著者
山縣 亮太 山田 洋明 花本 剛士 矢田 智春 稗田 祥正 藤原 宗
出版者
電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会
雑誌
電気関係学会九州支部連合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, pp.140, 2014

植物工場における植物育成用光源としてLED照明が使用されつつある。しかし、植物工場の従来のLED駆動電源システムでは、LEDの温度変化による順方向電圧の変化を考慮した制御が行われていない。そのため、LEDの温度上昇に伴い、LEDを駆動するシステムでの損失が増大することが課題であった。この課題を解決するために、本論文では、LED高速点滅機能を搭載した温度フィードバックタイプの新たな電源システムを提案する。提案システムでは、植物育成に適した高速点滅機能を有しており、消費電力も従来のシステムに比べ大幅に削減できる。実験により提案システムの有用性を確認したので報告する。
著者
山田 卓也 福田 吉治 佐藤 慎一郎 丸尾 和司 中村 睦美 根本 裕太 武田 典子 澤田 亨 北畠 義典 荒尾 孝
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.5, pp.331-338, 2021-05-15 (Released:2021-06-03)
参考文献数
29

目的 本研究の目的は,地域在住自立高齢者に対する膝痛改善教室(教室)が医療費の推移へ与える効果を検討することであった。方法 2015年1月から2月の間に山梨県都留市A地区在住の自立高齢者を対象に非ランダム化比較試験として4週間の教室を実施した。本研究の分析対象者は,教室の介入群で教室のすべての回と最終評価に参加した28人と,教室の非介入群で再調査にも回答のあった70人のうち,死亡・転出者と対象期間に社会保険に加入していた者を除外し,医療費データの利用に同意が得られた49人(介入群20人,非介入群29人)とした。医療費データは,2014年1月から2018年12月の傷病名に関節症のコードを含む医科入院外レセプトとそれに関連する調剤レセプトの合計を用いた。教室開催前の2014年を基準とする2015年から2018年までの各年の医療費の変化量を算出し,その間の医療費の推移に及ぼす介入の効果を線形混合効果モデルで分析した。結果 医療費の変化量の推移に対する教室の効果(調整平均値の群間差:介入群−非介入群)は,対象全期間を通じて有意差は認められなかった(全期間−5.6千円/人,95%CI:−39.2-28.0)。各年では,2015年9.3千円/人(95%CI:−39.6-58.3),2016年−2.0千円/人(95%CI:−44.4-40.5),2017年−10.3千円/人(95%CI:−42.5-21.9),2018年8.2千円/人(95%CI:−39.1-55.4)であり,介入による有意な医療費抑制効果は確認されなかった。結論 今後は介入プログラムや対象人数を増やすなどの改善を行ったうえで,引き続き検証する必要がある。
著者
中山田 真吾 田中 良哉
出版者
一般社団法人 日本臨床リウマチ学会
雑誌
臨床リウマチ (ISSN:09148760)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.162-168, 2019-06-30 (Released:2019-08-22)
参考文献数
15

関節リウマチ(RA)の治療では,メトトレキサート(MTX)などの従来型合成抗リウマチ薬(csDMARD),及び,生物学的抗リウマチ薬(bDMARD)による早期からの適切な治療介入により,臨床的,構造的,機能的な寛解が目標となった.しかし,これらの治療でも治療抵抗性の症例が多く存在する.Janus kinase(JAK)阻害薬は,サイトカインシグナルを媒介するキナーゼのJAKを選択的に阻害し,関節リウマチ(RA)の病態へのマルチターゲット作用により臨床効果を発揮する.高分子の蛋白製剤であるbDMARDは静脈内または皮下注射での投与に限定されるのに対し,JAK阻害薬は内服可能な分子標的合成抗リウマチ薬(tsDMARD)であり,bDMARDと同等の効果を有する.本邦では,2013年にトファシチニブ,2017年にバリシチニブがRAに対して上市された.実臨床でのJAK阻害薬の優れた臨床効果が確認されつつあるが,JAK阻害薬の安全性への懸念が少ないわけではなく,生物学的製剤と同様,感染症などの十分なスクリーニングのもと導入すべきである.これまでの臨床試験や市販後調査で蓄積されたJAK阻害薬の有効性と安全性の知見をもとに,リウマチ専門医によるJAK阻害薬の適正な使用が望まれる.
著者
伊藤 進一郎 山田 利博
出版者
一般社団法人日本森林学会
雑誌
日本林學會誌 = Journal of the Japanese Forestry Society (ISSN:0021485X)
巻号頁・発行日
vol.80, no.3, pp.229-232, 1998-08-16
参考文献数
9
被引用文献数
14
著者
島田 英昭 山田 裕介
出版者
日本デジタル教科書学会
雑誌
日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第9回年次大会 (ISSN:24326127)
巻号頁・発行日
pp.47-48, 2020 (Released:2020-10-16)

本研究は、電子書籍の新しいインタフェースを開発し、心理実験により評価を行った事例を提供した。新しい「重ね」インタフェースを「パネル」および「既存」と比較した。大学生23名を対象に、正誤判定課題、感性評価およびインタビューを行った。その結果、操作性については重ねの有効性がみられなかったが、「新しさ」に関する感性評価では重ねの評価が高かった。以上から、電子書籍のエビデンスベースの評価の重要性について議論した。
著者
山田 善一 家村 浩和 野田 茂 嶋田 三朗
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1985, no.362, pp.471-480, 1985
被引用文献数
1 1

In this study, response spectra of long-period earthquake ground motion (approximately from 5 to 15 seconds) at several cities in northern part of Japan due to Nihonkai-chubu Earthquake 1983 are estimated from sloshing height of oil storage tanks and recorded data of acceleration and displacement type strong motion seismographs. Especially in Niigata city which is about 270km away from the epicenter, very high sloshing is observed, from which equivalent velocity response spectrum is predicted to be more than 200 kine for 10 seconds structures with 0.1% damping. Mended and corrected displacement and acceleration. type strong motion seismograms are found to give much higher response spectra than design values for long period (5-10 seconds) structures with 2-5% damping.

1 0 0 0 OA 新体詞選

著者
山田美妙 編
出版者
香雲書屋
巻号頁・発行日
1886
著者
清水 暢子 松永 昌宏 長谷川 昇 梅村 朋弘 山田 恭子 望月 美也子 加藤 真弓
出版者
石川県立看護大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

医学的管理が充実している日本の高齢者であっても、認知症予備群から認知症へ移行する数は増加の一途である。一方、チェンマイ県での認知症罹患率は、日本の6分の1程度に留まっている。そこで本研究の目的は、タイ北部農村部とタイの都市部の高齢者、日本の北陸地方の農村部と都市部の高齢者の、認知機能面、身体機能面、社会生活面、栄養摂取面、精神心理面、保健行動面を評価し、その影響要因について、また、継続して3年間の認知機能経年変化値や脳血流量変化量を従属変数に、生活習慣や環境、社会背景を説明変数として何が認知機能の経年変化に影響を与えているかを比較検討することであった。日本側の農村部および都市部在住の高齢者の調査から、ミニメンタルステートテスト(MMSE)の値と言語流暢性課題と運動課題を同時に行う二重課題実施中の前頭前野の脳血流との間に有意な関連がみられ、近赤外分光法(NIRS)を使用した前頭前野血流変化量は認知機能低下の予測因子として重要な指標となり得ることが示唆された。また高齢者の宗教観および社会的孤立が認知機能に及ぼす影響についての調査結果から日本の都市部と農村部ではMMSEとMOCAの認知機能検査結果に違いはなかったが、農村部では信仰有りが有意に高く、「信仰の有無」、「高齢者のうつ」、「社会的孤立状態」は認知機能の経年変化の予測因子になり得ることが示唆された。一方、タイ,チェンマイ市内都市部と農村部の3か所の高齢者サロンに通所する高齢者へ、半構成的インタビューを中心に行った結果からは、「老いることの意味」について全員が「老い」をポジティブに受け止めていた。タイ高齢者の宗教心が老いへ向かう態度や日々の生活への態度にポジティブに関連している可能性があった。宗教的背景が他者とかかわる機会を持たせ、「人の役に立つ」ことを満たすために、高齢であっても孤立しない環境である可能性があった。
著者
山田 美喜 沢田 圭佑 飯島 洋介 日野 峻輔 金子 貴広 堀江 憲夫
出版者
社団法人 日本口腔外科学会
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.66, no.5, pp.256-260, 2020-05-20 (Released:2020-07-20)
参考文献数
15

Plerocercoid of Nybelinia surmenicola is found mainly in common squid. Plerocercoid of Nybelinia surmenicola is less recognized and has fewer clinical studies than Anisakis, which is highly pathogenic. However, understanding the clinical and histological features of plerocercoid of Nybelinia surmenicola is extremely important for differential diagnosis. We describe a case of plerocercoid of Nybelinia surmenicola invasion that occurred in the oral mucosa with clinical photographs and histopathological findings. The patient was a 65-year-old woman who presented with foreign bodies of the tongue and buccal mucosa with pain. Biopsy of the foreign bodies was performed to confirm the diagnosis. Symptoms improved after 1 week without active treatment except for antibiotic administration. At the same time, the search results for plerocercoid of Nybelinia surmenicola obtained from commercial squid were added to the findings of this study.
著者
山田 吉郎
出版者
山梨英和学院 山梨英和大学
雑誌
山梨英和短期大学紀要 (ISSN:02862360)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.33-43, 1998-12-10 (Released:2020-07-20)

立原道造は、詩人として本格的な出発を果たす以前の昭和六年、前田夕暮主宰の短歌結社白日社(機関誌『詩歌』)に入会し、一年ほど自由律短歌の創作を試みている。こののち立原は、短歌から身を引くのと踵を接する形で詩作に専念し、周知のように昭和詩史の上に清らかな独自の航跡を残してゆくのであるが、小稿は、立原の文学的生涯の中で初期の『詩歌』時代がいかなる意味を有するのか検討を加えたものである。当時の立原は、前田夕暮の散文集『線草心理』を耽読したと想像される。その『緑草心理』の感覚の美しさが若き立原にいかなる影響を与えたのかという点に焦点を据えて考察し、それをふまえた上で立原の自由律短歌作品の特質を分析した。死と虚無感の揺曳、夢と現(うつつ)のあわいを縁どる少年性といったモチーフをはらむ立原の文学世界を、現実的社会的側面を重視しがちな当時の短歌界の潮流や、さらにモダニズムの大きなうねりと対比させつつ考察を進めた。
著者
山田 泉 船戸 一佳 黒岩 茂隆
出版者
公益社団法人 日本油化学会
雑誌
油化学 (ISSN:0513398X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.12, pp.1158-1161, 1988

The rate curves for fatty soil removal under various mechanical conditions were drawn on the basis of spectrophotometric measurement data taken at different temperatures. The rate constant of soil removal (&kappa;<SUB>1</SUB>) and that of the redeposition of removed soil (&kappa;<SUB>-2</SUB>) were calculated from rate curves using the rate equation of fatty soil removal developed in the previous paper. The activation energy for removal (<I>E</I><SUB>a</SUB>) for each mechanical conditions was determined from Arrhenius plots of the rate constants. It was consequently found that with an increase in the mechanical force (rotation of stirrer), the activation energy, <I>E</I><SUB>a</SUB>, decreased and the detergency is enhanced. Further, the relationship between detergency, <I>F</I><SUB>m</SUB>, and mechanical force, <I>M</I>, above the temperature for liquid crystal formation in a ternary system, was determined as follows : <BR>Fm=Cexp (-<I>E</I><SUB>m</SUB><SUP>0</SUP>/a<I>M</I>) (1) <BR>where <I>C</I> and <I>a</I> are constants and <I>E</I><SUB>m</SUB><SUP>0</SUP> is the activation energy related to the contribution of mechanical force. This equation is actually an Arrhenius equation expressing change in detergency as a function of mechanical energy. At a temperature above that for liquid crystal formation, the mechanical force in removal may possibly bring about an increase in the heat energy of the system in a manner similar to that by which rise in temperature causes such an increase.
著者
祓川 摩有 田辺 里枝子 曽我部 夏子 山田 麻子 五関‐曽根 正江
出版者
Japan Society of Nutrition and Food Science
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.68, no.6, pp.271-277, 2015 (Released:2015-12-18)
参考文献数
36
被引用文献数
1 1

高脂肪食にビタミンK2 (メナキノン) を添加し, アルカリホスファターゼ (ALP) への影響について検討を行った。7週齢のSD系雌ラットを対照 (C) 群, メナキノン-4 (MK-4) を添加したビタミンK食 (600 mg/kg diet) (K) 群, 高脂肪食 (F) 群, 高脂肪食にMK-4を添加した高脂肪ビタミンK食 (600 mg/kg diet) (FK) 群の4群に分けた。実験食開始83日後において, 十二指腸のALP比活性はK群がC群に比べて有意な高値を示し, FK群がF群に比べて有意な高値を示した。また, 大腿骨のALP比活性において, K群がC群に比べて有意な高値を示し, FK群はF群に比べて有意な高値を示した。以上の結果より, 高脂肪食摂取時においてもビタミンK摂取により, 小腸および大腿骨のALP活性が上昇することが明らかになった。
著者
山田 哲久 名取 良弘
出版者
一般社団法人 日本脳神経外傷学会
雑誌
神経外傷 (ISSN:24343900)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.16-21, 2012-11-10 (Released:2021-04-20)
参考文献数
7

Chronic subdural hematoma is one of the most common diseases encountered in neurosurgical practices. The relationship between the case number of chronic subdural hematoma and seasons has not been reported until now. The relationship between recurrence rate of chronic sub­dural hematoma and seasons has not been reported, too. We examined the monthly case number of and recurrence case number of chronic subdural hematoma in our hospital.The examination included 769 adult patients who had undergone the first one burr-hole surgery between January 2000 and December 2010. We examined the monthly number of cases (recurrence cases and non-recurrence cases), recurrence rate, and recurrence risk factor.The number of cases was higher in August, April, July and September. November and March had few cases. Recurrence rate was highest in July and lowest in December. We found an association between age and monthly recurrence rate among a recurrence risk factor.We think that there is an association between the daily life activity of the elderly person and case number of chronic subdural hematoma. The daily life activity of elderly persons shows seasonality. Therefore, we think that the case number of chronic subdural hematoma shows seasonality. To decrease the recurrence rate, examination of the post­operative volume of infusion and an appropriate rest period are necessary.
著者
吉田 司 渡邉 大輝 中潟 崇 山田 陽介 黒谷 佳代 澤田 奈緒美 田中 健司 岡林 恵 島田 秀和 瀧本 秀美 西 信雄 宮地 元彦 阿部 圭一
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.20-111, (Released:2021-05-14)
参考文献数
34

目的 本研究は,大阪府北部の摂津市および南部の阪南市における40歳以上の中高齢者のフレイル該当割合と2市で共通してフレイルと関連する要因を明らかにすることを目的とした。方法 2018年度に摂津市,2019年度に阪南市において無記名式郵送調査を行った。対象者は,小学校区ごとの40歳以上の性・年齢階級別の人口構成に応じて各小学校区から1,000人ずつ無作為に抽出した(摂津市10小学校区,阪南市8小学校区)。分析対象者は摂津市が5,134人,阪南市が3,939人であった。フレイル評価は,基本チェックリスト(KCL)および簡易フレイル指標(SFI)を用いた。フレイルを目的変数とし,年齢,性,BMI,家族構成,主観的健康感,経済状況,主観的体力,睡眠,喫煙,飲酒,食事回数,用語「フレイル」認知度を説明変数として多変量ロジスティック回帰分析を適用した。すべての分析は,摂津市と阪南市に分けて行った。結果 対象者の平均年齢と標準偏差は,摂津市が62.7±12.5歳および阪南市が63.4±12.2歳であった。KCLによるフレイル該当割合は,摂津市と阪南市でそれぞれ40歳代が18.7%と17.9%,50歳代が18.2%と14.6%,60歳代が17.0%と15.7%,70歳代が25.4%と20.8%,80歳以上が39.7%と36.1%であった。SFIによるフレイル該当割合は,摂津市と阪南市でそれぞれ40歳代が16.2%と13.5%,50歳代が15.0%と11.9%,60歳代が12.5%と10.0%,70歳代が14.6%と12.3%,80歳以上が24.7%と22.3%であった。摂津市および阪南市で共通し,かつKCLとSFIで共通してフレイルと関連した要因は,高年齢,主観的健康感の低さ,経済状況の不良,主観的体力の低さ,睡眠が不十分,およびフレイル認知度の低さであった。結論 大阪府の2市における調査により,40歳代や50歳代であっても一定数のフレイル該当者がいることが明らかになり,より早期の働く世代からのフレイル予防の取り組みが必要であることが示唆された。また,フレイルと関連する6つの要因が抽出されたが,因果関係や公衆衛生的意義について縦断研究や介入研究による検討が求められる。