現した.

著者

山内 正仁 今屋 竜一 増田 純雄 山田 真義 木原 正人 米山 兼二郎 原田 秀樹

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.545-553, 2005

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To help develop a technology for the conversion of the solid matter contained in sweet potato shochu lees, which is a food industrial waste, into a new resource, a study was conducted on the use of dried shochu lees as a nutrient material in the culture medium of hiratake mushrooms (Pleurotus ostreatus). Mushroom cultivation could be shortened by 4-8 days by using the shochu lees medium in lieu of the conventional rice bran medium. The mean yield in a test plot with 60% shochu lees was 137g, which was 1.6 times the yield from rice bran medium. Moreover, hiratake cultured in the shochu lees medium contained more protein than mushrooms grown on rice bran medium, indicating that the use of dried shochu lees could make it possible to commercially produce mushrooms with higher protein contents than conventionally grown mushrooms and open a way for large-scale utilization of shochu lees.

著者

石田 千鶴 常岡 英弘 飯野 英親 村上 京子 猪熊 壽 大西 堂文 塚原 正人

出版者

日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.133-136, 2001-02-20

被引用文献数

12

著者

四津 良平 申 範圭 前原 正明 川田 志明

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.99, no.12, pp.810-816, 1999-12-01

被引用文献数

10

著者

森本 雄次 近藤 郁子 大橋 博文 金 慶彰 永井 敏郎 杉江 秀夫 伊藤 政孝 塚原 正人 長谷川 知子 福嶋 義光 外木 秀文 桑島 克子 升野 光雄 黒木 良和

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.101, no.8, pp.1314-1319, 1997-08-01

被引用文献数

4

著者

重松 佳樹 川崎 弘二 神原 正樹

出版者

大阪歯科学会

雑誌

歯科医学 (ISSN:00306150)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.287-295, 2000-12-25

参考文献数

39

被引用文献数

1

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ヒトの平均寿命(ゼロ歳平均余命)の延びに歯がどのように寄与しているのかを明らかにするため, 歯の平均寿命の年次推移について検討を加えた.ヒトの平均寿命および歯の平均寿命の年次推移は, 戦後どの年度においてもヒトの平均寿命は女性の方が男性に比べて長いのに対し, 歯の平均寿命はいずれの歯種においても女性の方が短かった.歯の平均寿命を歯種別に比較すると, 第二大臼歯が最も平均寿命が短く, 犬歯が最も長いという結果であり, 歯種による平均寿命の差は約14年であった.このことにより, 歯の平均寿命を配慮した歯種別保健指導の重要性が示された.また, ヒトの平均寿命および歯の平均寿命を平成5年の結果で比較すると, 男性では最も平均寿命の長い犬歯でヒトの平均寿命(76.2歳)と比較して約5年平均寿命が短く, 最も平均寿命の短い第二大臼歯では約20年も歯のない期間が存在することが明らかとなった.さらに, 女性においてはヒトの平均寿命(84.0歳)と歯の平均寿命の差が大きく, 犬歯で約14年, 第二大臼歯で約28年の差が認められ, 無歯で過ごす期間が男性に比べ長いことがわかった.つぎに, 昭和62年から平成5年までのヒトの平均寿命と歯の平均寿命の延び率を比較すると, ヒトの平均寿命の延び率に対し, 歯の平均寿命の伸び率は約2倍であった.これらの結果より, ヒトの平均寿命に対し女性の歯の平均寿命が短い原因の究明, 口腔保健指導および予防プログラムを各年齢階級別および歯種別に構築する必要があること, 歯の平均寿命の推移に関わる歯科医療および歯科保健状況の解明が, 今後の歯科保健施策の立案に必要であることが明らかとなった.

著者

中島 光好 植松 俊彦 長嶋 悟 小原 正雄 坂本 博 寺川 雅人

出版者

Japanese Society of Chemotherapy

雑誌

CHEMOTHERAPY (ISSN:00093165)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.72-113, 1994

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FK037の第I相臨床試験として健常成人男子志願者33名を対象に単回投与試験および連続投与試験を実施し, 本剤の安全性および薬物体内動態を検討した。単回投与試験ではFK037125, 250, 500mgを静脈内に5分間および500, 1,000, 2,000mgを60分間infusion投与し, 連続投与試験では1日2回12時間間隔で5日間の合計9回2,000mgを静脈内に60分間infusien投与した。<BR>1) 単回投与試験 (27名) で500mgの5分間infusion投与 (朝9時) の1名に不快感, 嘔気および血圧低下等のショック様症状が認められたため投与を中止した。当該被験者は, 夕方には症状はおちつき, 翌朝にはほぼ正常に回復した。連続投与試験 (6名) では第1日の2回目投与前に1名で感冒によると思われる全身熱感があり, 被験者の安全性を考慮し投与を中止した。また, 第2日に軽度の頭痛が1名に認められた。臨床検査については, GPTおよびLAPの軽度上昇が単回および連続投与試験で各1名, GPTの軽度上昇が連続投与試験で1名にみられた。いずれも臨床的に問題となる程度ではなかった。その他には単回および連続投与試験において自他覚症状, 臨床検査, 理学的検査で特に異常は認められなかった。<BR>2) 連続投与試験において腸内菌叢に及ぼす影響を検討した。腸内菌叢は好気性菌, 嫌気性菌いずれにおいても本剤により特に大きな変動はみられなかった。<BR>3) 単回投与試験で本剤のC<SUB>max</SUB>, AUCは投与量に比例し, 線形性の体内動態が認められた。また, T<SUB>1/2</SUB>は2.30時間, 投与後24時間までの尿中排泄率は95.0%であった。連続投与試験ではC<SUB>max</SUB>は投与第2日以降ほぼ一定となり, T<SUB>1/2</SUB>は2.15時間, 尿中排泄率は89.1%であった。また, 血漿蛋白結合率は11.4%であった。本剤の体内動態は第2日には定常状態に達し, 蓄積性は認められなかった。<BR>以上の結果から, セファロスポリン系抗生物質でみられるショック様症状に留意して, 本剤の第II相臨床試験を実施することが可能であると考えられた。

著者

浅原 正幸 松本 裕治

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.1442-1450, 2004-05-15

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一般的に日本語固有表現抽出で提案されている手法は形態素解析とチャンキングの組合せによる.形態素解析出力結果をそのままチャンカの入力にすると,形態素解析結果より小さい単位の固有表現を抽出することは困難である.そこで,文字単位でチャンキングを行う手法を提案する.まず,統計的形態素解析器で入力文を冗長的に解析を行う.次に,入力文を文字単位に分割し,文字,字種および形態素解析結果のn 次解までの品詞情報などを各文字に付与する.最後に,これらを素性として,サポートベクトルマシンに基づいたチャンカにより決定的に固有表現となる語の語境界を推定する.CRL 固有表現データを用いて評価実験(交差検定5-fold )を行った結果,F 値0.87 という高精度の結果が得られた.

著者

浅原 正幸 松本 裕治

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.4(2002-NL-153), pp.49-56, 2003-01-20

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一般的に日本語固有表現抽出で提案されている手法は形態素解析とチャンキングの組み合わせによる.形態素解析出力結果をそのままチャンカーの入力にすると,形態素解析結果より小さい単位の固有表現を抽出することは困難である.そこで,文字単位でチャンキングを行う手法を提案する.まず,統計的形態素解析器で入力文を冗長的に解析を行う.次に,入力文を文字単位に分割し,文字,字種および形態素解析結果のn次解までの品詞情報などを各文字に付与する.最後に,これらを素性として,サポートベクトルマシンに基づいたチャンカーにより決定的に固有表現となる語の語境界を推定する.この手法により,1次解のみを用いる場合より豊かな素性をチャンカーに与えることができ,固有表現抽出の精度を向上させることができた.CRL 固有表現データを用いて評価実験(交差検定 5-fold)を行った結果,F 値約 88% という高精度の結果が得られた.

著者

田子 茂 勅使川原 正臣 太田 勤

出版者

JAPAN ASSOCIATION FOR EARTHQUAKE ENGINEERING

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.3_21-3_33, 2012

被引用文献数

1

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本論文は、中高層SRC造集合住宅の桁行方向の第2次診断法に基づく建物高さ方向の耐震性能の分布を分析し、強度が低い弱点層に損傷が集中する可能性を示す。特定層への損傷集中に影響する要因として、柱梁耐力比、高さ方向の鉛直部材の強度分布を取り上げ損傷集中との関係を検討する。その結果を踏まえ、中高層SRC造建築物において、特定層への大破あるいは中破以上の大きな被害集中を回避することを目的とし、実務的に使いやすい第2次診断法に柱梁耐力比と高さ方向の鉛直部材の強度分布(第2次診断法の<i>C_TU·S_D</i>の分布)を考慮した耐震診断法(第2、3次診断法)の選定について提案する。

著者

小井土 雄一 近藤 久禎 市原 正行 小早川 義貴 辺見 弘

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.495-501, 2011-12

被引用文献数

1

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背景:今日の急性期災害医療体制は,阪神淡路大震災の反省に基づき研究が行われ,研究成果が国の施策に活かされることにより構築された.その本幹を成すものは,災害拠点病院,DMAT(災害派遣医療チーム),広域医療搬送計画,EMIS(広域災害救急医療情報システム)の4本柱である.今回の震災においては,くしくもこの新しい急性期災害医療体制が試される結果ともなった.しかしながら,今回の震災における医療ニーズは,阪神淡路大震災とは全く違ったものであった.DMATにおいても,これまで超急性期の外傷を中心とする救命医療に軸足を置いてきたが,今回の震災においては,また新たな対応を要求された.目的:今回の震災においてDMATの医療活動が効果的に行われたか後方視的に検証し,課題を抽出することにより,DMAT事務局として今後のDMATのあり方に関する研究の方向性を示すことを目的とした.方法:2011年3月11日発生した東日本大震災に対して,DMAT380チーム,1,800人の隊員が全都道府県から出動した.全380チームの活動報告書を基に,指揮命令系統,病院支援,域内搬送,広域医療搬送,入院患者避難搬送などそれぞれのDMAT活動実績をまとめ,課題を抽出した.活動報告書は著者らが所属するDMAT事務局が共通フォーマットを作成し,2011年6月にインターネット配信し回収した.結果:今回の震災では,DMAT隊員1.800人を超える人員が迅速に参集し活動した.指揮命令系統においては,国,県庁,現場まで統括DMATが入り指揮を執った.急性期の情報システムも機能し,DMATの初動はほぼ計画通り実施された.津波災害の特徴で救命医療を要する外傷患者の医療ニーズは少なかったが,被災した病院におけるDMATの病院支援は十分に効果的であった.本邦初めての広域医療搬送が行われたことも意義があった.また急性期の医療ニーズが少なかった一方で,発災後3〜 7日に病院入院患者の避難等様々な医療ニーズがあったが,このような医療ニーズに対してもDMATは柔軟に対応し貢献した.考察:本震災において行われた急性期災害医療を,阪神淡路大震災時と比較すると,被災地入りしたDMATの数だけをとっても,隔世の感を持って進歩したと言え,これまでの研究の方向性が間違っていなかったことが証明された.しかしながら,今回の地震津波災害においては,阪神・淡路大震災に認められなかった様々な医療ニーズが出現し,その中には今まで研究されていない領域のものもあった.東海・東南海・南海地震が連動した場合は,今回と同じ医療ニーズが生じると考えられ,DMATに関しては,これまでやってきた阪神淡路大震災タイプ(直下地震)の対応に加え,更なる対応が必要と考える.研究の方向性に関しても,今まで課題に挙がっていなかった部分を,今回の教訓をもとに進めて行く必要がある.

著者

田阪 茂樹 松原 正也 田口 彰一 長田 和雄 山内 恭

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.31-38, 2011-01-31

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第46次南極地域観測隊において,高感度ラドン検出器を南極観測船「しらせ」に設置し,2004年12月3日〜2005年3月19日まで南極海洋上大気中の^<222>Rn濃度を連続観測した.フリーマントルから昭和基地沖合まで(往路)の15日間,昭和基地沖合からシドニーまで(復路)の38日間を解析した.濃度の平均値は往路が39mBq/m^3,復路が48mBq/m^3であった.日平均した濃度と風速には相関があり,風速が5m/secの場合濃度は32mBq/m^3,13m/secに増加すると62mBq/m^3となった.寒冷前線に伴うラドン濃度増大現象(ラドニックストーム)時の濃度は,往路の事例では70mBq/m^3,復路の事例では114mBq/m^3であった.海洋からの放出量が風速の2乗に比例する条件を与えた全球移流拡散モデルを使ってラドン濃度を計算し,観測された風速依存性の検証を行った.

著者

岩並 恵一 石原 正隆 坪田 有史 小林 和弘 松山 喜昭 小久保 裕司 福島 俊士

出版者

社団法人日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.109-113, 1995-02-01

被引用文献数

17 1

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日常の臨床における支台築造方法や築造材料の種類について,1977年(昭和52年)と1986年(昭和61年)に実施した調査報告に続く第3報である.特にレジン築造を含む成形材料による築造の頻度に注目したが,前回の28%から8%に減少していた.大学附属病院での調査であるため特殊な環境におけるものとの解釈もあろうが,意外の感は否めない.その他,鋳造体としての銀合金の使用頻度の減少や,合着用セメントとしてのリン酸亜鉛セメントの激減などのデータも得られている.

著者

大貫 真樹子 久保 満佐子 飯塚 康雄 栗原 正夫

出版者

JAPANESE SOCIETY OF REVEGETATION TECHNOLOGY

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.198-201, 2013-08-31

参考文献数

10

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侵略性の高い外来の緑化植物として指摘されているイタチハギを選択的に伐採する駆除試験を行った。イタチハギが優占する栃木県真岡市の切土のり面において,5 月,6 月,8 月および5 月と8 月の4 種の異なる時期に伐採時期を設け,イタチハギのみの定期的な伐採を3 年間継続した結果,無処理区と比較してイタチハギの平均個体数,平均樹高,植被率が低下した。5 月と8 月の年2 回伐採を行った試験区では,いずれの値も開始当年から低く,在来の高木種の植被率が増加したことから,今後の継続した伐採によって高木種がイタチハギを被陰し,イタチハギを駆除できるものと考えられた。

著者

中原 正樹

出版者

高等教育研究会

雑誌

大学職員ジャーナル (ISSN:13429647)

巻号頁・発行日

no.17, pp.68-71, 2013

著者

藤原 正幸

出版者

日本雨水資源化システム学会

雑誌

Journal of Rainwater Catchment Systems (ISSN:13438646)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, 2010

著者

三浦 裕一 石川 正道 竹之内 武義 小林 礼人 大西 充 吉原 正一 桜井 誠人 本多 克也 松本 昌昭 河合 潤

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発報告 (ISSN:13491113)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-100, 2005-03

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1990 年代に行われた宇宙実験によって,ピストン効果は,臨界点近傍において普遍的に成立する臨界減速(critical slowing down)に桁違いの速さで熱を伝える効果をもち,結果的に熱輸送は臨界加速(critical speedingup)するメカニズムとして作用することが明確となった.その速さは音速によって規定され,対流,拡散,輻射とは異なる,第4 の熱輸送メカニズムとして認知されるに至った.宇宙実験と平行して発展したピストン効果の理論的検討は,ピストン波が加熱ヒーターの境界層で断熱膨張によって励起され,バルク流体中を高速に伝播することを明らかにした.このような研究の進展において,次の点がいまだ不十分であることが明らかとなった.(1)これまで行われたピストン波の観測は,高々ビデオ収録の時間分解能(1/30 秒)の範囲であり,音速(〜 100 m/s)から見積もられる進行速度と比較すると,実際に観測された現象は試料セル内を数100 往復した後の現象しか捉えていない.すなわち,ピストン波の素過程を直接見たとは言えず,平均化された間接的な効果しか見ていない.(2)実験的に実現された臨界温度への接近は,高々T - T_C 〜 30 mK であり十分臨界点に近いとは言えない.(3)小貫による精密な動的臨界現象理論によると,ピストン波に強い影響をもつ体積粘性係数(bulk viscosity)は,臨界温度T_C に十分近づいた場合に強く発散する.しかしながら,これまでのピストン効果の実験研究では,このような効果に関する観測事実は全く報告されていない.すなわち,理論と実験的事実とが食い違っている,あるいは実験が理論に追いついていない.そこで,我々の研究の目的は,上記の研究の不足を克服することを目的として,(1)音速で伝播するピストン波の素過程を直接観測する.(2)臨界温度への接近は,T - T_C 〜 1 mK を実現する.(3)ピストン波の直接観測により,ピストン波の熱輸送量をT - T_Cを関数として定量的に計測する.これによって,動的臨界現象理論が成り立つかどうかを検証する.このような高精度の実験を前提とした研究目的を実現するためには,微小重力環境を利用することは不可欠である.特に,理論と実験との食い違いを克服し,新規な動的臨界現象理論を実証するためには,重力効果による未知の効果を取り除き,不必要な可能性を排除することは極めて重要である.本研究では臨界流体を用いた欧州のフライト実験で観測されているピストン効果について,その素過程からの解明を目指した地上実験を実施してきた.我々が技術開発を進めた結果,多段の熱シールドからなる温度制御・測定系を構築し,常温において± 1 mK の精度で温度制御することが可能となり,マイクロ秒レベルのパルス加熱によって,臨界点近傍で相関距離に近い厚みの熱拡散層を励起できるようになった.さらに,マイケルソン干渉計とフォトマルを組み合わせた光学測定系を構築し,相対密度感度7 桁の精密測定によりマイクロ秒のオーダーでの高速現象の観測を可能にした.このような技術開発は,従来の実験技術を格段に上回るものであり,従来全く得ることができなかったピストン波の特性を定量的に測定することを可能とし,ピストン波の発信に伴うエネルギー輸送の効率計測,流体全体が音速で瞬時に均一に温度上昇する断熱昇温現象の観測,また,理論的にのみしか予想されていなかった臨界点に極めて近い領域における動的な輸送係数の発散を初めて観測するなど,極めて多くの知見を得ることに成功した.また,臨界点近傍のピストン効果ダイナミクスは重力に強く影響することも明らかにし,微小重力実験の有望性を実証した.このような技術開発の蓄積を踏まえ,ロケット実験を想定した実験装置の小型化およびリソースの軽減,臨界流体を扱う場合避けることのできない臨界タンパク光散乱によるSN 比の低下を回避するための宇宙用赤外干渉計の新規開発,試料充填時における臨界密度の設定誤差低減に関する試料取り扱い技術の向上,実験計画の作成など,宇宙実験実施に関わる中核技術の開発と運用構想を作成し,その有望性を評価した.

著者

浅原 正幸 前川 喜久雄

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.95-98, 2014-04-18 (Released:2014-07-17)

著者

王 鋒 佐川 貢一 石原 正 猪岡 光

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. D, A publication of Industry Applications Society (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.122, no.7, pp.730-735, 2002-07-01

被引用文献数

9 11 5

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This paper describes the development of a driver assistance system for improving passenger ride comfort of automobiles. Based on results of psychophysical experiments of subjective ride comfort evaluation, a linear multiple regression model that evaluates the ride discomfort index (RDI) is proposed using longitudinal acceleration and jerk of the automobile as explanatory variables. In order to reduce the ride discomfort caused by the velocity fluctuation of an automobile, a microcomputer-based driver assistance system that evaluates the RDI and informs the driver of the RDI in real time by both visual and auditory means is developed. Experiments show that, with the help of the system, a driver can improve his/her driving skills and modify his/her driving behavior to provide passenger-friendly maneuvers and improve passenger ride comfort, thus verify the usefulness of the proposed driver assistance system.

著者

上原 正巳

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association/Meeting of Keiji Dermatological Association

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.65-75, 2014

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アトピー性皮膚炎患者に主要アレルギー性食物(卵,牛乳など)の経口投与試験をおこなうと,湿疹の悪化が起こる患者は少数(10%以下)であることから,食物は本症の重要な悪化因子ではないと考えられてきた。最近筆者らは従来の研究を補完するつもりで,患者が摂取するすべての食物を研究対象に含めて投与試験をおこなった。その結果,不定期的湿疹悪化を示す成人患者の44%と小児患者の75%,および母乳栄養の乳児患者の73%において,主要アレルギー性食物以外の食物(とくに木の実食品と発酵食品)が湿疹を悪化させていることが判明した。以上から,食物(とくに木の実食品と発酵食品)は本症の重要な悪化因子であると考えられる。(皮膚の科学,13: 65-75, 2014)