著者

堤 純 吉田 道代 葉 倩瑋 筒井 由起乃 松井 圭介

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.81-89, 2015 (Released:2018-04-04)

被引用文献数

1

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本稿は,多文化社会の特徴をもつオーストラリアを対象に,移民の増加プロセスおよび社会経済的な特徴を把握することを試みたものである。1970年代に白豪主義が撤廃されたことは,オーストラリアが多文化社会へと舵を切る大きな契機となった。シドニーを対象に移民の増加をみると,仕事では英語を使うものの,家庭では英語以外の言語を使う人口の増加が著しい。シドニー大都市圏では,増加の著しいアラビア語人口やヴェトナム語人口などは,ポートジャクソン湾の南側の低所得者の多い地域に集中する傾向にある。一方,標準中国語や広東語を話す人口は,大多数は低所得者の多い地域に集中するものの,同湾の北側に位置する高所得者の多い地区にも相当数が進出していることがわかる。国勢調査のカスタマイズデータを分析した結果,中国系やインド系の移民は,シドニーに多く住む他のエスニックグループに比べて,学歴や所得の面で高い傾向が確認できた。

著者

吉田 道代 葉 倩瑋 筒井 由起乃 松井 圭介 堤 純

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.91-102, 2015 (Released:2018-04-04)

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本稿では,人口規模が縮小し,居住地が分散しつつあるシドニーのイタリア系コミュニティが,移民集団としての民族文化を表象する場所を1世の集住地ライカートに求め,コミュニティの拠点を再構築しようとする試みに注目した。ライカートは,1950年代にイタリア系移民1世の居住・商業活動の中心であったが,1970年代以降イタリア系住民の数が減少し,そのビジネスも縮小していった。この状況下で,1999年に同地区にイタリアの景観・文化をイメージした商業・居住・文化活動の複合施設,イタリアン・フォーラムが建設された。しかしこの施設は2000年代末には商業的に行き詰まり,イタリア系コミュニティの歴史や民族文化を表象するアイデンティティの場所としても機能しなかった。それでも現在,イタリア系住民の互助組織がこの施設内のイタリアン・フォーラム文化センターを利用し,イタリア系コミュニティの拠り所となる場所づくりをめざしていることが明らかとなった。

著者

藤塚 吉浩 吉田 道代

出版者

日本都市地理学会

雑誌

都市地理学 (ISSN:18809499)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.99-105, 2009-03-15 (Released:2020-04-08)

参考文献数

13

著者

Moos Reinhard 吉田 敏雄

出版者

北海学園大学法学会

雑誌

法学研究 (ISSN:03857255)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.717-730, 2004-03

著者

吉田 樹 竹内 伝史 秋山 哲男

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.581-588, 2003

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モータリゼーションの進展にあわせて整備されてきた市街地の駐車場はもはや供給過剰な状態にあり, このことが民間駐車場の自律的な供給を阻害している要因になっている.従って, 今後の駐車場政策は既存の駐車場の有効活用や適正な配置に留意して進めるべきである.本研究では駐車場利用者が目的地まで徒歩でアクセスしていることに着目し, ナゴヤドーム周辺をフィールドにして, 街路環境の影響を考慮した駐車場選択モデルを構築する.構築されたモデルによって, 駐車料金や目的地までの歩行距離といった第一義的な要因に加えて, 駐車場選択に街路環境の諸特性がどう補完しているのかを検討し, 駐車場の有効活用や適正配置の指針を得る.

著者

吉田 卓義

出版者

地域医療振興協会地域医療研究所 ; 1987-

雑誌

月刊地域医学 = Monthly community medicine (ISSN:09144277)

巻号頁・発行日

vol.34, no.10, pp.808-816, 2020-10

著者

寺尾 愛也 日野 貴文 吉田 剛司

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

野生生物と社会 (ISSN:24240877)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-10, 2014-12-01 (Released:2017-06-16)

被引用文献数

2

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The increasing number of deer-vehicle collisions (DVCs) has had a significant impact on public safety. Scientific countermeasures require the systematization of DVC data. In Japan, however, DVC countermeasures are still insufficient due to the lack of DVC data systematization. The objective of this study was to review the progressive approach used for DVC data systematization in Germany, North America (Canada and the USA.), Sweden, and the United Kingdom. Additionally, we describe the prospect of DVC data systematization in order to develop scientific countermeasures in Japan.

著者

山田 真里子 平野 敬子 吉田 勉

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

栄養と食糧 (ISSN:18838863)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.261-266, 1978 (Released:2010-03-01)

参考文献数

15

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モヤシを市販次亜塩素酸ナトリウム液 (アンチホルミン液) に浸漬した場合の, ビタミンC含量の変化を調べた。その結果, アンチホルミン液処理により, モヤシ中の総ビタミンCは, 未処理とくらべ実験室処理では85% (5~120分浸漬の平均), 工場処理では76%に減少した。この減少のおもな原因は, 浸漬液中へのビタミンCの溶出と考えられる。また, 工場処理では, 水洗中にモヤシの機械的攪拌が行なわれるために, 実験室処理にくらべその溶出量も多くなったと思われる。1/500アンチホルミン液は, モヤシ中のビタミンCに対して酸化剤として作用し, モヤシ中の還元型ビタミンCを酸化型ビタミンCに変化させるが, この液のもつ高いpHの影響によるビタミンCの分解はあまり起こらないと推察された。

著者

吉田 敏臣

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.32-36, 1979-04-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

1

被引用文献数

2

著者

小山 純 樋口 剛 阿部 貴志 宮本 学 吉田 祐也

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.59, 2005

著者

渡辺 航太 吉田 祐文 松村 崇史 相羽 整 八代 忍

出版者

南江堂

巻号頁・発行日

pp.31-34, 2004-01-01

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19歳女.自転車運転中,乗用車に左側より衝突されて受傷した.多発肋骨骨折と血気胸,左上腕骨頸部骨折,左両下腿骨骨折,両肺挫傷と胸椎異常がみられ,更にTh8の脱臼骨折を認めた.受傷機転となった外力の加わった方向と椎体の転位方向に関して,全ての過去の報告の側方脱臼骨折例では脊柱変形の凸側に外力が加わっており,本例では凹側に加わっていた.ほかの全ては上位椎体は凹側に転位しているが本例では凸側に転位していた.本例では麻痺は伴っていなかったが,脊髄は脊柱管内に突出した骨片により圧迫されており,三つのcolumnが全て損傷している不安定骨折であったため,脊柱の安定性獲得と遅発性麻痺の予防のために手術を施行した.治療法決定には麻痺の程度や骨折型を十分に検討する必要があると考えられた

著者

吉田 健二

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 = The Journal of Ohara Institute for Social Research (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

vol.601, pp.49-62, 2008-12-25

著者

濱口 郁枝 上島 一泰 吉田 有里 森 由紀 大森 敏江 中野 加都子 松村 俊和 山本 存 藤堂 俊宏 宮田 倫好

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.69, 2017

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<b>目的 </b>女子大生のコーヒーの嗜好について調査し、好まれるコーヒーを検討した。 <br> <b>方法 </b>兵庫県内の一大学の女子学生を対象とし、コーヒーを飲む頻度や嗜好に関する質問紙調査と、2回の官能評価を実施した。1回目は、普段コーヒーを飲まない24名に円卓法で検討した。試料は、H:数種のブレンド・焙煎標準、J:ミャンマー産をブレンドに追加・焙煎軽め、P:オリジンごとに分けて焙煎、の3種とし、ブラックとミルクや砂糖を入れて評価した。2回目は64名に、1回目の結果をもとに改良したものと、エチオピア産のシングルオリジンをブラックで味わい、2点嗜好試験法で比較した。 <br> <b>結果 </b>ドリップコーヒーを飲む者は23%と少なく、カフェラテなど甘めのコーヒーを飲む者が70%と多かった。官能評価1回目の結果、Hは、香ばしくて美味しく飲みやすいが酸味がある、Jは、ブラックでも飲みやすくミルクと砂糖を入れると一番美味しい、Pは、酸味が強く美味しさは他より劣る、との評価が得られた。そこで、評価の高いJの焙煎度を上げてコクを出し、ミャンマー産の豆をインドネシア産マンデリンG-1にかえて改良した。2回目の結果、酸味、総合評価ともにJの改良が好まれた(各p<0.01)。Jの改良を飲んだ後は、コーヒーの好みの程度が上昇した(p<0.01)。したがって、穏やかな酸味とバランスのとれた味わいのブレンドコーヒーは、ブラックでも女子大生に好まれることが示唆された。

著者

飯島 泰裕 伊藤 一成 香川 秀太 皆木 健男 村田 和義 勝谷 紀子 松澤 芳昭 吉田 葵 上野 亮

出版者

青山学院大学社会情報学会

雑誌

青山社会情報研究 (ISSN:18837638)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.59-65, 2016

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The School of Social Informatics at Aoyama Gakuin University has a course called PBL (Project-Based Learning), which is taught using an LMS (Learning Management System). However, difficulties are sometimes experienced in the course that sometimes inhibits the achievement of good results. One method to address potential problems is to encourage a sense of competition among the students. In addition, support is often necessary for the creation of cooperative relationships. Therefore, in 2014 we introduced a case management support system called Salesforce. The preliminary effects of Salesforce are presented in this study. The results revealed that instructors were able to respond more quickly to the students' questions. Furthermore, it was confirmed that competition among the students was greatly enhanced using the Salesforce system.

著者

吉田 義雄 土屋 七郎 定盛 昌助

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.96-102, 1963 (Released:2007-05-31)

参考文献数

14

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1959~61年の3か年にわたつて, リンゴ20品種および31 F1実生を交配親として, 167組み合わせの交配を行なつたところ, 結実不良の組み合わせが認められた。また交配組み合わせにより3枚子葉を有する実生の発現が異なるのがみられた。1. Golden Delicious とYellow Newtown のF1であるG. Y-53, G. Y-44 の戻し交配では偏父性不親和を示し, さらに相互不結実であつた。2. M. W-107×M. W-30, J. W-50×J. W-32, J. G-84×J. G-51, R. D-329×R. D-125の如く両親の同じF1実生同志の交配において不結実を示す組み合わせがあつた。3. Red Gold (G. D)×J. G-51, 恵 (R. J)×J. G-51の如く, 片親の同じF1実生同志の交配においても, 不結実を示す組み合わせが認められた。4. 両親の異なるF1実生あるいは品種の交配では, いずれも結実が良好で交配不親和性は認められなかつたが, R. J-259×Red Gold (G. D) は2年連続結実不良であつた。5. Early Red Bird は♀の場合いずれの組み合わせでも結実が悪く, 〓の場合はいずれも結実が良好であり, 交配不親和とはおもむきが異なつた。6. 実生幼植物時代に3枚の子葉をもつ個体の発生割合は, 組み合わせによつて異なり, とくに王鈴が♀の場合に高かつた。

著者

郷間 英世 吉田 高徹 牛尾 禮子 池田 友美

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.199, 2017

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目的 特別支援学校に看護師が配置され医療的ケアを担うようになったものの、看護師と教員の立場の違いによる連携の困難さを感じることが少なくない。そこでその問題点や課題について調査を行った。 方法 対象は近畿地方A県の「医療的ケア」を実施している特別支援学校30校の教員各3名および看護師各2名である。質問内容は「情報交換が十分かどうか」、お互いに「望むことや、理解してほしいこと」などであった。回答は、選択式質問はχ2検定を、記述内容はコード化しカテゴリーに分類した。 結果 18校(60.0%)から回答があり、教員45名看護師33名分を分析した。障害について情報交換が十分と回答したのは教師42名(93.3%)看護師16人(48.5%)、ケアの手技について情報交換が十分と回答したのは教師37名(82.2%)看護師14人(42.4%)と看護師は教員より低値で有意差(いずれもp<0.01)を認めた。記述内容では、教員は看護師に対し『十分コミュニケーションが取れている』という記述もあったが、「最大限活動に参加させたい教員の気持ちを尊重してほしい」「安全第一で守り過ぎないように」など『教育活動の理解』や「看護の立場からの考えや方向性を教えてほしい」「教育の場での医療的ケアについて共通理解をしたい」など『看護の考え方の理解や話し合いの必要性』を望む意見もみられた。看護師から教員に対しては「生育歴や内服薬など」「保護者と教員のやり取りの内容」など『ケア以外の情報の伝達や共有』、「安全への意識」「身体的な問題の基本的な理解」など『教師の医療的考えの理解不足』、「教育計画を立てるときの相談」「打ち合わせや話し合いの時間」など『コミュニケーション不足』について多くの記載が認められた。 考察 医療的ケアが必要な子どもに関わる教員と看護師の考え方の違いが認められ、お互いの立場の理解や連携のあり方についての方法の検討が必要と考えられた。

著者

吉田 隆一

出版者

税務大学校

雑誌

税務大学校論叢 (ISSN:02868938)

巻号頁・発行日

no.96, pp.175-279, 2019-06

著者

溝越 貴章 松本 俊之 城田 英之 東田 正憲 川波 晃 中村 雄史 西上 均 北原 辰巳 岡崎 雅史 梶田 哲郎 井本 純平 加藤 収三 渋谷 昌彦 小山 成 岡田 紀代蔵 一瀬 純弥 吉田 肇 須佐美 修之 三阪 崇 北村 徹 三原 伊文 大出 剛

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.466-527, 2018-07-01 (Released:2018-08-03)

参考文献数

133

著者

栗原 哲彦 吉田 拓矢 榎本 太一 甲賀 覚

出版者

一般社団法人 セメント協会

雑誌

セメント・コンクリート論文集 (ISSN:09163182)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.340-347, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)

参考文献数

11

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化学目粗し法により打ち継いだ付着部は母材で破壊が生じるほどの付着強度を発揮し、NEXCO「構造物施工管理要領」の規定値1.5N/mm2を上回ることが分かった。また、母材が普通コンクリートであれば、ブラスト処理面より化学的目粗した粗面のせん断強度の方が大きくなった。これより従来工法であるブラスト処理と同程度の付着特性を発揮することが分かった。付着面の付着強度ならびにせん断強度と表面粗さとの関係については、RzJISとともにSpcも評価指標に加えて用いる方がより的確な評価が可能になることが分かった。

著者

天方 匡純 藤井 純一郎 吉田 龍人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

AI・データサイエンス論文集 (ISSN:24359262)

巻号頁・発行日

vol.1, no.J1, pp.35-40, 2020-11-11 (Released:2020-11-18)

参考文献数

10

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土木技術者の真骨頂は,限られた部分集合の情報から技術体系を作り上げ,十分な機能の施設等を社会に提供することである.ところが,それらの選択的情報は暗黙知になりやすく,社会全体での汎用化や次世代継承を目指す際の障害となる.一方,様々な分野で活用が進むAI(artificial intelligence)の一種である深層学習技術は,従来考えられなかった大量の現場情報を抜き出すことができ,形式知化による作業の効率化・生産性向上に繋がると考えられる.しかし,情報取得精度のみで比較すると深層学習技術が人に及ばないこともある.人主体の従来フローに AIを直接代替させる試みだと,人の成果との違いが問題となりAI導入を遅らせる原因になりそうである.本稿では円滑にAIを導入するための留意点を述べる.