著者

日本 PDA 製薬学会技術教育委員会 小島 威 須賀 尚 綱島 大介 橋本 葭人 檜山 行雄 前田 仁 2009-2011 日本 PDA 製薬学会 技術教育委員会メンバー 上田 龍 榎本 将雄 奥村 剛宏 柿木 宏一 鎌田 謙次 紀井 良明 黒田 弘文

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-24, 2016

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QbD¹⁾開発を経ていない医薬品を ICH²⁾ビジョンに基づき各社のシステムに取り込むためには,それぞれの製品に QbD による製品・工程理解が必要となる。そのためには,利害関係者間での必要性の共通認識,会社内の連携,経営資源の配分など運営的な課題と具体的な手法の提示,薬事手続きに関する不安という課題がある。これらの課題に取り組み,既存品の置かれている現状解析から,品質・生産におけるリスクのみならず,行政動向を踏まえると薬事的なリスクも抱えることとなることを指摘し,既存品に対する QbD 適用の必要性を考察した。上市後 16 年経過した経口錠剤の溶出性低下をトリガーとした QbD 適用事例を示した。この事例は開発情報・実生産情報を基にした CQA³⁾確認,データマイニング⁴⁾,追加実験,改善検討,管理戦略の再構築という流れになっている。続いて,変更管理の全体的流れを整理した上で,前出の事例をもとに複数の管理戦略選択肢を上げ,それぞれに対する薬事手続きを考察した。さらに,既存薬に Q8⁵⁾適用する場合の社内体制とデータの扱いを検討した。変更提案をきっかけとした短期的な取り組みと継続的改善を達成する長期的な取り組みに分け検討を進め,リスクアセスメントのベースとなるデータの種類・所在をまとめた上で必要な社内機能を考察した。検討した既存品 QbD をまとめ,新規開発における QbD との比較検討を行ったところ,双方に共通したベストプラクティスがあることが認識された。その上で,『商用生産 QbD の推進』を総括的な結論とした。<br> 本検討は 2009 年から 2011 年にかけ行われ,2011 年 10 月 4 日に成果発表会を開催した。<br>

著者

大野 眞男 鑓水 兼貴 竹田 晃子 小島 聡子 吉田 雅子 小島 千裕

出版者

岩手大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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近代国語観の変遷に関して、各地に散在する全国各県の地方教育会資料から方言関係記事を抽出した戦前期地方教育会雑誌方言関係記事データベース(PDF形式1527ファイル)を作成した。戦前期地方教育会資料が収載された膨大な方言情報の活用に関して、岩手県郷土教育資料(昭和11年・15年)に反映した岩手の小学校教師たちの草の根的な国語観を分析した上で、岩手県郷土教育資料に収載された14681点の方言情報についてデータベース化を行い、これを活用して昭和初期の岩手県方言地図の電子的復元を試行した。これらの研究成果の報告会を岩手県立図書館と共催で開催した。

著者

金村 誠哲 橋本 典夫 藤原 和子 原武 麻里 岩井 真里絵 小島 一晃 岸本 寛史

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.317-320, 2017 (Released:2017-12-14)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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鎮静は症状緩和の方法として広く行われているが,一般病棟での鎮静の実態を多職種による話し合いの施行率を含め包括的に調査した報告は少ない.本研究の目的は当院一般病棟で緩和ケアチーム(palliative care team: PCT)が介入した患者の鎮静の実態を後方視的に調査することである.2012年8月〜2015年10月まで当院においてPCTが介入を開始した一般病棟入院中の終末期がん患者938例のうち2015年11月末時点で,246名が一般病棟で死亡し終末期に鎮静が行われたのは28名(11.4%)で,鎮静開始から死亡までの期間は4.1±3.1日,原疾患は肺がん,対象となった症状は呼吸困難が最も多く,用いられた薬剤は全例ミダゾラムであった.平日はPCTが毎日患者を回診し,多職種による鎮静の話し合いも全例行い鎮静を行うことができていた.

著者

小島 肇

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.39, pp.S12-1, 2012

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製薬業界において、医薬品の探索試験としてのin vitro試験の活用が増えつつある。これらの試験法を用い、多くの創薬候補物質のスクリーニングを進めることは、新規医薬品の開発を短期かつ安価に促すことになり、国際的な新薬開発競争が激化する昨今、極めて有用であると思われる。この試験法にはもちろんin vitro毒性試験も該当する。市場から撤退を余儀なくされる医薬品のほとんどが動物実験では検出できなかったものや、個人差の大きい副作用によるものであることもあり、ヒト細胞を用いた探索毒性試験に掛ける期待は大きい。 これら試験は探索毒性試験法であることもあり、行政的な公定化はもちろん不要であり、JaCVAM(日本動物実験代替法評価センター)の出番はない。しかし、新規に開発された技術やキットを利用する場合は、専門家による第三者評価が十分になされていないこともあり、科学的妥当性はあるのか、偽陽性の判断で有用な候補物質を見殺しにすることはないのか、偽陰性の判断で余分な追加実験を科すことにならなかいという利用者の不安を払拭できないことも確かである。このような試験法を導入する場合、学会や業界などにおける有志の協力を得て、共同研究を行うことにより、試験法の意義やプロトコルを見直すことが無難である。これにより、試験法が揉まれ、より有用性の高い試験法に磨かれていくと感じている。 このような試験法の開発に、協力者を呼び掛け、少ないながらも金銭的な支援をする、バリデーションのノウハウを用いて技術的な協力をすることも、国立医薬品食品衛生研究所にある新規試験法評価室の使命でもあると考えている。

著者

早坂 洋史 工藤 祐嗣 小島 秀吉 上田 孝志

出版者

日本火災学会

雑誌

日本火災学会論文集 (ISSN:05460794)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.11-17, 1998-06-30

参考文献数

13

被引用文献数

4

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小型の区画火災実験装置で,バックドラフト発生前後の区画内の温度や酸素濃度の変化傾向などを測定した。この結果,(1)バックドラフトに特有と思われる,天井部付近の温度と酸素濃度の急激な変化傾向が観測できた。つまり,バックドラフト発生前には,火炎の自己消炎に伴い,急激に温度が低下し,酸素濃度は上昇した。(2)バックドラフトの発生直後の開口部からの煙・火炎の噴出状況とファイアボール形成過程をビデオカメラによる連続写真で明確に示した。(3)小型の区画火災実験装置でのバックドラフト発生のシナリオを作成した。<br>(オンラインのみ掲載)

著者

佐々木 庸郎 石田 順朗 小島 直樹 古谷 良輔 稲川 博司 岡田 保誠 森 啓

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.160-167, 2008-03-15

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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症例は50歳の男性。視力障害,意識混濁により医療機関を受診した。当初心房細動,大脳基底核の両側対称性病変,視力障害からtop of the basilar syndromeを疑われ,脳血管造影を施行したが否定された。その後昏睡状態に陥り,CT,MRI上の両側対称性の被殻病変,重度の代謝性アシドーシスの存在から,メタノール中毒が疑われた。集中治療室へ入院し,気管挿管,血液浄化療法,エタノール投与,活性型葉酸投与などを行った。意識は回復したものの,ほぼ全盲であり見当識障害が残存した。その後妄想性障害のため精神病院へ転院となった。メタノール中毒において,治療の遅れは重篤な後遺障害につながる。メタノールの血中濃度は迅速に測定することができないため,臨床症状,血清浸透圧較差,CT及びMRIの特徴的な病変から疑い,迅速に治療を開始する必要がある。

著者

小島 慎司

出版者

東京大学大学院法学政治学研究科

雑誌

国家学会雑誌 = The journal of the Association of Political and Social Sciences (ISSN:00232793)

巻号頁・発行日

vol.130, no.7, pp.519-553, 2017-08

著者

水野 正志 小島 勝洋

出版者

大同特殊鋼株式会社

雑誌

電気製鋼 (ISSN:00118389)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.167-174, 1991-07-15 (Released:2009-05-25)

参考文献数

6

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It is important to measure the torque directly for watching or controlling the torque of rotary driving system. Though various types of torque sensors were developed, most of them were designed and manufactured for experiments and were not suitable for in-line use. A new magnetostrictive torque sensor which has the advantages of compact size, light weight and high durability, then is suitable for in-line use, was developed by using the structural steel shaft. This paper presents the optimization of measuring system of this torque sensor, which was one of the important parts as well as development of the materials for sensor shaft.

著者

小島 達雄

出版者

関西学院大学

雑誌

文学語学論集

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-22, 1994-03

著者

岡田 尚則 河瀬 聡一朗 正田 行穂 大槻 征久 小島 広臣 穂坂 一夫 小笠原 正 笠原 浩

雑誌

障害者歯科 (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, 2008-09-30

参考文献数

1

著者

渡辺 正孝 児玉 亨 本多 芳子 小島 崇 桑波田 卓

出版者

財団法人東京都医学研究機構

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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最近は若者も老人もがまんができない、と言われる。かまんには、長期的な利益のために短期的な利益を放棄するというものと、ルールに従ってしたい行動をしない、というものの2種類がある。がまんには大脳前頭連合野が重要な役割を果たし、この脳部位には、どちらのがまんについても関係した活動が見られる。がまんをコントロールすることが知られる薬物(リタリン)を投与したところ、サルでもがまんがより良くできるようになること、リタリン投与により、前頭連合野や線条体でドーパミンの放出が増すことも明らかになった。

著者

高田 峰夫 藤田 幸一 長田 紀之 Srawt Aree 竹口 美久 和田 理寛 山本 真弓 森本 泉 小島 敬裕

出版者

広島修道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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タイの南アジア系移民3集団(1.北タイ在住バングラデシュ系ムスリムの子孫、2.「ネパリ」、3.南アジア系子孫であるビルマ系ムスリム)の調査を行い、南アジアと東南アジアとのつながりを探った。1に関しては移動ルートと祖先の出身地等を明らかにすることができた。また、2については、内部のサブ・グループの存在やタイへの移入時期の違い等を明らかにした。3についてはミャンマーの政治的事情により十分に調査できなかった。また、ミャンマー人移民労働者の調査からは、大規模・継続的に国境地帯から離れたタイ内部へ出稼ぎに出ている実態が判明し、従来の国境地帯中心のミャンマー系移民労働者研究のバイアスが明らかになった。

著者

小島 大輔

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100178, 2017 (Released:2017-10-26)

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日本では,近年「インバウンド・バブル」と呼ばれるほど外国人観光者数が増大している。この動向は日本全国の観光地で注目され,市場化を目的として外国人観光者の行動パターンの詳細な把握が試みられている。 ところで,戦後日本の外国人観光者は一様に増大してきたのではない。1960年代,1970年代半ば~1980年代半ば,1980年代半ば~1990年代半ば,1990年代半ば~2000年代末,および2010年代以降といったような段階的な増大を示している。 これらの長期的な発展段階については,外国人観光者に関する全国的な統計データの整備が遅れたため,その行動パターンの空間的特徴やその時間的変化を国土スケールで検討することはなされていない。 そこで,本研究では,外国人入国者のゲートウェイの変遷から,日本におけるインバウンド・ツーリズムの時間的・空間的な発展傾向について検討する。 ゲートウェイという視点から分析する理由は以下の通りである。 まず,前述したように,外国人観光者の行動パターンの空間的特徴を長期的に比較検討可能な統計データが存在しないことがあげられる。そこで,本研究では,法務省『出入国管理統計年報』の港別入国・出国外国人に関する統計を使用した。電子化されていないものはデータベース化し,1961~2015年までの55年間の数値について分析を試みた。 また,観光者数の長期的な変動については,地理学では伝統的に観光地のライフサイクル(Tourism Area Life Cycle:TALC)という視点で検討がなされてきた。しかし,長期的な観光者数の変化とゲートウェイの変動という関係について検討した研究はほとんどない。 さらに,国籍別に出入国両ゲートウェイの関係を分析することによって,国籍別の日本国内の行動パターンの空間的特徴を抽出することが可能である。すなわち,入国港―出国港の関係を検討することで日本国内でのルートを類推することができる。 以上のことから,本研究は,近年増大する外国人観光者の集中する地域(インバウンド・クラスター)が発生する背景,およびそれら特定の地域における行動パターンを説明に寄与することも想定している。 各発展段階を通して,ゲートウェイは一様に発展しておらず,各発展段階においてその構成が大きく変化していることが明らかになった。ゲートウェイは,インフラ整備の影響によって,まず東京への集中および地域的ゲートウェイの出現による多極化が進展していった。続いて,「ゴールデン・ルート」に代表される「定番ルート」の形成によって,さらに多極化の特徴が強くなった。その後,「定番ルート」からのトリクルダウン,チャーター便を利用したツアー,特定の観光対象の出現・衰退,およびクルーズ船寄港などによって多様化が生じていった。 なお,これらの特徴は,外国人の国籍によって大きく異なっていることも明らかになった。欧米からの観光者のゲートウェイは,東京への集中傾向が強く,発展段階を通じてその変化も小さかった。一方,東アジアからの観光者のゲートウェイについては,入国者数の増大に伴い多様化が進展していったこと,および国籍別に集中するゲートウェイが異なることが明らかになった。   付記:本研究はJSPS科研費15H03274の助成を受けたものである。

著者

久保田万太郎, 小島政二郎, 水木京太 著

出版者

国民図書

巻号頁・発行日

vol.1, 1929

著者

小島 博己 青木 和博 宮崎 日出海 森山 寛

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.102, no.3, pp.339-346, 1999-03-20 (Released:2010-10-22)

参考文献数

24

被引用文献数

6 5

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耳かきによる外傷性耳小骨離断の診断で耳小骨形成術を施行した10例10耳についてその病態, 手術成績について検討した. 手術所見ではキヌタ・アブミ関節の離断が5例にみられたが, キヌタ・アブミ関節の単独の離断は少なかった. 9例にアブミ骨の異常がみられ, うち6例にアブミ骨底板の陥入がみられた. 外リンパ瘻の合併は5例にみられた. めまいを呈した6例中5例に外リンパ瘻が認められたが, 耳鳴を伴った症例は必ずしも外リンパ瘻を合併していなかった. 術前検査ではティンパノグラムだけでは耳小骨離断の診断は困難であると考えられたが, アブミ骨筋反射は, 診断の参考になると考えられた. 手術はアブミ骨底板に異常のない症例ではアブミ骨頭, 底板を利用した耳小骨再建を行い, アブミ骨陥入例ではアブミ骨の位置を整復, 外リンパ瘻を閉鎖し, 必要に応じて耳小骨再建を行った. 手術成績は良好で, 聴力の改善率は90%であった.

著者

松田 哲也 伊藤 岳人 鈴木 春香 丸谷 俊之 松島 英介 小島 卓也

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.257-261, 2011 (Released:2017-02-16)

参考文献数

21

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統合失調症の思考障害について,意識的・無意識的な意思決定システム,構え,自己認知という観点から考察する。我々は課題遂行時,まだそれに慣れていないときには,意識的な思考システムが優位に働くが,繰り返し行うことで無意識的な思考システムに移行する。一方,環境に変化があったときはそのシステムを必要に応じて切り替える。スムーズな思考には,このような柔軟な思考システムの切り替えが必要なのである。この切り替えには,構えが重要な役割をもつ。構えは繰り返し課題を行う中で整理され,単純化されていく。これには,自己認知(セルフ・リフレクション)による,自分の思考,行動に対する評価からの正確なフィードバック信号が必要である。思考には,これらの機能が正確に働くことが必要であるが,統合失調症は,これら一連の思考過程の何らかの異常があることで思考障害が引き起こされている可能性があるのではないかと考えられる。

著者

小島 美子

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.321-334, 1991-03-30

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The most important characteristic the Japanese folkloric music has is to improvise words best suited to the mood of the moment, or to pick up the words that have been sung from old times, to a tune. There we find one of the most spontaneous behaviour of musical expression.In contrast to the above, at Edo (now Tokyo) from the Early Modern Times to the Present Days, much of people did not sing “min'yo” (folk songs), but they sang “zokkyoku” short popular tunes sang to the accompaniment of a Shamisen, or popular songs. Among the “zokkyoku” they used to sing, there were genres of songs like “Dodoitsu”(ditties) that can be sung easily by improvising the words, though the sentiment that can be expressed by this genre of songs is very much limited.In that context, we must say that the music of people at Edo at that time from the Early Modern to the present day, as an act of expressing their feeling, was extremely poor.It is with karaoke that the citizens of the presentday cities who have half lost the habit of singing have regained that habit. With karaoke, there exists a normative form even for singing, not to mention improvising the words, so much so that there is little space left for spontaneity. However, we can say that at least the act of singing spontaneously, that is, the very essential part of the folkloric music, is barely revived among the city dwellers with the help of karaoke, produced in its turn, by the development of audio devices.

著者

大西 敏一 梅垣 佑介 小島 渉

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.185-188, 2010-10-20 (Released:2010-11-08)

参考文献数

14

著者

副島 雄児 小島 健太郎 鹿田 憲秀 田尾 周一郎

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育学会年会物理教育研究大会予稿集 30(2013) (ISSN:24330655)

巻号頁・発行日

pp.30-31, 2013-08-10 (Released:2017-07-20)

著者

小島 佑季彦 西開地 一志 豊田 守

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 日本地質学会第118年学術大会・日本鉱物科学会2011年年会合同学術大会(水戸大会) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.29, 2011 (Released:2012-03-27)