著者

越後 宏紀 阿部 花南 武井 秀憲 五十嵐 悠紀 小林 稔

雑誌

ワークショップ2022 (GN Workshop 2022) 論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, pp.44-51, 2022-11-17

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我々は,聴講者からのチャットによるリアクションをリアルタイムに反映できるシステム「ChaChat-Button」を開発している.学会発表で実践した結果,発表者側が聴講者の反応をリアルタイムで知りながら発表することができ,かつ聴講者側もコメントや反応することへの抵抗感を和らげたことが示唆されている.本稿では,学会発表で得られた知見をもとにシステムを改良し,約 4 ヶ月間ゼミで利用した結果を報告する.長期間の利用をおこなったことで,よく押される/押されないボタンの種類やボタンを押すタイミングの傾向がわかった.また,回を追うごとにボタンの押される総数が減少した一方で,テキストによる入力が増加していることがわかった.

著者

小林 謙一 春成 秀爾 坂本 稔 秋山 浩三

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.139, pp.17-51, 2008-03-31

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近畿地方における弥生文化開始期の年代を考える上で,河内地域の弥生前期・中期遺跡群の年代を明らかにする必要性は高い。国立歴史民俗博物館を中心とした年代測定グループでは,大阪府文化財センターおよび東大阪市立埋蔵文化財センターの協力を得て,河内湖(潟)東・南部の遺跡群に関する炭素14年代測定研究を重ねてきた。東大阪市鬼塚遺跡の縄文晩期初めと推定される浅鉢例は前13世紀~11世紀,宮ノ下遺跡の船橋式の可能性がある深鉢例は前800年頃,水走遺跡の2例と宮ノ下遺跡例の長原式土器は前800~550年頃までに較正年代があたる。奈良県唐古・鍵遺跡の長原式または直後例は,いわゆる「2400年問題」の中にあるので絞りにくいが,前550年より新しい。弥生前期については,大阪府八尾市木の本遺跡のⅠ期古~中段階の土器2例,東大阪市瓜生堂遺跡(北東部地域)のⅠ期中段階の土器はすべて「2400年問題」の後半,即ち前550~400年の間に含まれる可能性がある。唐古・鍵遺跡の大和Ⅰ期の土器も同様の年代幅に含まれる。東大阪市水走遺跡および若江北遺跡のⅠ期古~中段階とされる甕の例のみが,「2400年問題」の前半,すなわち前550年よりも古い可能性を示している。河内地域の縄文晩期~弥生前・中期の実年代を暫定的に整理すると,以下の通りとなる。 縄文晩期(滋賀里Ⅱ式~口酒井式・長原式の一部)前13世紀~前8または前7世紀 弥生前期(河内Ⅰ期)前8~前7世紀(前600年代後半か)~前4世紀(前380~前350年頃) 弥生中期(河内Ⅱ~Ⅳ期)前4世紀(前380~前350年頃)~紀元前後頃すなわち,瀬戸内中部から河内地域における弥生前期の始まりは,前750年よりは新しく前550年よりは古い年代の中に求められ,河内地域は前650~前600年頃に若江北遺跡の最古段階の居住関係遺構や水走遺跡の遠賀川系土器が出現すると考えられ,讃良郡条里遺跡の遠賀川系土器はそれよりもやや古いとすれば前7世紀中頃までの可能性が考えられよう。縄文晩期土器とされる長原式・水走式土器は前8世紀から前5世紀にかけて存続していた可能性があり,河内地域では少なくとも弥生前期中頃までは長原式・水走式土器が弥生前期土器に共伴していた可能性が高い。

著者

浪平 篤 後藤 眞宏 小林 宏康

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

水工学論文集 (ISSN:09167374)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1189-1194, 2008 (Released:2010-08-25)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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There is the case to have to make the slope of the fishway steeper than the standard range, according to the geographical features condition. In this research, measurement of flow structure and observation of swimming behavior of Leuciscus hakonensis at the hydraulic model of the pool and weir type fishway with slope 1/5 were conducted. Main results are shown as follows; 1) Ascending rate of this species in TYPE C which has short pools in flowing direction is higher than in TYPE B which has big steps between each pools when the overflow depth equals 5-10 cm, ascending rate of this species over 9-10 cm in TYPE B is higher than in TYPE C when the overflow depth equals 15-20 cm. 2) The difference of flow structure doesn't necessarily greatly influence ascending rate of this species. 3) About this species, it is necessary to select TYPE B or C corresponding to the assumed range of the overflow depth.

著者

小林 紀子 臼井 俊博 新井 清一 福田 忠彦

出版者

The Society of Cosmetic Chemists of Japan

雑誌

日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.36-44, 2002-03-20 (Released:2010-08-06)

参考文献数

16

被引用文献数

2 2

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人は種々の肌状態を評価する際に, 顔のどの部分をどのように見て判断しているのであろう。本研究の目的は, スキンケアで重視しなければならない部位や, 美しい肌を演出するために重視すべき部位を明らかにすることである。測定方法は, 「キメの粗さ」「つや」「なめらかさ」「肌の美しさ」など14項目についてモデルの肌を評価し, その際の眼球運動データを測定した。その結果, 頬や鼻は多くの評価項目において注視されることがわかった。「毛穴の目立ち」の評価では鼻の頭や小鼻のあたりに注視がみられ, 主観申告による判断部位と一致していた。また, 「つや」の評価では, 鼻の頭や頬のふくらんだ部分に注視の集中がみられた。このように, 評価する肌項目によって注視される部位が異なっていることが本研究より明らかとなった。さらに, 「肌の美しさ」の評価では, 頬上部から鼻周辺, 口周辺, 頬下部の範囲に注視が分布した。本研究により, 肌を評価する際の眼球運動が定量的に示された。このことは, スキンケアや美容に関するカウンセリングに役立つ情報が得られるだけでなく, 新しい皮膚計測法の開発において, 測定すべき部位を決めるためにも役立つと考えられる。

著者

小林凱金, 中島義明 著

出版者

城南書院

巻号頁・発行日

1957

著者

小林凱金, 中島義明 共著

出版者

城南書院

巻号頁・発行日

1954

著者

藤田 真敬 和田 陽市 緒方 克彦 小林 久晃

出版者

日本宇宙航空環境医学会

雑誌

宇宙航空環境医学 (ISSN:03870723)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.137-142, 1996-09-01

参考文献数

8

著者

大澤 義明 城所 幸弘 栗野 盛光 小林 佑輔 櫻井 一宏 小林 隆史 和田 健太郎 高野 祐一

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的研究(開拓)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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EVシフトが進めば、大幅な税収減となり新たな財源の確保が必要となる。一方で、インフラ維持管理費用が深刻な問題となる。走行距離など移動経路に応じて課税する受益者負担の考え方はわかりやすく身の丈にあったインフラ量を誘導する。道路修繕更新費用の一部が走行税で賄われる受益者負担課金を想定し、地方自治体まちづくりに与える影響を分析し、社会最適化などの理論モデルを構築する。

著者

小林 大純 内田 晃士 鈴木 廣志 藤田 喜久

出版者

日本甲殻類学会

雑誌

CANCER (ISSN:09181989)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.e7-e10, 2022-08-01 (Released:2022-08-24)

参考文献数

20

著者

小林俊次郎 著

出版者

誠文堂新光社

巻号頁・発行日

1948

著者

池田 勝久 小林 俊光 伊東 善哉 高坂 知節

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.535-538, 1988-03-20 (Released:2013-05-10)

参考文献数

5

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Twenty-two patients (30 ears) with tinnitus were given Tsumura-Daisaiko-to and its clinical usefulness was evaluated. The drug was remarkably effective in 16.7% of the ears, moderately effective in 6.7%, slightly effective in 26.7%, and not effective in 49.9%. About 46% of the patients showed a tendency to improve tinnitus. The drug showed a significant decrease of serum cholesterol and triglycerol values and was suggested to affect the auditory system via metabolism of lipid.

著者

小林 正史

出版者

北陸学院大学・北陸学院大学短期大学部

雑誌

北陸学院大学・北陸学院大学短期大学部研究紀要 = Memoirs of Hokuriku Gakuin University, Hokuriku Gakuin Junior College (ISSN:1883390X)

巻号頁・発行日

no.4, pp.129-150, 2011

著者

小林 好和

出版者

札幌学院大学人文学会

雑誌

札幌学院大学人文学会紀要 = Journal of the Society of Humanities (ISSN:09163166)

巻号頁・発行日

no.85, pp.157-174, 2009-03

著者

小林 紘 磯部 和順 鏑木 教平 吉澤 孝浩 佐野 剛 杉野 圭史 坂本 晋 高井 雄二郎 栃木 直文 本間 栄

出版者

特定非営利活動法人 日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.190-195, 2017-06-20 (Released:2017-07-04)

参考文献数

17

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目的.Epidermal growth factor receptor-tyrosine kinase inhibitor(EGFR-TKI)治療に制酸剤併用が与える影響を明らかにする.方法.2008年8月から2014年12月にGefitinib/Erlotinibで加療されたEGFR遺伝子変異陽性肺腺癌98例を対象とし,制酸剤併用群と非併用群へのEGFR-TKIの臨床効果を後方視的に検討した.結果.Gefitinib群の制酸剤併用は25/56例(44.6%)で,Erlotinib群は33/42例(78.6%)であり,Gefitinib群/Erlotinib群の奏効率,病勢制御率,無増悪生存期間は制酸剤併用の有無で有意差は認めず,Erlotinib群のGrade 3以上の肝障害は,制酸剤併用群が有意に少なかった(3% vs. 22%,p = 0.023).結論.制酸剤併用はEGFR-TKIの治療効果や毒性に大きな影響を与えないことが示唆された.

著者

横畠 和宏 森国 麻里 小林 誠治 西森 大地 安井 正顕

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1212, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに】劇症型心筋炎は急性心筋炎の中でも重篤な臨床経過をたどるが,回復すれば遠隔期予後は比較的良好とされている。基本的治療は炎症極期における循環動態の破綻を的確に補助し,自然治癒を待つとされており,長期間不動状態となるが,その後の心臓リハビリテーション(以下,心リハ)経過の報告は少ない。今回,劇症型心筋炎症例に対して炎症極期離脱後より介入し,退院後も継続して心リハを行った症例を経験したので報告する。【方法】症例は51歳男性,感冒症状持続にて当院紹介入院。入院後急激に心機能低下,Vfを認めICU入室し,IABP,PCPS導入,大量γグロブリン療法,カテコラミン治療開始となる。2病日にLVEF10%,CCI0.7L/min/m2となった。7病日より左室壁運動は徐々に改善を認め,8病日PCPS離脱,10病日IABP抜去,14病日人工呼吸器離脱,15病日より心リハ開始となった。バイタル,自覚症状をモニタリングしつつ離床を開始した。介入当初より四肢骨格筋の筋力低下を認め,離床に併行して筋力トレーニングを実施した。18病日より歩行開始,23病日に500m連続歩行可能となり病棟ADLは自立,24病日よりエルゴメーターによる有酸素運動を開始した。28病日にCPXを施行し32病日に自宅退院となった。運動耐容能低下や労作時の易疲労は持続しており,退院後2ヶ月間週1回ペースで心リハを行い,運動,生活指導を継続,CPXにて運動耐容能の再評価を行った。【結果】心リハ介入前LVEF20%,CRP1.36mg/dlと左室収縮能,炎症反応は炎症極期に比べ改善傾向であり,退院前LVEF55%,退院2ヶ月後LVEF62%と左室収縮能は正常化した。心リハ介入前後でBNP1102.7→19.6pg/dlと改善を認めた。CPXは退院前AT8.6ml/min/kg,VE/VCO2 slope38.7,退院1ヶ月半後AT11.6ml/min/kg,VE/VCO2 slope28.7と改善傾向を認めたが,end pointは下肢疲労感であった。【考察】本症例は劇症型心筋炎による左室収縮能の低下における末梢循環不全に加えて,炎症極期における鎮静・筋弛緩剤の使用,長期不動によるdisuse atrophyを認めており,筋力や運動耐容能の低下を来たしていた。ICU生存退室者において筋力が著明に低下していることが報告されており,本症例においても同様の筋力低下が問題点に上げられた。本症例の心リハを進める上で,左室収縮能や炎症反応などの疾患特有のリスク管理のもとの離床プログラムに加えて,早期から継続的な筋力トレーニングの実施が,機能障害やQOLの低下予防に有用であったと考えられる。炎症極期離脱し,左室収縮能は退院時には改善を認めたが,筋力低下や運動耐容能の改善には時間を要し,退院後の心リハ継続の重要性を示唆する症例であった。

著者

金子 洋子 楊川 堯基 林 苑子 張 紅 塚原 知樹 松永 恒明 多留 賀功 石津 隆 小林 正貴 野口 雅之

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.108, no.5, pp.999-1006, 2019-05-10 (Released:2020-05-10)

参考文献数

6

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53歳,男性.浮腫にて受診.蛋白尿,心肥大,四肢疼痛ならびに腎不全を認め,αガラクトシダーゼA(α-galactosidase A:GLA)酵素活性の低下,腎生検にて糸球体上皮細胞内に高電子密度物質の沈着,責任遺伝子変異を認め,Fabry病と診断した.末期腎不全のため透析導入し,酵素補充療法(enzyme replacement therapy:ERT)を開始したが,心肥大は進行し,心不全のため死亡した.病理解剖にて多臓器に高電子密度沈着物を認めた.近親者3症例にERTを継続している.本疾患は,早期に診断し加療介入することが重要である.

著者

小林儀三郎 編

出版者

菓子新報社

巻号頁・発行日

1917

著者

本西 秀太 小林 静佳 田中 仁英 古屋 徹 小澤 尚

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-9, 2022 (Released:2022-01-28)

参考文献数

25

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炭酸ランタン(L)とスクロオキシ水酸化鉄(S)のリン吸着効果と,制酸薬内服によるその変動について明らかにするため,本法人4施設の維持血液透析患者163名を対象として調査した.2017年4月1日から2019年12月31日の間に,前述2種類の薬剤いずれかを内服開始・増量した症例を対象とし,背景因子と薬剤変更前後の血清リン濃度の変化量を調査した.S開始・増量群では副作用による内服中止症例が多かったが,250 mgあたりのリン低下量はLに比して有意に大きかった.両薬剤の250 mgあたりのリン変化量を制酸薬の有無で比較すると,Lでは制酸薬内服症例の変化量が非内服症例の約66%と有意に小さかったが,Sでは有意差を認めなかった.Lのリン低下効力は制酸薬による胃内pH上昇で減弱するが,Sでは減弱しないことが示唆された.制酸薬内服患者におけるリン吸着薬の選択や結果の解釈には十分な注意が必要である.

著者

松下 年子 河口 朝子 原田 美智 神坂 登世子 米山 和子 小林 一裕 大澤 優子 渡邊 裕見子

雑誌

アディクション看護 (ISSN:13497472)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.54-75, 2020-10

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本研究では,新人看護師の教育や研修システム,看護部の新人看護師および看護師全体の教育に関する方針と実際,課題等を明らかにすることを目的に,インタビュー調査を実施した.対象病院は総合病院10施設,精神科病院2施設,リハビリテーション病院1施設の計13施設で,研究対象者の職位は看護部長4名,副看護部長2名,その他看護部教育担当者等8名の計14名であった.インタビュー内容を質的帰納的に分析した結果,【新人看護師の背景と配属先等の対処および,成長と課題】【離職とその理由,離職防止とリクルート対策】【新人看護師の教育体制と支援】【新人看護師への研修体制および全体の研修体制】【看護管理者・教育担当者のやりがいと課題】【働きやすい環境整備】の6カテゴリが抽出された.新人看護師の背景とその多様性,離職率と離職理由とそれに対する対応,離職者の傾向と採用の取り組み,またプリセプターシップ,新人看護師の不安や職場不適応とメンタルヘルスサポート,新人看護師の残業ヘの配慮,新人看護師を教育する側へのサポート等が集約された.さらに新人看護師のオリエンテーションと研修の実際やローテーション研修,新人研修の評価,2年目以降の研修プログラム,クリニカルラダー,院外研修への参加と助成の有無等が抽出された.加えて看護管理者・教育担当者が重点的に取り組みたいこと,自分自身の成長,人材育成の姿勢と課題が,最後に働きやすい環境整備として異動に関すること,子育て中の看護師に対する支援と課題,地域や他機関とのつながり等の実際が明らかにされた.

著者

小林 誠

出版者

公益財団法人 国際交通安全学会

雑誌

IATSS Review(国際交通安全学会誌) (ISSN:03861104)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.81-87, 2018-10-31 (Released:2018-11-01)

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離島はわが国の領域、排他的経済水域等の保全、海洋資源の利用、多様な文化の継承、自然環境の保全等、重要な役割を担っている一方、四方を海等に囲まれ、人口減少が長期にわたり継続、生活に必要な物資等の輸送費用が他の地域に比べて多額となっているなど、他の地域と比較して厳しい自然的社会的条件にある。こうしたことを踏まえ、政府は離島振興法などの法律を制定するとともに、離島振興に必要となるさまざまな施策を講じている。資源エネルギー庁においては、離島における重要な移動手段となる自動車用燃料等、生活に必要不可欠な物資である石油製品の安定的な供給かつ低廉化を図る取り組みを行っている。