著者

堀内 かおる

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会誌 (ISSN:03862666)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.25-33, 1995

参考文献数

34

被引用文献数

1

---

The objective of this study was to clarify the process on the controversy concerning abolishment of Homemaking in elementary schools in early postwar period, Japan. GHQ/SCAP recordswere analyzed and it was found that Ambrose, E. V. , the elementary Educationists working at Education Division of CIE was the person who suggested the reform on Homemaking Education in elementary schools. One of the problems in regard to abolishment was the treatment of Homemaking teachers. Ambrose recognized that Homemaking teachers were afraid that they may be dismissed if Homemaking Education was abolished.

著者

山本 康貴 馬奈木 俊介 増田 清敬 近藤 功庸 笹木 潤 宋 柱昌 吉田 祐介 赤堀 弘和

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

---

EUでは、環境に配慮した農業生産を行うなどの一定要件を満たした農業生産者に補助金等を支払うというクロス・コンプライアンス(CC)を適用した農業政策が実施されている。本研究では、CC受給要件を、農業由来の環境負荷などの外部性効果とみなして評価し、CC受給要件の内容設計に資する手法の開発や適用を試みた。農業生産活動由来の環境負荷に及ぼす環境影響を経営段階のミクロレベルや国全体のマクロレベルで定量評価できる手法の開発と適用を行い、CCを適用した新たな農業政策の設計に資する基礎知見を得ることができた。

著者

菊地 勝弘 堀江 成人 播磨屋 敏生 近野 好文

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.125-139, 1988

被引用文献数

11

---

一般に北海道における年平均降雨量や年間の大雨日数は、本州方面に比較して少ない。しかし、北海道胆振支庁管内のオロフレ山系南東斜面では、4月から10月までの7ケ月間の平均降雨量は2,000mm近くにも達し、日降雨量90mm以上の大雨の日も年間4~51回発生し、しばしば災害をもたらし、大雨地域として知られている。近野&bull;菊地(1981)による観測から、この地域の大雨は、その最大降雨量の位置から、山岳型、海岸型、平野型、北西斜面型、その他の5つに分類される。これらのことを更に詳細に調らべるために、この地域にAMeDASその他7ケ所の雨量計に更に独自に16ケ所の雨量計のメソスケールネットワークを設け、1980、81年の2年間、6月から10月にかけて集中観測を行った。雨量計の間隔は約5kmであった。<br>山岳型降雨の場合に限ってみると、最大降雨量は、オロフレ峠(海抜930m)と、白老の滝(海抜380m)付近に現われた。海抜高度が付近の山々に比べて、比較的低い白老の滝付近に最大降雨量が現われる原因を、地形を考慮して考察した。その結果、この斜面の南東側の太平洋からの暖湿気の南東風による移流では、比較的弱い降雨が緩斜面や平坦部で観測されるが、急斜面になる山岳部では強い降雨が観測された。このことから、海岸部から山岳部にいたる沢の形状が水平収束による降雨の増幅をうながしていることが推定された。<br>これらのことを確かめるために数値実験を行った。その結果、単なる上昇流だけでは観測値に達しなかった降雨量は、水平収束の効果を加えることによって、観測値とよい一致を示した。また、山岳部の降雨強度、風速、上層の雲からの降水強度の関係が議論された。その結果、上層の雲からの降水強度が強いほど、また風速が強いほど山岳部の降雨強度が強かった。これらの結果を、数値実験と比較した。山岳部の計算による降雨強度は、上層の雲からの降水強度と風速によって増加した。したがって、もし上層の雲からの降水強度と地上での風速が、かなり正確に得られれば、オロフレ山系南東斜面での山岳部の降雨強度を推定できることが示唆された。

著者

岡崎 怜子 宮内 靖史 小林 義典 丸山 光紀 岩崎 雄樹 平澤 泰宏 阿部 純子 谷口 宏史 堀江 格 舘岡 克彦 上野 亮 小鹿野 道雄 篠田 暁与 小原 俊彦 平山 悦之 加藤 貴雄 高野 照夫 新田 隆 大森 裕也

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.115-122, 2005

---

症例は74歳,女性.70歳時に僧帽弁置換術および慢性心房細動に対しradial手術施行.手術2カ月後より周期220msの心房頻拍(AT)が持続.AT中,冠静脈洞(CS)の興奮順序は遠位から近位であり,CS内広範囲でpost-pacing interval(PPI)が頻拍周期にほぼ一致するconcealed entrainment(CE)を認めたことから僧帽弁輪を旋回するATと考えた.左房後壁切開線が接合する僧帽弁輪部直下のCS内部にて波高の高い電位が記録され,PPIが頻拍周期に一致するCEを認めた.同部位における高周波通電開始4秒後に頻拍は停止し,以後誘発不能となった.通電部位より2mm近位部でのペーシングで1cm遠位部への伝導時間が200msとなったことからこの通電で左房後壁切開のブロックが完成したと考えた.術中完全に凍結し得なかったCS筋層を介する伝導が頻拍発生の原因と考えられたradial術後ATを経験したので報告する.

著者

中島 哲 堀田 悦伸 村瀬 健太郎

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1109, pp.83-90, 2013-05-27

---

中島 哲富士通研究所 主任研究員松田 高弘富士通研究所 主任研究員堀田 悦伸富士通研究所 主任研究員松尾 直司富士通 部長付村瀬 健太郎富士通研究所 主任研究員富士通研究所は画像や音声の認識技術で把握したユーザーの状態に基づいてパソコンやタ…

著者

閻 琳 堀内 孝

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.18203, (Released:2019-05-20)

参考文献数

42

被引用文献数

3

---

This study was designed to examine factors that improve job satisfaction of international students studying in Japan when doing part-time jobs, based on sub-theories of the Self-Determination Theory (SDT). A hypothetical model based on the organismic integration theory and basic psychological needs theory, which are sub-theories of the SDT, were developed and examined through covariance structure analysis. The main results were as follows: (a) the need for relatedness and the need for competence, which are basic psychological needs, directly improve job satisfaction; (b) autonomous motivation is increased, and higher job satisfaction is obtained by satisfying the three psychological needs; (c) positive effect of the need for relatedness on the need for competence and positive effect of the need for competence on the need for autonomy were observed, suggesting the importance of satisfying the need for relatedness in part-time employment. The psychological processes affecting the job satisfaction of international students studying in Japan when doing part-time jobs is discussed based on the above results.

著者

堀口 和吉

出版者

天理大学国語国文学会

雑誌

山辺道 (ISSN:05134625)

巻号頁・発行日

no.30, pp.p78-88, 1986

著者

萩原 文子 中村 とも子 大槻 かおる 寺尾 詩子 大島 奈緒美 井上 早苗 堀 七湖 大塚 敬三

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.98, 2008

---

【はじめに】日本理学療法士協会や神奈川県理学療法士会の報告では会員の退職や休職の理由として出産や育児が大きな比率を占めているとされている。制度的には男性も育児休業(以下育休)の取得が可能であるが厚生労働省の調べによると2006年度の男性育休取得率は0.57%であり政府目標の10%には程遠い状況である。今回育休の取得経験のある男性理学療法士(以下PT)及び作業療法士(以下OT)より経験談や意見を聴取し,男性の目から見た育児・仕事との両立・制度などの問題点などを明らかにするため,調査を行なったので報告する。<BR>【方法】事前に作成した調査票により面接又はメールにより実施した。<BR>対象者:男性PT3名・OT1名<BR>調査内容:家庭環境・職場環境・育休取得について<BR>【結果】育休取得時年齢:28~40歳 <BR>育休取得期間:2~12ヶ月(平均5.75ヶ月) 3名は妻の育休取得後・1名は妻の産後休暇期間<BR>職場:公的又は準公的施設<BR>職場のPT・OT数:2名~28名(平均11.25名) <BR>休業中の代替者の確保:2施設あり・2施設なし<BR>職場内保育所の設置:4施設共なし<BR>職場での女性の育児休業取得:3施設取得し易い・1施設退職圧力等はなし<BR>リハビリ部門の対応:4施設とも協力的。3施設では代替者の募集が行なわれた。<BR>良かったこと:親としての責任感が持てた。子供とゆっくりとした時間が持て向き合うことが出来た。人としての幅が広がった。病院以外の世界にも目を向けるきっかけとなった。患者さんが帰っていく家庭や地域がみえ,指導へもつながることがたくさんあった。<BR>困ったこと:特になし<BR>要望:育休が取得可能であることや取得によるメリットなどの情報発信をして欲しい。事務職員が制度を理解しスムーズな手続きが行なわれるようになって欲しい。待機児童をなくしいつでも認可保育園に入れるようにして欲しい。<BR>男性PT・OTに対して:育児に深く関ることにより父親として,人として,職業人として多くのメリットがあるのでどんどん取得して欲しい。<BR>【考察】今回の調査は偶然アクセスできた5名のうち協力を得られた4名という非常に少ない数の調査であるが全ての職場が公的又は準公的な施設であった。<BR>職場の規模や職員数・取得期間や時期などは様々であった。<BR>困ったことは全員が特になしと,良かったこととして子供や家族との関係・人としてやリハビリテーションを担う職業人としての向上を挙げており育休取得によりメリットが大きいことがわかった。<BR>女性の育休取得がし易い職場では男性も取得し易いのではないか,保育所の必要性,どうしたら育休をすすめていけるかなど更なる状況把握・育休制度の啓発と代替者の補充が容易になるよう人材バンクなどの整備なども進めていく必要があると思われ,今後も活動を続けていく。<BR>

著者

堀田正敦 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[53],

著者

加藤 秀一 堀田 裕 峯田 昌之 三宅 正文

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.104, no.3, pp.536-539, 2013-05-20 (Released:2014-06-16)

参考文献数

9

---

症例は56歳,女性.多発性嚢胞腎,慢性腎臓病にて内科通院中に発熱と左背部痛を認めた.CTにて左水腎症,左尿管結石を認め,急性複雑性腎盂腎炎と診断し,左尿管ステント留置および抗菌化学療法を施行した.発熱が持続するため感染性腎嚢胞を疑いMRIを施行したところ,拡散強調画像にて左腎下極の嚢胞の1つが高信号を呈し,感染源と考えられた.同部位にCTガイド下経皮的嚢胞穿刺術を施行し,膿汁のドレナージに成功し治癒に至った.超音波検査やCTでは感染性腎嚢胞を同定するのは困難であるが,本症例のようにMRI拡散強調画像は感染性嚢胞を特定するのに有効であると考える.

著者

吉田 洋 林 進 堀内 みどり 羽澄 俊裕

出版者

THE JAPANESE FORESTRY SOCIETY

雑誌

日本林学会誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.83, no.2, pp.101-106, 2001-05-16 (Released:2008-05-16)

参考文献数

25

被引用文献数

1

---

本研究では, クマハギ被害発生の要因を探るために, クマハギ被害の発生率と林床植生との関係を, スギとヒノキの造林地において調査した。剥皮率と低木層の植被率の間には, 正の相関が認められた。また低木層の種数と剥皮率の間には負の相関が認められた。一方, 分散分析の結果, 陽性種である液果類が生育している造林地は, そうでない造林地に比べ, 剥皮率が低かった。多数の陽性低木種を生育させている明るい造林地ほど, クマハギ被害は少ないといえる。このことから, 低木の全刈りがクマハギ被害の防除に有効であると考えられる。また, 林内に林縁効果を発揮しうる空間を形成し, ツキノワグマの食物となり得る陽性種を導入していくことが, クマハギ被害防除に有効であると考えた。これに適した施業法として, 孔状皆伐法がある。

著者

吉田 洋 林 進 堀内 みどり 坪田 敏男 村瀬 哲磨 岡野 司 佐藤 美穂 山本 かおり

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.35-43, 2002 (Released:2008-07-23)

参考文献数

28

被引用文献数

1

---

本研究は,ニホンツキノワグマ(Ursus thibetanus japonicus,以下ツキノワグマと略す)による針葉樹幹の摂食量と,他の食物の摂食量との関係ならびにツキノワグマの栄養状態の年次変動を把握することにより,クマハギ被害の発生原因を食物環境面から解明し,さらに被害防除に向けた施策を提案することを目的とした.ツキノワグマの糞内容物分析の結果,クマハギ被害の指標となる針葉樹幹の重量割合は,1998年より1999年および2000年の方が有意に高く(p<0.05),逆にツキノワグマの重要な食物種の一つであるウワミズザクラ(Prunus grayana)の果実の重量割合は,1999年および2000年より1998年の方が有意に高かった(p<0.05).また,ツキノワグマの血液学的検査の結果,1999年および2000年より1998年の方が,血中尿素濃度は低い傾向にあり,血中ヘモグロビン濃度は有意に高かった(p<0.05)ことより,1998年はツキノワグマの栄養状態がよかったと考えられる.以上のことから,クマハギ被害は,ツキノワグマの食物量が少なく低栄養の年に発生しやすく,ウワミズザクラの果実の豊凶が被害の発生の指標となる可能性が示唆された.したがって,クマハギ被害は,被害発生時期にツキノワグマの食物量を十分に確保する食物環境を整えることにより,その発生を抑えられる可能性があると考えられた.

著者

堀田 尚徳

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

2016-03-24

---

182p

著者

渡辺 満久 中田 高 後藤 秀昭 鈴木 康弘 西澤 あずさ 堀内 大嗣 木戸 ゆかり

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

---

海底活断層の位置・形状は、巨大地震の発生域や地震規模を推定する上で欠くことのできない基礎的資料である。本報告では、地震と津波が繰り返し発生している日本海東縁部において、海底地形の解析を行った。海底DEMデータと陸上地形(いずれも250 mグリッド)とを重ね合わせ、立体視可能なアナグリフ画像を作成し、陸上における地形解析と同世の作業を行った。 日本海東縁は新生のプレート境界として注目され、これまでにも海底地形や地質構造の特徴をもとに活断層が多数認定されてきた。また、歴史地震の震源モデルなどについても、いくつかの詳しい検討が報告されている。本研究によって、これまでの活断層トレースと比較して、その位置・形状や連続性に対する精度・信頼性が高い結果が得られたと考えられる。 松前海台の南西部(松前半島の西約100 km)~男鹿半島北部付近を境に、活断層の密度が異なる。北部では、活断層の数はやや少なく、南北あるいは北北西-南南東走向の活断層が多い。奥尻島の東西にある活断層をはじめとして、長大な活断層が目立つ。1993年北海道南西沖地震(M7.8)の震源断層モデルとして、奥尻島の西方で西傾斜の逆断層が想定されているが、海底にはこれに対応する活断層は認定できない。この地震の震源断層に関しては、詳細な海底活断層の分布との関係で再検討が必要であろう。後志トラフの西縁は、奥尻島東縁から連続する活断層に限られている。その東方には北北西-南南東走向の複数の活断層があり、積丹半島の西方沖には半島を隆起させる活断層が確認できる。 松前海台の南端から南方へ、約120 km連続する活断層トレースが認められる。これは、余震分布などと調和的であることから、1983年日本海中部地震(M7.7)の震源断層に相当すると考えられる。久六島西方では活断層のトレースが一旦途切れるようにも見えるが、これは、データの精度の問題かもしれない。これより南部では、北北東-南南西走向の活断層が密に分布している。粟島の北方の深海平坦面を、南から北へ延びる最上海底谷は、深海平坦面を変位させる(北北西側が隆起)の活断層を横切って、先行性の流路を形成している。このような変動地形は、極めて活動的な活断層が存在することを示している。なお、1964年新潟地震の起震断層に関しては、浅部の解像度が悪いため、十分には検討できない。 アナグリフ画像を用いて海底地形の立体視解析を行うことにより、日本海東縁部の海底活断層の位置・形状を精度よく示すことができた。その結果、歴史地震の震源域との比較が可能となった。また、海底活断層の位置・形状に加えて、周辺の変動地形の特徴を明らかにすることによって、地震発生域や津波の発生源の特定や減災になどに関して、より具体的な検証や提案が可能になると考えられる。今後は、歴史地震と海底活断層との関係をさらに詳細に検討してゆく予定である。

著者

鈴木 (堀田) 眞理

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.1006-1012, 2016

---

<p>栄養学の知識は摂食障害の病態の理解と治療に必須である. 治療抵抗性の肥満やメタボリック症候群では過食性障害や夜食症候群の存在を疑うべきである. 1940年代に行われた健康人の半飢餓臨床試験では, 神経性やせ症に似た行動異常と精神的合併症と反動の過食が認められた. 飢餓が二次的な心理・行動変化をもたらすことは周知すべきである. 神経性やせ症患者では三大栄養素だけでなく, ビタミンや微量元素などほとんどの栄養素が不足する. 本症患者の体重1kgあたりの1日の必要エネルギーは健康人より多いので体重は増加しにくい. 成長期に発症した神経性やせ症では, 低身長は後遺症になりうる. 日本の神経性やせ症患者の約80%がビタミンD不足・欠乏で, 二次性副甲状腺機能亢進症を伴い, 骨粗鬆症や骨軟化症を合併する. 長期間の低栄養状態から摂食量が増加するときには反応性低血糖やrefeeding症候群に留意すべきである.</p>

著者

堀田正敦 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[324],

著者

弓岡 まみ 村田 伸 岩瀬 弘明 内藤 紘一 安彦 鉄平 白岩 加代子 野中 紘士 堀江 淳

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.165-169, 2018-01-31 (Released:2018-02-23)

参考文献数

20

被引用文献数

1

---

〔目的〕本研究の目的は,女性高齢者の外反母趾に影響を及ぼす因子について,足部の形態に着目して検討することである。[対象と方法]高齢者健康サークルに所属し,体力測定会に参加した地域在住女性高齢者176名(平均年齢73.8±5.7歳)を対象とした。測定は,外反母趾に影響を及ぼす因子を抽出するため,対象者の年齢,身長,体重,Body Mass Index,および足部・足趾の形態(足長,足幅,母趾角,小趾角,開帳角,足底・足趾の接地状態)について足底圧分布測定器を用いて測定した。さらに,外反母趾と浮き趾の有無を判定した。〔結果〕ステップワイズ重回帰分析の結果,外反母趾に影響を及ぼす因子として抽出されたのは足幅のみであった。〔結語〕足部・足趾の健康を考える場合,足長のみならず足幅も考慮した靴のサイズ選びが重要であることが示唆された。

著者

村上 博巳 足利 善男 田中 信雄 〓山 靖夫 堀 清記

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, 1999-12-01

著者

堀 一之

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.451-452, 2004-07-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

2

著者

堀田正敦 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[72],